賃上げの受け止め方は二極化…限界認識と転職意向の高まりも。納得度を分ける“説明不足”の実態とは【ベースアップ意識調査】

株式会社コーナーは2026年4月7日、「ベースアップに関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2026年2月27日～3月2日で、ビジネスパーソン1236人から回答を得ている。調査結果から、賃上げに対する受け止め方や、将来見通しへの納得度などが明らかになった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

「部門の壁」、あなたの会社にもある？──【HR総研調査・ダイジェスト版】社内コミュニケーション調査2026

「うちの部門、他部署と全然連携できていない気がする」──そんなモヤモヤを感じたことはないだろうか。 HR総研（ProFuture株式会社）が2026年1〜2月に実施した「社内コミュニケーションに関するアンケート」（有効回答239件）によると、自社において「コミュニケーションの課題がある」と答えた企業は大企業で64％、中小企業でも58％に上る。過半数の人事担当者が、自社のコミュニケーションに問題を感じているのが現実だ。本記事は、調査結果をダイジェストで紹介する。詳細データと考察はHRプロ本編レポートにて公開中、無料会員登録で全文閲覧が可能だ。 調査レポートの全文を閲覧したい方は「本編記事」にてご覧いただきたい HR総研：社内コミュニケーションに関するアンケート2026　結果レポート

AI人材の育成方法や必要スキルとは？ 育成のポイントや企業事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

人手不足が深刻化する中、AI技術の活用によって業務効率化・新規事業や新しい価値の創出を目指す動きが活発化している。しかし、知識を保有するだけでなく、AI技術をビジネスの上で適用・推進できる「AI人材」は不足している状況だ。 ここでは、AI人材とはどのような人物を指すのか、どのようなスキルを保有し、現場ではどのような職務に携わる人材なのかという基礎知識を解説。また、AI人材の育成に必要な方法と、独自のプログラムでAI人材育成に成果をあげている企業事例も紹介する。

【なぜを解決！】現役と同じではだめ？シニア活用のための制度設計 3つのポイント

「法対応のための再雇用」から「組織を牽引する戦力」へ。 シニア人材活用の成功は、人事制度の“再設計”にあり。

新卒給与の引き上げ進むも“給与逆転”に不満が87.5％。既存社員のモチベーション・転職意向に影響か

パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関「Job総研」は2026年4月6日、「2026年 新卒の給与に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2026年3月18日～23日で、社会人の男女302人から回答を得ている。新卒給与の引き上げが進む中、既存社員との給与逆転に対する意識や影響が明らかになっている。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

今後の組織開発に不可欠な「キャリア自律」 事業成長に向けた必要性と支援のポイントを解説

終身雇用が崩壊して転職が当たり前となり、働き方も多様性といわれる時代に求められる「キャリア自律」。うまく取り入れることで従業員のエンゲージメント向上につながる施策であり、取り組み始めている企業も多いことでしょう。しかし、上手くいっていない企業や、失敗してしまい、逆に離職につながってしまっているケースもあります。 記事では「キャリア自律」の支援がうまくいっている企業とそうではない企業では何が違うのか？どのようにすれば「キャリア自律」の支援がうまくいくのか？実際にあった事例を共有しながら解説します。 *本レポートは2024年7月10日に開催したセミナーを基に作成したものです。予めご了承ください。

「社内1on1」に関する実態調査

この数十年で終身雇用制度の崩壊と雇用の流動化、また成果主義やジョブ型の人事制度導入、そして、副業・兼業、フリーランスの増加など、雇用のあり方は大きく変化・多様化し、会社と労働者の関係は、主従から対等、コミュニティに近い関係になりつつあります。 同時に、DXやAI活用が進む中でホワイトカラーの労働者にはソリューション提案やイノベーション創出などのクリエイティブな仕事が求められており、パフォーマンスを上げるためには仕事への精神的なコミットメント、エンゲージメントが必要となっています。 その中で、中堅大手企業で導入が進んでいるのが1on1（業務レビューや人事評価面談ではない対話の場）です。 本調査では、定期的に1on1を実施しているホワイトカラーの正社員（管理職以外200人/管理職200人）に対して、社内1on1に対する満足度や実態を調査しました。組織開発の施策等を考える参考になれば幸いです。

20代・30代ビジネスパーソンの「キャリア形成」に関する意識調査

終身雇用制度の崩壊と雇用の流動化、また成果主義やジョブ型の人事制度導入、そして、副業・兼業、フリーランスの増加など、働き方の多様化により、Z 世代やミレニアル世代をはじめとした20代30代のビジネスパーソンは自身のキャリア形成に強い関心を持っています。企業においても、離職防止やエンゲージメント向上を目指し、従業員の「キャリア自律」支援に取り組む企業が増加しています。 本調査では、20代・30代の正社員に対して、キャリア形成や転職に関する意識、キャリア相談等の実施状況に関して調査しました。ぜひ、ダウンロードしてご覧ください。

AI時代への向き合い方（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）AIと社員が協働する企業経営の実現

【お役立ち資料】 AI時代への向き合い方（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） AI技術の飛躍的な進化は、企業経営に新たな可能性をもたらす一方で、活用企業と未活用企業の間で競争力の二極化が起こっています。 AIを単なる効率化ツールではなく、競争力を高めるための戦略的資源と捉え、付加価値創造と生産性向上を両立させることが自社革新の鍵となります。当資料では、AI時代の経営戦略を構築し、未来への第一歩を踏み出すためのメソッドを提言しています。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・〈100年経営〉対談　宇宙飛行士　野口 聡一 ・AIと社員が協働する企業経営の実現に向けて／大渕 元晴 ・AI時代に経営者はどう向き合うべきか／山内 優和 ・コーポレート機能におけるAI活用の実践的アプローチ／千野根 琉成 ・AI時代のマーケティング・営業組織変革／中村 祐輝 ・AI導入におけるKGI・KPI設定と費用対効果の最大化／八木 孝憲 ・PICK UP 1　キリンホールディングス ・PICK UP 2　名古屋鉄道 ・PICK UP 3　旭鉄工 ・PICK UP 4　JAPAN AI ・今、必要な２つの価値観転換／長尾 吉邦 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●デジタル・DXの戦略・実装情報サイトのご案内 自社にとって最適なデジタル実装を、"戦略からつなぐ" タナベコンサルティンググループでは、クライアントのDX課題に対する、 現状分析、戦略レベルからの再設計～構築・実装・運用に至るまでのDXコンサルティングを推進しております。 「導入したがうまく運用出来ない」「費用対効果が合わない」と悩まれているクライアント企業様が増えてきた中、 弊社では、「自社にとって最適なデジタル実装」をご提供いたします。 本サイトでは、デジタル・DXの戦略・実装に関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介しております。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

「キャリアの悩み」が退職原因に？若手社員の”もったいない退職”を防ぐ！取り組み事例

新入社員の研修を終え、現場配属となったばかりで退職されてしまう。最近、このような若手の早期退職が増えています。若手のキャリア観が変わってきたことも影響していますが、多くの企業から話を伺うと、“もったいない退職”も多いのが実態です。 本稿では、若手社員の早期退職にはどのような背景があり、どうすれば“もったいない退職”を防ぐことができるのか、若手定着の取り組み事例も踏まえて解説していきます。ぜひ、ダウンロードしてご覧いただけますと幸いです。 *本レポートは2024年2月27日に開催したセミナーを基に作成したものです。予めご了承ください。

管理職の不安・スキル不足を解消。段階別カリキュラムで学ぶ「一生モノ」の対話術。

人的資本経営の加速に伴い、 社員の「人間力」や「自己基盤」の強化が企業の競争力に直結する時代です 。 しかし、多額の研修予算を投じても、現場に定着しなければ意味がありません 。 本資料では、 国際コーチング連盟（ICF）認定校である銀座コーチングスクールが、 対話を通じて部下の「気づき」と「自発的行動」を引き出す具体的な仕組みを解説します 。 管理職のマネジメント力底上げを目指す人事担当者必見のガイドです。 ▼本講座で身につくスキル▼　------------------------------- ◆ 部下の主体性開発: 　答えを教えるのではなく、問いかけによって部下の「自発的な行動」を促す技術 。 ◆ 1on1の質向上: 　目標設定から具体的な行動の動機づけまで、 　迷わずに進められる「会話の組み立て方（ストラクチャー）」 。 ◆ 人間関係の改善: 　相手の真のニーズを引き出し、職場内のコミュニケーション摩擦を低減させる対人スキル 。 ◆ セルフマネジメント: 　自分自身を客観視し、思考を整理して行動に移せる「セルフコーチング」の能力 。 -----------------------------------------------------------------

【組織の５ステージ別】新入社員の役割と育成ポイント

本資料は、組織の発達段階を5つのステージに分類し、それぞれで新入社員に求められる役割と育成ポイントを解説しています。指示に従う段階の組織から、自律的に意思決定する組織まで、ステージごとに評価される行動と育成方法が大きく異なる点を整理。 組織ステージに合わせた育成ができることで、新入社員の活躍・定着に直結する内容です。

【お役立ち】生産性改革（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）デジタルによる業務改善のメソッドを提言

【お役立ち資料】 生産性改革（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 人手不足が深刻化する中、経営者が直面する課題は共通しています。「人が集まらない」「ベテラン頼みの属人化」「非効率な作業の積み重ね」――。 しかし、デジタル技術を活用した業務改善で、この状況を打破する企業が増えています。現場の無駄を削ぎ落とし、コア業務に人材を集中させることで、生産性向上と働く環境の改善を両立。結果として、人材確保にも好循環が生まれる。本資料では、デジタルによる業務改善のメソッドを提言。建設業を中心とするモデル企業の実践例から、再現可能な改革の道筋を紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・〈100年経営〉対談　同志社大学　学長　小原 克博 ・建設業DXが切り開く可能性／石丸 隆太 ・専門設備工事企業が挑んだ働き方改革／濵 大輔 ・技術承継と人材育成の両立を目指した企業内大学の設立／森下 悠貴 ・PICK UP 1　戸田建設 ・PICK UP 2　屋部土建 ・PICK UP 3　巴山建設 ・PICK UP 4　リコージャパン ・建設業の生産性改革、データが示す課題と突破口 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●建設業のための経営支援サイトのご案内 創業65年以上で2,000社以上の建設業の皆様をご支援し、 それぞれの企業が抱える独自の課題に対し、最適な解決策を提供し続けてきました。 新規事業の立ち上げ、業務効率化、働き方改革、人材育成など、 多岐にわたる分野でのコンサルティングを通じて、 企業の成長をサポート。 サイトでは、 ・2,000社以上の建設業の経営コンサルティング実績から 　厳選したお客様事例をご紹介した事例ページ ・建設業向けコラム ・お役立ち資料 などのコンテンツを掲載しております。 ぜひご活用ください。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

企業成長を加速させる『人気セミナー4選』のアーカイブ配信を期間限定で公開

企業の人材育成は、ニーズの高い「マネジメント」だけでなく、「思考力強化」といった一人ひとりのビジネススキルの向上、「ハラスメント対策」といった組織全体のリスク管理まで、幅広い対応が求められています。 こうした背景を受け、かんき出版の社員研修では、人事が直面しやすい代表的な組織課題を、階層・テーマ横断でカバーする構成のもと、各分野のスペシャリストによる高評価セミナー4選を再公開いたしました。 ※全4本の中から、気になるテーマだけのご参加も可能です。貴社の課題にあわせて1本からお気軽にお申し込みください。

＼やらされ型研修からの脱却／受講生のイヤイヤをワクワクに変える処方箋

「研修の効果が出ない」「社員の受講意欲が低い」そんな声は決して珍しくありません。本セミナーでは、研修が「自分ごと」として受け止められない本質的な理由を明らかにし、社員が主体的に学び、自律的な成長へつなげるための研修設計のポイントを解説。眠い研修を「受けたい研修」に変えるヒントをお届けします。

ブランドの成長を促進する周年事業の活用法　ブランド価値を飛躍的に高めるための戦略と具体施策を学ぶ

ブランドの成長を促進する周年事業の活用法【無料/動画視聴版ウェビナー】ブランド価値を飛躍的に高めるための戦略と具体施策を学ぶ

HR総研：社内コミュニケーションに関するアンケート2026　結果レポート

社内コミュニケーションの最大の課題は「部門連携」、部門連携と1on1の成功のカギは？

社内コミュニケーションに課題を感じつつも、どのような取組みがあるのか、どのような効果が得られるのかなどの疑問も多く、対策が後回しになっている企業も少なくないのではないだろうか。 HR総研では、社内コミュニケーションの実態を明らかにし、コミュニケーション促進のために効果がある施策は何かを探るアンケートを実施した。その結果を以下に報告する。

2026年4月、労務の総点検を。「賃金体系の歪み」や「36協定の更新ミス」を防ぐ実務のポイント

社労士が解説する人事と労務

4月に入り、新入社員の受け入れや雇用契約の更新、賃金改定などで慌ただしいことでしょう。ですが、今年は例年以上に人件費や人材確保などの経営判断に迫られる機会が増えるかもしれません。今年の春闘において、大手企業では満額回答が相次ぎ、正社員だけでなく、いわゆる非正規従業員の賃上げも行われています。それだけでなく、4月から「子ども・子育て支援金」の徴収が開始となり、人件費が膨れ上がります。それだけに、ヒト・モノ・カネと言われる経営資源をどのように活用するか、優秀な人材をあらたに確保するのと同時に、離職を防ぐにはどうすれば良いか、労務管理の視点から今すぐ取り組むべき実務についてお話ししましょう。

人事5名に聞いた御社の主な人事課題Vol.3【人事大解剖総集編――人事リレーの輪21人目～25人目】

人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～

連載「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」では、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、オススメ書籍などを紐解きながら、人事のリアルに迫っている。その取材時には、現状の主な人事課題もお伺いしており、今回は総集編の第3弾として21人目～25人目までの今抱えている主な人事課題を収録した記事をお届けしたい。各社どのような人事課題を今抱えているのか。ぜひHRの情報収集や日頃のインプットに、本記事をご活用ください！ ※記事内の所属、肩書きは取材当時

＜三協テック株式会社＞ 距離もコストも超える採用へ――。三協テックが実践する、キャンリクフォーラムを起点とした「地域密着×全国展開」の両立

キャンリクフォーラム関連コンテンツ

富山県に本社を置く三協テック株式会社は、全国に80拠点以上を展開する総合建材商社でありながら、新卒採用全般をたった一人の担当者が切り盛りしています。地方企業ならではの「物理的距離」「認知度不足」「エリア採用の難しさ」という三重の課題に直面する中、同社が活路を見出したのが、大学と企業の合同相談会「キャンリクフォーラム」への参加でした。 「効率化の名のもとに、採用が血の通っていないものになってしまうのではないか」——採用を一手に担う竹田純香氏がそう語るように、同社の採用哲学の根幹にあるのは、大学・キャリアセンターとの人間的な関係構築。1回10分の面談を最大限に活用するための準備と対話の工夫、そしてフォーラムをきっかけに広がる学内広報への展開まで、地方の中堅企業が実践する「温かい採用」のリアルに迫ります。 【ゲスト】 竹田 純香氏三協テック株式会社　採用担当 富山生まれ富山育ち、滋賀大学経済学部ファイナンス学科卒業。新卒就活は「氷河期世代」。新卒で地元・北陸の出版社へ入社、主に求人広告の営業に携わる。その後、富山県内の民放テレビ局を経て2015年に三井不動産商業マネジメントへ。北陸初のアウトレットモールの開業準備室に配属される。開業後は同施設でのテナント管理、販売促進など施設運営全般に関わるなかで、スタッフの採用・研修・育成に興味を持つ。2019年に三協テックへ入社以降は、興味を持っていた人事分野がメインの業務となった。新卒採用では「インターンシップから選考→内定→入社→研修→配属まで」最長2年の伴走をモットーにしている。人生の目標は【生涯現役】。国家資格キャリアコンサルタント/CDA(Career Development Adviser)。