人気上昇中のキーワード
資料ダウンロード
ジャンル：［人材育成・研修全般］eラーニング
種別：お役立ち
提供：株式会社ベネッセコーポレーション
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］その他福利厚生・安全衛生
提供：ProFuture株式会社
セミナー
ジャンル：［人事・労務全般・その他］その他
形式：オフライン
開催日：2026/09/02(水) 9:30 〜 20:00
提供：株式会社PeopleX
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料！会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント！
新規会員登録（登録無料）
HRプロとは
HRプロの個人情報の取扱い、会員規約に同意するにチェックをつけてください。
人材の流動化が進むなかで、経営陣・マネジメント層の人材への関わり方も大きな転換期を迎えています。 「終身雇用制度」や「年功序列制度」などの雇用慣行が当たり前の時代であれば、マネジメント方針は「年上かつ社歴のある上司が、年下かつ社歴のない部下を指導する」という一択で十分機能していました。社歴の長い上司ほど、その会社で長く研鑽を積み、自社の製品・サービスを熟視し、さまざまなアクシデントを乗り越えた知恵や経験も豊富です。つまり、組織や人材のマネジメントは、「上司、先輩の言うことを聞いていればうまくいく」という構図が出来上がっていました。 【人事が持つべき経営視点】第1回から読む▶なぜ今、人事が「経営視点」を持たなければならないのか
株式会社ロジック・ブレインは2022年10月7日、「企業の1on1と職場の心理的安全性」に関する実態調査の結果を発表した。調査期間は2022年8月29日～9月1日で、1on1ミーティングを導入するサービス業の経営者515名と製造業の経営者508名の計1,023名から回答を得た。同社は2022年7月にも、従業員を対象にした「1on1」に関する調査を実施している。同社の発表を元に、経営者と従業員の認識の違いについて、過去の調査結果とも比較しながら紹介する。
企業の将来を担う若手社員の育成は、組織全体の活性化にもつながる企業成長の大きな鍵であり、多くの企業にとって重要な取り組み課題であると言える。 一つの企業に定年まで勤めるというキャリアがかつてよりも描きづらくなった昨今において、会社と自身のキャリアとの距離感に対する若手社員の意識も大きく変化している。そのような中で、優秀な若手社員を育成し社内にとどまってもらうためには、仕事のスキル向上だけでなく、個々人の仕事に対するモチベーションの状態をこまめに把握することや、一人ひとりのキャリア観に沿ったキャリア支援を行うといったきめ細やかな取り組みが重要性を増している。 HR総研は、研修やキャリア支援等、各企業の若手社員育成への取り組み実態と課題について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●若手社員の育成計画の期間、中小企業では「1年未満」が5割 ●若手社員が優れているスキル「デジタルリテラシー・スキル」が最多で4割 ●若手社員向け研修「オンライン形式で実施しているものはない」が4割以上 ●若手社員の離職防止の施策「定期サーベイの実施」が最多で4割以上 ●若手社員育成の課題「育成効果の見える化」が最多で5割 ●若手社員の育成の方向性、「社員が主導で決定」は2割にとどまる ●若手社員の育成に関する自由意見
株式会社リコーは2022年10月19日、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科（以下、慶應SDM）の白坂成功教授と、「“はたらく”に歓びを」との同社ビジョン実現に向けた共同研究を始めたと発表した。本研究では、「はたらく歓び」を捉える指標および、「組織のアジリティ」として組織におけるアジャイルの浸透度合いを評価する指標の開発などを構想しているという。
株式会社リコーは2022年10月19日、同社がビジョンとして掲げる「“はたらく”に歓びを」の実現に向け、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科（以下、慶應SDM）との共同研究を開始したと発表した。同社は本取り組みを通じ、慶應SDMが保有する学術的知見と同社の有する知見を組み合わせ、「はたらく歓び」を捉える指標や、組織アジリティを評価する指標の開発および、実践的方法論の体系化を進めていきたいとしている。
パーソルキャリア株式会社は2022年10月12日、育休中に就労を希望する社員に対し、一時的な就労機会を提供する新制度「育休ウェルカムバック制度」の創設および運用開始を発表した。同社は新制度を運用し、育休中の社員の心理的安全性の確保や、スムーズな職場復帰を支援していく方針だ。
人生100年時代の私自身の折り返し地点を迎えた数年前から、「もっと活き活きワクワク働き続けるため」にどうしたらよいかを考え、その実現に向けた仕組みづくりを探求して来ました。今回、実践してきたことを振り返って、企業人事として「シニア社員の活躍を支援する」ということについて、制度設計や組織風土づくりのポイントをお話しできればと考えています。よく話題になる「働かないオジサン」の活躍支援ではなく、「もっと世の中に貢献したい」という熱い気持ちをもった“（もっと）働きたい”シニア社員（※）を支援する仕組みづくりです。 第1回目は、シニア社員(※)の今後を見据えた「転職支援」、「リスキリング支援」、「副業支援」という３つの手法を制度化した場合に、会社と働く個々人にもたらされる影響を比較検討してみます。 ※本シリーズにおける「シニア社員」とは、主に40歳代後半～50歳代前半（役職定年前）を想定しています。
株式会社メンタルヘルステクノロジーズは2022年8月23日、産業医を対象に行なった、「新型コロナウイルス流行前後の変化」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年7月12日～13日で、産業医106名から回答を得ている。これにより、コロナ禍前と比較した相談件数や内容の変化、産業医として感じている課題などが明らかとなった。
最近、「他人の言動によって自分はとても嫌な思いをしている」と感じている人が目立って増えているように感じる。そうした人たちの共通点として「他人の事は見えても、自分の事になると盲目的になる」、「自分を客観視することができない」、あるいは「自分を客観視できているように思い込んでいる」といった特徴が垣間見える。今回の論考では、最近の不確実な社会の中にあって、経営者・就業者ともに等しく身に付けておきたい「幸せを哲学することの大切さ」を考えてみたい。
人材育成に欠かせない「フィードバック」。なかでも、被評価者のモチベーションを向上させ、自発的成長を促す効果が期待されるのが「ポジティブフィードバック」である。「ポジティブフィードバック」は批評価者の行動・言動の良い面に着目し、肯定的かつ前向きな表現を用いて行うもので、ビジネスだけでなく看護や医療の現場でも活用されている。職場の「心理的安全性」を高め、メンバーのパフォーマンス向上につなげるためにも有効な手法だ。本稿では、「ポジティブフィードバック」の効果や具体的な方法、また反対に悪い面や改善してほしい点を指摘する「ネガティブフィードバック」との違いなどについて詳しく解説する。
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
提供：ティーペック株式会社
株式会社メンタルヘルステクノロジーズは2022年8月23日、「産業医のコロナ前後の変化」を探った調査結果を発表した。本調査は2022年7月12日～13日に実施され、産業医106名から回答を得たもの。調査結果から、コロナ禍以降に産業医が受けた相談の実態と、現時点で産業医が感じている課題についてフリーコメントを交えて紹介する。
部下から声を掛けられたリーダーが、「最初にどのような反応を示すか」は非常に重要である。リーダーの最初の反応次第で、その後のコミュニケーションが円滑に進むこともあれば、有効なコミュニケーションが取れなくなってしまうこともあるためだ。それは一体、どのような仕組みなのだろうか。
株式会社タバネルは2022年5月30日、「若手社員の心理的安全性調査」の結果を発表した。調査期間は2022年5月20日～21日で、直属の上司がいて、部下がいない20～34歳の正社員500名から回答を得た。これにより、非管理職の若手社員が感じている心理的安全性の実態や、上司との関係性への影響などが明らかとなった。
社会的に「働き方改革」が進められる中、企業が従業員に気を遣いすぎているように見受けられる。表面的な「心理的安全性」への取り組みも目立ち、中には「勤務時間自由」や「転勤なし」のような制度まで導入している企業もある。こうした従業員への過度とも思える配慮は、確かに人材の採用にあたって、双方のマッチングのために重要な視点ではあるが、はたして本当に企業経営においてプライオリティを置くべきものなのだろうか。
幹部にどのような行動を取ってもらうべきか。また、どのようなチーム運営をしてもらうのが、最も生産性を高め、業績を上げてくれる可能性が高いのか。こうしたことについて、経営者は常に頭を悩ませているものです。しかし、この問題については、既にグーグルが自社の膨大なリソースを使って確認・実証済みであることをご存知でしょうか。今回は、そのような経営者の悩みとなっている「最適な幹部育成方法」についてお話しします。
ピジョン株式会社は2022年6月10日、同社の育児休暇（以下、育休）制度の内容やナレッジを公開した。同社は、「社員で作り上げる育児制度プロジェクト」を経て改定した当社の育休制度の内容や課題解決策を開示することで、支援体制の整備が進まない企業を後押ししたい考えだ。
サイボウズ株式会社は2022年5月19日、「男性育休についての意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年4月15日～20日で、男性の部下を持つ上司（課長職相当～経営者）2,000名と、将来的に育児休業の取得意向のある男性正社員および公務員1,000名から回答を得ている。これにより、上司・部下間での「男性育休取得に関する意識のギャップ」等が明らかとなった。
働くひとのメンタルヘルス対策は、経営者のみならず部門長・リーダーも知っておくべきマネジメントスキルの一つです。そのため、メンタルヘルスに関する管理職研修は、健康経営の主要な取り組みとして広がっています。しかし、セルフケアとしてのメンタル不調対策については多くの情報が出回っている一方で、「企業としてのメンタルヘルス対策」の情報は少ないため、効果的な研修ができていない企業も見受けられます。今回は、新任管理職が知るべき「従業員のメンタルヘルス不調の企業リスク」と、人事としての対応策を、具体例を交えてご紹介します。
株式会社タバネルは2022年5月29日、「若手社員の心理的安全性調査」の結果を発表した。調査は2022年5月20～21日に行われ、直属の上司がおり、部下がいない立場にある、20～34歳の正社員の男女各250名、合計500名から回答を得た。調査では、若手社員の心理的安全性に対する実感と、目標達成に向けた理解度や業績への影響が明らかとなった。
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
HRプロとは
