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第90回 インターンシップで志望度が下がる例も?どうなる2020年卒
コラム・対談・講演録

第90回 インターンシップで志望度が下がる例も?どうなる2020年卒

採用担当者のための最新情報&実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 9月3日、経団連の中西宏明会長の定例記者会見で飛び出た「2021年春以降に入社する学生向けの採用ルールを廃止するべきだ」との発言は、その後連日、各方面で議論のネタとなっています。もともと経団連は、2020年卒までは現行の「3月1日 採用広報解禁、6月1日 採用面接解禁、10月1日 内定解禁」を維持することを表明し、2021年卒については今秋にも方向性を発表するとしていました。ただし、発表の時期は「10月1日 内定解禁」後に、経団連会員企業(ワーキンググループ)の議論を経て行われるものと考えられていましたので、今回の発言の内容はもちろんのこと、発言のタイミングも寝耳に水といったところでしょう。 「採用ルール廃止」は企業の中でも意見が分かれるところですが、すぐに異論を唱えたのは大学でした。就職活動のさらなる早期化、長期化によって学業に影響が出ることを懸念してのものですが、日本私立大学団体連合会(私大団連)においては今年6月に現行のスケジュールを維持すべきだとの意見表明をしていましたので、それを真っ向から否定する今回の発言にはさぞや驚いたことでしょう。 経団連は今年3月、榊原定征前会長の下で、東京オリンピック開催による会場問題を理由に、現行ルールの見直しの検討に着手しました。ただ、当時の方向性は「廃止」ではなく、実情に沿う形で「3月1日 採用面接解禁」へと前倒しする案が有力でした。大学、企業ともに具体的な前倒し日の議論になるものとタカをくくっていただけに、あくまでも個人的な見解とは言え、今回の中西会長の発言は大学、企業の双方にとって大きな問題提起となりました。

第88回 “AI採用”を実際に導入した企業は?そして気になる学生の声は
コラム・対談・講演録

第88回 “AI採用”を実際に導入した企業は?そして気になる学生の声は

採用担当者のための最新情報&実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 2019年新卒採用を語るキーワードを挙げるとすれば、「インターンシップ」と「AI採用」ではないでしょうか。「インターンシップ」は、昨年、経団連がこれまでの「5日間以上」という最低日数制限を廃止したために、中堅・中小企業だけでなく大手企業もこぞって、半日や1日のいわゆる1Dayインターンシップを実施するようになり、学生もセミナー感覚で複数の企業のインターンシップに参加するようになりました。 そして、もう一つの「AI採用」ですが、こちらが世間に認知されたのは2018年卒採用で、ソフトバンクがIBM社のAI「Watson」を活用したエントリーシートの合否判定を導入したことが大きく報道されてからでしょう。AIを導入した結果、それまで合否判定に要していた時間の75%を削減することに成功したとのこと。2019年卒採用では、サッポロホールディングスも別のAI判定システムの導入を発表するなど、その利用が広がりを見せました。また、2018年卒採用で、地方学生の採用強化を狙ってセプテーニ・ホールディングスが、独自のAI型人事システムを活用し、選考フローすべてがWEB上で完結するオンライン・リクルーティングを開始したことも話題になりました。地方学生にとっては、いつでもどこからでも面接を受けることができることから、面接のためにかかる時間や交通費を大幅に節約することができます。 これらAIを活用することで、採用業務の効率化や選考の公平性の向上など、メリットはいくつもありそうです。今回は、「AI採用」をテーマに、採用活動への企業の導入状況と、それに対する学生の思いを見ていきたいと思います。

産官学に聞く、「働く」のビッグデータを活かした経営課題の解決 日本企業に向ける、Workforceディスカッション
コラム・対談・講演録

産官学に聞く、「働く」のビッグデータを活かした経営課題の解決 日本企業に向ける、Workforceディスカッション

ワークスアプリケーションズが主催する日本最大級のビジネスカンファレンス 『COMPANY Forum 2017』 講演録

労働人口の減少が言われて久しい日本社会。日本企業がグローバル環境で戦うためには個人の労働時間の合理化と業績の維持向上を、限られている人的資源を最適化させ生産性高く働くことが求められています。近年、ウェアラブルデバイスの普及と職場でのコミュニケーション方法の多様化により、企業は「働く」のビッグデータを技術的に取得、可視化、活用できるようになりました。それらを、ERPをはじめとする業務のビックデータと掛け合わせて分析することで、より一人ひとりに対して最適な労務形態を提案でき、またコミュニケーションデータから、最適なタスクフォースづくりができる時代となっていくでしょう。本セッションでは、産・官・学、それぞれの立場から見る、Techを活用した「働き方改革」をはじめ、生産性を向上させるための会社の取り組みに関してディスカッションを行いました。 -------------- 伊藤 禎則 氏 経済産業省 産業人材政策室 参事官 野田 稔 氏 明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授 ピョートル・フェリークス・グジバチ 氏 元Google人事(人材開発、組織開発担当) プロノイア・グループ株式会社 代表取締役社長 ウィー・チーション 氏 株式会社ワークスアプリケーションズ Vice President --------------

RPAの最新動向と活用事例
コラム・対談・講演録

RPAの最新動向と活用事例

HRサミット2017/HRテクノロジーサミット2017講演録

RPA(Robotic Process Automation:ロボティックプロセスオートメーション)が世界的に急速に広がっており、日本でも2016年頃から注目を集めるようになってきました。今回は、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授の岩本隆氏がモデレーターとなり、RPAテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長で一般社団法人日本RPA協会の代表理事を務める大角暢之氏と、オリックス株式会社 業務改革室業務改革第三チーム長の長澤拓馬氏に、RPAの最新動向と具体的な活用事例を紹介していただくとともに、企業や団体が働き方改革をどう進めていくかについて、パネルディスカッションしていただきました。 講師大角 暢之氏RPAテクノロジーズ株式会社 代表取締役社長/ 一般社団法人日本RPA協会 代表理事早稲田大学を卒業後、アンダーセンコンサルティング株式会社(現アクセンチュア株式会社)に入社。 2000年オープンアソシエイツ株式会社を設立し取締役に就任、ビズロボ事業部を発足し、「BizRobo!」の提供を開始。 2013年ビズロボジャパン株式会社(現RPAテクノロジーズ株式会社)を設立し代表取締役社長に就任。 2016年7月一般社団法人日本RPA協会を設立し、代表理事に就任。 主な著書に、「RPA革命の衝撃」(東洋経済新報社)。 主な出演に、BS-TBS「ザ・トップリーダーズ(第一回)」(2016年3月放映)、TBS「がっちりマンデー!!」(2017年3月放映)長澤 拓馬氏オリックス株式会社 業務改革室 業務改革第三チーム長 兼 オリックスビジネスセンター沖縄株式会社 企画開発部東京オフィス部長営業、新規事業開発部門を経て、現在業務改革室でオリックスグループの業務生産性の向上を担当。業務の可視化や、事務シェアードのある沖縄への業務移管を進める一方、Notes入替やスマホ導入、RPA等のツールを活用した業務改善によりグループの働き方改革を支援する。 岩本 隆氏慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ(株)、日本ルーセント・テクノロジー(株)、ノキア・ジャパン(株)、(株)ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。 外資系グローバル企業での最先端技術の研究開発や研究開発組織のマネジメント経験を活かし、DIでは、技術系企業に対する「技術」と「戦略」とを融合させた経営コンサルティングや、「技術」・「戦略」・「政策」の融合による産業プロデュースなど、戦略コンサルティング業界における新領域を開拓。 KBSでは、「産業プロデュース論」を専門領域として、新産業創出に関わる研究を実施。  (株)ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest運営委員会委員兼審査員長、(一社)ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、教育クラウド・プラットフォーム協議会普及WG主査、(一社)日本RPA協会名誉会員。

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