第44話：“多様性の国”インドから学ぶ、本当の「ダイバーシティ」の理解

日本流グローバル化への挑戦

アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きする本シリーズ。第9弾となる今回は、エンリッチの柴田社長からインドのお話を伺った。柴田氏は筆者の古くからの友人でもあるが、インドで起業して早10年を迎え、今やインドで有名な日本人になっている。筆者にとって、インドは謎の多い国であり、どのような文化を持った人たちが働いているのか、とても説明が難しい国だ。柴田氏との対談から、インドの文化を紐解いていきたい。

研修を成功に導くエッセンスとは？～マインドセットが変われば、行動が変わる～

『社員研修を成功に導くためにはどうしたらよいのか？』 『なぜ社員研修が成果に繋がらないのか？』 『なぜ社員研修の効果が長続きしないのか？』 ...等 このような悩みを抱えていないでしょうか？ 社員研修の目的は「人財育成による成果の創出」です。 しかし、能力やスキルだけに焦点をあてても、残念ながら成果には繋がりません。 本資料では知識やスキルだけに焦点をあてても成果には繋がらず、 マインドセットへのアプローチが研修では重要である理由を紐解きます。 そしてマインドセットの変革に必要な「自己評価」と「能動的学習」という 2つのポイントをおさえた研修企画の極意をお伝えいたしますので 気になる方は是非ダウンロードしてご覧ください！ ■この資料は以下のような方におすすめ！ ・形骸化している社員研修や育成を見直したい ・成果につながる教育・研修を実施したいが、中々成果に結びつかない ・マインドセットの変革を促したい、マインドセットについて学びたい

【国内初】DX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』に、全社のデータリテラシーレベルを計測するテストが登場

AI開発・運用、DX人材育成サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、以下 SIGNATE）は、組織のDXを加速するDX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』にて、目の前のデータをエクセルで処理する「データ処理力」と各種グラフから正しく情報を読み取る「データ読解力」を評価するオンラインテストを提供開始いたしました。これにより基礎的な“データリテラシー”レベルを把握することが可能になり、弱点のみを学習することで、最も効率的なスキル習得ができます。全社的に社員のレベルを測定することで、育成の投資効果を可視化できます。 ■ 開発背景 企業におけるDX推進の目的は、データに基づく客観的な意思決定と生産性・業績の好転、何より、ビジネスモデルの変革等を通じた企業価値向上です。その実現には、全社的なデータリテラシー向上と組織全体のデータ利活用カルチャー醸成が不可欠です。言い換えれば、DXの実現には社員一人ひとりのデータリテラシー底上げとデータ利活用への前向きなマインドセット養成が欠かせません。しかし、「内定者・新入社員のデータリテラシー教育の現状調査（SIGNATE、https://signate.co.jp/news/2022/202209261100.html）」によると、データリテラシー教育に取り組んでいない企業の50.0％が「自社の現レベルがわからない」と回答し、39.3%が「人材要件・定量目標が作れない」と回答するなど、DX人材育成において、現状のレベルの把握やプランニングに課題を抱えている企業が多いことがわかります。 ■ 搭載した機能と効果 SIGNATEでは、どれだけ”手が動くか”を正しく評価するスキルアセスメントこそが、データ利活用への前向きなマインドセット養成の起点になると考えています。 「データ読解スキルアセスメント」は、ビジネスの現場でよく用いられる各種グラフから情報を正確に読み取る力を評価するオンラインテストです。従前より『SIGNATE Cloud』で提供していたEXCEL等でデータ集計・抽出・加工を行うスキルを評価する「データ処理スキルアセスメント」の成績と掛け合わせ、全社的なデータリテラシーレベルを可視化することで、DX人材育成の指針や計画策定に活用することができます。 ■「SIGNATE Certifications」について 「SIGNATE Certifications」とは、SIGNATEプラットフォーム上での活動データに基づいた、データ活用領域における実践スキルの認定制度です。第一弾として、データリテラシースコアによる２段階の実践スキルレベル（SilverおよびGold）認定をリリース予定です。同認定取得を目標としたDX人材育成の運用により、全社目標の設定・管理の効率化や学習者のモチベーション向上を実現します。今後は、コンペティションにおける成績など、DX推進に有用なスキル認定制度の開発に取り組んで参ります。 ■『SIGNATE Cloud』について（https://cloud.signate.jp/） 『SIGNATE Cloud（https://cloud.signate.jp/）』は、導入企業300社以上、累計受講者数45,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest（https://manabi-dx.ipa.go.jp/manabi-dx-quest-2022/）』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。 スキルアセスメント、スキルアップ講座、社内データ活用コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ■無料！全社員データリテラシー計測キャンペーンについて 「データ読解スキルアセスメント」のリリースを記念して、【完全無料×人数無制限】の全社員データリテラシー計測キャンペーンを開始いたしました。ぜひこの機会に、自社社員のデータリテラシーを計測・可視化してみませんか？ ▼対象期間 申込期限：〜2022年11月末日 受検期限：〜2022年12月末日 ▼申込方法 １．以下フォームよりお申し込みください。 　　https://signate.satori.site/cloud-trial-requests 　　※キャンペーンコードには「pr20221107」と入力してください。 ２．受検人数や受検期間設定のため、担当者より確認のご連絡をいたします。 ３．設定した受検期間内にテストを実施し、結果をご確認ください。 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決をめざすベンチャー企業です。約80,000人（2022年11月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE&reg』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。

第43話：フィリピンから学ぶ、「ワークライフバランス」と「パフォーマンス」を両立させるマネジメントの“バランス感覚”

日本流グローバル化への挑戦

アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きする本シリーズ。第8弾は、フィリピンに関するお話を、株式会社プロゴス取締役会長の安藤益代氏にお聞きした。安藤さんご自身はアメリカの大学院や外資金融、および海外の日系金融機関などを経験し、25年以上グローバルに関わってきているプロフェッショナルのビジネスパーソン。所属するプロゴスは、オンライン英会話の走りであるレアジョブが法人向け研修に特化する形で設立された会社だ。レアジョブの外国人講師の多くはフィリピン人で構成されており、安藤さんはフィリピンの子会社もマネジメントしている。今回は、フィリピンの文化や風土、ご自身の経験による日本人のグローバル化などについてお話を伺った。

『SIGNATE Cloud』が、第19回日本e-Learning大賞にて「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」受賞

■日本e-Learning大賞 「日本e-Learning大賞」とは、日本全国、海外から寄せられる革新的な技術やコンテンツ、eラーニング活用事例の応募作品から選ばれる、 日本e-Learning大賞、経済産業大臣賞、総務大臣賞、文部科学大臣賞、厚生労働大臣賞、その他優れた作品に授与する賞で、研究開発や技術開発、実践事例などが、公共性・公益性を備えていることの評価と認証です。 受賞企業一覧：https://www.elearningawards.jp/award-winner/ ■受賞作品『SIGNATE Cloud』（https://cloud.signate.jp/） 今回「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」を受賞した『SIGNATE Cloud』は、導入企業300社以上、累計受講者数45,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest（https://manabi-dx.ipa.go.jp/manabi-dx-quest-2022/）』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。スキルアセスメント、スキルアップ講座、社内データ活用コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ▼『SIGNATE Cloud』の3つの機能 ①データリテラシー計測：社員個々人＆会社全体の現スキルを計測・可視化するアセスメント ②データ活用スキル習得：個々人の強み弱み、レベルに応じて学べるオンライン学習講座 ③データ活用スキル実践：実務に近い課題に取り組みスキル定着を目指すコンペティション ■代表取締役社長の齊藤が受賞者記念講演に登壇いたします 「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」受賞を受け、「オンラインラーニングフォーラム2022」にて代表取締役社長、齊藤 秀が受賞者記念講演に登壇いたします。ぜひご視聴ください。 「全社規模でDX推進のマインドセットを形成する効果的な方法」 SIGNATEは、国内最大約8万人のデータ人材の会員ネットワークを通じ、様々な産業領域においてデータ活用によるDX推進を支援してきました。また、蓄積されたノウハウを活用した全社規模のデータ人材育成やDX組織構築の実績も多数あります。本講演では、DX推進において重要となる全社規模でのDX推進マインドをどのように形成できるか？デジタル人材が不足する状況下においてどのようにDX推進組織を構築していくべきか？について事例も交えてお話いたします。 ・日時：11月 2日 (水) 17:40～18:20 ・参加費：無料（オンライン） ・申込URL：https://www.elearningawards.jp/program2detail.html#80 ■SIGNATE（https://signate.co.jp/） SIGNATEは“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決をめざすベンチャー企業です。約78,000人（2022年10月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE&reg』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。

みずほフィナンシャルグループ約１万人の管理職にプロティアン eラーニング導入で人的資本の最大化を支援

一般社団法人プロティアン・キャリア協会（所在地：東京都新宿区、代表理事：田中 研之輔、有山 徹、以下、「当協会」 ）は、株式会社みずほフィナンシャルグループ（所在地：東京都千代田区、取締役兼執行役社長　グループCEO：木原 正裕）をはじめとするみずほフィナンシャルグループ主要4社（以下、「みずほフィナンシャルグループ」）の約1万人の管理職に「プロティアン・キャリアeラーニング」の「マネジメント編」「1on1面談編」を、4designs株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：有山　徹）を通じて導入したことをお知らせいたします。 【​みずほフィナンシャルグループ　コメント】 　みずほフィナンシャルグループでは、2019年に発表した『5ヵ年経営計画』において『次世代金融への転換』を推進しており、社員一人ひとりの最大限の活躍を促進することで、企業価値の持続的成長につなげていくことをめざしています。今回、最先端のキャリア論である「プロティアン・キャリア」視点でのキャリア支援を主要グループ会社の管理職がeラーニングを通じて学び、実践することで、社員一人ひとりが専門性を伸ばし、「社内外で通用する人材バリューを最大化」することに繋がると考え、導入に至りました。 社員一人ひとりが自分らしく成長し、そして多様な社員が活躍するインクルーシブな組織づくりを通じて、お客さまや社会に持続的に価値を提供できるよう、人的資本の拡充を図っていきます。 【みずほフィナンシャルグループの導入企業】 １．株式会社みずほフィナンシャルグループ（所在地：東京都千代田区、執行役社長：木原 正裕） ２．株式会社みずほ銀行（所在地：東京都千代田区、取締役頭取：加藤 勝彦） ３．みずほ信託銀行株式会社（所在地：東京都千代田区、取締役社長：梅田 圭） ４．みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社（所在地：東京都千代田区、取締役社長：吉原 昌利） 【プロティアン・キャリアｅラーニングリーズ（販売開始後約1年で累計6万人に提供）】 シリーズ：【基礎編】【戦略実践編】【マネジメント編】【1on1面談編】【ミドル・シニア編】

第42話：ミャンマーから学ぶ、“海外優秀人材”のパフォーマンスを最大限発揮させる「組織風土」とは

日本流グローバル化への挑戦

本シリーズでは、アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている。第7弾となる今回は、ミャンマー。1997年にミャンマーで小さな英語塾を設立したことをきっかけに、インターナショナルスクール、私立学校、日本語教育機関、送り出し機関など、幅広く教育機関や人材事業を展開する、ES4Eグループの有馬さんと対談をすることになった。

第41話：ベトナムから学ぶ、日本企業が世界で「ローカライズ化」していくための“勝負どころ”

日本流グローバル化への挑戦

本連載では、アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている。シリーズ第六弾となる今回の国は、ベトナム。皆さんは、日本で働く外国人労働者の中で最も多くの割合を占めているのがベトナム人であることをご存じだろうか。技能実習生をはじめ、多くのベトナム人が日本で働いており、実は国同士の結びつきが強い。今回は、ベトナムで人事コンサルティング事業を展開する株式会社ジェックの松山さんにお話をお聞きし、ベトナムならではのお国事情や、これから日系企業が世界でローカライズ化する上での大切なポイントを教えていただいた。

23年の「高卒採用」に意欲的な姿勢をとる企業が8割以上に。“若手人材獲得”に向け採用を強化か

株式会社ジンジブは2022年6月1日、2023年の高校新卒採用（以下、高卒採用）の計画等に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年4月13日～22日で、新卒採用担当者540名（うち高卒採用実施は295名）から回答を得ている。これにより、2022年の高卒採用活動の実績や、2023年卒の採用募集人員の増減などが明らかとなった。

第40話：韓国から学ぶ「人間関係の構築方法」と「自己肯定感の低い若者への褒め方」とは

日本流グローバル化への挑戦

アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている本連載。第5弾の今回は、お隣の国、韓国だ。日韓関係には政治的な問題が生じることもあるが、K-POPをはじめとする韓流コンテンツや、韓国料理、韓国旅行など、我々日本人にとっては馴染みの深い国である。

テレワークが「コミュニケーション」や「マインドセット」に与えた変化とは。心理的側面からパフォーマンス向上の方法を探る

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

株式会社ビジネスリサーチラボは、「テレワークの心理学」と題したセミナーを2022年3月11日に開催した。当日の主なテーマは「テレワークにおけるパフォーマンス発揮の要因」、「テレワークによるコミュニケーションの質の変化」、「テレワーク導入による社員のマインドセットの変化」の3つ。これに対し、同社代表取締役・伊達洋駆氏と同社テクニカルフェロー・正木郁太郎氏が講演した。その鍵を握るのが、テレワークが急速に浸透した現代において、ビジネスパーソンの「仕事」や「コミュニケーション」、「マインドセット」などがどう変化したのかということ。本セミナーでは、調査結果を交えながら、これらについて説明がなされた。本記事では、その内容をサマリー形式でお伝えする。

【国別駐在員研修】トルコ編リリースで20か国突破～グローバル人材育成特化型eラーニングサービス～

----------------------------------- 《国別駐在員研修シリーズ》とは ----------------------------------- 対象国でビジネスを営んでいくには、対象国の商習慣や現地スタッフの価値観・文化・生活・宗教など、ビジネスに関連する必要な基本情報を理解しておかなければなりません。 また駐在員は「現地で事業を成功させる」という重要な役割を与えられています。言い換えると日本本社の事業方針を駐在国の状況に合わせて落とし込み、現地と協働して事業を推進・管理していくことが求められていると言えます。 その中でカギを握るのが、「いかに現地スタッフと信頼関係を築いていくか」ということです。 INSIGHT ACADEMYの国別駐在員研修シリーズは、対象国でのビジネス経験が豊富なプロフェッショナルを講師に迎え、海外駐在予定者・駐在間もない⽅、また国内海外事業従事者を対象に、現地スタッフと信頼関係を築いて成果を出す、というテーマでデザインされた講座です。 スムーズな駐在生活をスタートさせたいとお考えの方、既に海外駐在中で現地スタッフとの信頼関係構築にお悩みの方に必ずご視聴頂きたい講座です。 ------------------------------------- 《国別駐在員研修シリーズ》の特徴 ------------------------------------- 01. 20か国の国別駐在員講座を提供、更に27か国まで拡大予定 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 各国での実際のビジネスを想定した駐在員研修を国別に多数提供しているサービスは他にありません*。多数の国に駐在員を送り出している企業様にお勧めです。　*自社調べ 現在、タイ、フィリピン、ブラジル、中国、アメリカ、ドイツ、マレーシア、シンガポール、ベトナム、メキシコ、インド、UAE、インドネシア、スリランカ、フランス、イギリス、ロシア、北アフリカ、台湾編の講座を提供しており、この度トルコ編も追加リリース。 さらに、ミャンマー、カンボジア、オランダ、チェコ、スロバキア、韓国、オーストラリア編を順次リリース予定です。　※リリース順は異なります。 02. 各国の駐在員の悩みと現地事情に精通したプロフェッショナル講師 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 講師は平均100社以上のグローバル企業に対し、特定国の駐在員研修を提供してきた確かな実績のあるプロフェッショナルを厳選。知識や教養だけではない、海外駐在員が現地でビジネスを行う上で実際に役立つ、よくある失敗事例やコミュニケーション/マネジメントの具体的方法等を豊富な実体験や現地のヒアリング情報を基にお伝えします。 ▶講師例 ・青木 雄一氏（トルコ編担当） 2004～2005年にトルコ三井物産社長、2006～2007年に米国三井物産副社長、米州本部CAO。日本に帰国後の2008～2012年、三井物産株式会社理事、BS12チャンネル取締役等を務める。2013年～2016年には三井物産株式会社トルコ代表。2016年8月より、現職にて日本の企業のトルコ進出をサポートしている。 ・ロッシェル・カップ氏（アメリカ編担当） 日本の多国籍企業の海外進出や海外企業の日本拠点をサポートしているジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社の創立者兼社長。グローバルに展開している多数の日本企業にコンサルテーションを提供してきた実績を持つ。 ・織也 スィーナ氏（UAE編担当） 中東三井物産に入社しテヘランに駐在、中東諸国の労働法に準じた労務・法務・人事等を担当。その後、アラブ首長国連邦ドバイに駐在、経営企画及び石油・天然ガス等の資源エネルギー上流開発を担当する。 独立後は、貿易コンサルティング・海外進出支援・外国人人材の採用支援、インバウンド事業のコンサルティングなど幅広く業務を提供している。 ・吉村 章氏（中国編担当） 大学卒業後、台湾で日本語教育に従事。1996年台湾最大のIT業界団体であるTCAに移籍し、駐日代表として帰国。2001年からは中国に進出する日本企業の支援、2003年から「中華圏ビジネス/実践スキルアップ研修」を数多の企業・団体の中華圏出張者・駐在員に対して提供。 03. 国民性から現地人材マネジメント・現地での交渉まで広く網羅する講座 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ コースの前半では、対象国の国民性・ビジネス習慣・仕事観などを日本との違いに注目しながら解説するとともに、現地で日本人駐在員が陥りやすい失敗や行動を紹介します。 コースの後半では、講師自身の経験談も交え、駐在先で現地スタッフとどのように信頼関係を築いていくかの具体的なポイントを学べます。 ※国毎にコース構成は多少異なります 04. オンラインだからこそ可能な反復学習 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 海外駐在員研修は、対象国別に講師・プログラムを手配する一日集合型研修が一般的です。駐在前に受講し一日で完結する研修がほとんどですが、駐在後に現地で直面した問題解決に向けては、復習が困難となります。 INSIGHT ACADEMYはeラーニングであるため、駐在前から駐在後まで、時間・場所を問わず何度でも学習をすることが出来ます。 ------------------------------------------ 《国別駐在員研修シリーズ》受講者の声 ------------------------------------------ ◆企業人事研修担当者 今まで赴任国に特化した研修が出来ないケースもあったが、インサイトアカデミーでは現地情報や一般的な異文化理解のみならず、それぞれの国でビジネスを行っていくうえで必要な情報をコンパクトにまとめた講座が多数あるので助かっている。今後、対象国が更に増えるということなので、益々期待したい。 ◆新規駐在員（駐在経験なし） ・現地スタッフとの接し方、宗教や日常的な考え方など、生活面でも非常に役立つ内容で参考になりました。 ・赴任予定地（ドイツ）に特化した内容の講義はやはり有益だった。 ・前任者から業務内容の引継ぎはあっても、メンタルやモチベーションなど心理的・文化的な引継ぎは難しいと感じていた中で、今回の研修のお陰で、心の事前準備に非常に良い効果を得ることができました。 ◆駐在歴の浅い駐在員 ・海外赴任者だけでなく、通常の研修として取り入れたらいいのでは？と思う。そのくらいこの研修は有意義なものであったと感じる。 ・これまでの日本での業務経験から「グローバル感覚を持つ人物」と距離を置きたがる日本人的な特性が染みついてしまっていると感じ、駐在後のあるべきマインドセットの参考になった。 ◆経営・マネジメントポジションでの駐在員（駐在経験あり） ・過去の経験から理解していることが多かったが、まとまって聞くことができたので良かった。あくまで実践で体験して獲得していくことが重要だが、初めて駐在する人は知っておくべきことなので役立つと思う。 ・経営者として海外で実際に経験された方のお話、異文化（宗教）に対する意識の向上等、今後の自身の立場にあった内容を確認することができた。

第39話：中国から学ぶ「トップダウンのリーダーシップ像」とは。シェアし合う“ガラス張り”の文化だからこそ構築できる上司と部下の信頼関係

日本流グローバル化への挑戦

本連載では、アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている。シリーズ第4弾の今回は、超大国・中国。いまや、アメリカと並び世界の中心である中国は、日本経済にとっても最も重要な国のひとつである。このコラムだけで中国のあらゆるポイントを押さえるのは不可能だが、「働く文化」という側面から有益な情報を読者の皆様にお届けしたい。

【図解】従業員のウェルビーイングを叶える「ソーシャル・ラーニング」――仲間との学びで“幸せな活躍”を

GLOBIS「知見録」

2022年2月末に「若年就業者のウェルビーイングと学びに関する定量調査」（パーソル総合研究所・ベネッセ教育総合研究所・中原淳氏）が発表されました。この調査の面白い点は、「学びに取り組んでいる若手社会人は、幸せな活躍をしている」という結果が出たところです。つまり、幸せと成功を得たければ学べ、という示唆があるわけです。このメッセージを分解していきながら、報告書を読み解いてみましょう。

第38話：タイから学ぶ「ダイバーシティ＆インクルージョン」の本質。違いを尊重するタイ社会とビジネス

日本流グローバル化への挑戦

本連載ではこれまで2回にわたって、アジアで活躍する人材ビジネス業界のキーパーソンたちに成功の秘訣を語ってもらった。シリーズ第3弾の今回は、微笑みと多様性の国タイが舞台。個人的には旅行や商用でわずかに訪れたことしかない、いわば未知の国であったが、今回の対談を通じてタイが持つ文化と国民性の一端を垣間見ることができた。それは、「人々がそれぞれの違いを尊重し合い、共生する」というこの国ならではの伝統だった。

第37話：マレーシアから学ぶグローバル人事戦略――ローカルのトップを育て、日本人をナンバー2として送り出すことによる効果とは

日本流グローバル化への挑戦

本連載では前回より、アジア各国で活躍する人材ビジネス企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている。第2弾となる今回は、マレーシア。現地で1994年からの長い歴史をもつJACマレーシアの大西Managing Directorを訪ねた。海外経験が豊富な大西さんに、マレーシアにおける成功の秘訣とともに、日本企業がグローバル化するための重要なポイントをお聞きした。

VUCA時代に必要な「アンラーニング」の意味とは？ 人材の成長や組織の強化といったメリットとデメリットなどを解説

HRの注目ワード徹底解説

先行きが不透明な今日、もはや従来通りの仕事の進め方を続けていては生き残りが難しくなっている。そのような背景があるなか、人材育成の領域で注目されているのが「アンラーニング」という手法だ。今回は、その「アンラーニング」がどんな意味を持つのか、人材の成長や組織の強化に向けてどのようなメリットやデメリットがあるのかを説明したい。

従業員の妊娠・出産に会社はどう向き合うべきか？ “インクルーシブな組織文化”の醸成とリーダー、マネージャーの使命とは

社労士が解説する人事と労務

妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十分に配慮すべきである。本稿では、そのための効果的な方法について考えてみたい。

従業員の妊娠・出産について組織で取組む“インクルーシブな組織文化”の醸成と、リーダーおよびマネージャーの役割を解説

特別読み切り

妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十分に配慮すべきである。本稿では、そのための効果的な方法について考えてみたい。

第36話：インドネシアから学ぶ「話し合い」と「トップダウン」の共存というマネジメント

日本流グローバル化への挑戦

今月から、アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きする。第一弾はインドネシア。今回は、インドネシアに10年間駐在し、人材ビジネスを展開されているパソナグループの戸矢崎さんにお話を伺った。私もインドネシアには8年ほどかかわってきたが、どうしても「インドネシアで成功するマネジメントの秘訣」が、わかっているようでわかっておらずモヤモヤしていた。しかし今回、戸矢崎さんとお話しすることで、積年のモヤモヤが解消された気分になった。特に、インドネシアに関わる方にはぜひご一読いただきたい。