第６回上場企業の課長に関する実態調査

上場企業の課長828人に訊く！職場の状況や意識の変化

学校法人産業能率大学総合研究所では、従業員数100人以上の上場企業に勤務し部下を１人以上持つ課長を対象に、職場の状況や課長自身の意識などに関するアンケートを実施し「第６回上場企業の課長に関する実態調査」としてまとめました。調査は2021年9月14日から16日までの3日間、調査会社を通じてインターネットリサーチで実施し、828人(男性799人、女性29人)から回答を得ました。

コロナ禍によって働き方が大きく変わるとともに、業務のデジタル化（ＤＸ）によるビジネスの進め方も見直しを迫られています。こうした変革の波にさらされている課長は、従来の職場運営の方向性に関する再検討や、自身が有するマネジメントスキルの確認・検証が求められています。

今回の調査では、コロナ禍により社内外のコミュニケーションが減少したこと、新しい日常において「ＩＴ活用」や「タイムマネジメント」スキルの重要性が増すことがあらためて明らかになりました。一方、ＤＸへの対応に関しては、２～３年前と比較して重要度が高まった業務課題としてあげられているものの、具体的な取り組みを「特に何もしていない」という回答が53％に上りました。

また、ほとんどの課長がプレイングマネジャーとして業務を遂行しており、そのうちの約半数が「プレイヤーとしての活動がマネジメント業務に支障がある」と回答するなど、課長の業務遂行には厳しい現実が待ち構えています。

最終的になりたい立場・役職では、「現在のポジション（課長）を維持する」が前回から約9ポイント増加して過去最高となる一方、「部長クラスのポジションに就く」は約10ポイント減少しており、出世意欲の低下が見受けられます。

【概要結果の概要】
・課長の99.5％がプレイングマネジャー
・プレイヤーとしての活動がマネジメント業務に“支障がある”５割
・最終的になりたい立場・役職は「現在のポジション（課長）の維持」が過去最高
・6割が年功序列を「望まない」
・これから重要性が増すマネジャーのスキルは「ＩＴ活用」や「タイムマネジメント」
・ただし半数はデジタル化対応への取り組みは「特に何もしていない」

第６回上場企業の課長に関する実態調査