ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

パーソルHD、社員の「はたらくWell-being」を可視化する実証実験を開始。“個人の価値観”と“組織”のつながりに関する理解促進へ

パーソルホールディングス株式会社は2026年1月23日、NTT株式会社 社会情報研究所が開発した「働く価値観」に着目した測定・分析技術を活用し、社員の“はたらくWell-being”向上を目的とした新たな実証実験を開始したことを発表した。同実験は、個人が大切にする価値観と、所属組織のミッションとの関係性に着目し、対話を通じたアプローチがWell-beingにどのような影響を与えるかを検証するものだという。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

【アーカイブ配信】60歳超時代の人事制度設計を考える

シニア社員の活用・流動化を目的とした全体スキームの構築手法をご紹介

アフラック生命はなぜ「企業内大学」を始めたのか――仕掛け人の伊藤氏が語る「リーダーシップ開発の本質」や「受講生の自分事化」

正解がない中で模索する人・組織づくり

アフラック生命保険株式会社は、次世代リーダーの育成に特化した企業内大学「アフラック・リーダーシップ・アカデミー」を2024年末に開校。2025年1月から約1年間にわたって、公募で選抜された約70名の社員に対し、アカデミックな理論とアクションラーニング的な実践を通じて、リーダーシップ開発を進めてきた。果たしてこの取り組みによって、どのような成果が組織や社員にもたらされたのか。今回は仕掛け人である同社・常務執行役員（役職は取材当時） 伊藤 道博氏に、取り組みの内容や開校のきっかけのほか、運営面での仕掛けや受講生の変化などを伺った。 プロフィール伊藤 道博 氏アフラック生命保険株式会社常務執行役員 1995年大卒後、アフラックに入社。人事部門に加え、支払査定、営業支社長など幅広い職務を経験。2019年アジャイル推進室の初代室長として全社変革をリード、2020年人事部長として人財マネジメント制度改革を実行。現在は人的資本戦略に加え、経営戦略等を担当。また、特例子会社のアフラック・ハートフル・サービス株式会社の代表取締役社長も兼務（役職・プロフィールは取材当時）

【業界初事例】賞与評価にサステナビリティ指標を導入。サントリーHDが全社員対象に、環境・社会課題への取り組みを評価

サントリーホールディングス株式会社は2026年1月15日、サントリー食品インターナショナル株式会社とともに、2026年より賞与制度の業績評価指標にサステナビリティ項目を導入すると発表した。全社員を対象とした同様の取り組みは、国内飲料業界では初の事例になるという。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

〔実践編〕エンゲージメントサーベイ導入ガイド（後編）～実施から改善施策までの具体策～

近年、持続的な企業成長に欠かせない要素として「エンゲージメント」は人事戦略の最重要テーマの一つとなっています。 しかし、いざ導入を検討しても 「具体的にどう進めればよいのか」 「現場の負担はどれくらいか」 といった具体的なイメージが湧かず、一歩踏み出せない企業様が多いのも事実です。 エンゲージメントサーベイは全従業員を巻き込む一大プロジェクトであり、実施要項の策定、ツールの選定、そして何より「結果をどう実効性のある施策に落とし込むか」という高度な判断が求められます。 本資料は、ご好評いただいた『導入ガイド（前編）』に続く【実践編】として、実際の「サーベイの実施」から「結果分析」、そして「改善施策」への繋げ方を詳しく解説します。 「とり合えず実施しただけで終わらせない」ために、HR総研の研究員が実務のポイントを徹底解説。 サーベイを組織変革の確かな一歩にするためのガイドとして、ぜひご活用ください。 ＜こんな方におすすめ＞ ・サーベイの具体的なスケジュールや運用手順を把握したい ・集計結果をどう読み解き、どこを優先的に改善すべきか判断基準を知りたい ・「回答して終わり」にせず、実効性のある改善施策を企画したい ・経営層や現場部門を巻き込むための、推進体制の作り方に悩んでいる ・他社比較や、専門家の視点を取り入れた説得力のある導入計画を立てたい

出産・育児支援を大幅拡充、“子ども1人あたり最大65万円”を支給。フォーネスライフが「配偶者出産休暇（有給10日）」を新設

フォーネスライフ株式会社は2026年1月7日、出産・育児に関する社内制度を2026年1月1日より拡充し、経済面・制度面の双方から社員を支援する取組みを開始すると発表した。同取組みは、社員一人ひとりがライフイベントと仕事を両立しながら、いきいきと活躍できる環境づくりを目的としているという。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

エンゲージメントとは？ ビジネスにおける意味や目的、向上施策について徹底解説

HRの注目ワード徹底解説

シチュエーションによって多くの意味をもつ「エンゲージメント」は、人事に関する場合は一般的に「従業員エンゲージメント」、つまり企業と従業員の相互的な信頼関係を意味する場合が多い。従業員エンゲージメント向上は、人材の定着、離職率低下を図るために欠かせないものとして、人事領域では特に高い注目を集めている。人材確保が難しい昨今、優秀な従業員が所属している企業に対する愛着（愛社精神）や帰属意識を高めて企業とともに成長していきたいと思える環境を作ることが重要なのだ。そこで、押さえておきたい「エンゲージメント」の意味や、企業・従業員それぞれのメリット、具体的な高め方（施策）、指標・測定方法などを徹底解説する。

自社採用比率6割を目指す JTBの採用マーケティング施策～初年度の実施施策と中長期戦略～

本セミナーでは、JTBの新卒・キャリア採用の責任者を務める森田様をお招きし、「採用マーケティング」を実践する背景と内容や障壁など、赤裸々にお話しいただきます。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。

「ひと」を通じた企業の価値向上に向けて、人事は社員の健康も守る――富士薬品 森島 將人氏【人事リレーの輪26人目】

人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～

連載「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」は、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、気になっているHRのキーワードなどを紐解きながら、人事のリアルに迫っていく。正解がないと言われる時代だからこそ、多くの人事の視点や考えを通じて、業務や課題解決のヒントをお届けする。人事リレーの輪26人目は株式会社富士薬品の人事戦略を推進する、執行役員 人事総務統括部長 森島 將人氏が登場。同社は「複合型医薬品企業」として、医薬品の開発から自社工場での製造、ドラッグストア「セイムス」の運営や配置薬の販売までを自社で一貫して手がけている。本記事では、2030年の創業100周年に向けた人事戦略、同社の採用活動や人材育成の施策におけるチャレンジのほか、森島氏が人事として大事にしている考え方やオススメの書籍などをお届けする。 ※下部の「目次」より気になる項目がありましたら、ぜひそちらからも参照のうえご覧ください。

「永年勤続報奨金制度」を新設するシーラホールディングス。ベースアップと確定拠出年金拡充で人的資本投資を強化

株式会社シーラホールディングスは2026年1月8日、社員への還元と人的資本への投資を一層強化する施策として、新たに「永年勤続報奨金制度」を新設することを発表した。同社は併せて、2026年6月より全社員を対象としたベースアップおよび企業型確定拠出年金の掛金増額を実施する方針も明らかにしている。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

【ストレス対策は個人任せにしない】全社員と管理職が学ぶべきセルフケア×ラインケア～新講座紹介

業務の高度化・スピード化、働き方の多様化、将来不安の増大など、現代のビジネス環境において、仕事に伴うストレスは、誰にとっても避けられないものとなっています。 そうした中、ストレスチェックやカウンセリングの導入などで対策はとられている一方で、以下のような課題にお悩みの個人や企業様が多いようです。 •　ストレスを感じた後の対処が、本人任せになっている •　管理職が部下の変化に気づいても、どう関わればよいか分からない •　不調が表面化してから、初めて対応の必要性に気づく •　メンタル不調による休職・退職者数が増えている ストレスをゼロにすることはできなくても、従業員が適切な対処法を学ぶことが、早期発見と対応、状況改善の糸口となります。 今回リリースした『コースウエア』の新教材、「ストレスマネジメント（セルフケア）」および「ストレスマネジメント（ラインケア」は、知識のインプットにとどまらず、職場で「すぐに使えそう」と受講者が実感できる実践性を重視。テキストに掲載された個人ワークに取り組むことで、学んだ知識を職場で使えるように学習内容が設計されています。 メンタルヘルスやストレスマネジメントは、個人差が大きく、個人の内面に深く関わる内容を扱うため、集合研修では扱いづらく、受講者の心理的ハードルも高いテーマです。 本『コースウエア』の両教材であれば、個人学習型のeラーニングとして、自分のペースで、安心して学びを深めることが可能です。 ＜本eラーニング教材で実現できること＞ •　上司と部下が同じ言葉・同じ理解を持つことで、より実効性の高いコミュニケーションとケアを可能にします。 •　個人や管理職に任せきりにするのではなく、ストレスマネジメントについて学ぶ機会を、すべての従業に会社から提供することで、個人のパフォーマンス維持・向上、組織としての生産性を高めることができます。 ＜ポイント！＞ •　健康経営のプロフェッショナルである保健同人フロンティアが学習動画を監修 •　人材育成支援のプロフェッショナルであるサイコム・ブレインズが学習用教材を制作 ■健康経営・人的資本経営を推進する企業様へ ～以下のようなお悩み解消のためにおすすめです •　ストレスチェックを実施しているが、結果をどう活かせばよいか分からない •　従業員自身がストレスを抱えていても、周囲が気づきにくい •　リモートワーク環境で、部下の変化を把握しづらい •　管理職が「どこまで踏み込んでよいのか分からず」、対応に迷っている •　結果として、メンタル不調による休職・離職を未然に防げていない 「個人学習だからこそ深められる」、「学んだその日から使える」を重視したストレスマネジメント教材です。 どうぞお気軽にお問い合わせください。 ▼ お問い合わせ・動画の無料お試し視聴 https://support.cicombrains.com/public/application/add/7787 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■ まずは資料でご確認ください ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ▼コースウエアとは？ 資料ダウンロード（無料）してみる https://www.cicombrains.com/download/f-bm-course インプットや定着にとどまらず、「現場で使える」「明日から試せる」―― そんな実感を持てることが『コースウエア』の大きな特長です。 階層別、職能別、テーマ別に、各社の学習ニーズにマッチした講座をご用意しております。 貴社従業員の自律学習（自己啓発）、集合研修の代替などに、ぜひご活用ください。

人的資本経営を加速させる「AI×育成」の育成戦略

AIを「個に最適化された育成」を支えるパートナーとして 本レポートでは、AIを「個に最適化された育成」を支えるパートナーとして定義し、「アダプティブ・ラーニング(適応学習)」の実装を提案しています。AIの活用により、人事が理想としながらもリソース不足で断念していた「一人ひとりに寄り添う育成」を現実のものにします。 人事が担うべき役割は、事務作業から「ラーニングアドバイザー」へと進化します。最新ツールを導入すること自体を目的とせず、AIを武器に「どのような未来の組織を創るか」というビジョンを掲げることが、貴社の競争優位性を生み出す鍵と考えます。

【2026年度版】DX人材育成のすすめ　～よくある課題別の解決策と着眼点～

産業能率大学が実施した「日本企業・組織におけるリスキリング実態調査」やDX銘柄企業などへのインタビュー、DX推進人材育成の支援を通じて得られた知見をもとに、この冊子では、DXを成功させるために必要な人事・教育のポイントを分かりやすく解説しています。 具体的には、DXに関する経営課題や人材育成の課題を明確にし、それぞれに適したソリューションを提案しています。ソリューションの例としては、集合研修やワークショップ型研修、通信研修、eラーニングなどがあります。 また、デジタルリテラシー協議会が推進するDi-Liteに対応したコースも紹介しています。 ●DXの推進が経営課題となっているものの、具体的なアクションプランが見えてこないとお悩みの方。 ●DX人材の育成に取り組んでいるものの、効果が出ていないと感じている方。 ●DX人材の必要性を経営層に認識してもらうためにどうすればよいかわからないとお困りの方。 このような方々に向けて、DX人事・教育のノウハウをまとめたダウンロード資料です。ぜひご覧ください。

亀田高志先生、ホワイト500企業様＆健康管理システム導入企業様登壇！「健康経営」実践事例セミナー開催

近年、健康経営では、データから従業員の健康課題を把握し、方針や施策に紐づけ、質を高めていくことが重視されています。しかし具体的なノウハウは確立されておらず、各社のご担当者様が孤軍奮闘されているのが実情です。 本セミナーでは、長く産業医を務められ、職場の健康管理・危機管理のコンサルティングを手掛ける 亀田 高志先生をお招きし、これからの企業成長に欠かせない「女性」「シニア」社員に長く活躍してもらうために、いま何に取り組むべきか解説いただきます。 さらに、ストレスチェック、健診データを活用した健康経営を実践されているMNインターファッション株式会社様、健康経営優良法人 ホワイト500認定企業であるパーク24株式会社様より、自社の取り組みをご紹介いただきます。 毎年好評の大規模データ分析のご報告＋データ集の進呈もあり、「健康経営」実践のヒントが詰まった100分間です。

人材・組織のリスクと伸びしろを発見する診断『HEROIC』を活用したパートナープログラムの提供を開始

「心理的資本」に関する学術的知見に基づいた組織活性化サービスを手掛ける株式会社 Be&Do(大阪府大阪市、代表取締役:石見一女)は、これまで自社で蓄積してきた組織・人材の「リスク」と「伸びしろ」を可視化する診断技術および対策ノウハウを社外開放し、外部の専門家や企業人事が商用利用・自社活用できる「HEROIC(ヒロイック)ライセンスパートナー制度」を 2026 年 1 月より正式に開始します。 人的資本経営が叫ばれる中、表面的なエンゲージメントスコアの測定にとどまらず、個人の行動変容を促す「心理的資本」への介入を可能にするプロフェッショナルを全国に増やすことで、個人のやりがいや幸福感を高めると共に、企業の離職防止と生産性向上を加速させます。 ■エンゲージメントスコアだけでは「打つ手」が見えないという課題 昨今、多くの企業が人的資本経営に取り組み、従業員エンゲージメント調査や従業員満足度調査等をはじめとした様々なサーベイを導入しています。しかし、現場からは「スコアで悪い箇所はわかったが、具体的にどう個人の意識を変えればいいかわからない」「施策を打っても離職が止まらない」という声が後を絶たず、多くの課題は未解決です。これは給与などの「環境」ばかりに目が向き、働く本人の「心(意欲・自信)」の状態が見過ごされているためです。 当社が開発した「HEROIC」は、精神論ではなく、「自信」や「回復力」などを数値化し、データに基づいて意欲を育てる科学的なアプローチです。 ■「心理的資本」を開発する技術を、すべての組織開発者へ 当社は創業以来、人と組織のイキイキ実現を目指し、コンサルティングやトレーニングを提供、そのノウハウを活用したツールやプログラムの開発を行ってきました。特に心理学・経営学に基づいた「Hope(意志と経路の力)」「Efficacy(自信と信頼の力)」「Resilience(乗り越える力)」「Optimism(柔軟な楽観力)」から成る「心理的資本(HERO)」を高める手法を開発・提供してきました。これまで直販を中心に提供してきましたが、全国的な人材不足と組織課題の深刻化を受け、当社一社のリソースではなく、志を同じくする全国の組織コンサルタント、研修講師、企業内人事の方々にこの技 術とツールを開放(ライセンス化)することを決断しました。 ■HEROICライセンスパートナー(HLP)とは HLP制度では、単なるツールの利用・販売権提供ではなく、既存の認定講座(PsyCap Master認定講座)を通じて学術的背景に基づいた基本理論と、問題に対する介入手法に関する知識を有した上で、「診断結果の読み解き」「適切な診断結果の利活用」ができるスペシャリストです。これにより、パートナーは「感覚的なアドバイス」から脱却し、経験や勘に頼らず、データと科学的根拠に基づいた納得感のある的確な組織変革支援・人材への介入支援が可能になります。すでに先行導入した事例では、若手社員の離職予兆を早期発見し、対話によって定着と活躍に繋がったケースなど、具体的な成果が生まれています。 【概要】 HEROIC ライセンスパートナー(HLP)の提供内容 ◎「HEROIC 診断」の利用権 社員の「心のエネルギー」と「性格タイプ」を可視化する診断を、パートナー価格で利用・販売可能。 ◎専用分析システムの提供 組織内の「タイプ分布」や「心の状態」を一覧できるシステムを提供。 ◎プロとしての認定と育成 認定講座の受講により、専門的なフィードバック技術を習得。 【企業の組織・人材の「心理的資本の診断」を当たり前に！】 2026 年 9 月までに、組織開発のプロを中心に 300 名のパートナー連携を目指します。 「心理的資本」を企業の健康状態を示す指標として定着させ、誰もがイキイキと働ける社会を実現します。

ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情