NEW広報・PR人材育成研修 広報・PR戦略を構築・実行~改善できる人材育成
掲載日:2026/05/13
サービス基本情報
| 時期・期間: | お気軽にご相談ください。 |
|---|---|
| 実績社数: | 非公開 |
| 登録者数: | - |
| 対象主要業界: | すべて |
| 対象地域: | 全国(※同業外) |
| 対象主要職種: | すべて |
| 費用: | 見積例:550,000円~(税込) |
| 提供会社: | 株式会社タナベコンサルティング |
解決できる課題・このサービスをおすすめしたい企業
サービス内容
タナベコンサルティンググループの「広報・PR人材育成研修」が解決
広報・PR領域を体系的に学び、戦略設計~実行推進できる人材を育成する
「広報・PR人材育成研修」
●広報やPRに関して、このようなお悩みはありませんか?
1.会社の大事な記念・節目・行事をきっかけに、会社の認知をもっと広げたい。
2.せっかく良い商品・サービスを開発したのに、認知が広まらず、リードが獲得できていない。
3.広報部を立ち上げることだけ決まったが、何から始めたらいいのか分からない。
▼ タナベコンサルティンググループの広報・PR人材育成研修が解決 ▼
タナベコンサルティングでは、広報・PRを「経営課題」と捉え、企業やブランドの持つ本質的価値を見据えたうえで、そのPRに必要な広報機能の立ち上げから研修、実装フォローまで一貫したご支援を展開いたします。
■広報・PR体制の基礎構築
広報活動の基盤となる体制・役割・運用フローを整備します。
社内に点在する情報を集約し、情報収集から企画・発信・効果計測まで、正しく企業価値を発信できる広報・PR体制の構築を支援します。
■広報・PR戦略の展開
自社の資産や強み・魅力を整理し、社会に発信すべき「報道価値」を抽出。
メディアとの関係構築や媒体特性に応じたアプローチによる、戦略的な露出獲得を支援します。
■広報・PR戦略の実践強化
成果につながる広報設計を実現します。
「報道連鎖」の考えに基づく情報伝播の設計とクロスメディア展開を連動させ、継続的な認知形成につながる実践的な広報・PR力の強化を支援します。
●広報・PR人材育成研修全体像
長年に渡り企業の経営支援を行ってきた「タナベコンサルティング」と、当社グループ企業であり300社以上の広報支援実績を持つ「カーツメディアワークス」が、経営課題に応じて必要な広報戦略構築から機能立ち上げ、自走化まで貴社と伴走して参ります。
包括的な研修プログラムとして、セミナーからワークショップ、実務におけるPR支援までを伴走し、研修内容をカスタマイズすることで、確実な成果を実現します。

広報・PR人材育成研修全体像
広報・PR人材育成研修とは
広報・PR戦略を構築・実行~改善できる人材育成を目的に、研修形式で基礎知識のインプットと実践ワークを行います。基礎知識と分析・戦略設計の手法を座学で学び、アウトプットとして実際に担当部門の現行広報・PRを理解の上、短期・中期視点での広報・PR戦略設計を作成します。
これにより、戦略の立て直しおよび人材育成の両面を支援します。
■広報・PRの基本的な考え方1:複合的メディア戦略
単にプレスリリースを打つだけでなく、アーンドメディア・オウンドメディア・ペイドメディアを網羅した戦略構築を実行する必要があります。
■広報・PRの基本的な考え方2:報道連鎖
通常、マスメディアは他のメディアで報道されたことを追いかけていきます。
この性質を利用して「報道が報道を呼ぶ=報道連鎖」を意図的に仕掛けていく「情報伝播設計」が重要であり、その上で、マスメディアのリサーチ元である「Webと専門誌」にまずは露出を高めていきます。
●広報・PR人材育成研修 研修メニュー例
※研修メニューは一例です。貴社の課題に応じて柔軟に対応いたします。

広報・PR人材育成研修 研修メニュー例
広報・PR人材育成研修 研修フロー例
※研修フローは一例です。貴社の課題に応じて柔軟に対応いたします。

広報・PR人材育成研修 研修フロー例
よくある質問
- Q.どのような職種や役職が対象になりますか?
- A.役員・部長クラス、広報担当者、マーケティング担当者、そして新人広報担当者まで幅広く対象としています。
- Q.具体的にどのようなカリキュラム(学習内容)がありますか?
- A.広報基礎や情報収集フローに加え、報道価値の創造、メディアリレーション(基礎・応用)、メディアトレーニング、オウンドメディア広報、テレビPR(基礎・応用)など、多岐にわたるテーマを用意しています。
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会社情報
| 社名 | 株式会社タナベコンサルティング |
|---|---|
| 住所 | 東京本社 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-2鉃鋼ビルディング9F 大阪本社 〒532-0003 大阪市淀川区宮原3-3-41 |
| 代表者 | 代表取締役社長 若松 孝彦 |
| 資本金 | 17億7,200万円 |
| 売上高 | 145億43百万円(2025年3月期) |
| 従業員数 | 902名(2025年7月1日現在) |
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