変革型イノベーション企業の人材マネジメントの実態を探る 〜変革型イノベーション企業インタビュー調査(2019)より〜

NEXT HR LABO講演録

2018年6月、産業能率大学 総合研究所とHR総研は、日本企業のイノベーション活動に関する共同調査を実施し、イノベーション創出につながる“5つの課題”を導き出した。さらに2019年、この5つの課題に対して各企業はどのような取り組みを見せているのか、アンケートおよびインタビュー調査を敢行。その結果を一部ご紹介するとともに、日本企業が変革型イノベーションを起こしていくためには何が必要なのかを考察しました。

講師

  • 齋藤

    齋藤 隆行氏

    学校法人産業能率大学 総合研究所 主任研究員 / 総合研究所 准教授

    大手フランチャイズ本部を経て、2012年9月学校法人 産業能率大学に入職。法政大学専門職大学院 イノベーション・マネジメント専攻卒業(経営管理修士 MBA)。新コンセプトショップや新規ビジネスの立案支援のほか、既存小売店・サービス施設の業務改善支援などコンサルティング業務に従事。また、次世代リーダー育成ワークショップなどの階層別研修やマーケティング研修、営業研修、クレームマネジメント研修、財務研修、問題解決研修など教育支援に従事している。産業能率大学大学院にて「マーケティング論」を担当。


  • 田島

    田島 尚子氏

    学校法人産業能率大学 総合研究所 プロジェクトリーダー

    横浜市立大学商学部卒業後、総合建材メーカーに勤務。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了後、2001年学校法人産業能率大学に入職。現在、経営管理研究所組織・人材アセスメント研究センター所属。診断および研修の開発、組織診断を用いた経営体質改善や組織力強化等のコンサルテーションに従事。また、「産業界における人材ニーズの調査分析(2003)」「日本企業の人材戦略と成果主義の行方(2003)」「経済危機下の人材開発に関する実態調査(2010)」「グローバル人材の育成と活用に関する実態調査(2012)」「人材開発活動の過去・現在・未来(2016)」「日本企業における社員の働き方に関する実態調査(2017)」など、企業の人事担当者を対象とした人材開発に関する調査に多数携わる。


  • 寺澤

    寺澤 康介

    ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長

    1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社(10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。

イノベーション取組企業・非取組企業の違い

学校法人産業能率大学 総合研究所 プロジェクトリーダー 田島 尚子氏
昨年は、アンケートの調査結果を踏まえて、日本企業が変革型イノベーションを創出するための課題を以下のように定義しました。

■■前回調査の結果から導かれた5つの課題
提言1 人材マネジメントに首尾一貫性を持たせる
提言2 内外ネットワークを通じたオープンイノベーションの強化
提言3 人的資源ポリシーの再構築
提言4 チームで取り組むイノベーション創出
提言5 求心力と遠心力のバランスをとる

今回の調査では、上記5つの課題に対して具体的にどんなアプローチや施策を実施しているのか、そもそも課題はこの5つで十分なのか、掘り下げたいと考え、アンケート調査とインタビューを実施しました。

アンケートについては、本学のクライアント、またHRプロと経営プロの会員企業、計200社にご協力いただきました。回答結果は「イノベーション創出に向けた課題への取組度」として総合得点化し、得点上位2割の32社をイノベーション活動「取組群」、それ以外の168社を「非取組群」として両者を比較しました。

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著者プロフィール

HRサミット2019/HRテクノロジーサミット2019 講演録

2019/9/18-9/20開催

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