[新卒採用]での検索結果

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HireVueのAI選考ソリューション、販売件数10,000ユーザーを突破!
プレスリリース

HireVueのAI選考ソリューション、販売件数10,000ユーザーを突破!

21卒採用選考で30万人以上の学生が利用し、就活人気ランキング(ワンキャリア調べ)上位50社の46%(23社)が利用するデジタル面接プラットフォーム「HireVue(ハイアービュー)」を展開するタレンタ株式会社(本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、https://www.talenta.co.jp/)は、オンデマンド(録画)型の面接データを分析して社会人基礎力を測定するHireVue AIアセスメントの販売件数が、2020年12月15日のリリース以降、2か月間で10,000ユーザーを突破したことをお知らせします。 【お客様の声】 ・面接官ごとの評価のバラつきに課題を感じている。評価のぶれが起きにくいAIの判定により、より公平性の高い選考を学生に提供したい。 ・経済情勢への不安から学生1人あたりが応募する企業数は増加すると想定している。AIによって選考初期工程をスピードアップすることで、優秀な学生を次工程へ早く案内し、惹きつけに多くの時間を使いたい。 ・受験終了後すぐに学生へフィードバックレポートを送付することができる。今まで録画面接では難しかったフィードバックが可能になり、選考を通して学生に気づきを与えたい。 ・導入初期は人事担当者も評価を実施する予定。AIアセスメントとハイブリットな評価を実施しながら、来年度に向けて効果的な選考プロセスを設計していきたい。  世界的に人事や採用分野でもDX(デジタルトランスフォメーション)が加速する中、タレンタではHireVueの高い技術力と蓄積されたナレッジ、高い倫理性を持つAIアセスメントの提供を通して、社会に新しい価値を創造していきたいと考えています。 【HireVue(ハイアービュー)について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。30ヶ国語以上に対応しており、IBM、Apple、amazonなどのグローバル企業800社以上で導入され、日本国内でも日立製作所、東京海上日動、日本航空、ヤフー、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ+ゲーム+AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は2004年に設立された、ビデオインタビュー分野における世界トップクラスのクラウドサービスプロバイダです。詳しくは https://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始
プレスリリース

採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始

Thinkings株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:吉田 崇、以下:当社)は、採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始します。他社の採用管理システムからの乗り換えを検討中でキャンペーンサイトからお申込みいただいた先着30社にAmazonギフト券3,000円分を贈呈します。 キャンペーンサイト:https://sonar-ats.jp/campaign_swich/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224 ■キャンペーン概要 他社の有料採用管理システムからの乗り換えを検討中で、SONAR ATSのオンライン商談を希望された方、先着30社にAmazonギフト券3,000円分を贈呈します。 キャンペーン期間:2021年2月15日(月)~2021年3月31日(水) お申込み手順  : 1)資料請求フォームよりお申込み 2)記載されたお電話番号に、弊社担当よりご連絡 3)オンライン商談を設定 資料請求フォームURL:https://sonar-ats.jp/campaign_swich/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224 ※資料請求から5営業日以内にご連絡がつき、お乗り換え検討の意思があると判断させていただいた方を対象といたします。 ※本キャンペーンの適用は1社1名様限りとさせていただきます。 ※提出された情報に虚偽があった場合はお断りする場合があります。 ■採用市場の変化に柔軟に対応する「SONAR ATS」 現在、採用市場は変化が大きく、募集チャネルの多様化、採用のオンライン化、ジョブ型採用や通年採用、ダイレクトリクルーティングなど、採用担当者が取り組むべきテーマは多岐にわたり、より複雑化しています。変化に合わせて自社の採用手法をアップデートしたいと考える時に、採用管理システム自体の柔軟性や、活用したいシステムとの連携機能などが無ければ、理想の採用を実現することができません。私たちは、適切なATSを使えば採用を変えられると信じて、自社の採用を変えていこうとする採用担当者をSONAR ATSで支援していきます。 ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど800社以上※に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者が応募者一人ひとりに向き合うためのツールとして改善を続けています。※2021年1月時点 (採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト:https://www.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224) 「採用の解像度を上げる」とは:https://note.com/thinkings/n/n9695f6f98f67 ■Thinkings株式会社について 会社名 : Thinkings株式会社 代表者 : 代表取締役社長 吉田 崇 設立  : 2020年1月 所在地 : 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL  : https://www.thinkings.co.jp 事業内容: 新卒採用・中途採用向け採用管理システム、適性検査などのHRTech事業、HRサービスのマーケットプレイス事業

シリーズ「次代を担う人事たち」――オイシックス・ラ・大地株式会社 三浦 孝文氏インタビュー
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シリーズ「次代を担う人事たち」――オイシックス・ラ・大地株式会社 三浦 孝文氏インタビュー

予測できない変化の中でも新たな挑戦を果敢に続ける、若手~中堅人事を紹介するシリーズ「次代を担う人事たち」。今回は、オイシックス・ラ・大地株式会社の三浦孝文氏に登場いただきます。1,700名を超える人事がフォローするコミュニティ「人事ごった煮会」の発起人として、社外からも多くの注目を集めている三浦氏。しかしそうした社外活動も、あくまで「所属している会社に還元すること」こそが目的だと語ります。「経営に資する人事」に向けて試行錯誤を続ける三浦氏は、社員の活躍環境を進化させるために、そして会社の成長を実現させるために、何を考え実行しているのでしょうか。(本資料より一部抜粋) 【トピック】 ■「世の中の役に立つ良いサービス」が、転職の軸に ■常に会社の成長と世の中への価値還元を考え、組織や人や経営に向き合う ■独りよがりの人事施策にしないため、対話を重ねる ■コロナ禍で浮き彫りになったマネジメントの課題 ■社外活動で得たものは、会社に還元してこそ意味がある ■1,000億円、3,000億円企業への成長を支える人事の姿とは――

HR総研×LabBase:2022年修了理系院生の就職活動動向調査(1月) 結果報告
HR総研調査レポート

HR総研×LabBase:2022年修了理系院生の就職活動動向調査(1月) 結果報告

理系院生の6割が研究職志望、4分の3が仕事への専門性の活用を重視

コロナ禍が続く中、DXの流れは加速し理系人材の需要は高まるとともに、昨年トヨタ自動車が推薦応募枠の廃止を発表するなど、様々な分野から優秀な人材を確保しようとする動きも見られている。 その一方、学業や研究との両立に苦慮しながら就職活動に励む理系院生であるが、コロナ禍の影響をどのように捉え、現在の就職活動に対してどのように取り組んでいるのだろうか。 HR総研(ProFuture株式会社)とLabBase(株式会社POL)は、今年1月における2022年修了理系院生の就職活動の実態について共同調査を行っており、以下にその結果を報告する。 <概要> ●6割近くの理系院生が「修士1年6月」までに就職活動開始 ●6割の理系院生が就職活動に対して「不安」 ●コロナ禍による研究遅延は6割近く、就職活動への影響の懸念も半数以上 ●過半数の理系院生が「4社以上」のインターンシップに参加 ●参加したインターンシップはオンライン型が主流、長期間タイプは対面型が多い ●最も重要視するインターンシップ内容は「対面での実務体験」 ●志望する職種は「研究職」が6割、業界の絞り込みが進む学生も8割 ●理系院生の4分の3が「仕事内容への自身の専門性活用は重要」 ●すでに内定を得た理系院生は1割、7割以上が内定企業のインターンシップに参加 ●推薦応募の利用予定は2割、推薦応募枠の廃止に「困る」は4割 ●理系院生の6割がダイレクトリクルーティングでスカウト受けた経験あり

採用管理システムに《標準搭載》した応募者向けプラットフォームアプリ『i-web CONNECT』新機能をリリース
プレスリリース

採用管理システムに《標準搭載》した応募者向けプラットフォームアプリ『i-web CONNECT』新機能をリリース

現在の就職活動では、多くの学生がスマートフォンから企業の採用マイページにアクセスし、情報収集、エントリー、選考参加をおこなっており、既に『i-web CONNECT』を利用している企業の応募者からは、「すごく便利。スマホから採用マイページに入るとき、IDを探す手間が省ける」といった声が多数寄せられている。 『i-web CONNECT』は、既に以下の機能がリリースされている。 ・ 応募企業をまとめて管理&ボタン1つでマイページにログイン[マイページログイン] ・ 端末やブラウザに影響されず、アプリ経由でオンライン面接に参加[オンライン面接] ・ アプリ経由で録画面接に参加できる[録画面接] ・ スマホをかざせば、会社説明会や面接の出席登録ができる[QRチェックイン] オンライン面接、録画面接、QRチェックイン機能はオプションとなります 今回新たにリリースされる機能は、以下の通り; 1、他社のメールに埋もれることなく、情報を届けられる[PUSH通知] 応募者のスマートフォンへPUSH通知で情報を配信。応募者にとっても、企業からのメッセージを確実に受け取ることができ、次のアクションへスムーズに進めます。 2、イベント中のアンケートをアプリに配信&その場で集約[リアルタイムアンケート] 会社説明会やオンラインセミナー(LIVE配信)中に、アンケートをアプリに配信。内容をその場で集約し、よりライブ感のあるやり取りが可能です。Webセミナーでは把握しづらかった視聴者の反応をリアルタイムで確認することで、双方向性のあるコミュニケーションを実現します。 『i-web CONNECT』は、大手・人気企業を中心に、シェア第1位の導入実績を誇る採用管理システム『i-web』に標準搭載されていることから、今後、ますます多くの就職活動生に活用されることが予想される。ヒューマネージは、『i-web CONNECT』を応募者向けマルチプラットフォームアプリとして捉え、今後、さらなる機能の拡大を予定している。 *1 「就職希望企業ランキング」(2010 卒~2016卒 日本経済新聞社、2017卒~2021卒ディスコ調べ)上位130社(2016卒~2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社)における採用管理システム(有償ツール)のシェア(ヒューマネージ調査) *2 『i-web CONNECT』の機能のうち、「マイページログイン」を無料でお使いいただけます(その他の機能はオプションとなります) 採用管理システム『i-web』とは: 1998年のリリース以降、大手・有名企業を中心に業界シェア第1位の導入実績を誇る採用管理システム。大手就職情報サイト「リクナビ」「キャリタス就活」とのリアルタイム連動(業界唯一)に加え、「CFN(キャリアフォーラムネット)」「ONE CAREER」「外資就活ドットコム」「TECH OFFER」「OfferBox」ともリアルタイム連動し、応募者情報を“手間なく”“精緻に”一元管理できる。オンライン面接、Webセミナー、ペーパーレス、グループ採用、リクルーター採用など、あらゆる採用を叶える多彩なモデル展開と、ヒューマネージの適性検査「TG-WEB」に加え「SPI3」とも連携する圧倒的な利便性で、幅広い企業に導入されている。

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