GMOのリスキリング施策、“非エンジニア向け短期AI人財育成プログラム”『虎の穴』はどのような取り組みか

GMOインターネットグループは、グループ内の非エンジニアの従業員を対象としたリスキリング施策として、短期AI人材育成プログラム「虎の穴」を2024年2月5日より開始したことを発表した。

ChatGPTがコーチになる時代　研修フォローアップのためのカスタムGPT

人材育成サービスを提供するシンメトリー・ジャパンは、企業の研修プログラムをサポートするため、OpenAIのChatGPTをベースに、企業固有のニーズに合わせてカスタマイズ可能なサービス提供を開始しました。研修後のフォローアップを、低コストで効果的に実施するための仕組みとなります。 一般的なChatGPTの利用では、回答は「一般論」になりがちで、そのまま人材育成に直結する者ではありませんでした。しかし、ChatGPTをカスタマイズするGPTsを使用することで、実際に受講した研修に即した回答を得ることが可能となります。研修受講者は自然な会話調の文章で質問を投げかけることができ、研修で学んだ内容の定着を促進し、継続的なスキルアップを実現します。 シンメトリー・ジャパンの代表取締役、木田知廣は、「GPTsは、従来の研修フォローアップの課題を解決し、受講者一人ひとりにパーソナライズされた学習支援を提供します。私たちは、この技術が企業の人材育成に革命をもたらすと確信しています」とコメントしています。 ChatGPTの人材育成への利用を検討している企業の人事部門や人材育成担当者は、以下のリンクから詳細な解説資料をダウンロードしてください。** この技術により、企業は従業員のスキルセットの向上を図り、業務効率の改善と競争力の強化を目指すことができます。シンメトリー・ジャパンは、企業が直面する人材育成の課題に対して、最先端の技術を駆使したソリューションを提供し続けます。

「従業員向け生成AIツール」を明治が運用開始。従業員の知見を掛け合わせ、新たな価値創造と業務効率化の実現を目指す

株式会社明治は2024年1月30日、DX推進の一環として、新たな価値創造と業務効率化の実現を目指す従業員向け生成AIツール「meiji AI Talk powered by ChatGPT」の運用を開始したと発表した。本ツールは、2024年1月15日より、従業員約1万人を対象として順次展開していくという。

「リスケ（リスケジュール）」の意味や使い方とは？ 言い換えや使用例なども紹介

HRの注目ワード徹底解説

ビジネスシーンでは「リスケ」という言葉をよく耳にする。予定を組み直す際に使われるが、今回はその「リスケ」にフォーカスしてみたい。どんな意味があるのか、使う際に何に注意をしたらいいのかを解説しよう。「リスケ」をお願いする場合の口頭やメールでの例も紹介する。

生成AIが教えてくれる「驚きの事実」～「キャリア権」を例に試してみたら ～

HR総研 特別コラム

ChatGPTをはじめとした生成AIが、そのイノベーションと利便性の高さから一気に世界中に広がり、個人レベルでも簡単にビジネス活用できる時代がやってきています。ただ、現時点では、その活用には注意が必要であることも分かってきています。 法政大学 名誉教授でHR総研 特別顧問でもある諏訪康雄氏が、自身の研究領域である「キャリア権」を例にとり生成AIの精度に関する検証を行いながら、発展途上段階にある生成AIとの上手な付き合い方を解説します。 以下の文章は、「小説を読むような気楽な気持ちで読んでいただけるように」と、諏訪氏の心遣いにより、HR総研所長（ProFuture(株)社長）である寺澤康介との「仮想対談」形式で表現されています。

AIは採用活動でどう活かせる？活用場面やメリット・デメリットを簡単解説！

ChatGPTの普及など、AI技術の活用が進む昨今、採用活動のさまざまな側面にもAI技術が適用されつつあります。 本資料では、AIは採用活動でどう活かすべきか、 具体的な活用場面やメリット・デメリットについて解説します。

AI活用時代に求められる、人事の役割や組織変革とは

HRサミット2023 ONLINE 講演録

「将来的に人間の仕事の大半はAIに奪われる」という考えは、生成AIの急速な発達によってさらに大きな課題となりつつある。AIの技術的進化が、仕事の内容や組織のあり方にさまざまな影響を与えることは確実だろう。本講演では、東京大学 大学院経済学研究科・経済学部教授 柳川範之氏が、AIとHRをテーマに、AIに対する人間の優位性や、その優位性を生かすための取り組み、人材評価とリスキリング、AI活用時代におけるHRの機能などを考察した。 ※本記事では、講演の内容を抜粋して紹介。

【調査関連ニュースまとめ】11月後半「インボイス制度についての意識調査」の結果を発表　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは、11月後半、「企業人事の採用」（中途採用について）や「新卒初任給」、「インボイス制度」、「23卒新入社員の意識」、「転職活動における行動特性」に関する各企業の調査レポートをお伝えしてきました。11月後半の調査レポート関連ニュースを以下でご覧ください。

【HRニュースまとめ】11月27日～12月1日Indeedが「キャリア形成や将来設計に関する意識調査」の結果を発表　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは先週、「キャリア形成や将来設計に関する意識調査」や「2023年度新入社員意識調査」、「毎月勤労統計調査」に基づいた2023年度における冬のボーナス予測」、「転職活動における行動特性調査2023年版」、「管理職意識調査」の結果といったニュースをお伝えしてきました。11月27日（月）～12月1日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

AI活用した64％の企業が「AIでの判定」に有効性を実感、86.5%の学生が「AIでの判定」を許容

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開する、Thinkings株式会社は、採用活動でAIを活用したことがある採用担当者200名と、企業の採用活動でAIが活用されていることを知っている24卒就活生200名を対象に、「採用・就活とAI」に関するアンケート調査を実施しました。既にAIを活用し始めている企業、および採用でのAI活用を認識している学生、という”先駆者”的な方々に対して、「採用でのAI活用」について現時点でどう考えているか調査しました。 ■82％が「AIの活用で採用の質が高まった」と回答 採用担当者に対して「AIを活用したことで採用活動の質が高まったかどうか」を質問したところ、「高まった」「やや高まった」を合わせて82.0％が「AIの活用で採用の質が高まった」と回答しました。 ■「特にAIを活用した採用業務」は、 「求人票の作成」48.5％、「採用の企画」47.5％、「スカウト」31.5％、の順で多い結果に 採用担当者に対して「特にAIを活用した採用業務」、および「AIを活用したほうがよいと感じる採用業務」を聞いたところ、いずれもトップ4まで同じ項目が並び、情報の作成やアイディア出しに関わる内容が選ばれました。一方で「人の手で対応したほうがよいと感じる採用業務」については、「スカウト」が27.5%とトップに。次いで「面接」など応募者と直接コミュニケーションを取ることが想定される場面が高い傾向が見えました。「スカウト」は、業務の性質として「母集団形成」と「魅力付け」の２つの側面を持つことから、前者の目的では「AI」・後者の目的では「人の手」、などの判断により両方の設問で上位に現れたと推測されます。 【フリーアンサー】 また、上記の「AIを活用したほうがよいと感じる採用業務」「人の手で対応したほうがよいと感じる採用業務」について、それらを選択した理由も聞きました。 ・「AIを活用したほうがよい」採用業務 人により起こりうる偏りをなくすため、人事の業務工数削減、ＡＩのパフォーマンスが高いから、などの理由が多く回答されました。 「AIのほうが忖度がないから」「AIのほうが公平であるから」 「人手不足の解消のため」 「AIの方が的確に(アウトプットを)作成してくれるから」 「私たちでは考えられないような斬新な企画を生み出してくれるから」 ・「人の手で対応したほうがよい」採用業務 性格などは人の目で確かめるべきといった回答が多く、応募者がAI活用をどう受け止めているかについて考慮しているコメントも複数ありました。 「性格や人間性などは、人の目できちんと確かめなければわからないと思うから」 「(応募者に)不信感をいだかせないから」 「内定者とのコンタクトは現時点ではAIでは拒絶反応がでる可能性がある為、AIがもう少し人に近づき世間に認知されれば、内定者フォローを含め、採用業務を全て任せても良いと思う」　 ■学生が就職活動でAIを利用することについて、採用担当者の約8割が「歓迎」 「学生が就職活動でAIを利用することをどのように受け止めますか？」という質問では、採用担当者の78.5%が「歓迎する」「やや歓迎する」と回答しました。 ■採用でのAＩ活用を実施した企業の64％が、「AIでの判定」に有効性を感じる結果に ■採用でのAＩ活用について知っている学生の86.5%が、「AIでの判定」を活用することを許容 企業側の回答では、「最終面接」を含むすべてのプロセスにおいて「AIで判定することが有効だと感じる」が最も多く、「AIでの判定を重視できる」と併せてAI判定に有効性を感じている回答が64.0％となりました。一方、学生は「AIを参考に人が判定してほしい」が「適性検査」以外のすべてのプロセスで最も多い結果となりました。ただし「採用プロセス全体」について、学生の86.5%が「AIでの判定」を活用することを許容していることがわかりました。 【フリーアンサー】 ・企業が「AIを活用した判定」を実施することに対してどう考えるか、学生に聞きました 肯定的な意見としては、活用場面を限定した内容が多い中、AIの方が優れているという意見も多数ありました。一方、肯定的な意見としては、AIでなく人に判断してほしい内容についての意見や、AIに関する不安などがありました。 肯定：「適性検査など正解が決まっているものはAIによる判断で問題ない」 肯定：「選考初期はスピード重視・企業の人事の負担削減のためAIの判定でも良い」 肯定：「AIのほうが人よりもフラットな判定だと思う」 否定：「個性や雰囲気も含めて一緒に働きたいかどうかなどを判断してほしい」 否定：「AIが具体的にどのような仕組みで判定するのか分からないので不安」 否定：「AI面接を受けた際、1度話した内容を何度も聞かれることがあり、不信感を覚えたため」 ■「AI活用を前提とした未来へ。」Thinkings CHRO 佐藤邦彦 先日発表した採用トレンド予測では、「採用3.0」というキーワードで、AIにより過渡期を迎えている採用環境について解説しました。”人手不足社会”を迎える中、「採用でのAIの活用」は今後段階的に進んでいくと予測され、「AIの精度」「企業側のリテラシー」「応募者側の理解度」という３者の成熟度がその進み方へ影響を与えるだろうという考えをお伝えしました。 今回の調査は、それら３者を知る手助けになればと思い、「採用でのAI活用」を実施したことがある採用担当者／知っている就活生、という”先駆者”的な方々を対象に実施しました。 応募者側では、AI活用に概ね理解がある結果となりました。既にAIを活用して身近に感じ始めた若者も多く、少なくとも我々世代よりも、AI活用を前提とした感覚を持ったコメントが多い印象を受けました。しかし、現時点ではまだ「AIを参考に人が判定してほしい」が最も多い状況です。そのため企業側では、「応募者側の理解度」と、進化する「AIの精度」に合わせて、AIと人の役割をすみわけながら活用を進める必要があるでしょう。 また一方で、プラットフォーマーとしては、AIの活用を検討していない多くの企業の「AIを使わない理由」にも目を向ける必要があると考えています。今後も私たちは、企業と応募者の多様な声を聞きながら、双方にとってよりよい採用が増えるよう、プロダクト開発を進めてまいります。 【調査概要】 ・調査対象：採用活動でAIを活用したことがある採用担当者 2024年卒業予定で1社以上の内定を取得した就活生 ・調査人数：それぞれ200名 ・調査期間：2023年10月 ・調査方法：オンラインアンケート ・調査主体：Thinkings株式会社 ■「採用管理システムsonar ATS」 https://hr.sonar-ats.jp/1205_aichosa ■sonar AI https://hr.sonar-ats.jp/1205_aichosa_ai ■Thinkings株式会社 https://www.thinkings.co.jp

Thinkingsが「2025年卒 採用トレンド予測」発表会を開催。AIが台頭する「採用3.0」時代の到来を示唆、新卒採用はどう変わる？

HRプロ編集部　特別取材記事

Thinkings株式会社は、2023年11月29日に東京・中央区のThinkings本社にて「2025年卒 採用トレンド予測」発表会を開催（オンラインでも同時開催）。2024年卒の採用動向と近年の採用環境の変化から、2025年度卒の採用のトレンド予測を発表した。同イベントでは、2024年から新卒採用においてAI活用が活発になることを予測。この流れを「採用3.0」と位置づけ、どういった変化が起こるのか説明した。

企業・人事を取り巻く“環境変化”にどう対応すべきか。「ジョブ型」・「AI」の時代のキャリア形成とは

HRサミット2023 ONLINE 講演録

労働生産年齢人口の減少、働き方の多様化など、企業と人事を取り巻く環境は急速に変わり続けている。また、近年は「人的資本経営」が注目されており、人事にはこれまで以上に経営やビジネスの現場との連携が求められている。こうした環境変化をどう捉えていけばよいのか。今回の講演では、法政大学名誉教授・諏訪康雄氏と、学習院大学名誉教授・今野浩一郎氏が登壇。Profuture代表の寺澤康介がファシリテーターとなり、ディスカッションを行った。

【生成系AI】転職活動で3人に1人が活用。自己PRや志望動機への活用で「内定獲得率・社数」は2倍以上に

株式会社マイナビは2023年9月29日、「転職活動における行動特性調査2023年版」の結果を発表した。調査期間は2023年7月6日～18日で、20代～50代の正社員のうち、直近1年間（2022年6月～2023年7月）に転職活動をした1,600名（転職者800名、転職活動者800名）から回答を得ている。本調査から、転職活動時の生成系AIの活用実態や管理職や役員への希望度などが明らかとなった。

Thinkings「2025年卒採用トレンド予測」を発表！転換期を迎えることを象徴する「採用3.0」

■2025年卒採用のキーワード「採用3.0」 AIの登場により、採用環境は「過渡期」を迎えています。2025年卒採用は、with AI採用に向かう新しい時代への大きな転換点となると予測し、「採用3.0」をトレンド予測キーワードに選びました。「採用3.0」とは、AIを中心とするテクノロジーと人が”シナジー”を生み、採用活動の質を高めてゆく、新しい採用の在り方を示す概念です。 ■テクノロジーの進化による採用環境の変遷 採用環境は、テクノロジーの進化により約10年刻みで変革が起きてきたことがわかります。 「採用1.0」デジタル化：アナログからデジタルへ 1990年代の採用活動は、就職媒体誌や新聞広告など”紙”が主流でした。その後インターネットが普及し、2000年頃を境にWEBメディアが席巻することで「採用1.0」時代が到来し、従来の”紙”から”WEB”へと採用環境が大きく変わりました。 「採用2.0」ハードウェアの進化：PCからスマホへ 2010年頃に”スマートフォン”が普及しはじめたことにより「採用2.0」へと移行します。SNSで個人の情報発信が手軽になり、スカウトサイトの登場にも繋がるなど、売り手市場もあいまって、企業から求める人材に直接アプローチする新しい採用活動のしくみが広がりました。 「採用3.0」ソフトウェアの進化：AIの台頭 「採用3.0」は、ソフトウェアの進化による新しい採用の在り方です。2020年以降、コロナ渦でビジネスシーンのオンライン化が進み、採用活動も対面からオンラインへとコミュニケーションの場が大きく変わりました。これにより、面接の様子までデジタル情報として取得できるようになったことで、採用活動の様々なデータ分析・活用の流れが進むこととなりました。そのような中で”AI元年”といわれる2023年を迎え、ChatGPTなど生成AIの台頭によって、企画の検討やテキスト作成などが手軽になり採用・就職活動でのAI活用の間口が広がりました。 2024年以降も、人手不足・売り手市場が続くことは明らかです。企業はこれまでよりさらに、採用担当者の限られたリソースをどこに割くべきか問われていくでしょう。私たちは、AIが人を代替し人の時間を生み出すだけでなく、人とAIの“シナジー”によって採用活動の変革が起こると予測します。 ■82.0％の採用担当者が「AIの活用で採用の質が高まった」 ■「採用でのAI活用」について知っている学生の86.5%が「AIでの判定」を活用することを許容 「採用でのAI活用」について知っている24卒就活生、および、既にAIを活用したことがある採用担当者という、「採用でのAI活用」に理解・経験のある”先駆者”的な方々を対象に実施した調査結果から現状を紐解きました。その結果、採用担当者の82.0％が「AIの活用で採用の質が高まった」と回答しました。また、学生側では採用プロセス全体を通して、AIの活用することを許容する回答が86.5%を占めました。 「採用でのAI活用」について、企業側がどのように進めていくべきかを検討する際に、まずはAIの精度が信頼できることが前提です。加えて、企業側のAI活用リテラシーを高めること、応募者である学生側の理解も必須となります。今回の調査結果は企業側、応募者側の双方において、「採用でのAI活用」を受け入れ始めている兆しがあることが分かりました。 ■「大きな転換期に立つ私たちに、今できること」Thinkings CHRO 佐藤邦彦 今回発表した採用トレンド予測では、「採用3.0」というキーワードで、AIにより過渡期を迎えている採用環境についてお伝えしながら、転換期を迎える私たちに今何ができるのか、既にAI活用を実践されている企業様の事例をお伝えしながらそのヒントを探りました。 ”人手不足社会”を迎える中、「採用でのAIの活用」は今後段階的に進んでいくと予測され、「AIの精度」「企業側のリテラシー」「応募者側の理解度」という３者の成熟度がその進み方へ影響を与えると考えています。 企業側は、「応募者側の理解度」と、進化する「AIの精度」に合わせて、AIと人の役割をすみわけながら活用を進める必要があるでしょう。企業側の採用環境は多様化・複雑化を増す中で、”応募者に選ばれる企業”になるために、多くの企業が採用活動を変えはじめています。 テクノロジーの進化と採用環境の変化は、今まさに私たちが実感できるほど加速度的に進んでいます。「採用3.0」を迎える今、「テクノロジー」と「人」がそれぞれの強みを活かしてシナジーを生み出せるように、自社の採用活動を改めて問い直すことの重要性は大きいのではないかと感じます。 【調査概要】 ・調査対象：採用活動でAIを活用したことがある採用担当者、2024年卒業予定で1社以上の内定を取得した就活生 ・調査人数：それぞれ200名 ・調査期間：2023年10月 ・調査方法：オンラインアンケート ・調査主体：Thinkings株式会社 ■「採用管理システムsonar ATS」 について （https://sonar-ats.jp/ ） 「sonar ATS」は、新卒、中途とわず、各応募経路からの候補者データの一元管理が可能な採用管理システムです。応募書類の管理や選考案内の連絡といった煩雑な作業を自動化し、採用業務を効率化します。2022年にサービス提供開始から10周年を迎え、導入実績は株式会社エヌ・ティ・ティ・データ、株式会社ジェーシービー、トヨタ自動車株式会社など、2023年10月現在1,700社を突破しました。2023年4月には、AIを活用して書類選考等の判定精度向上を支援する機能「sonar AI（ソナーエーアイ）」を公開しました。 ・資料請求・お問い合わせはこちらから　https://sonar-ats.jp/ ・sonar AI　https://thinkings.co.jp/news/20230405_sonarai/ ■Thinkings株式会社について 変わりゆく時代の潮流を読み解く視点と、取り残された課題に寄り添う姿勢。何気ない”問い”を丁寧に見つけることから、私たちの挑戦が始まりました。Thinkingsは、テクノロジーとデザインの力で、組織づくりをサポートするHR Tech企業です。 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 及び、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

SIGNATE、そごう・西武にDX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」を提供

開発から人材育成まで企業のDXをトータルにサポートする株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、読み方：シグネイト、以下 SIGNATE）は、株式会社そごう・西武（以下そごう・西武）の販売職を含む社員を対象としたデータ分析専門人材育成を支援するため、DX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の提供を開始いたしました。 そごう・西武では、新たな百貨店像の創出を目指して、社内のデータ分析専門人材の育成に取り組んでいます。最終的に、社員自らがデータ・機械学習・AIを用いて問題発見・仮説構築・施策実施・検証までを行うことができる状態を目指し、第一弾としては、「データ分析」のリテラシーの獲得をゴールとして設定しています。 ■導入の背景 DX全盛時代において、企業が勝ち残っていくためにはDXを推進する人材の育成・登用が不可欠です。企業は社員にデータ・デジタル技術への理解、それらを活用するスキル、そして変化に適応する能力を求めており、そのアップスキリング・リスキリングへの支援こそが、企業の競争力維持と持続的な成長の鍵となります。 このような流れを受け、そごう・西武も、新たな百貨店像の創出が必要な局面において、デジタル人材の育成の強化を目指しています。強化の狙いは、データ分析専門人材の育成です。不確かな時代であるからこそ、社員それぞれが現場にある情報・データを分析して課題を特定し、効果的な解決策を導き出し、戦略やビジネスプロセスを最適化していくことが求められます。このようなスキルを持った社員を増やすことにより、大きな変化を受け入れ、イノベーションを促進し、新たな顧客体験の提供を可能とする組織への変革を目指します。 ■そごう・西武でのDX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の活用について データリテラシー入門レベルの講座からスタートし、AIや高度なデータ分析スキルを駆使して事業課題の発見から戦略立案・提案などができるようになるまで、半年毎にテーマを設定してデータ分析専門人材の育成を実施します。 導入の決め手としては、実際に手を動かし、「スキル計測→弱点克服」を繰り返しながら、データ活用スキルを確実に習得できるプログラムである点を特に評価いただきました。 ■SIGNATE Cloud（https://cloud.signate.jp/） 「SIGNATE Cloud」は、学びと実務が一体となった全く新しいDX教育サービスです。全社的なDXリテラシーの底上げからDX推進におけるコア人材の育成まで、階層毎に適切な教育プログラムの提供が可能で、リリースから1年余りで導入企業600社以上・累計受講者90,000人超に成長しました。現在では、上場・大手企業への導入に加え、高等教育機関や経済産業省『マナビDX Quest』、広島県・山口県の先端人材育成事業等においてもご活用いただいています。 ▼詳細は、下記よりお問い合わせください。 URL：https://bit.ly/3DOH3K4 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、社会と企業のDX推進を支援し、日本の成長に貢献することを目指すベンチャー企業です。日本最大のデータ人材コミュニティ「SIGNATE」（https://signate.jp/company_about）では、AI開発コンペティションやDXプロジェクトサポートで個人が才能を発揮できる機会を提供するほか、DX推進のための人材育成クラウドサービス「SIGNATE Cloud」（https://cloud.signate.jp/）では、社員をDX人材にするための教育を提供しています。

日立、「特許情報分析サービス」により知財情報を生かした経営・事業戦略の立案を支援。特許業務の専門スキル不要で分析可能に

株式会社日立製作所は2023年9月6日、「特許情報分析サービス」の提供を同年10月10日より開始すると発表した。本サービスは、日立が提供してきた特許調査支援サービスの中で、独自のテキスト解析技術などAIを用いて高精度な解析データを活用し、技術動向などを分析するものだ。これにより、顧客の知的財産情報（以下、知財情報）を生かした価値創出や、経営・事業戦略の立案を支援していくという。

「採用活動でAIをまだ活用していないが、活用したい」約7割

変化し続ける採用市場において、AIの活用について注目が高まっています。Thinkingsでは、企業がどのように採用活動にAIを活用しているか、導入検討状況や活用したい場面などを調査しました。今回は調査結果レポート第二弾です。 ■約7割が「採用活動でAIをまだ活用していないが、活用したい」と回答 「採用活動でのAIの活用経験」を聞いたところ、56.5％が「活用したことがある」と回答しました。一方で、「活用したことがない」と回答した87名のうち、「採用活動へのAIの活用意向」について質問したところ、「活用したい」「やや活用したい」が合わせて67.8%となりました。 また、「活用したことがある」と回答した113名のうち、「あまり活用したくない」「活用したくない」と回答した人は7.9%にとどまり、「活用したい」「やや活用したい」が合わせて92.1%と、活用したことがない人と比較して、活用経験がある人の今後のAI活用意欲は24.3%高い結果となりました。

SIGNATE、主催する学生向けAIコンペ「SIGNATE Student Cup 2023」の表彰式を開催

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社SIGNATEは、2023年9月15日に東京・千代田区のKANDA SQUAREにて、同社が主催した学生対象のAIコンペティション「SIGNATE Student Cup 2023」の表彰式を行った。

採用進化論～複雑な変化の中、採用をいかにアップデートするか

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事プロフェッショナルのための研究雑誌『Works』の元編集長であり、人事業務に広い知見を持つThinkings株式会社 CHRO 佐藤邦彦氏が「人事の価値向上につながる」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 最終回となる今回は、労働供給制約社会と呼ばれるこれからの時代について。難易度の高まっていく採用の在り方とは？複雑な変化の状況を読み解き、採用進化論を考察していきます。

“非IT職”のデジタルリスキリングには企業の働きかけが必須か。リスキリング支援や上司のDXリーダーシップが学習効果に好影響

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2023年6月12日、「非IT職のデジタルリスキリングに関する実態調査」の結果を発表した。調査の実施時期は2022年11月で、従業員300名以上の企業で働く非IT職の正社員228名（製造業：128名、非製造業：100名）から回答を得ている。本調査から、非IT職社員における、デジタル・IT知識に関するリスキリングに取り組んだきっかけや学習内容、企業の支援および上司の働きかけによる学習効果への影響などが明らかとなった。