ビジネス激変時代、経営戦略と採用戦略をいかに合致させるか～ビジネスを成功に導くビジネス・ドライバーとコンピテンシーを特定する～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

今、ビジネスを取り巻く環境が大きく変化している。先行きの不透明さがますます強まり、企業にはこれからの時代に適した経営戦略と人材戦略の見直しが求められている。特に採用面では、経営戦略を実現できる人材ターゲットを再定義し、そうした人材の採用戦略も見直すことが急務である。 今回、企業の人材アセスメント・人材育成などに多くの知見を持つ株式会社マネジメントサービスセンター取締役 福田 俊夫氏、シニアコンサルタント宮島 寛之氏にインタビューを実施。ビジネス環境の変化が採用にどのような影響を及ぼしているのか、企業はどのように採用、人材戦略・育成を行っていくべきかなどを詳しく語っていただいた。（以下敬称略） プロフィール 福田 俊夫 氏 株式会社マネジメントサービスセンター 取締役 クレアモント大学院大学 ピーター・ドラッカースクール オブ マネジメント 経営学修士課程修了（M.B.A）。外資系コンサルティング、外資系半導体企業のHRBPを経て現職。 26年余のリーダーシップ開発、組織開発、サクセッション マネジメントなどコンサルティング経験を有する。現在、DDIのソリューションを主に扱うグローバルサービス部、およびマーケティングの責任者として日系、外資系企業にコンサルテーションを展開。 宮島 寛之 氏 株式会社マネジメントサービスセンター シニアコンサルタント早稲田大学第一文学部卒。前職の大手人材サービス会社では、転職支援業務に従事。 マネジメントサービスセンター入社後は、人事戦略立案のサポート、ヒューマンアセスメントによる能力診断、リーダーシップ開発、採用活動支援など人材領域における幅広いコンサルティング活動に力を注いでいる。クライアントに寄り添いつつも、組織に内在する本質的な課題に対するアドバイスに定評がある。

約8割が転職の必須条件を「年収アップ」と回答。「休日・休暇制度」や「勤務地」なども上位に

株式会社ライボ（以下、ライボ）は2022年1月24日、「2022年 転職意識調査」の第2弾の結果を発表した。調査期間は2022年1月7日～12日で、20～69歳の社会人810人から回答を得た。これにより、男女別の転職経験有無や年代別の転職回数、転職のメリットとデメリットに関する意識が明らかとなった。

令和4年度「障害者雇用納付金」申告申請の注意点は？ 申告の概要や流れ、昨年度との変更点などを解説

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

令和4年の「障害者雇用納付金」の申告申請期間（4月1日～5月16日）が近づいてきました。今回は、「障害者雇用納付金制度」について、申告の対象、申告申請の流れと申告期間、昨年度との変更点などポイントを解説します。同制度や「障害者雇用調整金」等の申請手続きの詳細は、「独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構」のホームページに掲載されていますが、かなりのボリュームがありますので、概要を押さえてから取り組むことをおすすめします。

4割の若手社員がコロナ禍で「転職を検討した」と回答。リモートワーク下における「上司とのコミュニケーション」が影響か

Institution for a Global Society 株式会社（以下、IGS）は2022年1月11日、「リモートワーク下のコミュニケーションに関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は、2021年12月17日～24日および同年12月28日～30日。従業員数1,000人以上の大企業に勤務しており、新型コロナウイルス感染症拡大下でリモートワークを始めた若手社員205名および上司427名から回答を得た。これにより、コロナ禍で広まるリモートワーク下における、上司・部下間のコミュニケーションの状況や課題などが明らかとなった。

中途採用者の「オンボーディング」を阻害する構造的要因とは

GLOBIS「知見録」

構造的な人材不足が課題となっている昨今、各社とも中途採用を強化している。その動きに伴い、中途採用者の定着・活躍を促す「オンボーディング」に注目が集まっている。しかし、新卒一括採用、年功序列、終身雇用が当たり前だった日本企業にとって、中途採用者を受け入れ、定着・即戦力化させるのは未知なる領域だ。各社からも、あまりうまくいっていないという声を聞く。そこで、さまざまな視点から、中途採用者のオンボーディングを阻害する要因を探ってみた。

「障がい者雇用」の給与設定のポイントとは？ 雇用促進に活用できる助成金も紹介

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者を雇用するときに悩むことの一つが、障がい者の待遇の設定です。いくらくらいの給与が妥当なのか、雇用形態をどうするのか……など、基準の決め方に迷うことがあるでしょう。障がい者雇用の給与額を決めるとき、どのような点に着目するとよいのか、また給与の平均額はどのくらいなのか、障害者雇用実態調査のデータを引用しながら、ポイントを解説します。さらに、障がい者雇用促進に活用できる助成金もいくつかご紹介します。

富士通、2023年度は新卒750名の採用を計画。「ジョブ型人材マネジメント」に向けた採用方針を示す

富士通株式会社は、2022年3月1日に2023年度の新卒採用および2022年度のキャリア採用に関する「採用計画」を発表した。

採用学研究所の神谷俊氏と服部泰宏氏が2021年の採用を振り返り、2022年を展望する――採用学8周年記念セミナー【後編】

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2021年12月8日、採用学研究所が設立8周年を記念したオンラインセミナー「Researchers’ View」を実施した。コロナ禍によってオンライン化が進み、採用や面接の手法を変えるなど、多くの企業が変化に適応すべく次の一歩を踏み出したと言える2021年。本セミナーでは、研究員4名がそれぞれ異なる切り口から変化に満ちた2021年の振り返りと、今後の展望を行った。以下、講演内容を前編（※）・後編に分けてダイジェストでお伝えする。後編は神谷俊氏と服部泰宏氏の講演を取り上げる。 ※前編 採用学研究所の杉浦二郎氏と伊達洋駆氏が2021年の採用を振り返り、2022年を展望する――採用学8周年記念セミナー【前編】 プロフィール神谷 俊 氏採用学研究所 研究員（株式会社ビジネスリサーチラボ フェロー）法政大学大学院経営学研究科博士前期課程修了、経営学修士。株式会社ビジネスリサーチラボにて調査・研究「アカデミックリサーチ」を推進する一方、多様な組織に在籍し、独自のキャリアを展開。自身では株式会社エスノグラファーを経営するほか、2020年4月からは、リモート環境における「職場」の在り方を研究する“Virtual Workplace Lab.（バーチャルワークプレイスラボ）”を設立。2021年『遊ばせる技術　チームの成果をワンランク上げる仕組み』を日経BP社より刊行。学術的な知見を基盤に「分断・分散」を前提に機能する組織社会の在り方を構想する。 服部 泰宏 氏採用学研究所 客員研究員（神戸大学大学院経営学研究科 准教授）2009年神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了（経営学博士）。滋賀大学経済学部専任講師、准教授、横浜国立大学大学院国際社会科学研究院准教授を経て現職。「組織と個人の関わりあい」をコアテーマに、人材の採用に関する研究，人事評価や社内の評判に関する研究，圧倒的な成果をあげるスター社員の採用・発見・育成と特別扱いに関する研究などに従事。著書に『採用学』（単著、新潮社）、『日本企業の採用革新』（共著、中央経済社）、『組織行動論の考え方，使い方』（単著、有斐閣）、『コロナショックと就労』（共著、ミネルヴァ）など。

障がい者雇用率の未達成による「企業名公表」の影響とは？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用の法定雇用率が未達成であり、改善が見られない状況が続くと、最終的に企業名が公表されます。企業名公表を避けるために、障がい者雇用に取り組もうと努力する企業が大半ですが、中には「社名を公表されたところで、それほど影響はないのではないか」と考える企業もあります。しかし、さまざまな企業の障がい者雇用にかかわってきた中で、企業名公表は何としても回避すべきことだと感じています。その理由や、企業名公表による影響について、本稿で解説します。

企業の「採用意欲」が20代の「転職意欲」に影響か。9割近くが、企業の採用意欲が高いと「転職に前向きになる」と回答

株式会社学情（以下、学情）は2021年12月21日、新型コロナウイルス感染症流行の収束後を見据えた、20代の仕事観や転職意識を明らかにすべく実施した、「アフターコロナを見据えた転職」に関する調査結果を発表した。調査期間は2021年11月18日〜12月9日で、同社が運営する転職サイトを訪問した20代134名から回答を得た。これにより、企業の採用意欲が、20代の転職希望者の意向にどう影響するかが明らかとなった。

求職者にどのコンテンツをどうやって届けるのか？【講演録レポート】

＜概要＞ ～HRテクノロジー最前線！採用担当者が捉えるべき未来とは？～ 小学館集英社プロダクション様には、Techouseが提供するHP経由での自社採用を支援する採用管理システム「クラウドハウス採用」をサービス開始当初からお使いいただいております。久末氏のご厚意でウェビナーの開催にいたり、「クラウドハウス採用」を活用して取り組まれた採用活動の改善手法のほか自社の採用データを大胆にも公開していただきました。本資料は、講演録レポートになります。 ●まず自分たちの採用の流れを正確に把握すること ●これまでの採用集客手法を見直す為に必要なこと ●求職者にどのコンテンツをどうやって届けるのか 気になる方は、下記よりダウンロードください。

データから読み解く！2022年これから伸びる最適な採用手法とは？

＜概要＞ 2021年、新型コロナウイルスが日常生活、そしてビジネスに大きな影響を与えました。 人事の採用担当者様においては、当初予定していた対面での説明会・面談など、これまで採用手法を、大きく変えざるを得なかったのではないでしょうか？ 「採用DX化」「Withコロナ採用」の機運が高まる最中、採用ターゲットとしている求職者はオンライン上でどのような行動を取ったのでしょうか。株式会社Techouseでは、「Google広告キーワードプランナー」を用い、大手求人メディアにおけるキーワードの検索回数の推移を調査。そこから、2021年に検索回数が上昇したメディアを選出しました。 --------------------------------------------------- 【調査内容】検索エンジンで検索された回数（検索ボリューム） 【調査期間】2020年1月1日～2021年12月31日 【取得日】2022年1月20日 【取得方法】Google広告キーワードプランナー 【選出方法】2020年と比較した年間での上昇率や、2021年における上昇率などをもとに、弊社で独自に選出 気になる方は、下記よりダウンロードください。

教育企業は、どのようにして即戦力講師をたった3ヶ月で5人集めたのか【導入事例集】

＜概要＞ ここ数年は応募数がゆっくりと減少傾向で、さらに近年オンライン教育サービスの台頭でコロナ前の極度な採用難傾向により、塾業界で採用は事業生き残りへの命題でした。最重要になるのが「先生の力＝ヒト」。塾は資格は不要、でも基礎学力、基礎コミュニケーション力が必要という、どんなビジネス系企業も欲しがる激戦区人材をターゲットにしている戦いが必須。塾は求職者としてもはっきりとした魅力を見出すのが難しく、郡雄割拠の求人媒体だとどうしても人気企業、注目業界に埋もれて負けてしまうことが大きな課題でした。 そんな中、出会えたのが今までできなかった求職者ファーストの追求ができる「クラウドハウス採用」でした。 本資料では、コロナ禍で採用に成功した教育業界の事例ケース2社を公開します。 ●株式会社臨海 ●株式会社小学館集英社プロダクション 気になる方は、下記よりダウンロードください。

HR総研 調査報告集：「キャリア採用」、「23卒理系学生の就活動向」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 1月」を公開いたしました。 今月は、HR総研で実施した「キャリア採用」に関する調査結果のほか、「23卒理系学生の就職活動」についての調査報告などをまとめました。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 【収録内容】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆HR総研：「キャリア採用」に関する調査　結果報告 ～大企業で中途採用比率上昇予定は4割、今後は「リファラル」に注力か～ ◆HR総研×TECH OFFER： 2023卒理系学生の就職活動に関するアンケート　結果報告 ～理系学生の6割が専門性を活かしたい一方、専門性をアピールするのは2割～ ◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み　第19回 チームマネジメント（2）「褒め方、叱り方」の壁をぶっ壊す HRストラテジー 代表　松本 利明 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

ハイスキルIT人材の中途採用を強化したパーソルテクノロジースタッフ、市場価値連動型の人事66で優秀なエンジニアの確保へ

パーソルテクノロジースタッフ株式会社（以下、パーソルテクノロジースタッフ）は2022年1月26日、エンジニアの成果および顧客評価を人事評価により直接的に反映する、市場価値連動型の人事制度の活用により、スペシャリスト志向を持つハイスキルIT人材の中途採用を強化していくと発表した。個々のエンジニアが思い描く自分らしい働き方や、エンジニアとしてのやりがいを見出すと共に、優秀なエンジニアの活躍を通じて社会のデジタル化推進に貢献していくという。

トヨタ自動車がリファラル採用を推進。転職潜在層へのアプローチでキャリア採用の強化へ

トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ自動車）は、従業員のつながりを活用した採用手法である“リファラル採用”を促進するプラットフォームとして、株式会社MyReferが提供する「MyRefer（マイリファー）」を2022年1月より導入した。これにより、職場と従業員とが一体となってリファラル採用に取り組み、転職潜在層へのアプローチを図りたい考えだ。

年収1,000万円以上を目指す「ハイスキルIT人材」の中途採用を強化、パーソルテクノロジースタッフ

パーソルテクノロジースタッフ株式会社（以下、パーソルテクノロジースタッフ）は2022年1月26日、スペシャリスト志向を持つエンジニアを対象とした「ハイスキルIT人材の中途採用」を強化すると発表した。本取り組みによって採用されたエンジニアは、年収1,000万円以上を目指すことも可能になるという。これにより同社は、エンジニアとしてのやりがいやキャリアの実現を支援したい考えだ。

障害者雇用の業務創出、切り出しの進め方ガイドブック－基礎編－

＜概要＞ 障害者雇用を進めるにあたって最も多く聞かれる課題の一つに「業務創出・切り出し」があります。当社にも「任せる仕事がない」「専門性の高い業務ばかりで切り出せない」「障害者を配置した経験のない部署での業務の創出方法がわからない」といった相談が多く寄せられます。障害者の雇用定着・活躍のためには、業務から考えることが大切です。業務切り出しは、障害者のポジション創出のみならず、業務効率化や生産性向上にも繋がる取り組みです。本資料では障害者雇用における業務創出・切り出しの方法と注意点を、事例を交えてご紹介します。 ●業務創出・切り出し手順 ●業務創出、切り出し事例 ●業務創出・切り出し手順のポイント ＜注意事項＞ ※本資料をダウンロードいただきますと、弊社や、弊社が運営する障害者雇用のお役立ち情報サイト「チャレンジラボ」より障害者雇用に関する情報のメール等を送らせていただきます。配信不要の場合はお手数ですが、届きましたメール内下部より配信停止のお手続きをお願い致します。

令和3年の「障害者雇用状況」集計結果が明らかに。法定雇用率未達成企業における企業名公表の基準とは？

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

「障害者雇用促進法」で定められている、障がい者の「法定雇用率」。常用労働者が一定数以上である企業や団体が、この法定雇用率を達成していない場合、「障害者雇用納付金」を支払う必要があります。しかし、「障害者雇用納付金」を支払っていれば障がい者雇用が免除になるわけではありません。法定雇用率未達成の企業には「障害者雇入れ計画作成命令」などの行政指導があり、それでも改善が見られない場合、企業名が公表されます。今回は、企業名が公表されるまでの流れや公表の基準について、令和3年の事例から解説するとともに、企業名公表を避けるためにできることを考えていきます。

採用学研究所の杉浦二郎氏と伊達洋駆氏が2021年の採用を振り返り、2022年を展望する――採用学8周年記念セミナー【前編】

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2021年12月8日、採用学研究所が設立8周年を記念したオンラインセミナー「Researchers’ View」を実施した。コロナ禍によってオンライン化が進み、採用や面接の手法を変えるなど、多くの企業が変化に適応すべく次の一歩を踏み出したと言える2021年。本セミナーでは、研究員4名がそれぞれ異なる切り口から変化に満ちた2021年の振り返りと、今後の展望を行った。以下、講演内容を前編・後編（※）に分けてダイジェストでお伝えする。前編は杉浦二郎氏と伊達洋駆氏の講演を取り上げる。 ※後編 採用学研究所の神谷俊氏と服部泰宏氏が2021年の採用を振り返り、2022年を展望する――採用学8周年記念セミナー【後編】 プロフィール杉浦 二郎 氏採用学研究所 客員研究員（株式会社モザイクワーク 代表取締役社長）2001年に三幸製菓株式会社へ入社。2015年9月まで人事責任者を務めた後、ヤフー在職中の2016年4月に株式会社モザイクワークを設立。「カフェテリア採用」「日本一短いES」「即、採用」等々を生み出し、TV、新聞、ビジネス誌等、多くの媒体に取り上げられる。また、地元新潟において、プロサッカークラブ「アルビレックス新潟」のキャリアサポートパートナーとなるなど、「地方」をテーマにしたキャリア・就職支援にも取り組んでいる。ラジオNIKKEI「シューカツHANGOUT!」レギュラーコメンテーター。 伊達 洋駆 氏採用学研究所 所長（株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役）神戸大学大学院経営学研究科 博士前期課程修了。修士（経営学）。2009年にLLPビジネスリサーチラボ、2011年に株式会社ビジネスリサーチラボを創業。以降、組織・人事領域を中心に、民間企業を対象にした調査・コンサルティング事業を展開。研究知と実践知の両方を活用した「アカデミックリサーチ」をコンセプトに、組織サーベイや人事データ分析のサービスを提供している。著書に『オンライン採用』（日本能率協会マネジメントセンター）や『人材マネジメント用語図鑑』（共著、ソシム）など。