AI時代、人材育成はどう変わる？企業の期待・懸念・対応から読み解く

学校法人産業能率大学 総合研究所（東京都世田谷区）は、ＨＲ総研（ProFuture株式会社）と共同で「生成ＡＩと人材育成に関する人事実態調査」を実施しました。日本企業・組織で人事施策または人材育成に関わる担当者・責任者（以下、人事担当者）を対象に調査し、320社の回答を集計しました。

本調査では、生成ＡＩの業務利用状況、人材育成への影響認識、育成施策の見直し・対応状況を尋ねました。また、新人・若手社員の育成における期待や懸念、生成ＡＩを用いた成果物の品質確認やレビューの実態についても尋ねています。

■主な調査結果
１. 人材育成の見直しは、必要性が広く認識される一方、実際の対応は限定的
２. 人材育成の見直しが進みにくい理由は、全社の生成ＡＩ活用の方向性が不明確なことが最多
３. 生成ＡＩの普及に伴い、育成上の課題が大きいと感じる階層は「管理職」が59.4％で最多
４. 生成ＡＩの基礎知識・利用ルールに関する周知・研修の実施割合は各４割、管理職向けは7.7％
５. 人事担当者の76.2％が、新人・若手本人がどこまで自分で考えたかを確認しにくいと懸念
６. 人事担当者の多くが生成AIを利用する一方、人事部門による現場の活用状況の把握は限定的

■調査概要
調査主体：学校法人産業能率大学、HR総研（ProFuture株式会社）による共同調査
調査期間：2026年５月22日～６月23日
調査方法：インターネット調査
調査対象：日本企業・組織において、人事施策または人材育成に関わる担当者・責任者
回収・集計件数：総回収389件。重複回答を確認・整理し、主集計は１社１回答の320件（320社）。

■学校法人産業能率大学 総合研究所について
学校法人産業能率大学は、マネジメントの総合教育・研究機関です。社会人教育と学生教育の両事業をもって「マネジメントの思想と理論をきわめこれを実践の場に移しうる人材の育成」を謳った建学の精神の実現に努めています。
産業能率大学 総合研究所は、創立者上野陽一の人材育成理論を継承し、教育・コンサルティングを通じてクライアントの抱えるさまざまな課題に対してソリューションを開発・提供する部門です。クライアントの課題解決のために、教育・コンサルティングのパイオニアとして培った知見を活かし、理論と実践の融合を図りながら、効果性の高い方法・しくみ・ツールを組み合わせたソリューションを提供します。

■調査報告書の詳細・ダウンロード
「社会人の自己啓発における学習手段の実態調査 報告書」
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『生成ＡＩと人材育成に関する人事実態調』を発表