6割の産業医が「コロナ禍で相談が増えた」と実感。メンタルヘルスケアの組織的な体制作りの重要性を唱える意見も

株式会社メンタルヘルステクノロジーズは2022年8月23日、産業医を対象に行なった、「新型コロナウイルス流行前後の変化」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年7月12日～13日で、産業医106名から回答を得ている。これにより、コロナ禍前と比較した相談件数や内容の変化、産業医として感じている課題などが明らかとなった。

「ウェルビーイングな生き方」を叶えるために、他者との人間関係がもたらす“幸せ”の哲学とは

社労士が解説する人事と労務

最近、「他人の言動によって自分はとても嫌な思いをしている」と感じている人が目立って増えているように感じる。そうした人たちの共通点として「他人の事は見えても、自分の事になると盲目的になる」、「自分を客観視することができない」、あるいは「自分を客観視できているように思い込んでいる」といった特徴が垣間見える。今回の論考では、最近の不確実な社会の中にあって、経営者・就業者ともに等しく身に付けておきたい「幸せを哲学することの大切さ」を考えてみたい。

看護でも用いられる「ポジティブフィードバック」の意味や効果とは？ 「ネガティブフィードバック」との違いと例文も紹介

HRの注目ワード徹底解説

人材育成に欠かせない「フィードバック」。なかでも、被評価者のモチベーションを向上させ、自発的成長を促す効果が期待されるのが「ポジティブフィードバック」である。「ポジティブフィードバック」は批評価者の行動・言動の良い面に着目し、肯定的かつ前向きな表現を用いて行うもので、ビジネスだけでなく看護や医療の現場でも活用されている。職場の「心理的安全性」を高め、メンバーのパフォーマンス向上につなげるためにも有効な手法だ。本稿では、「ポジティブフィードバック」の効果や具体的な方法、また反対に悪い面や改善してほしい点を指摘する「ネガティブフィードバック」との違いなどについて詳しく解説する。

コロナ禍で“産業医への相談”は増加傾向。産業医の4割は「テレワーク環境でのメンタルヘルスケア体制」に課題を持つ

株式会社メンタルヘルステクノロジーズは2022年8月23日、「産業医のコロナ前後の変化」を探った調査結果を発表した。本調査は2022年7月12日～13日に実施され、産業医106名から回答を得たもの。調査結果から、コロナ禍以降に産業医が受けた相談の実態と、現時点で産業医が感じている課題についてフリーコメントを交えて紹介する。

第26回：“心理的安全性”を阻害する部下への「ネガティブレスポンス」に注意

“人が動く”コミュニケーション術

部下から声を掛けられたリーダーが、「最初にどのような反応を示すか」は非常に重要である。リーダーの最初の反応次第で、その後のコミュニケーションが円滑に進むこともあれば、有効なコミュニケーションが取れなくなってしまうこともあるためだ。それは一体、どのような仕組みなのだろうか。

所属チームの心理的安全性が「高い」と答えた若手社員は2割未満。「心理的安全性」と「目標理解」には相関関係も

株式会社タバネルは2022年5月30日、「若手社員の心理的安全性調査」の結果を発表した。調査期間は2022年5月20日～21日で、直属の上司がいて、部下がいない20～34歳の正社員500名から回答を得た。これにより、非管理職の若手社員が感じている心理的安全性の実態や、上司との関係性への影響などが明らかとなった。

「心理的安全性の向上」から「社員の自律的成長」へ。経営者が従業員に周知すべき“行動指針”とは

特別読み切り

社会的に「働き方改革」が進められる中、企業が従業員に気を遣いすぎているように見受けられる。表面的な「心理的安全性」への取り組みも目立ち、中には「勤務時間自由」や「転勤なし」のような制度まで導入している企業もある。こうした従業員への過度とも思える配慮は、確かに人材の採用にあたって、双方のマッチングのために重要な視点ではあるが、はたして本当に企業経営においてプライオリティを置くべきものなのだろうか。

「心理的安全性」を表面的なものにしないために、『避けるべき4つの行動』と『自律的成長へのロードマップ』とは

社労士が解説する人事と労務

社会的に「働き方改革」が進められる中、企業が従業員に気を遣いすぎているように見受けられる。表面的な「心理的安全性」への取り組みも目立ち、中には「勤務時間自由」や「転勤なし」のような制度まで導入している企業もある。こうした従業員への過度とも思える配慮は、確かに人材の採用にあたって、双方のマッチングのために重要な視点ではあるが、はたして本当に企業経営においてプライオリティを置くべきものなのだろうか。

第8回：グーグルに学ぶ、「心理的安全性」を重視した“最適な幹部育成方法”とは

「経営幹部」育成の教科書

幹部にどのような行動を取ってもらうべきか。また、どのようなチーム運営をしてもらうのが、最も生産性を高め、業績を上げてくれる可能性が高いのか。こうしたことについて、経営者は常に頭を悩ませているものです。しかし、この問題については、既にグーグルが自社の膨大なリソースを使って確認・実証済みであることをご存知でしょうか。今回は、そのような経営者の悩みとなっている「最適な幹部育成方法」についてお話しします。

「父親も当たり前に育児をする社会」を目指すピジョン、改定した育休制度の内容と社員の声を公開し、他企業の育休制度設計を支援

ピジョン株式会社は2022年6月10日、同社の育児休暇（以下、育休）制度の内容やナレッジを公開した。同社は、「社員で作り上げる育児制度プロジェクト」を経て改定した当社の育休制度の内容や課題解決策を開示することで、支援体制の整備が進まない企業を後押ししたい考えだ。

「男性育休取得期間」の認識に『上司層』と『育休取得者層』で違いはあるのか。期間が長くなるほど「歓迎できない」の声も

サイボウズ株式会社は2022年5月19日、「男性育休についての意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年4月15日～20日で、男性の部下を持つ上司（課長職相当～経営者）2,000名と、将来的に育児休業の取得意向のある男性正社員および公務員1,000名から回答を得ている。これにより、上司・部下間での「男性育休取得に関する意識のギャップ」等が明らかとなった。

【新任管理職向け】「メンタルヘルス対策」の基礎知識

「健康経営」を始める方法、続ける方法

働くひとのメンタルヘルス対策は、経営者のみならず部門長・リーダーも知っておくべきマネジメントスキルの一つです。そのため、メンタルヘルスに関する管理職研修は、健康経営の主要な取り組みとして広がっています。しかし、セルフケアとしてのメンタル不調対策については多くの情報が出回っている一方で、「企業としてのメンタルヘルス対策」の情報は少ないため、効果的な研修ができていない企業も見受けられます。今回は、新任管理職が知るべき「従業員のメンタルヘルス不調の企業リスク」と、人事としての対応策を、具体例を交えてご紹介します。

「心理的安全性が高い」と答えた若手社員は2割未満。心理的安全性が高まるほど目標への理解が進む傾向

株式会社タバネルは2022年5月29日、「若手社員の心理的安全性調査」の結果を発表した。調査は2022年5月20～21日に行われ、直属の上司がおり、部下がいない立場にある、20～34歳の正社員の男女各250名、合計500名から回答を得た。調査では、若手社員の心理的安全性に対する実感と、目標達成に向けた理解度や業績への影響が明らかとなった。

HR総研：人的資本経営への取組み状況に関するアンケート　結果報告（第2報）

「人的資本の情報開示」に事業戦略タイプ別で異なる傾向、革新型企業が得ているメリットの特徴とは？

HR総研は、人的資本経営への取組み状況の最新動向を調査した。経済産業省より今年5月13日に公表された「人材版伊藤レポート2.0」は、大企業を筆頭に日本の企業における経営の在り方に大きなインパクトが与えており、今後ますます「人的資本経営」に対する企業の動きが活発化することが予測される。 本調査結果について2本に分けてレポートする。2本目の本レポートでは、「取り組み企業の特徴」や「人的資本開示の状況」について、フリーコメントを含めて紹介する。 ＜概要＞ ●「取り組み中／検討中」は大企業で8割以上、中小企業で7割近く ●検討開始から「2年以上」は大企業で４割以上、継続期間による組織力の違いも ●社外への人的資本開示、大企業での最多は「多様性」 ●「人的資本の情報開示」に事業戦略タイプによる特徴 ●取組みによる従業員の変化とは？革新型企業が得ているメリットの特徴 ●人的資本開示は、転職先の検討でも影響を受けやすい傾向 ●今後の人的資本経営への取組み、大企業の8割が「推進する」

“多様な働き方”を体験できる社内向けアプリを武田薬品が開発。体験型プログラムを通じてDE&Iの理解と働き方改革を推進

武田薬品工業株式会社（以下、タケダ）は2022年6月7日、育児や介護、家族の病気と仕事を両立する“多様な働き方”を自分事として体験できる社内向けアプリケーション「Someone's Day」を開発したと発表した。また、本アプリケーションを用いて多様な働き方を体験できる「Someone's Dayプログラム」も社内に導入した。本取り組みにより、従業員それぞれが互いの背景を尊重し、職場における多様性・公平性・包括性（以下、DE&I）の理解と働き方改革を推進したい考えだ。

「従業員サーベイの重要性」を経営層の7割が実感。従業員の声をヒアリングする際に外部サーベイを活用する利点は

株式会社カルチャリアは2022年4月12日、「従業員意識調査（サーベイ）活用の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日〜4月1日で、外部の従業員サーベイを活用している、企業規模が従業員数100名以上の経営者・役員の計109名から回答を得た。これにより、「従業員サーベイの運用実態」や「調査結果の活用状況」などが明らかとなった。

「PM理論」の意味とは？ リーダーシップ向上に役立つ4つのタイプ診断や、SL理論とあわせた活用方法などを紹介

HRの注目ワード徹底解説

組織やチームが何らかの目標・目的に向かってアクションを起こす時、不可欠なのがリーダーの存在である。チームの指導者としてビジョンを定め、メンバーを統率する「リーダーシップ」を発揮する人間がいなければ、成果を出すことは難しいだろう。リーダーシップのあり方に着目した代表的な行動理論が「PM理論」だ。現代は先行きが不透明な時代であるだけに、今まで以上にリーダーの存在価値が高まっている。そこで今回は、改めて「PM理論」の概要を紹介するとともに、「PM理論」に基づくリーダシップ機能の高め方や、「PM理論」と組み合わせてリーダーシップ向上に役立てられる「SL理論」についても触れるので、リーダーシップ開発および組織運営のヒントとしていただきたい。

約7割の経営層がコロナ禍で「従業員サーベイ」の重要性が高まったと実感。調査結果を施策に反映するメリットとは

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年4月12日、「従業員意識調査（以下、従業員サーベイ）の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日～4月1日で、外部サービスを活用した従業員サーベイを実施する、従業員100名以上の企業の経営者および役員109名から回答を得た。これにより、従業員サーベイの必要性に関する経営層の意識や、調査結果を施策へ反映することで得られるメリットなどについて明らかとなった。

HR総研×楽天みん就：2023年卒学生の就職活動動向調査　結果報告【就職意識編】

文系学生は志望職種を理解しづらい傾向、「SDGs」と「健康経営」への関心高く

HR総研と楽天みん就は、2023年卒学生を対象にした就職活動の最新動向を調査した。コロナ禍でのオンラインを活用した就職活動が定着しつつある中、学生は、どのような就職意識を持ちながら就職活動を行っているのだろうか。 本調査結果について「就職活動編」と「就職意識編」の2本に分けてレポートする。2本目の本レポートでは、23卒学生の「就職意識編」についてフリーコメントを含めて報告する。 ＜概要＞ ●就職活動を意識し始めた時期、やや前倒しの傾向 ●23卒学生が「就職したい業界」、22卒と顕著な変化は見られず ●23卒学生が「就職したくない業界」、今年は文理とも「外食」がトップ ●「転職してもよい」は文系で6割以上、将来就きたいポジションは？ ●志望企業の検討で最重視項目、「仕事の魅力」と「会社の魅力」で8割近く ●志望職種への理解度、文系がやや低い傾向 ●「SDGs」とともに「健康経営」への関心度7割 ●「在宅勤務の推奨」に賛成派が圧倒的

大手企業の現場リーダーが導き出した、若手の自律的行動を引き出す『セーフバトラー・リーダーシップ』

大手企業のリーダーが中心に参加する経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」では、経営学や心理学等の講義を学びながら、具体的な現場の課題解決を図る研究活動を行っています。1年弱の研修期間の中で、2020年度のグループが「ニューノーマル時代の新リーダーシップ論」として、特に若手従業員の自律性向上を目的とした支援型リーダーシップ（セーフバトラーリーダーシップ）を提案しました。 　＜参加企業＞ 　・NECマネジメントパートナー（株） 　・ENEOS（株） 　・テルモ（株） 　・富士ソフト（株） 　・株式会社りそな銀行 本研究は、2021年度、日本応用心理学会で「コロナ禍における若年従業員の自律的職務行動に向けた支援型リーダーシップの役割　━ 媒介モデルの検討 ━　」と題して口頭発表がなされ、「口頭部門」優秀大会発表賞を受賞しました。（詳細→　https://www.k-academy.jp/20211220/　） 2022/3/7には、上記の研究を実施したメンバー自らが新リーダーシップ論について解説を行い、パネルディスカッションいたしました。 日常業務をこなしながら、平日夜に研修に参加され、現場のリアルな課題解決に挑んだリーダーたちのリアリティ溢れる課題意識と、解決への道筋が語られています。当日の資料をぜひご覧ください。（希望者には動画もご案内。） 【内容（抜粋）】 ○『普通の人』を『できる人』にするには：その活躍要件 　1.少し先の未来を想像（考える・予見する） 　2.チャレンジングな短期目標を自ら考え設定 　3.達成に向けて行動を継続 　4.1～3 を習慣化する ○若手人材の活躍要件をより効果的に促進するには ○ニューノーマル時代に、若手人材の自律的行動を引き出すリーダーシップスタイル「セーフバトラー・リーダーシップ」 他 仕事との向き合い方および職場の雰囲気に関し400人にアンケート。上司によるセーフバトラー・リーダーシップが心理的安全性および内発的動機付けを高めること、若手人材が自発的に短期目標を設定できる行動を促すことも検証。 【ご参考】 ＊経営アカデミー： 　1965年に創設された、わが国初の本格的ビジネススクールの一つ 　https://www.k-academy.jp/ ＊「組織変革とリーダーシップコース」： 　https://www.k-academy.jp/leadership2022/ ＊人事部門の方向けには「人事革新コース」： 　https://www.k-academy.jp/hrm2022/