”富士フイルムに学ぶ”　自己成長支援プログラムで広がる可能性～働く人の挑戦を支援する+STORY～

富⼠フイルム社に学ぶ⾃⼰成⻑を⽀援するプログラムについて、 同社が2023 年度の⽇本の⼈事部の HR アワード企業⼈事部門の最優秀賞を受賞された＋STORY という取り組みについてご紹介します！ 日本の人事部「2023年度HRアワード」企業人事部門最優秀賞受賞に輝いた自己成長支援プログラム 「+STORY」と銘打たれた施策では、個性や強みを生かす場づくりが中核にあり、豊かな対話が鍵になっています。 対話、ライブ、チャレンジ制度、アカデミーなどと重層的に織りなされた施策の全体像とともに背景にある思い、 貫かれる哲学、ここに至った経緯を紐解いていきます。 【このような方におすすめの資料です】 ・イノベーションを起こしたい、もっと心理的安全性を高めたい、社員のエンゲージメントを高 めるには具体的に何をすれば良いのか？ このようなお悩みを持たれている方は、ぜひ御覧ください！

『組織X 』――「エンゲージメント」日本一3連覇企業が語る、24のメソッド×事例　宮本 茂、白木 俊行(著)（プレジデント社）

書籍・本　紹介／レビュー

「組織改善の難しさ」は、大企業・中堅企業・成長ベンチャー企業が共通して直面する悩みだろう。 著者の一人宮本氏は、エンゲージメント日本一を決める「ベストモチベーションカンパニーアワード」で3年連続1位を獲得し、殿堂入りした株式会社メッセホールディングスのCOO（最高執行責任者）。メッセHDは、経営理念を体現するビジョンに「居場所革命」を掲げる。お客さまの居場所、社員が成長する居場所をつくることが社会貢献に繋がるという考えだ。では、どのようにしてこのビジョンを社内に浸透させ、全員参加型で事業を創る組織へと変革できたのだろうか。その答えが『組織X』だ。本書では、同社がやり抜いた“24のメソッド（理論）”と実践事例が余すことなく紹介される。 また、もう一人の著者の白木氏はメッセHDの組織改革を支援した株式会社リンクアンドモチベーション所属。巻末には、著者2人と有識者（慶應義塾大学大学院特任教授 岩本氏／一橋大学大学院客員教授 名和氏）の三者鼎談もそれぞれ掲載されている。 組織開発やリーダー育成に関わっている人にとっては必読の一冊だ。 【書籍基本情報】 書籍名：組織X 「エンゲージメント」日本一3連覇企業が語る、24のメソッド×事例 出版社：プレジデント社 書籍発売日：2024年2月15日

無料配布スタート！【アンケート・サーベイ】社内の課題を見える化：マネジメントサポート

社員のエンゲージメント意識や組織風土に対する意識の把握はできていますか？ 「組織課題を数値化（見える化）して人的資本を守りたい」というお声から生まれた【アンケート・サーベイ】 人事・教育ご担当者様の業務に役に立つツールとして発表いたしました。 【人は宝】【人材を人財に】とお考えの皆様、目指している皆さまに無料でダウンロードしていただけるようにいたしました。

富士通、KDDIエボルバの事例を公開！【IT・SI 業界編】 リファラル採用導入事例

富士通様、KDDIエボルバ様など、 "IT・SI業界"のリファラル採用導入事例をおまとめいたしました！ 5社の企業事例・施策を大公開中ですので、ぜひダウンロードください！ 【概要】 ■リファラル採用 導入・運用事例『IT・SI 業界編』 #0001　パーソルテクノロジースタッフ株式会社 ～会社のビジョン浸透と面白い広報を追求～ #0002　富士通株式会社 ～富士通が3万3千人の全社員に展開してリファラル採用に取り組む理由～ #0003　株式会社ファンリード（旧：マイクロネットワークテクノロジーズ） ～エンジニアがエンジニアを連れてくる組織を目指して～ #0004　株式会社モンスター・ラボ ～カルチャーフィットするエンジニアを採用する～ #0005　株式会社KDDIエボルバ ～エンゲージメントを高め、優秀なエンジニアを惹きつける～

「人間科学のスキル」と「事業・経営視点」のある人事が増えていく――岩本特任教授に聞く「人的資本経営」2024年の現在と今後

正解がない中で模索する人・組織づくり

年々加速する企業の人的資本経営への取り組み。2022年には「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、翌2023年3月期決算からは上場企業などを対象とする人的資本の情報開示が義務化された。続く2024年の現在地はどこにあるのか。そして、今後どのような方向に向かうのか、さらには人事にどんな役割やスキルが求められていくのか。今回、人的資本経営に造詣が深く、日本で初めて「ISO 30414 リードコンサルタント／アセッサー認証」も取得した慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 岩本隆氏にお話を伺った。 プロフィール岩本 隆 氏慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。 KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC 地域イノベーション共同研究」に従事。

HR総研：人的資本調査2023　結果報告

前回調査時より大きな取組みレベルの向上が見られる一方、ボトルネックの項目は？

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）及びMS&ADインターリスク総研株式会社（社長：一本木真史）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2023」を昨秋に実施した。 期限までに、本調査に対して233社から調査票を提出いただいた。本調査の全体傾向について以下に報告する。

HR総研：「社内コミュニケーション」に関するアンケート2024　結果報告

課題の関係性は「部門間」が1位、「イノベーション創出」のカギは？

社内コミュニケーションの手段の一つとして、オンラインツールにも慣れたものの、対面よりコミュニケーションの難しさを感じるとともに、社内コミュニケーションの活性化がどれだけ組織改革や企業としての生産性向上に繋がっているのか分かりづらい、などといった課題を持っている企業も少なくないのではないだろうか。 HR総研では、社内コミュニケーションの実態を明らかにし、コミュニケーション活性化のために効果がある施策は何かを探るアンケートを実施した。その調査結果について、フリーコメントも含めて以下に報告する。

「ポートフォリオ」とは？ 採用・転職、投資やビジネスにおける意味をわかりやすく解説

HRの注目ワード徹底解説

「ポートフォリオ」は、業界やシーンによって意味合いと使われ方が異なる用語である。ここでは人事担当者や経営者が接することの多い3つの「ポートフォリオ」、すなわち“クリエイター採用時に見る作品集”、“人事戦略のベースとなる自社の人材情報”、“経営状況を把握するための自社事業関連情報”を中心に、「ポートフォリオ」の内容や活用するメリットなどを解説する。

人事担当者が知っておくべき「人的資本経営」と「睡眠」の意外な関係性とは

睡眠と人事

「人的資本経営」と「従業員の睡眠」には、実は密接な関係があります。人的資本経営は、従業員の健康とパフォーマンスを向上させることで、企業の価値を高める経営戦略と言われ注目を浴びています。食事や運動など健康施策の中でも「睡眠」は従業員のメンタルリスクや仕事のパフォーマンスに大きな影響を与える要素ということもわかってきました。それだけでなく睡眠不調は、周りとの人間関係・コミュニケーションにも影響があることが最新の研究でもわかってきたのです。今回はそんな睡眠改善と人的資本経営の関係性についてお話をしていきます。

「人的資本経営」の推進で企業ブランド力を上げ、優秀人材の獲得や従業員エンゲージメントの向上を

社労士が解説する人事と労務

現代の企業経営では、「人材の採用」と「企業ブランド力の向上」が重要な課題となっています。多くの企業が優秀な人材の獲得に苦労している一方で、人材が集まっている企業も存在します。この差は何によるものでしょうか？ 人材が集まる企業は、人材採用の課題に対応するためだけでなく、自社のブランド力を高めるためにも、積極的な広報活動を行っています。特に「人的資本経営」の考え方が注目され、“企業の働き方や文化”がブランド力の向上に直結しているともいわれます。これは、優れた人材を引き付けるだけでなく、市場での競争力を高める要因ともなっています。

20代社員の約8割が“業務時間外”にキャリアや将来について考えている。「キャリア自律支援」が若手定着率向上のカギか

株式会社ジェイックは2024年1月17日、「キャリア自律についてのアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2023年9月19日～11月29日で、同社の就職支援サービスを利用して就職・入社した20代の正社員128名から回答を得ている。調査結果から、20代の若手社員のキャリア形成に関する意識や「キャリア自律」の認知度が明らかとなった。

最新調査結果でわかった、従業員エンゲージメント向上に必要な「従業員エクスペリエンス」の４つのポイント

HRサミット2023 ONLINE 講演録

人材獲得競争が激化し、働く人たちの価値観の多様化と雇用の流動化が進む中、「選ばれる企業」となるためには、従業員の個別性を踏まえた人材マネジメントによるエンゲージメントの向上が必須要件となっている。本講演では、エンゲージメント向上のキーとなるEX（従業員エクスペリエンス）に関する最新調査結果を紹介しながら、EX向上のために必要な人材マネジメントや人事部門のあり方について考察していく。

測るだけで終わらないエンゲージメントサーベイ活用術～導入・運用の４つのハードルを乗り越える～

近年、エンゲージメントは社員の生産性向上や離職の防止にもつながる指標として、 ますます重要視されており、定期的にモニタリングし、向上に取り組む企業が増加してます。 社員のエンゲージメント向上の第一歩として、エンゲージメントを可視化するサーベイは欠かせませんが、 導入や運用にあたって、以下のような悩みもよく耳にします。 「経営陣がサーベイの実施に後ろ向き」 「サーベイ実施による現場への負担が心配」 「実施したはいいが、結果をどのように活用すればよいかわからない」 本資料では、こういった、エンゲージメントサーベイの導入や運用にあたってのハードルを乗り越えるためのポイントを解説します。 ぜひご活用ください！

不動産管理業務でジョブ型・メンバーシップ型併用へ。多様な働き方を叶える日本管財HDの人事制度改革【ジョブ型雇用導入企業】

日本管財ホールディングスのグループ会社である日本管財住宅管理株式会社・日本住宅管理株式会社は2024年2月20日、マンション管理のフロント業務に従事する社員および中途入社者を対象として、2024年4月より「ジョブ型雇用制度」の運用を開始すると発表した。本制度の導入により、募集するポジションに合った人材や特定の技術・スキルのある人材を獲得し、企業の人的基盤の強化や顧客への提供サービス向上につなげたい考えだ。

【SOLANOWA】転職情報サイト「ミライのお仕事」にインタビュー記事が掲載されました

株式会社ネクストレベルが運営する転職情報サイト「ミライのお仕事」に弊社柴田と須賀のインタビュー記事が掲載されました。 SOLANOWAのコンセプトに「みんなが会社のファンになる」を選定した理由やプロダクトに込めた想い、当社のビジョン「"はたらき"から、笑顔を」を実現するためのワークライフバランスへの取り組みなどについて語っております。 3分程度でお読みいただける記事ですのでぜひご覧ください。 【@ミライのお仕事について】 ミライのお仕事は、株式会社ネクストレベルが運営する、自分にとって天職と言える仕事を探すための転職情報をまとめたWEBメディアです。注目企業インタビューをはじめ、転職時の転職者、求人者の双方に良き出会いを与える転職情報を発信しています。

伊藤邦雄教授、田中研之輔教授らが語る「人的資本経営」を「企業価値向上」につなげるためのカギ――プロティアン・キャリア協会が4周年記念セミナーを開催！

HRプロ編集部　特別取材記事

一般社団法人プロティアン・キャリア協会は3月2日、東京・千代田区の法政大学・市ヶ谷キャンパスにて、「人的資本経営2024マニフェスト～キャリアオーナーシップ、テクノロジーとこれからの働き方～」を開催した。同協会の4周年を記念したこのイベントでは、一橋大学CFO教育研究センター長の伊藤 邦雄 教授（人的資本経営コンソーシアム会長）、法政大学の田中 研之輔 教授（プロティアン・キャリア協会代表理事）らが人的資本経営における現状の課題を紐解きながら、企業価値向上につなげるための方法や、今後の取り組みの注力ポイントなどをディスカッションした。

2024年版「働きがいのある会社」ランキング発表。指標や選出理由、昨年より増加した取り組みは？

株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place To Work(R) Institute Japan）は2024年2月8日、2024年版 日本における「働きがいのある会社」ランキングのベスト100を発表した。調査期間は2022年7月～2023年9月で、参加した653社を対象としている。なお、「ベスト100」企業については、一定水準を満たした企業を「働きがい認定企業」として選出しており、その中から上位100社（大・中・小規模ごとの選出社数の合計が100社）をランキング化している。

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

奨学金返済支援サービス「奨学金バンク」 リリースのお知らせ

▼「奨学金バンク」とは 「奨学金バンク」は、日本初の奨学金返済を支援するプラットフォームです。奨学金の返済負担を減らすことで、起業・キャリアチェンジ、結婚・出産など、積極的なチャレンジやライフステージの変化に前向きな環境を構築し時代や市場の変化に呼応した、持続可能な就学・就職サイクルを作ります。現在、3つのサービスラインを展開しています。 ▼サービスライン １．奨学金返済型人材紹介サービス：人材獲得支援 日本初の奨学金返済型人材紹介サービスを通して、これまでに無い人材獲得を実現します。 ２．奨学金代理返済代行サービス：エンゲージメント支援 奨学金バンクプラットフォームを活用することで、効率的・効果的なリテンション対策を実現します。 ３．SDGs施策参画サービス：ブランディング支援 奨学金返済事業の支援・応援を通して、貴社のSDGsブランディングを支援します。 ▼支援企業（承諾企業のみ抜粋） 「奨学金バンク」では、本取り組みに賛同・参画いただける企業を募集しております。まずはお気軽にお問い合わせください。 アステナホールディング株式会社、株式会社プロレド・パートナーズ、株式会社セルム、ユナイトアンドグロウ株式会社、株式会社フューチャーリンクネットワーク、株式会社ボールド、ツネイシホールディングス株式会社、アイアール株式会社、株式会社シンフィールド、NES株式会社、株式会社デルフィーノケア、株式会社アルヴァンスデザイン、株式会社コーソル、株式会社エンジン、株式会社JBAホールディングス、QLデンタルメーカー株式会社、株式会社アイスタンダード、ジャパン・プロパティーズ株式会社、株式会社Zooops Japan、ユニテックシステム株式会社、日本サニテイション株式会社、こどもプラスホールディングス株式会社、他多数 ▼『奨学金バンク』 https://shogakukinbank.jp/ ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/news/2024/03/04/7494/ 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/ 【本件に関するお問合せ先】 株式会社アクティブアンドカンパニー 電話番号：03-6231-9505 　FAX：03-6231-9506

【3/7 LIVE「従業員の納得度を高める 人事評価とスムーズな評価調整の進め方」】

従業員の評価に対する納得度は、企業に対するエンゲージメント向上や離職防止に直結します。一方で、現状の納得度は低く、ある意識調査では従業員の62％が評価に不納得との結果も出ています。 そのため、多くの企業が納得感のある適切な評価制度への見直しを迫られていますが、その評価決定の方法やプロセスが不透明で公平感を欠いてしまっている側面を見落としていないでしょうか？中でも「評価調整」の場でのやりとりにおいて、人事は正しく評価制度を運用する旗振り役としての役割を果たせているでしょうか？ そこで今回は、評価への納得度を高めるために、人事が評価調整でやっておくべきアクションや、調整会議で頻出するケースを想定した受け答えのhow-toなど、具体的なノウハウをお伝えいたします。 後半では、評価調整会議の準備の効率化や、客観的なデータに基づく評価決定にも使えるタレントマネジメントシステム「カオナビ」の評価運用機能をご紹介します。 ※本セミナーのお申込者には、見逃し配信のURLを送付します。 見逃し配信期間：2024年3月8日～2024年3月14日 当日参加の調整が難しい方も、お気軽にお申し込みください。