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「HR総研 人事白書2015」人材育成に関する調査結果【3】
HR総研調査レポート

「HR総研 人事白書2015」人材育成に関する調査結果【3】

次期マネジメント層として期待される「中堅社員」の育成

前回(「HR総研 人事白書2015」人材育成に関する調査結果【2】)で、階層別研修に注目し今後育成を強化する予定の階層は「中堅社員」であるとレポートしたが、第3回目の今回は「中堅社員研修」の詳細についてレポートする。  まず、「中堅社員研修」の対象年齢層を聞いたところ、最多回答は「30歳前後」(51%)、次に「27歳前後」「32歳前後」(共に32%)であり、30歳前後の社員を対象とする企業が多い。 中堅社員の課題を調査したところ、「実務のキーマンとしての役割認識」(59%)が最も多く、次に「リーダーシップ/フォロワーシップスキル」(50%)、「職場の問題解決能力向上」「モチベーション向上」(共に49%)と続いているが、メーカーと非メーカーにおいて上位項目は異なっている。 研修内容については「リーダーシップ/フォロワーシップスキル」(65%)、「コミュニケーション」(51%)が半数を超える回答を集めた。 なお、研修の実施主体を聞いたところ、「自社(グループ会社)で内製」が50%、「外部の研修会社を利用」が36%であった。「新入社員研修」「新入社員フォロー研修」では、「内製」の比率が7割を超えていることと比較すると、外部のノウハウ・リソースが必要とされる分野であることが伺える。 ※企業規模別、メーカー/非メーカー別の傾向等、詳細はログインの上、ご確認ください※ ▼「HR総研 人事白書2015」全9巻 お申込はこちら http://www.hrpro.co.jp/hks.php

「HR総研 人事白書2015」人材育成に関する調査結果【2】
HR総研調査レポート

「HR総研 人事白書2015」人材育成に関する調査結果【2】

「階層別研修」今後のカギは「中堅社員」育成の強化

HR総研が発行する年次報告書「HR総研 人事白書2015」より、人材育成について一部データを引用してレポートする。人材育成に関する調査結果 第2回は「階層別研修」について。  「階層別研修」の実施を調査したところ、全体で83%の企業が「実施している」と回答しており「階層別研修」は日本の企業において教育体系の主軸であると言える。 しかしながら、企業規模によりその傾向は異なり、大企業では98%とほとんどの企業で階層別研修を実施しているが、中堅企業では93%、中小企業では66%と、3社に2社の割合にとどまっている。  実施をしている階層別研修を聞いたところ、最多回答は「新入社員研修」(91%)、次に「新入社員フォロー研修」(68%)、「内定者フォロー研修」(58%)と続く。新人教育に重点が置かれており、職位が上がるほど、階層別研修の実施割合は少なくなることがわかる。 一方で、「今後強化する階層別研修」については、半数(50%)の企業が「中堅社員研修」と回答。「管理職手前研修」も34%あり、管理職になってからではなく、管理職になる前からの教育を重視する傾向がみられた。 ※企業規模別、メーカー/非メーカー別の傾向等、詳細はログインの上、ご確認ください※ ▼「HR総研 人事白書2015」全9巻 お申込はこちら http://www.hrpro.co.jp/hks.php

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