【採用人事198名に大調査！】25卒サマーインターン最新動向レポート

【TOPICS】 ・全体では約4割がサマーインターンを実施。一方で、従業員数300名以下の企業は7割が「実施なし」と回答 ・約半数がインターンを「対面」で実施。従業員規模が小さくなるほど、対面での開催を重視する傾向に ・インターンの内容については「業務体験をメインにしたもの」が最多 ・インターン後の導線は「会社説明会」に誘導するという回答が最多 （１）サマーインターンの実施状況 今期25卒向けのサマーインターンを実施するか伺ったところ、「はい(43％)」「いいえ(57％)」と、全体の約4割がサマーインターンを実施することが分かった。またこのアンケート結果を従業員数別で見てみると、従業員数が300名以下の企業では「はい(29％)」「いいえ(71％)」、301～1000名の企業では「はい(56％)」「いいえ(44％)」、1001名以上の企業では「はい(57％)」「いいえ(43％)」と、従業員数300名以下の企業は7割が「実施なし」と回答した。 （２）サマーインターンの集客方法 今期のサマーインターンの集客方法について調査を行ったところ、最も多かったのは「自社ホームページ」「ナビサイト」でどちらも約60％、次いで「合同説明会」「学内説明会」が約30％、その他「ダイレクトリクルーティング」「人材紹介」「広告(CM・SNSなど)」という結果になった。 （３）サマーインターンの開催日数 今期のサマーインターンの開催日数について伺ったところ、全体では「1日(33％)」「2～3日(23％)」「4～6日(24％)」「1週間以上(18％)」「1カ月以上(2％)」という結果になった。全体の最多回答は「1日」だが、従業員規模別に見ると、大手の約8割が2日以上のインターンを開催しているということがわかった。 （４）サマーインターンの開催方法 今期のサマーインターンの開催方法について調査を行ったところ、「オンライン(15％)」「対面(55％)」「どちらにも対応したハイブリッド型(30％)」と、全体の約半数が「対面」と回答した。従業員規模別に見ると、従業員規模が小さくなるほど対面での開催を重視する傾向にあることがわかった。 （５）サマーインターンの内容 今期のサマーインターンの内容について伺ったところ、「業務体験をメインにしたもの」が約60％、「会社説明をメインにしたもの」「グループワークをメインにしたもの」がどちらも約40％と、最多回答は「業務体験をメインにしたもの」で、従業員数300名以下の企業は特にその傾向が強いことがわかった。 （６）サマーインターンの選考有無 サマーインターン参加者を選ぶための選考を実施したかどうか伺ったところ、全体では「はい(31％)」「いいえ(69％)」という結果になった。またこのアンケート結果を従業員数別で見てみると、300名以下の企業では「はい(18％)」「いいえ(82％)」、301～1000名の企業では「はい(18％)」「いいえ(82％)」、1001名以上の企業では「はい(57％)」「いいえ(43％)」と、大手と中堅・ベンチャーの対応に大きな差が見られた。 （７）サマーインターン後の導線 サマーインターン実施直後に行う施策について、どのような活動を計画しているか伺ったところ、全体では「会社説明会(25％)」「座談会(13％)」「個別面談(21％)」「ワークショップ(6％)」「秋以降のインターン(14％)」「本選考エントリー(19％)」「その他(2％)」と、「会社説明会」に誘導するという回答が最も多かった。従業員数別で見てみると、中堅・ベンチャーは大手に比べて「個別面談」の実施率が高いことがわかった。 （８）インターンから本選考への導線で工夫していること インターンから本選考への流れ・導線について工夫していることについて伺ったところ、「インターン参加者、不参加者向けのイベントを定期的に実施して、接点を確保している」「インターン参加者には本選考の情報を早めに告知している」「さまざまな階層の社員と話せる機会をイベントの間に組み込むことで、会社へ継続した興味を持ってもらえるようにしている」「インターン参加者と2～3カ月に1回のペースで接点を持つ」「接点の間隔を空けない。空く場合はメールするなどコンタクトを継続する」「個別面談などで、適性検査のフィードバックを行い、本人の自己分析の一助としてもらっている」「とにかく優秀な学生については、若手人事が主導となってコンタクトを取り、カジュアル面談で志望度合いや他社の内定情報を収集するように努めている」「特別早期選考枠を設ける」「インターンシップ参加者は、会社説明会への参加を免除」などの回答が得られた。 （９）25卒の本選考開始時期 25卒の本選考開始予定時期について伺ったところ、全体では「2023年8月以前(5％)」「2023年9～10月(11％)」「2023年11～12月(14％)」「2024年1～2月(19％)」「2024年3～4月(21％)」「2024年5～6月(8％)」「2024年7月以降(22％)」という結果になった。従業員数別で見てみると、大手・中堅の約4割が「2023年中」に本選考を開始すると回答した。 （１０）25卒の内定出し開始予定時期 25卒の内定開始時期について伺ったところ、「2023年8月以前(4％)」「2023年9～10月(5％)」「2023年11～12月(6％)」「2024年1～2月(14％)」「2024年3～4月(25％)」「2024年5～6月(19％)」「2024年7月以降(42％)」と、全体の約7割が「2024年3月以降」に内定出し開始予定と回答した。 （１１）コロナ禍以前/以降の選考方法の変化 コロナ禍以前/以降で選考方法を変えたか伺ったところ、「変えた(73％)」「変えていない(27％)」と、約7割がコロナ禍以前/以降で選考方法を「変えた」と回答した。 【選考方法を変えたと回答した方の意見】 「採用面接を対面形式からオンライン形式に変更したことで、都内から遠方の学生との面談機会が増やせた。」「コロナ禍以前は対面面接のみで、コロナ禍ではオンライン面接を主としていたが、5類以降後は最終面接のみ対面面接としている。」「特にITエンジニアについては、選考の時期を決めていたが、それでは採用できないことが分かり、『ほぼ通年採用』に切り替えている。」「グループ面接を動画選考に変更した。動画選考にすることで、時間に関係なく見ることが出来、工数は減ったと思う。」「大きなイベントは止めた。ダイレクトリクルーティング中心にし、リモートでの面談や面接も積極的に取り入れた。」などの意見があげられた。

「それってうちの仕事ですか？」と言わせない！現場社員協⼒型の新卒採⽤の作り⽅

選考移行率や内定承諾率の低さという課題を解消する魅力づけ施策の一つとして「現場社員の活用」を進める企業が増えています。 しかし、いざ施策を進めようとしても「なかなか現場からの理解が得られない」「どのように現場社員を採用に活用すればいいのかわからない」というお悩みもよく聞かれます。 本資料では、具体的な事例をもとに現場協力型採用を成功させるためのポイントと進め方についてご紹介します。 ◆こんな方におすすめ 選考移行率や内定承諾率の低さに課題がある 現場社員協力型のコンテンツを計画している 採用協力を得るにあたって、現場責任者の理解がなかなか得られない

【大手・中堅・ベンチャー人事に大調査！】25卒サマーインターン最新動向レポート

2023年8月、企業の人事責任者・担当者を対象に、25卒サマーインターンと本選考についてのアンケート調査を行い、198名から回答を得ました。 ▼本資料でわかること ・企業規模別の25卒サマーインターン実施状況 ・サマーインターン後の導線設計 ・25卒本選考・内定出し開始予定時期 ・コロナ禍以前/以降の選考方法の変化 ▼こんな方におすすめ ・他社のサマーインターン動向を知りたい ・サマーインターン後の導線設計について知りたい ・同規模企業の選考スケジュールを知りたい

24卒理系採用で起きた「大きな変化」 昨年と比べ、内定獲得時期が〇か月早期化！

24卒理系学生を対象に実施した、就活に関する動向調査結果から、 就活の開始時期や、インターンシップの参加状況などがわかります。 また、23卒学生に実施した動向調査結果との比較から、 内定獲得時期の早期化など就活動向の変化を知ることができます。 ★このような方におすすめ★ ・理系学生の母集団形成に課題を感じている方 ・25卒採用の施策を検討している方 ・理系学生の本音を知りたい方 ぜひご一読ください！

～辞退要因を可視化し、フォローアップで防ぐ～ 内定辞退防止パッケージ

ひとりひとりに合わせたフォローアップで、内定辞退・選考辞退を防ぐ。

適性検査『eF-1G』の内定辞退防止モデルは、6千件超の内定辞退者・承諾者のパーソナリティデータから、「内定辞退要因」のパターンを特定しました。

“新定義のインターンシップ”に対する25卒生の認知度は？ 参加意向は高い一方、具体的にやりたい仕事は未確定か

株式会社ディスコは2023年6月12日、「キャリア意識やインターンシップ等に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年5月18日～31日で、2025年3月卒業予定の大学3年生および大学院修士課程1年生（以下、25卒生）1,124名（文系809名、理系・学部生206名、理系・大学院生109名）より回答を得た。これにより、新定義のインターンシップの認知度や類型別の参加意向が明らかとなった。

株式会社人材研究所 曽和利光氏に聞くほとんどの企業ができていない、内定者フォローでやるべき6つのこと

「毎年同じ内定者フォローを行っているが、このままで良いか不安...」「改善の必要はあると感じるものの、どう改善すればよいか分からない...」という方は多いのではないでしょうか？ そのようなお悩みを解決するために、どのような手順で内定者フォローを進めるべきかや、いつ・どこに・どれほどの時間をかけるべきかについて、株式会社人材研究所 曽和利光氏にお話を伺い、内容をまとめました。内定者のリアルな体験談を紹介するコラム「内定者フォローの落とし穴」も掲載されており、内定者の実情が気になる方にもピッタリな資料です。是非ご一読ください。 〈この資料で分かること〉 ・間違いない内定者フォロー戦略の立て方 ・内定承諾前/内定承諾後にそれぞれやるべきこと ・内定者が実際に経験したフォローの内容と企業への印象

24卒採用の課題は7割が「エントリー数の不足」、母集団形成が困難に。求職者へのアピールとして「初任給引き上げ」を行う企業も

株式会社マイナビは2023年7月18日、「2024年卒企業新卒採用活動調査」の結果を発表した。同調査は2023年6月時点の2024年卒（以下、24卒）の採用活動および、2025年卒（以下、25卒）の採用計画について行われた。調査期間は2023年6月2日～20日で、上場企業254社、非上場企業2,848社の計3,113社より回答を得ている。これにより、24卒生の採用活動の実態や、採用における問題点が明らかとなった。

HR総研×楽天みん就：2024年卒学生の就職活動動向調査（6月）　結果報告【就職活動編】

理系学生の7割がインターンシップ参加企業から内定、内定承諾の連絡は？

すでに25年卒学生向けインターンシップが本格化している8月、24卒の就活動向は終盤に入りつつある。24卒学生の動きを振り返ることで、インターンシップ参加を経て内定を得る学生がどの程度いるのか、内定承諾した企業とはいつ頃出会ったのかなど、25卒学生の就活動向にも共通しそうな様々な情報が見えてくる。 HR総研と楽天みん就は、2024年卒学生の就職活動の動向調査を実施し、その結果について「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けて報告する。 今回は「就職活動編」として、最も活用した就職サイト、面接を受けた時期、内定承諾の状況など、様々な項目に関する調査結果を以下に報告する。

ざんねんなリクルーター図鑑

学生の前でのプレゼンや学生との個別面談、 時には内定承諾前のフォローなど、役割が多岐にわたるリクルーターですが、 対応に失敗すれば学生の入社意欲を削ぎ、辞退の引き金となる可能性も。 本資料ではよくあるリクルーターの失敗と改善のためのポイントをまとめました。

【現場社員に共有できる！】面接準備チェックシート

「現場目線で見極めをおこなうことができる」「見極めだけでなく、魅力づけの役割を果たすことができる」というメリットから、現場社員が新卒採用の面談や面接に参加する場面が増えています。 しかし、習熟度が低い現場社員へのレクチャーが不十分だった場合、学生からの好感度や信頼を下げてしまうことになりかねません。（※24卒上位校学生へのアンケート調査によると、企業への好感度が下がった場面の1位には「社員の態度／スキル不足への不満」があげられています） そこで本資料では、現場社員が面談・面接に参加するにあたり、気をつけるべき項目をチェックシート形式でまとめました。現場社員への面談・面接協力を依頼する際にご活用ください。 #採用ブランディング #採用マーケティング #新卒採用 #24卒 #25卒 #本選考 #エントリー #インターン #インターンシップ #採用ターゲット #魅力づけ #旧帝大 #優秀学生 #上位校学生 #学生ニーズ #就活事情 #就職活動 #志望業界 #iroots #ダイレクトリクルーティング #スカウトサービス #スカウト #人事 #採用担当

25卒採用、6割以上が「採用直結型インターン」を実施予定。課題は「学生の集客」や「現場社員の協力」などか

株式会社月刊総務は2023年5月30日、「インターンシップについての調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月10日～25日で、全国の総務担当者74名より回答を得ている。これにより、インターンシップによる採用の実施有無や採用予定人数のほか、実施における課題などが明らかとなった。

【新卒採用】24卒生の「配属希望」と「就職確定状況」を調査。配属先決定時期の希望は「入社決定前まで」が7割に

株式会社リクルートは2023年7月24日、「就職プロセス調査」の結果を発表した。調査期間は2023年6月12日～19日で、2024年卒業予定の大学生（以下、24卒生）1,165名より回答を得た。これにより、24卒生の入社後の配属希望と、去る6月時点での確定状況がわかった。

【導入事例】選考合格率の高い母集団を作り、面接工数の削減に成功_エン・ジャパン編

新卒向けスカウトサービス「iroots」をうまく活用し、課題解決や採用決定に成功している人事の方にその理由やポイントをお話いただく「#だから、iroots」シリーズ。 第1回目は、選考合格率の高い母集団を作り、面接工数の削減に成功したエン・ジャパン株式会社の事例についてご紹介します。 ◆ウェビナー参加者の声 ・かなり社外秘に近いような内容を開示いただきながら、事例をもとにご説明いただけた ・運用について工夫されている点やスカウト文面などが参考になった ・学生のトレンド情報が参考になった ◆こんな方におすすめ ・前年度の採用において、選考合格率が想定よりも低かった ・ナビサイトでの母集団形成が難しくなってきている ・ダイレクトリクルーティングの導入に懸念がある #採用ブランディング #採用マーケティング #新卒採用 #24卒 #25卒 #本選考 #エントリー #インターン #インターンシップ #採用ターゲット #魅力づけ #旧帝大 #優秀学生 #上位校学生 #学生ニーズ #就活事情 #就職活動 #志望業界 #iroots #ダイレクトリクルーティング #スカウトサービス #スカウト #人事 #採用担当

内定承諾の決め手はどこにあるのか？ 24卒生の8割以上が5月時点で「内定取得」も、そのうち半数以上が「就活を継続」

エン・ジャパン株式会社は2023年5月31日、2024年に卒業する学生を対象とした「就活状況」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2023年5月8日～14日で、同社が運営するスカウトサービスを利用する2024年卒業予定の大学生および大学院生（以下、24卒生）735名より回答を得ている。これにより、2024卒生の5月時点での内定企業数や内定決定後の就活の有無などが明らかとなった。

企業人事が選ぶ「大学の就職力ランキング2023-2024」、1位は2年連続で「京都大学」。新卒採用で考慮したい出身大学ごとの人材像とは？

日経HRと日本経済新聞社は2023年6月7日、「企業の人事担当者から見た大学イメージ調査」の結果を発表した。調査期間は2023年2月14日～3月22日で、上場企業と有力未上場企業の人事担当者738名より回答を得ている。これにより、「就職力ランキング」上位の大学や、ランキングに通じる側面と評価点が明らかとなった。

スカウトサービス選びを支援する新サービス「SCOUT　SEARCH」の提供を開始

本サービスは、スカウトサービス選びにおいて人事担当者が限られた時間の中で数ある媒体を選定する際に要していた時間や、「どんなスカウトサービスを選ぶべきか分からない」といった課題を解決するために開発されました。 業界トップクラスのダイレクトリクルーティング支援社数（累計500社超）の実績と信頼をベースに、ヒアリングを通じて自社の募集職種にあったスカウトサービスを提案します。 サービスページはこちら：https://vollect.net/hrpedia-scout-service/ スカウトサービス無料相談はこちら：https://www.vollect.net/form/scout_service_contact ■時間がない、媒体選定基準がわからない人事部の救世主「SCOUT　SEARCH」の特徴 〜ダイレクトリクルーティング支援社数（累計500社超）の実績と信頼をベースに、採用にかかる時間の削減と最適なスカウトサービス選定が可能〜 ダイレクトリクルーティングの必要性を重視して導入を検討している企業に対して、スカウトサービス選定時の相談から導入まで一気通貫してサポートするのが当社の「SCOUT　SEARCH」です。 ①運用面も考慮したご提案 累計500社以上の多様な業界・職種・企業規模のスカウト配信データを蓄積しているため、会社ごとにフィットするスカウトサービスはもちろんのこと、使いやすさなどを含めた「運用面」を考慮したご提案が可能です。 ②媒体特典あり 複数のサービスの特徴や料金プランを一元的に見ることができ、スカウトサービス選定にかかる工数削減と効率的な意思決定をサポートすることができます。 （※スカウト媒体によっては、「初期費用無料」「スカウト通数の付与」などの特典をご用意しております） ＜サービスの開始の流れ＞ 〜契約締結まで無料サービスとなっております〜 ③無料相談から導入まで徹底サポート お問合せ後の相談は全て無料となっており、費用の負担はありません。 気軽に何度も相談できますので、より少ない時間で確実に効果が見込める媒体をご提案、媒体導入まで一気通貫でサポートします。 ＜こんな会社におすすめ＞ ・ダイレクトリクルーティングを始めたが、数あるスカウトサービスから募集職種に適した媒体を選定したい ・上記に付随してスカウトサービスを選定する時間がない（採用担当が多忙で時間が割けない） ・以前導入したことはあったが、結局活用しきれなかったため、現在のトレンド情報収集も含め、一度相談してみたい サービスページはこちら：https://vollect.net/hrpedia-scout-service/ スカウトサービス無料相談はこちら：https://www.vollect.net/form/scout_service_contact ■株式会社VOLLECT 会社概要 スカウト型採用であるダイレクトリクルーティングに特化した事業を展開しており、500社以上に導入されたスカウト代行サービス「PRO SCOUT」の提供や、ダイレクトリクルーティング特化メディア「HRpedia」の運営を行っております。ダイレクトリクルーティングに特化した採用支援のパイオニア的存在として、書籍「ダイレクトリクルーティングの教科書」を出版し、ダイレクトリクルーティングを使った採用の普及と啓発を行い、各種ビジネス誌にも取り上げられています。 ▼PRO SCOUT詳細はこちら https://vollect.net/proscout/ ▼HRpedia詳細はこちら https://vollect.net/hrpedia/ ▼「ダイレクトリクルーティングの教科書」はこちら https://amzn.to/3FowQVK 社名：株式会社VOLLECT（ヴォレクト） 所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2丁目21−1 渋谷ヒカリエ33F 代表者：代表取締役 中島 大志 会社HP：https://vollect.net/

第148回 新卒採用の「早期化」が「長期化」を招く原因にも。採用の現場で人事担当者が苦労している点や学生への所感とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 先月、大企業の採用責任者数名とお話しする機会があり、現在の2024年卒採用の状況を話題にしたところ、「いや～、今年は本当に苦労していますね」との声を多くの方から聞きました。就職ナビが実施する就活生の内定率調査の結果が定期的に報道され、例年以上に早いペースで内定率が上昇していることは皆さんもご存じでしょう。企業の採用活動が早期化しているため、それだけ企業の内定出しが早く進んでいるのは確かですが、すべての企業の採用活動が同様に早期化しているわけではありません。

24卒は“高卒採用”の需要高まり、約9割の企業が募集人数を「増加」または「維持」。高校新卒採用で若手人材の確保が狙いか

株式会社ジンジブは2023年5月31日、2024年卒の「高校新卒採用」についての企業動向調査の結果を発表した。調査期間は2023年4月14日～20日で、企業の新卒採用担当者593名（うち高卒採用実施は297名）より回答を得ている。これにより、企業の2024年卒（以下、24卒）の高卒採用意欲や、前年度と比較した募集人数の増減などが明らかとなった。

新卒採用・中途採用面接で約2割が「不適切な質問」を体験。採用コンプライアンス違反になり得る質問内容とは？

日本労働組合総連合会は2023年5月31日、「就職差別に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月1日～4日で、直近3年以内に就職のための新卒採用試験、または中途採用試験を受けた15～29歳の男女1,000名より回答を得ている。これにより、実際に採用試験の面接で質問された項目や、不適切な質問を受けた体験の有無などが明らかとなった。