HRプロとは株式会社キープレイヤーズは2023年3月13日、「日本国内企業のChatGPT人材の採用に関する調査」の結果を発表した。調査日は2023年3月3日で、日本国内で経営者あるいは採用担当者として働く20～50代の計250名より回答を得た。これにより、経営者および採用担当者におけるChatGPTの認知度や、ChatGPTを活用可能な人材における採用への影響度などが明らかとなった。
6割以上の経営者および採用担当者が「ChatGPTを知っている」と回答
AI関連技術を開発する非営利組織OpenAIが公開した「ChatGPT」は、対話に特化した言語モデルとして2023年3月に公開された。現在では各企業でもChatGPTを活用したサービスの開発や提供が進んでおり、注目度が高まりつつある。そのChatGPTを活用できるスキルは、企業の採用に影響するのだろうか。はじめにキープレイヤーズは、「『ChatGPT』という言葉を聞いたことがあるか」を尋ねた。すると、「はい」が62％、「いいえ」が38％で、6割以上が「ChatGPT」という言葉を知っていると回答した。
6割の企業がChatGPTに関するサービスを「提供予定／開発意向がある」と示す
次に同社は、「ChatGPTという言葉を聞いたことがある」とした回答者に、「ChatGPTに関するサービスを提供する予定はあるか」を尋ねた。その結果、「提供している」が0.6％、「まだ提供していないが開発している」が4.5％、「開発していないが活用法があればサービスに取り込みたい」が55.5％で、合計60.6％だった。6割がChatGPTに関するサービスを提供済みまたは提供への意欲があり、開発に前向きであることがわかった。
「ChatGPTを活用できる人材を積極的に採用したい」との回答は2割を超える
続いて同社が、「ChatGPTを活用できる人材を積極的に採用したいと思うか」を尋ねたところ、「まだ採用する予定はない」が78.1％で8割に迫った。一方で、「積極的に採用したい」（8.4％）、「できれば採用したい」（13.5％）の合計は21.9％と、ChatGPTが活用できる人材を積極的に採用したいと考えている企業も2割以上あることが明らかとなった。
4割以上が「ChatGPTを活用できる候補者」は採用意向度が上がると回答
最後に同社は、「採用候補者がChatGPTを活用できたら採用意向度は上がるか」を尋ねた。すると、「採用意向度が上がる」（17.4％）と、「やや採用意向度が上がる」（26.5％）の合計は44.1％と、4割以上がChatGPTを活用できる採用候補者に対し採用意向が高まることがわかった。
本調査結果から、「ChatGPTを活用できる人材がいれば採用したい」と考える企業は2割程度となった一方で、「同サービスを活用できたら採用意向度は上がる」とした企業は4割を超えた。企業ではChatGPTの活用方法を探りつつも、機会があれば取り入れていきたいという意向があると推測できる。ChatGPTは、今後さまざまな場面で活用され、専門人材も増えていくだろう。自社でのサービス展開や必要な人材の採用を検討していきたい。
