新型コロナウイルスの感染拡大は転職を考えるきっかけとなるのか。検討理由の上位に「会社の将来への不安」が

グローバル人材に特化した人材紹介を行うエンワールド・ジャパン株式会社は2020年11月、「コロナ禍における転職のきっかけ」に関する調査結果を発表した。同社サービスの登録者で、外資系または日系グローバル企業で正社員として働く、年収800万円以上のビジネスパーソン1,004名から回答を得た（調査期間：2020年9月30日～10月4日）。これにより、外資系企業と日系企業における、ビジネスパーソンの転職意欲などが明らかとなった。

【後編】採用学研究所の服部泰宏氏、杉浦二郎氏が総括する2020年の採用活動――採用学7周年記念セミナー

採用学研究所の採用学7周年記念セミナー「2020年の採用活動を総括する」が11月12日、オンラインで開催された。本セミナーでは、研究員4人がこの1年の変化をどのように捉え、何に注目したかについて、それぞれの知見を語った。2020年の最大の関心事の一つは、新卒の採用活動が本格的にスタートした3月から感染拡大の勢いを増した新型コロナウイルスだ。多くの企業が不安を抱え、試行錯誤しながら進められた採用活動は、どのようなものだったのか。研究員が総括すると共に、次年度以降の対策などを提言した。本記事は講演内容を前編・後編に分けてお伝えしており、前編では伊達氏と神谷氏による講演を取り上げた。後編では、服部氏と杉浦氏による講演の模様をお伝えする。（本資料より抜粋） 【トピック】 採用学研究所 客員研究員（神戸大学大学院経営学研究科 准教授）服部 泰宏氏――採用担当者・人事担当者の専門知を考える ■採用・人事担当者の専門知にアップデートが必要になった2020年 ■原理原則が変わっていく時代に必要な、深部を知ることの大切さ ■問い直したい採用・人事領域における3つの常識 採用学研究所 客員研究員（株式会社モザイクワーク 代表取締役）　杉浦 二郎氏――地方から採用を考える ■地方の採用は、募集フェーズが最大の関心事 ■地方の採用の現状とは ■地方の企業こそ「コミュニティリクルーティング」を活用すべき

「採用ブランディング」の目的や方法、企業事例とは――採用成功に向けて徹底解説

HRの注目ワード徹底解説

「採用ブランディング」が注目を集めている。“働く場”としての自社のブランド力を高めることで採用力を強化しようという手法だ。「採用ブランディング」では、他社にはない魅力を積極的に発信し、それらの情報を、自社が本当に必要としている人材へ届けることが重要となる。この「採用ブランディング」について、運用の手順や注意点、企業の成功事例などを解説する。

8割の経営層がリモートワーク導入は「難しい」と回答。コロナ禍における非デスクワーク現場の実態と社員の転職意向とは

ビジネス向けコミュニケーションツール「LINEWORKS」を提供するワークスモバイルジャパン株式会社は2020年11月26日、「リモートワークに関する意識調査」の結果を発表した。調査は2020年10月6～10日に実施。「2020年10月初旬までリモートワークを実施しておらず、なおかつ“主にデスクワークを除く業務に従事する社員”を雇用する企業経営者または役員」480名と、「主にデスクワークを除く業務に従事する20～40代の社員」500名の、合計980名から回答を得た。これにより、非デスクワークの業種に属する経営層と現場社員が、新型コロナウイルス感染症拡大の状況下で、リモートワークについてそれぞれどう捉えているのかが明らかとなった。

中途採用で培ったノウハウを新卒採用に活かし、事業と社員の成長の両立を実現（Chatwork株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

ベンチャー企業では業績が拡大する時、戦力となる人材が足りなくなることが起きがちだ。その際、安易な採用試験を行い、自社にとって様々な意味でデメリットの大きい人材を獲得してしまうケースがある。象徴的なケースは、入社後に人間関係で摩擦が生じたり、担当業務を遂行する力がなかったりなど、問題が続出する場合だ。このような社員が増えると、業績拡大の勢いを失いかねない。だからこそ、キャリアやスキル、性格、社風、業務の仕組みを心得ているか否か、仕事の仕方や求められるレベル、人間関係の構築能力、コミュニケーション力の有無など多角的に丁寧に評価し、精度の高い採用試験を行う必要がある。だが、ベンチャー企業がこのような採用を実施するのは容易ではない。

「逆求人」のメリットやデメリットとは――成功させるための方法（手法）も紹介

HRの注目ワード徹底解説

「逆求人」とは、学生や求職者が逆求人サイトなどに「自分の強み」や「経験」といったプロフィールを掲載し、それを見た企業側が学生や求職者に直接アプローチを行う、という新たな採用活動のスタイルを指す。学生や求職者からのニーズが現在高まっており、企業側からすればこれまで出会えなかった人材にアプローチできることから、「逆求人」が注目を集めている。この記事では、「逆求人」とはどんなものか、成功の秘訣となるポイントやメリット、デメリットなどを解説していく。

【前編】採用学研究所の伊達洋駆氏、神谷俊氏が総括する2020年の採用活動――採用学7周年記念セミナー

採用学研究所の採用学7周年記念セミナー「2020年の採用活動を総括する」が11月12日、オンラインで開催された。本セミナーでは、研究員4人がこの1年の変化をどのように捉え、何に注目したかについて、それぞれの知見を語った。2020年の最大の関心事の一つは、新卒の採用活動が本格的にスタートした3月から感染拡大の勢いを増した新型コロナウイルスだ。多くの企業が不安を抱え、試行錯誤しながら進められた採用活動は、どのようなものだったのか。研究員が総括すると共に、次年度以降の対策などを提言した。冒頭、同研究所の伊達洋駆氏が挨拶。「2020年は激動の中で採用活動が行われました。本セミナーを通じて1年を振り返るきっかけとなればと思います」と述べた。以下、講演内容を前編・後編に分けてダイジェストでお伝えする。前編は伊達洋駆氏と神谷俊氏の講演を取り上げる。（本資料より抜粋） 【トピック】 採用学研究所 所長 （株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役）伊達 洋駆氏――2020年の採用は何が変わったのか、何が変わっていないのか ■変わらなかった学生の行動原理 ■変わったのは学生が得られる情報の質 ■企業に求められる「言語化」と「企業選びの支援」 採用学研究所 研究員（株式会社ビジネスリサーチラボ フェロー）神谷 俊氏――“リアル”は2021卒採用でどのような意味を持ったか？ ■21卒の学生の動きは、どのような特徴が見られたか ■オンラインとリアルのコミュニケーションの差異 ■これからの採用活動に求められる戦略とは

「人材採用」と「経営課題解決」の垣根をなくした新サービスを提供、JAC

人材紹介事業を展開する株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント（以下、JAC）は2020年11月30日、「経営課題解決特化のアウトソーシングサービス」と「採用代行サービス」の2種類を、人材紹介関連サービスとして提供すると発表した。同社が強みとしているハイスキル人材の多様な働き方ニーズに応えることで、人材紹介サービスの価値向上と事業拡大を目指すねらいだ。

「採用マーケティング」の定義やメリット、手法とは？ 効果的な採用実現に向けて徹底解説

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「採用マーケティング」とは、マーケティングの視点と手法を取り入れ、学生や求職者のニーズを把握したうえで戦略的に採用活動を進めていくことを意味する。少子高齢化に伴う採用の激化、IT技術の発展、価値観の多様化などを背景に、効率的で効果的な採用を実現するものとして注目を集めている方法論だ。本記事では「採用マーケティング」の定義やメリット、具体的な手法などについて解説する。

ジャパネット、人事や経理など主要12部門を福岡へ移転。採用も強化し地方創生を図る

株式会社ジャパネットホールディングスは2020年11月12日、福岡市を新たな主要拠点のひとつとするプロジェクト「JAPANET＠FUKUOKA（ジャパネット・アット・フクオカ）」を立ち上げたと発表した。同社の主要機能を東京都から福岡県福岡市へ移転するとともに、中途採用強化も行っていくという。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／後編【41】

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経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントが「理系人材のやりがい」について語る座談会も、いよいよ最終回です。前回の中編では、「理系人材がやりがいを感じられるのは大企業かベンチャー企業か」、「日本企業で活躍する理系人材を増やすために必要な2つのキーワード」などについてお届けしました。そして今回の後編では、「日本で活躍する理系人材を輩出するために、企業や人事部が変わっていかなければいけないこと」を中心に、みなさんに忌憚なく意見を交わしていただきました。企業として、人事として、上司として、エンジニア本人としての今後の課題が浮き彫りになっており、必読です。（全3回）。 前編を読む／中編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

ジョブ型雇用のメリット／デメリットとは。多面的な評価を行う日系企業と成果主義の外資系企業では意識に開きが

エンワールド・ジャパン株式会社は2020年9月30日、「ジョブ型雇用」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2020年8月31日～同年9月2日で、外資系企業（57％）と日系企業（43％）合わせて274社から回答を得た。これにより、外資系企業と日系企業それぞれが感じる、ジョブ型雇用に対する意識と今後の課題が明らかになった。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／中編【40】

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前回に引き続き、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントが「理系人材のやりがい」について語り合う座談会の中編をお送りします。前編では、それぞれの立場から理系がやりがいを感じるポイントや、理系のマネジメント方法についての意見をお伺いしました。そして座談会も中盤。「正直なところ大企業とベンチャー企業ではどちらがやりがいを感じられるのか」、「日本企業で活躍する理系人材を増やすために必要な2つのキーワード」などについて、熱い本音が交わされました（全3回）。 前編を読む／後編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

新型コロナの影響で、首都圏大企業の管理職が地方への転職に関心度アップか。経営幹部候補にも興味を示す

株式会社みらいワークスは20020年10月9日、「2020年度首都圏大企業管理職の就業意識調査」の結果を発表した。調査期間は2020年9月24～27日で、一都三県に在住し、東京都に勤務する課長以上の正社員管理職1,614名から回答を得た。これにより、首都圏における管理職の転職や副業に対する意識が明らかとなった。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／前編【39】

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日本では、理系人材が年々減少しています。第38回（※）でお伝えしたように、日本の学生数約60万人のうち、理系は10万人程度しかいません。しかしDX（デジタルトランスフォーメーション）が進む現代で、日本の技術力を高めるためには、優秀な理系人材を増やしていくことは不可欠です。では、これからの日本企業で、理系人材が活躍するにはどうすればいいのでしょうか。そこで今回は「理系人材のやりがい」をテーマに、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントとしてそれぞれ第一線で活躍する方々をお招きして、座談会形式で本音のディスカッションを行いました。今回は前編として、理系人材の採用との現状と課題についてお伝えします（全3回）。 ※ 「ものづくり大国・日本」は過去の栄光なのか。理系人材がやりがいをもって働くために必要なことを考える【38】 中編を読む／後編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

オンライン面接の有無は転職希望者の応募意向に影響するのか。関心は企業の柔軟性やスピード感のある対応

グローバル人材の人材紹介を行うエンワールド・ジャパン株式会社は2020年8月、「オンライン面接」についての意識調査の結果を発表した。調査期間は2020年7月27日～29日で、同社のサービス登録者2,081名（外資系企業48％、日系企業52％）から回答を得た。これにより、オンライン面接に対する転職希望者たちの意識や本音が明らかになった。

「ものづくり大国・日本」は過去の栄光なのか。理系人材がやりがいをもって働くために必要なことを考える【38】

Inside HR－人事はここを見ている

かつて優れたものづくり大国であった日本も、いまではすっかり成熟してしまいました。もちろん、現在でも優れた技術は存在しています。しかしIT技術の進歩や途上国の成長により、日本の技術は既に追い上げられつつあるのです。特にIT分野では、米国や中国に大きな遅れをとっています。その背景の一つには、理系人材の育成や活用の課題があると考えられます。今回のInside HRは、「理系人材のやりがい」をテーマに、どうすれば日本企業が技術力を高めることができるのかを考えてみます。

JR東日本が2021年度の採用予定者を100名減。経営環境の変化にともない体制を再構築

東日本旅客鉄道株式会社（以下、JR東日本）は2020年9月16日、2021年度の採用計画の変更を発表した。経営環境が激変するなか、求められる事業全般の構造改革に対応するための施策で、より効率的な体制を構築していくという。

HR総研：今後の働き方に関するアンケート　結果報告

～テレワーク実施企業の96％が今後も継続の方針、ジョブ型雇用の拡充にも影響か～

Withコロナ時代がしばらく続くことを前提に、企業にはニューノーマルなビジネススタイルへの対応が求められている。その一つとして「社員の働き方」について急速な変化が見られており、今後より一層、日本社会における働き方の常識が変わっていくことが予測される。それでは、今後どのような変化があるのだろうか。 HR総研では、「今後の働き方」調査を実施しており、その結果についてフリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●コロナ禍以前から「より良い働き方への対策」を積極的に行っていた企業は6割 ●「多様な勤務時間の導入」は7割で実施、「テレワーク導入」は企業規模での差が顕著 ●新型コロナの影響により新たに実施した取組みは「テレワーク導入」がトップ ●現在もテレワークを実施している企業は9割、中小企業でも8割以上 ●9割以上が「テレワークを継続していく予定」 ●テレワーク導入に伴い「フリーアドレスの導入」が最多、「オフィスの縮小」も2割近く ●ワーケーションの「推進の予定はない」が8割、個人的な関心を示す割合は半数以上も ●社員のエンゲージメント向上は「必要」と8割が認識、その理由は「優秀人材の離職防止」 ●エンゲージメント向上には「会社からのメッセージ発信」と「個別フォロー」を重要視 ●ジョブ型雇用の導入は4割近く、中小企業で導入しやすい傾向 ●ジョブ型雇用の拡充意向は4割、テレワークの継続的実施の規模に関連あり

「オンライン面接」の意味・ニュース・サービス・セミナー・資料請求などの最新情報をご紹介

「オンライン面接」とは、企業の採用担当者と応募者が直接会わず、インターネットを介し、パソコンやスマートフォンなどを利用して面接を行うことをいいます。初期段階の面接でオンライン面接を実施し、直接会うのは最終面接だけという例が一般的です。 応募者が企業などに直接出向いて行う通常の面接方法の場合、企業側にも応募者側にも、時間やコストなどの負担がかかります。特に、近年、学生の就職活動における金銭的負担が大きいことは社会問題にもなっています。地方在住の学生が首都圏など遠隔地の企業に面接を受けに行く場合、交通費、宿泊費、往復の移動による長時間の拘束といった制約があるため、応募を断念せざるを得ない状況も生じているといわれます。海外の大学で学ぶ学生の場合も、こうした負担がかかっている状況は同じです。 企業側にとって、オンライン面接を行う大きなメリットは、新卒採用、キャリア採用のいずれでも、通常の面接方法では出会えなかったような遠隔地在住の優れた人材の応募数増加が期待できること。そこで、東京など大都市の企業が地方大学出身者の採用を拡大するためにオンライン面接を導入したり、地方の企業がUターン・Iターン就職・転職に興味を持つ人材を獲得しようとオンライン面接を活用するといったケースが増えてきています。さらに、採用業務の効率化を目的として、正社員だけでなくパート、アルバイトの選考プロセスでもオンライン面接化の流れが広がってきました。