人事が語る給料のウラ側：給料を上げるなら○○する【52】

Inside HR－人事はここを見ている

4月になり新入社員が入社する季節になりました。新入社員と接していると、何にも染まっていなかった社会人1年目の記憶がよみがえってきます。もし、あの頃に戻れるなら、あなたは自分にどんなことを言い聞かせたいでしょうか。私がもし、何か一つ新入社員の自分に教えるとしたら、それは「給料の上げ方」です。給料の上げ方をきちんと知っていれば、「正しい仕事選び」ができたと思います。実は多くの方々が、給料はどのように決まるのかご存じないのではないでしょうか。そこで今回は、給料の仕組みについて解説します。

中途入社者への「オンボーディング」の実態とメリットとは。課題は人的リソースの確保か

エンワールド・ジャパン株式会社は2021年4月15日、「中途入社者のオンボーディング実態調査」の結果を発表した。調査期間は2021年3月29日～4月2日で、外資系企業および日系グローバル企業239社（外資系：63％、日系企業37％）から回答を得た。これにより、中途入社者のオンボーディングの実施状況や課題などが明らかとなった。

【セミナーレポート】技能実習・特定技能の現場実例

【概要】 「技能実習・特定技能の現場実例」をテーマに実施された、株式会社岩井工機様と株式会社エイムソウルによる共同セミナー（主催：リフト株式会社）のレポートをお届けいたします。 昨今、増加傾向にある外国人材の採用・戦力化に関して、独自の方法で技能実習生の受け入れに成功している岩井工機様。同社の成功の秘訣を、エイムソウルが適性検査・組織診断を通して分析しました。導き出された特徴を、現場の実感値を踏まえて解説します。 【資料内容】 「技能実習・特定技能の現場実例」 ～組織分析で解明！外国人材受け入れに成功した組織の特徴とは？～ （目次） 1.日本人の戸惑いと日本の特異性 2.外国人材の適応力と「ＣＱ」 3.岩井工機様における事例～①ＣＱＩの結果から考察できること 4.岩井工機様における事例～②外国籍実習生受け入れにあたっての取り組み

異動、転勤に関する実態調査

～異動命令「拒否権なし」は6割超、転勤命令では5割～

異動や転勤は、企業にとって組織の活性化や人材育成のために、重要な役割を担っている。一方で、働く人にとっても、その内容次第で業務内容や就労環境が大きく変わるなど、その後のキャリアや人生を左右するような重要な問題である。大手企業がジョブ型雇用を導入するなど企業と働く人の関係が変化する中、異動や転勤は今後どのように変化していくのだろうか。また、働く人と企業双方にとってより良い異動・転勤の在り方とは、どのようなものなのだろうか。本レポートでは、各企業の異動・転勤の実態や、今後の方針等について、フリーコメントを含めて紹介する。 ＜概要＞ ●異動命令について「拒否権なし」が6割超、大企業・中堅企業では7割 ●異動命令に本人の意向を反映することのポジティブな効果を実感している企業は約半数 ●異動命令に関する今後の方針、大企業では「拒否権がないまま変わらない」が5割 ●これからの時代の異動についてのフリーコメント ●転勤について「拒否権なし」が半数以上 ●転勤について本人の意向反映のポジティブな効果を実感している企業は約半数 ●転勤に関する今後の方針「拒否権ないまま変わらない」は2割にとどまる ●これからの時代の転勤についてのフリーコメント

【調査研究レポート】仕事観に関する意識調査（6カ国比較）

日本人の仕事観は、各国の外国籍人材に比べて独特であることが明らかに。「日本以外は月に3回までの遅刻が許容される」、「日本以外は複数社での業務経験をポジティブに評価」職場環境が多国籍になる中で文化や価値観の違いの理解を深める必要性。 日本全体で外国人労働者の受け入れが増加する中で、多国籍な職場で生じる文化や価値観の違いを明らかにするために、CQI事務局では「仕事観に関する意識調査」を2020年1～2月にかけて実施しました。日本もしくは母国に滞在している6カ国(日本、韓国、中国、インドネシア、インド、アメリカ)・381名を対象に仕事観について調査をしております。 外国人材の採用や外国人材を受け入れる職場や上司の育成に活用頂ける情報がまとまっていますので、ぜひご参考にしてください。

【セミナーレポート】外国人材採用 就労ビザの基本

「高度外国人採用のポイント」をテーマに実施された、行政書士法人Climbと株式会社エイムソウルによる共同セミナーのレポートをお届けいたします。 本セミナーでは、行政書士で、就労関係のビザや、就労ビザを持っている方のご家族のビザ取得をご専門とされている森川 敬太氏に、技術・人文知識・国際業務ビザについてお話しいただきました。 【資料内容】 「外国人材採用就労ビザの基本」 （目次） 1.就労ビザの基本 2.雇用時の注意点 3.技術・人文知識・国際業務ビザの概要 4.気を付けたいトラブル 5.入管の最近の傾向 6.ビザ申請の流れ 7.技術・人文知識・国際業務ビザでの採用における注意点

【セミナーレポート】レジデンストラック対応もこれで怖くない ～企業側が押さえるべきポイントと対策とは

「コロナ禍で求められるレジデンストラック（在日外国人の自宅待機）への対応方法」をテーマに実施された、株式会社グローバルトラストネットワークスと株式会社エイムソウルによる共同セミナーのレポートをお届けいたします。 本セミナーでは、グローバルトラストネットワークス社にて外国人雇用企業の受け入れサポートを行っている稲村 美穂氏に、レジデンストラックの現状と対策についてお話しいただきました。 【資料内容】 「レジデンストラック対応もこれで怖くない ～企業側が押さえるべきポイントと対策とは～」 （目次） 1.実務担当者目線で読み解くレジデンストラックとは 2.外国人目線で必要となるサポートとは 3.受け入れで最も重要な住宅探しのスケジュールはどう影響するか

【セミナーレポート】特定技能採用のポイント

【概要】 「特定技能採用のポイント」をテーマに実施された、行政書士法人Climbと株式会社エイムソウルによる共同セミナーのレポートをお届けいたします。 本セミナーでは、行政書士で、就労関係のビザや、就労ビザを持っている方のご家族のビザ取得をご専門とされている森川 敬太氏に、特定技能ビザについてお話しいただきました。 【資料内容】 「CQI組織分析」 （目次） 1.就労ビザの基本 2.雇用時の注意点 3.特定技能ビザの基本 4.雇用側の義務 5.特定技能ビザの現状 6.特定技能ビザに関する最新情報 7.ビザ申請の流れ 8.特定技能ビザでの採用における注意点

労働施策総合推進法の改正で2021年4月より「中途採用比率の公表」が義務化。従業員数301人以上の企業は要チェック

2021年4月より、「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律（労働施策総合推進法）」が改正され、企業に「中途採用比率の公表」が義務化された。労働者の主体的なキャリア形成による職業生活のさらなる充実や、再チャレンジが可能となるよう、中途採用に関する環境整備を推進することが目的だ。本稿では、公表義務化における詳細や対応について解説する。

「納得感」を得て内定承諾をした人は4割以下に。転職希望者に必要な企業の配慮とは

株式会社キャスターは2021年1月28日、「求職者の内定承諾における納得度の調査」の結果を発表した。調査期間は2021年1月18日～21日で、同社が運営する採用プラットフォーム「bosyu Jobs」の利用者200名から回答を得た。これにより、中途採用のプロセスにおける求職者の意識や、採用時の課題などが明らかとなった。

「Japan Referral Recruiting Award 2021」開催　リファラル採用のロールモデルとなる企業と社員15組を表彰

リファラル採用サービス「MyRefer（マイリファー）」を運営する株式会社MyRefer（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：鈴木貴史）は、2021年3月18日に日本全国でリファラル採用に取り組み、自社の採用に変革を起こした企業12社と、友人と企業の成長に最も寄与したリクルーター3名を表彰する「Japan Referral Recruiting Award 2021」を初開催しました。（受賞企業発表：https://myrefer.co.jp/service/referralaward2021/rolemodel2021/） ■「Japan Referral Recruiting Award」とは 　コロナ禍で企業と個人の関係や人と人とのつながりが希薄になる中、従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらう「リファラル採用」に注目が高まっています。MyRefer開発当初の2015年は、リファラル採用に取り組む企業は約10％でしたが、2020年には約63％の企業にまで広がってきました。一方で、いまだに日本では新しい概念であり、モデルケースが生まれ始めている段階です。 　本アワードでは、リファラル採用のロールモデルとなる企業と個人の15組を表彰します。数あるエントリー企業の中からリファラル採用の5つの価値を基準に審査し、日本全国でリファラル採用を導入して自社の採用に変革を起こした企業12社と、友人と企業の成長に最も寄与したリクルーター3名の受賞が決まりました。 ■表彰企業／表彰者一覧 ＜企業賞＞ ・大賞：富士通株式会社 　リファラル採用を導入し、最も自社の採用戦略に変革を起こした会社 ・Best Matching賞：Ｓｋｙ株式会社 　従業員のつながりで、自社にマッチした人材の応募を最も戦略的に創出できた会社 ・Special Talent賞：株式会社ＮＴＴデータ 　従業員のつながりを活かし、転職市場では出会えない人材を最も有効に採用できた会社 ・Engagement賞：株式会社入船 　リファラル採用を促進しながら社内のファンを増やし、最もおすすめしたい文化づくりをした会社 ・Branding賞：株式会社日比谷花壇 　従業員の口コミにより、最も企業認知度が向上した会社 ・Best Performance賞：株式会社ジャパネットホールディングス 　自社採用力を高めて、最もパフォーマンスの高い採用を実現した会社 ・新卒部門賞：大日本住友製薬株式会社 　新卒採用でリファラル採用を促進し、最も内定者におすすめされた会社 ・アルバイト・パート部門賞：株式会社モスストアカンパニー 　アルバイト・パート採用でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・ハイレイヤー部門賞：PwCコンサルティング合同会社 　ハイレイヤー層の採用でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・地方賞：名鉄バス株式会社 　地方企業でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・ルーキー賞：株式会社四国銀行 　リファラル採用を導入して1年未満で、最もおすすめされた会社 ・特別賞：LINE株式会社 　リファラル採用を促進し、先進的な事例を生み出した会社 ＜リクルーター賞＞ ・トップリクルーター賞：ベース株式会社　馬場兄太 様 　最も多くの友人に自社をおすすめして最適配置に貢献したリクルーター ・ユニークリクルーター賞：GMOペパボ株式会社 坂入隼人 様 　リファラル採用ならではのユニークな採用に貢献したリクルーター ・新卒リクルーター賞：USEN-NEXT GROUP 大久保直輝 様 　最も多くの後輩・友人に会社をおすすめして最適配置に貢献したリクルーター ■リファラル採用とは 　リファラル採用とは、従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらう採用手法です。「マッチング率の向上」、「転職潜在層の採用」、「従業員エンゲージメントの向上」、「ブランディング促進」、「自社採用力の向上」の5つの価値があります。 　エントリー企業の中からこれらの価値を基準に審査し、12の企業賞と3つのリクルーター賞を贈りました。

パソナ、22年卒採用に「ハイブリッドキャリア採用」を導入。入社直後から“複線的なキャリア形成”をはかる目的とは

株式会社パソナグループは2021年3月8日、2022年4月入社の新卒採用において「ハイブリッドキャリア採用」を導入すると発表した。この取り組みは、入社1年目から、配属先の業務と並行して、「社内」もしくは「社外」で他の業務にも従事しながら、“複線的なキャリア構築”を目指すものだ。導入目的として、環境変化にも柔軟に対応可能な「人間力」や「スキル」を備えた、社会貢献できる人材を育成したい考えがあるという。

緊急事態宣言下で中小企業の在宅勤務は進んだのか。採用計画への影響と合わせて探る

エヌエヌ生命保険株式会社（以下、エヌエヌ生命）は2021年2月25日、中小企業経営における新型コロナウイルス感染症の影響に関する実態調査の結果を発表した。調査期間は2021年2月5日～8日で、全国の中小企業経営者7,232名から回答を得た。これにより、1月に再発令された緊急事態宣言下での、中小企業における在宅勤務の導入状況などが明らかとなった。なお、本調査における中小企業経営者とは、「従業員300人以下の規模」の「会社経営者（社長、会長、取締役）」、または「従業員のいる自営業者」としている。

ブリヂストンが2022年度採用から、応募時に職種を選択する「職種別採用」枠を導入

株式会社ブリヂストンは2021年2月5日、2022年度における総合職定期採用活動より、「職種別採用」を導入すると発表した。入社後に配属される職種を予め希望し、選考を実施する採用方法の導入により、職種志向が強くキャリアプランが明確な優秀人財の採用を強化していくという。

「障害者雇用率2.3％」に備える【2】はじめての障がい者採用で失敗しないための「3つの秘訣」

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者法定雇用率が令和3年3月1日から引き上げられ、民間企業の雇用率は2.2％から2.3％となります。新たに障がい者雇用率の該当になった企業、担当者の方が、障がい者雇用をはじめるにあたり知っておくとよいこと、進めていくために必要なことについて、4回にわたり説明しています。 障がい者を採用するときには、「入社後のミスマッチ」を防ぐためにも、採用面接の段階でしっかりと「応募者の情報」を把握することが必要です。第2回目の今回は、「障がい者採用のときにおさえておきたい考え方やポイント」についてお伝えします。

第118回 「オンラインインターンシップ」を始める企業が増加――HR総研「2022年新卒採用動向調査」

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 新型コロナウイルスの猛威は衰えることはなく、首都圏を中心に新規感染者数報告が過去最多を記録し続け、ついに1月7日には埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県（1都3県）を対象に、2度目の新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言が発出されました。本稿執筆時点では、首都圏にとどまらず、大阪府・兵庫県・京都府が政府に対して緊急事態宣言を要請するとともに、愛知県・岐阜県でも要請を検討しているという状況です。今回は、学校は一斉休校にはならず、イベントも自粛ではなく開催規模の制限にとどまるなど、前回の緊急事態宣言と比較して緩和されている点が幾つもあります。ただし、対象地区の企業に対しては、テレワークや時差出勤を強く要請し、出勤者数の7割削減を目指すとしており、人事担当者の皆さんはその対応に追われていることかと思います。

KDDIが2022年度新卒・2021年度中途採用計画を発表。ジョブ型枠を拡大するほか、計450名のうち4割以上を中途採用に

KDDI株式会社は2021年1月14日、2022年度の新卒採用計画および2021年度の中途採用計画を発表した。5G領域での新規事業の創出や、金融・決済等の「非通信事業」拡大にともない、計450名の採用を計画しているという。同時に、2021年度の新入社員からは一律の初任給を廃止し、能力に応じた給与体系を導入する。

HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート　調査結果

「70歳までの就業機会の確保に向けて対応する」企業は2割、認知度は8割

「人生100年時代」、「人口減少」が叫ばれる現代社会においてシニアと呼ばれる高齢者の活躍が強く求められている。 高年齢者雇用安定法が改正され、2021年4月からは企業に対して、70歳までの就業機会の確保への努力義務が設けられる。 企業は、このような努力義務をどのように捉え、どのようにして効果のあるシニア活躍支援を行っていくのだろうか。 HR総研では、昨年12月に企業におけるシニア活躍支援の実態について調査した。その結果についてフリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●7割の企業で「60歳定年」 ●10年後には半数の企業で「50代以上の社員数の割合30％以上」 ●「高齢者活躍推進」に向けた措置、「65歳までの継続雇用制度を導入」が7割 ●継続雇用後に変更される勤務形態や条件、「給与」「雇用形態」が8割 ●企業規模が大きいほどシニア社員のモチベーションは下がる傾向 ●「シニア社員のモチベーション低下」の企業で「5年後の企業の生産性低下」は半数 ●活躍しているシニア人材は「自律的かつ積極的」の傾向 ●シニア社員に対して抱く同僚・上司の最大の課題は「健康面の不安」、一方「健康管理していない」が4割 ●認知度は8割ながら、「70歳までの就業機会の確保に向けた対応をする」企業は2割 ●70歳までのシニア人材の就業機会の確保における課題は「給与体系」と「モチベーション維持・向上」 ●「シニア向け研修」の予算比率「0％」が半数以上 ●シニア人材の増加により期待される効果は「豊富な知見や技術、人的ネットワークの活用」

求める人材像をより明確にする企業が増加。コロナ禍を生き抜くため、マネジメントやデジタル人材など即戦力を求める動き

企業向けコンサルティングを行う株式会社タナベ経営は2020年11月、「コロナ環境下の人材採用・育成に関する企業アンケート」の結果を発表した。調査期間は2020年9月1～18日で、全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員156名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大下における、企業の人材への意識と課題などが明らかとなった。

【1/20ウェビナー開催】富士通登壇、DX人材の登用へリファラル採用の取り組み

■DX人材の採用難へ、社員のつながりで採用する解決策 富士通株式会社では、2019年9月に時田社長が「IT企業からDX（デジタルトランスフォーメーション）企業へ」の変革を掲げ、DXビジネスの追求、IT人材のキャリア採用強化を行ってきました。さらに、コロナ禍においてジョブ型雇用の導入、新たな働き方「Work Life Shift」の推進を行い、自律型人材を採用・育成しています。 　 一方で、コロナ禍においてさらにDXの需要が高まり、IT技術者の有効求人倍率は6.64倍（※）と高騰が続いています。経済産業省は2025年には43万人が不足すると予測しており、転職市場でエンジニア人材を採用するのは困難を極めます。 そのような背景により、富士通様では社員の友人・知人の紹介で転職市場では出会えないDX人材を採用する「リファラル採用」（社員紹介採用）を導入しています。今回は、大手企業で先進的にリファラル採用に取り組む富士通様をゲストに迎えて、新しい採用手法を導入した背景や制度設計、従業員のつながりから採用につながった事例を紹介し、今後の企業成長に資する“新しい採用手法”について紐解きます。ご多用中とは存じますが、ぜひこの機会にご参加いただけますようお願い申し上げます。 （※）パーソルキャリア「転職求人倍率レポート」2020年10月時点 ■開催概要 ・日時：2021年1月20日(水）11:00～12:00（※参加開始10:20～） ・開催方法：オンライン　※参加URLは参加お申込みいただいた方に、開催日の前日にご案内いたします。 ・内容： 11：00～11：15　第一部：採用トレンドの変化とリファラル採用 11：15～11：50 第二部：富士通様の事例（DX人材の採用に向けたリファラル採用の活用と今後の展望） 11：50～12：00 質疑応答／サービス案内 ・参加申込み：下記イベントページより申込みください。（先着100名） https://i-myrefer.jp/media/seminar/seminar_104/ ■ご登壇者紹介 富士通株式会社 人事本部 人材開発部 人材採用センター マネージャー 黒川 和真 氏 大阪大学卒業後、1998年に富士通に入社。富士通健康保険組合への出向を経て、2001年に人事勤労部グループ人事部に配属となる。2006年にプロダクト事業推進本部勤労部へ異動し、2011年にはプロダクト事業推進本部人事部担当課長に就任。2014年より人事本部人事労政部マネージャーとして手腕を発揮した後、2017年より現職。 株式会社MyRefer カスタマーサクセス部マネージャー 山地 寿幸 2014年インテリジェンス（現：パーソルキャリア）入社。中途正社員採用領域の採用コンサルティング事業部に配属。新規事業における法人企画や、営業企画、商品企画等を経験。中小企業領域の営業組織立ち上げにおいて10名から約200名までの営業組織・戦略立案～実行を一気通貫で実施し、2017年企画部門としては初の全社MVPを獲得。 2018年よりMyReferに参画し、製造業～IT領域の大手企業の新規開拓とCS活動、新卒事業責任者や、営業企画／CS企画／事業企画等、プレイヤー兼マネジメント兼企画として業務全般に携わる。現在カスタマーサクセス部の責任者として大手クライアントのMyRefer利用企業のリファラル採用成功に向けてサポートを実施。 【富士通株式会社概要】 ・社名：富士通株式会社 ・代表取締役社長：時田 隆仁 ・事業内容：CT分野において、各種サービスを提供するとともに、これらを支える最先端、高性能かつ高品質のプロダクトおよび電子デバイスの開発、製造、販売から保守運用までを総合的に提供する、トータルソリューションビジネス ・設立：1935年6月 ・従業員数：連結129,071名　単独32,568名（2020年3月31日現在） ・会社HP：https://www.fujitsu.com/jp/ 【株式会社MyRefer概要】 ・社名：株式会社MyRefer ・代表：代表取締役社長CEO　　鈴木 貴史 ・事業内容：リファラル採用サービスの開発・運営 ・設立：2018年5月28日 ・資本金：3億6730万0,754円（資本準備金含む） ・会社HP： https://myrefer.co.jp