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マネジメント軸に加え技術力や専門性を評価することで、社員がキャリアのオーナーシップを持てるNTTデータ先端技術の「2次元評価フレーム」
コラム・対談・講演録

マネジメント軸に加え技術力や専門性を評価することで、社員がキャリアのオーナーシップを持てるNTTデータ先端技術の「2次元評価フレーム」

第12回 日本HRチャレンジ大賞(2023年実施) 授賞企業講演録&インタビュー

「評価制度」の設計は、社員の処遇のみならず、エンゲージメント、成長へのモチベーション、採用競争力、そして事業の成長そのものなど多様な領域に影響を与える。特に高度な専門性を保有する社員が多数所属する企業の場合、その専門性がいかに評価され、どのようなキャリアを描けるのか関心は強いだろう。NTTデータグループで基盤領域を担うNTTデータ先端技術株式会社は従来、組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価する人事評価制度を運用していた。しかし企業規模の拡大、お客様の期待の高まりを背景に、社員の高度な技術力や専門性をより評価すべく、制度の大幅な変革に取り組んだ。今回、NTTデータ先端技術株式会社 取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 冨岡洋子氏と、人事総務部 人事担当部長鈴木聡氏にインタビューを実施し、変革の背景や新制度の仕組み、導入における工夫、そして社員のキャリア意識の変化などについて話を伺った。 第12回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』NTTデータ先端技術株式会社「技術で社会に貢献する」NTT データ先端技術の新たな人事給与制度 ~マネジメント軸と専門性の軸の2 次元フィールドで多様なキャリアを実現~マネジメント力を中心に評価し処遇を決定していた従来の枠組みから新たな評価制度へ移行。組織やプロジェクトをマネジメントする能力の発揮を評価するManagement Bandに加え、技術力や専門性の発揮を評価するSpecialty Bandを導入し、2軸による2次元空間を社員が自由に選択し移動できるようにしたことで、社員が自らのキャリアのオーナーシップを持つことを通じて多様なキャリアの実現に貢献していると、高く評価されました。 プロフィール冨岡 洋子 氏NTTデータ先端技術株式会社取締役常務執行役員 CHO, CRO, CFO 人事総務部長 1989年、NTTデータ通信株式会社(現・株式会社NTTデータ)入社。2012年、広報部長。2017年、株式会社 NTTデータ ユニバーシティ代表取締役社長。2020年、株式会社NTTデータ 執行役員 総務部長。2022年、同社執行役員サステナビリティ経営推進部長。2023年6月より現職。 鈴木 聡 氏NTTデータ先端技術株式会社人事総務部 人事担当 担当部長 1991年、NTTデータ通信株式会社(現・株式会社NTTデータ)入社。人事部勤務。2015年、第二金融事業本部 企画部 事業企画担当部長。2019年7月より現職。

【アーカイブ公開中】組織の次世代を担うリーダーの育成 自ら考えて行動する自律型人材の育て方セミナー
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【アーカイブ公開中】組織の次世代を担うリーダーの育成 自ら考えて行動する自律型人材の育て方セミナー

■このような方におすすめ ・指示されたことはキチンとやるが、それ以上のことをしない「指示待ち人間」への対処に困っている方 ・変化を嫌い、現状維持を志向する組織を変革したいとお考えの方 ・社員の主体性や自律性をどのように育てていけば良いかとお悩みの方 ----------------------------------------------------- ■セミナーの概要 少子高齢化による人口減少、DX(デジタルトランスフォーメーション)の進展、生成AIの登場、コロナ後の価値観の変化など、事業を取り巻く環境は急激に変化しています。 固定概念を打破し、過去の成功体験にとらわれず、事業や組織にイノベーションを起こすことが必要である。そう叫ばれていながらも、その実現に苦慮する組織が絶えないのは、組織を構成する「人」の実態が伴っていないからだと言えるでしょう。 変化や挑戦が必要だと頭ではわかっていながらも、実際には変化を恐れ、面倒を避け、現状維持を志向する人たちが大勢を占めていて、行動が伴わないのです。そして、今までと同じことを、同じようにやり続けながら、結果だけが変わって欲しいと都合の良い夢物語を見続けて、現実がますます悪くなっていくのです。 この状況を打破するためには、 ・組織を構成する「人」の思考と行動を変えること ・そのためにも、自ら考えて行動する「自律型人材」を増やすこと ・その結果として、変化と挑戦を尊び、奨励する組織文化を醸成すること が求められます。 今回のセミナーでは、数々の企業で導入した「自律型人材養成プログラム」の実際の事例をご覧にいれながら、反応的な「指示待ち人間」を主体的な「自律型人材」へ変えていくプロセスをご説明いたします。 次世代リーダーや中核人材の育成をお考えの方は、ぜひご覧ください。 ----------------------------------------------------- ■プログラム 1.自律型人材が求められる背景 2.自律型人材に求められる要件 3.自律型人材の育成プログラム ----------------------------------------------------- ■登壇講師 小松 茂樹氏 株式会社ビジネスキャリア・コンサルティング 代表取締役 中小企業診断士/国家資格キャリアコンサルタント/全日本能率連盟認定マネジメント・インストラクター 東京外国語大学卒業後、人材派遣会社にて営業職を経験し、営業企画部門へ。その後、健康食品・化粧品の卸売会社へ転職。営業企画・マーケティング・情報システム・総務・人事・経営企画室などを歴任。後に、経営企画部門の人事担当として、人事制度の再設計や評価、査定、採用、社員研修などを行う。2015年より経営コンサルティング会社に勤務。リーダーシップ・マネジメント、業務改善・生産性向上、キャリアデザイン、営業力強化、ビジネススキル向上など幅広い範囲で、業績向上や人材育成の支援を実施。2021年2月に独立。同年8月に株式会社ビジネスキャリア・コンサルティングを設立。著書『指示待ち人間からの卒業〜自ら考えて行動する「自律型人材」になる方法〜』 ------------------------------------------------------------------------------------- ■主催者:株式会社ビジネスキャリア・コンサルティング ■費用:無料 お申込完了後に動画視聴URLをご案内いたします。お申し込みは↓から。

【異文化理解のフレームワーク】カルチャーマップ アメリカ編《レポート無料公開》
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【異文化理解のフレームワーク】カルチャーマップ アメリカ編《レポート無料公開》

■資料概要■ 「異⽂化理解のフレームワーク」カルチャーマップ カルチャーマップとは カルチャーマップとは、エリン・メイヤー氏が世界有数のビジネススクール INSEADで教授を務める中で、同校のプログラム参加者である世界各地から集まったエグゼクティブから得た情報を検証し作成された、異文化人材を率いるマネージャーが自覚しておくべき8つの指標において、67か国の文化の相対的位置づけを示した分布モデルです。 インサイトアカデミーでは、海外事業における交渉事や現地社員のマネジメントに活用いただけるよう、8つの指標の説明を記載するとともに、各指標における日本を含む計65カ国ほどを独自にプロッティング掲載し、無料コンテンツとして公開しております。 --------------------------------------------- 「国別カルチャーマップ アメリカ編」とは --------------------------------------------- グローバルビジネスにおいて企業から多くよせられる相談のひとつに、「相⼿国の⽂化の理解がマネジメントのネックになっている」というものがあります。 グローバル環境で成果をあげていくためには、異⽂化を理解するための指標を持ち、その背景や要因を紐解いて柔軟に対応していく⼒を⾝につけておく必要があります。 インサイトアカデミーでは、独自にプロッティングした65か国の中から、この度“アメリカ”をピックアップし、8つの指標を説明するとともに、日本との違いを定量 / 定性の両面から分析し、アメリカビジネスのプロフェッショナルによる8つの指標毎の考察を盛り込んだ「国別カルチャーマップ アメリカ編」をリリースいたしました。 日本との違いをより詳しく学ぶことで、どのような行動をとればよいのかのヒントが見つかるはずですので、アメリカでビジネス展開をされている企業様はもちろん、仕事上でアメリカの方とコミュニケーションをとる方など、アメリカビジネスに携わるすべての方におすすめの資料です。 この「国別カルチャーマップ アメリカ編」は、タイ・中国・ベトナム・シンガポール・台湾・インド・オーストラリア・マレーシア・韓国に続く「国別カルチャーマップシリーズ」第10弾です。今後も、各国のカルチャーマップを順次リリース予定です。 ♦「国別カルチャーマップ アメリカ編」目次♦ 1.カルチャーマップとは 1-A エリンメイヤーとカルチャーマップ 1-B カルチャーマップ8つの指標 2. カルチャーマップ -アメリカ編- 2-A コミュニケーション 2-B 評価 2-C リード 2-D 決断 2-E 信頼 2-F 見解の相違 2-G スケジューリング 2-H 説得 2-I 日本&アメリカ文化特性比較 異⽂化理解のフレームワーク「カルチャーマップ」から“アメリカ”をピックアップし、8つの指標を説明するとともに、日本との違いを定量/定性の両面から分析し、アメリカビジネスのプロフェッショナルによる8つの指標毎の考察を盛り込んでいます。 ぜひ貴社のアメリカビジネスにおける異文化マネジメントにご活用ください。 ■無料お役立ち資料のご案内■ インサイトアカデミーでは、海外事業やグローバル人材育成の計画策定に活用いただける無料のレポート資料を多数ご用意しております。 ・異文化理解のフレームワーク ~カルチャーマップ~ ・異文化理解の代表的指標 ~ホフステードの6次元モデル~ ・異文化理解のメカニズムを解説 ~文化の氷山モデル カルチャーアイスバーグ~ ・数字から見た海外駐在員の現状 ・数字から見た各国の人事労務「アメリカ編」「中国編」「インドネシア編」 ・国別カルチャーマップ「タイ編」「中国編」「ベトナム編」「シンガポール編」「台湾編」「インド編」「オーストラリア編」「マレーシア編」「韓国編」「アメリカ編」

【健康経営優良法人認定 大樹生命様・前田建設工業様登壇】こころとカラダの健康データ 有効活用セミナー
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【健康経営優良法人認定 大樹生命様・前田建設工業様登壇】こころとカラダの健康データ 有効活用セミナー

人的資本経営が注目されるに伴い、その効果的な経営手法である健康経営においても“データに基づく戦略的な取り組み”が強く求められるようになっています。本セミナーでは、350万人超6ヶ年のストレスチェック大規模分析から、コロナ禍が働く人に与えた影響とこれからの組織づくりのポイントをお届け。さらに、企業保健師より「専門職からみた健康管理データの有効活用」を、健康経営優良法人認定企業である大樹生命様、前田建設工業様に「こころとカラダの健康管理」の実践について伺い、これからの職場づくりのカギとなる〈健康データの有効活用〉を考えます。 【開催概要】 開催日:2024年2月15日(木)、2月22日(木) 14時~15時30分 (両日とも同じ内容となります) 参加費・会場:無料・オンライン (インターネット環境があれば、どこからでもご参加いただけます) お申込み:https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00753&pcd=60 参加特典:参加者の皆さまへ、6ヶ年のストレスチェック大規模分析報告書を進呈 ■企業ご講演(健康経営優良法人に聞く!こころとカラダの「健康管理」とは) 大樹生命保険株式会社様、前田建設工業株式会社様 (50音順) ■350万人のストレスチェック 6ケ年大規模分析のご報告 コロナ禍が働く人々に与えた影響(6年間の総括) ■【特別インタビュー】専門職からみた健康管理データの有効活用について (上記は予定であり、変更の場合がございます) 健康管理システム『HealthCore』: 健康管理システム『HealthCore』は、従業員の健康データの一元管理や業務効率化の実現はもちろん、データを活用し、戦略的に健康経営を実践するための健康管理システムです。従業員様/人事ご担当者/産業保健スタッフの方々すべてにフレンドリーな操作性と圧倒的な柔軟性、豊富な分析機能等、これからの健康経営の推進を支援します(開発:株式会社ヒューマネージ)。 >>サービスサイトはこちらからご覧ください https://healthcore.humanage.co.jp/ 株式会社エムステージについて: https://www.mstage-corp.jp/ 「すべては、持続可能な医療の未来をつくるために」をビジョンに、企業向け産業保健サービス、医療従事者のキャリア支援・医療機関向け採用支援を提供しています。「産業保健トータルサポート」では、産業医紹介・サポート、産業保健師サービス、ストレスチェック『Co-Labo』、EAP外部相談窓口、メンタルヘルス・ハラスメント研修の提供等のサービスで、企業の産業保健活動をトータルに支援しています。利用事業場数は1,900事業場を突破(2022年9月現在)。働く人の健康に寄与し、予防医療の観点から医療費削減に貢献します。健康経営優良法人2023(大規模法人部門・5年連続)認定。 代表者:代表取締役 杉田 雄二 設立:2003年5月 資本金:5,000万円 所在地:〒141-6005 東京都品川区大崎2-1-1 ThinkPark Tower5階 事業内容:事業場向け産業保健支援、医療人材総合サービス 株式会社ヒューマネージについて: https://www.humanage.co.jp 2002年、4万件を超えるデータをもとに開発され、1,200社以上の企業に導入されているストレスチェック『Co-Labo』、組織改善だけでなく人材開発に活用できるエンゲージメント・サーベイ『Qraft』を中心としたウェルビーイングソリューション事業、シェア第1位*1の採用管理システム『i-web』及びRPO®(採用プロセスアウトソーシング)サービスを中心とした採用ソリューション事業、シェア第3位*2の適性検査『TG-WEB』を中心とした適性アセスメント事業を通じて、6,500社以上の人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援しています。5年連続・健康経営優良法人(大規模法人部門)認定。 代表者:代表取締役社長 齋藤 亮三 設立:2004年12月(創業:1988年11月) 資本金:5,000万円 所在地:〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町 4-1 ニューオータニ ガーデンコート18階 事業内容:採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業 *1「就職希望企業ランキング」(2010卒~2016卒日本経済新聞社、2017卒~2024卒ディスコ調べ)上位130社(2016卒~2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社)における採用管理システム(有償ツール)のシェア(ヒューマネージ調査)*2「キャリタス就職希望企業ランキング」(2023年4月、ディスコ調べ)における適性検査のシェア(ヒューマネージ調査による) 以上

合計150ページに及ぶスカウトサービス比較レポートを無償公開創業6年累計600社導入実績有り
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合計150ページに及ぶスカウトサービス比較レポートを無償公開創業6年累計600社導入実績有り

【資料ダウンロードはこちら】 ①中途採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート https://www.vollect.net/form/hikaku ②ITエンジニア採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート https://www.vollect.net/form/engineer_scouttool 内容詳細 新着のダイレクトリクルーティングサービスをまとめた「カオスマップ」を始め、日々の運用経験をもとに、インターネット上の記事やサービス資料には掲載されていない、便利な機能や使いづらい点も客観的に記載しています。下記は、2つのレポート両方に掲載されている内容です。 ①:ダイレクトリクルーティングサービス比較表 登録者の量や属性、ターゲットの検索性、スカウト1通あたりの料金、成果報酬の有無などが掲載され、自社にフィットするサービスが一目でわかるよう構成しています。 ②:カオスマップ 世の中に存在するダイレクトリクルーティングサービスを網羅し、中途採用向けダイレクトリクルーティングサービス全体を比較した表も含まれています。 <中途採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート2024> 13の中途採用向けダイレクトリクルーティングサービスについて、約100ページに渡り、強みと弱みを分かりやすく紹介ししております。 LinkedIn OpenWork BIZREACH Wantedly ミドルの転職 dodaダイレクト AMBI YOUTRUST Eight Career Design 複業クラウド リクルートダイレクトスカウト エン転職ダイレクト AUTOHUNT <ITエンジニア採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート2024> 7つのITエンジニア採用向けダイレクトリクルーティングサービスの強み・弱みを、約50ページに渡り、細かく掲載しています。 Green Forkwell Jobs paiza 転職DRAFT LAPRAS SCOUT Findy Offers 本資料を通じて、ダイレクトリクルーティングサービス検討時における人事採用担当者の皆様の一助となれば幸いです。 【資料ダウンロードはこちら】 ①中途採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート https://www.vollect.net/form/hikaku ②ITエンジニア採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート https://www.vollect.net/form/engineer_scouttool 【市場背景】 株式会社矢野経済研究所の調査によると、国内ダイレクトリクルーティングの市場が2021年度から2022年度にかけて右肩上がりに伸びており、今後も市場拡大が期待されます。 ※出典:株式会社矢野経済研究所「ダイレクトリクルーティングサービス市場に関する調査(2023年)」(2023年9月4日発表) 注1.事業者売上高ベース 注2.市場規模は中途向け・新卒向けダイレクトリクルーティングサービス市場の合算値 またProFuture株式会社/HR総研のデータによると、今後利用が高まる採用手法として2番目に「ダイレクトリクルーティング」が挙げられており、ダイレクトリクルーティングは40%以上の方が利用が高まると回答し、ダイレクトリクルーティングの導入を図り、採用戦略を練る企業も増えてきていることが伺えます。 出典:HR総研「キャリア採用に関する調査」結果報告 これらの市場背景と共に、創業から一貫してダイレクトリクルーティング特化で法人向けに採用支援を行っている弊社は、毎年BIZREACHやdodaダイレクトなどのスカウトサービスのにおいて、最新情報を入手し、それぞれのサービスの特徴と募集ポジションに合う最適なサービスを企業様にご提案しています。 このようなダイレクトリクルーティングサービスの最新情報は、過去多くの企業様から好評をいただいておりますため、今年もダイレクトリクルーティングを本格的に始める企業様や新たなスカウトサービスをお探しの方向けに、2024年最新版として無償で公開する運びとなりました。 加えてITエンジニア採用に特化した比較レポートのニーズが高まっていることから、同時に無償で公開いたします。2つの資料をダウンロードいただくことで、合計20個のダイレクトリクルーティングサービスの比較が可能です。 【資料ダウンロードはこちら】 ①中途採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート https://www.vollect.net/form/hikaku ②ITエンジニア採用向けダイレクトリクルーティングサービス徹底比較レポート https://www.vollect.net/form/engineer_scouttool ■株式会社VOLLECT 会社概要 スカウト型採用であるダイレクトリクルーティングに特化した事業を展開しており、600社以上に導入されたスカウト支援サービス「PRO SCOUT」の提供や、ダイレクトリクルーティング特化メディア「HRpedia」の運営を行っております。ダイレクトリクルーティングに特化した採用支援のパイオニア的存在として、書籍「ダイレクトリクルーティングの教科書」を出版し、ダイレクトリクルーティングを使った採用の普及と啓発を行い、各種ビジネス誌にも取り上げられています。 会社名:株式会社VOLLECT(ヴォレクト) 所在地:〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2丁目21−1 渋谷ヒカリエ33F 代表者:代表取締役 中島 大志 会社HP:https://vollect.net/ ▼PRO SCOUT詳細はこちら https://vollect.net/proscout/ ▼HRpedia詳細はこちら https://vollect.net/hrpedia/ ▼「ダイレクトリクルーティングの教科書」はこちら https://amzn.to/3FowQVK

株式会社アクセスグループ・ホールディングスが、 「採用管理システムsonar ATS」を導入
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株式会社アクセスグループ・ホールディングスが、 「採用管理システムsonar ATS」を導入

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社(シンキングス、本社:東京都中央区、代表取締役社長:吉田 崇)は、提供する「採用管理システムsonar ATS( https://hr.sonar-ats.jp/0118_access )」 が、株式会社アクセスグループ・ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長:木村 勇也)に導入されたことをお知らせします。同グループの理念である「人と社会をベストな未来に導くために、心の通うメディアとコミュニケーションの場を創造する」の実現を担う人材採用を目指した環境構築のため、「採用管理システムsonar ATS」導入を決定いただきました。 ■アクセスグループ・ホールディングスが採用を目指す人材像 アクセスグループは、生活の充実に関わる「プロモーション支援事業」、社会活動の源泉となる「採用支援事業」、社会の繁栄に不可欠な教育機関を支える「教育機関支援事業」の3事業をビジネスフィールドとして、広報戦略を起点としてから運営支援に至るまで、様々な形でお客さまの支援をしています。同グループの理念である「人と社会をベストな未来に導くために、心の通うメディアとコミュニケーションの場を創造する」の実現のため、ともに働く仲間を募集しています。 ・アクセスグループ・ホールディングスの採用情報はこちらから https://www.access-t.co.jp/recruit/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など アクセスグループ・ホールディングスの採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用、中途採用 【これまでの採用活動における課題】 Excelを使用して複数の媒体からの応募者情報を一元管理していた結果、情報の不足や漏れが発生し、それが原因で選考プロセスのリードタイムが延び、有望な候補者を見逃している可能性を感じていました。また、採用進捗の全体把握にも時間が掛かってしまっていました。 【sonar ATS導入の決め手】 ・新卒、中途採用の一元管理 ・応募者検索条件の柔軟性 (例:応募経路×面接未予約3日経過 など) ・操作性、使いやすさ ・データの集計、可視化 ・リマインド連絡など作業の自動化 ・面接評価、面接官との情報共有のしやすさ ・アセスメントツールやDRサイトとのAPI連携による効率化 【sonar ATSで実現したい採用活動】 新卒および中途採用の両方を兼務していますが、毎年変動する市場環境に柔軟かつ迅速に適応し、応募者とのコミュニケーションを強化し、積極的なアプローチを導入するなど、採用プロセスをより効果的かつ効率的に進展させることを目指しています。 【sonar ATSの活用したい機能】 ・フロー管理 ・カスタムフォローアクション ・進捗集計、クロス集計 ・適性検査やリファレンスチェックとの連携 ・面接評価入力 ■株式会社アクセスグループ・ホールディングス 会社概要 会社名 :株式会社アクセスグループ・ホールディングス ( 英文表記: ACCESS GROUP HOLDINGS CO., LTD. ) 代表者 :代表取締役社長 木村勇也 設立  :1990(平成2)年4月 ※創業は1982(昭和57)年10月 所在地 :東京本社(東京都港区南青山1-1-1 新青山ビル東館15F) URL  : https://www.access-t.co.jp/ 事業内容: 1. グループ会社における経営コンサルティング業務 2. セミナースペース「アクセススペース」の運営管理 3. グループ各社の人事・総務・システム・経理等、管理アウトソーシング業務 関連会社: 株式会社アクセスプログレス 株式会社アクセスネクステージ

奨学金返済に関する新サービス 「奨学金バンク」についての説明会を開催
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奨学金返済に関する新サービス 「奨学金バンク」についての説明会を開催

組織活性化に特化したコンサルティングを行う株式会社アクティブ アンド カンパニー(本社:東京都千代田区/代表取締役社長 兼 CEO:大野順也)は、現在「100日後に奨学金返済事業をスタートする筋トレ社長」プロジェクトにてご案内しております新規事業を、奨学金代理返済サービス「奨学金バンク」として3月1日に正式リリースいたします。リリースに先立って非常に多くのお問い合わせをいただいており、この度、サービス説明会を開催いたしますので、ご報告申し上げます。ぜひご参加いただけますと幸いです。 ▼サービス説明会概要 「日本の奨学金の現状と抜本的な解決策 ~奨学金の代理返済を、企業の力に変える、新しい社会の仕組み~」 日時 :2024年2月14日(水)13:00~14:30(受付開始 12:45) 対象 :経営者、人事部門責任者様・ご担当者様、現在奨学金を返済中の学生・社会人の方、大学等の奨学金ご担当者様 開催方法 :WEB会議アプリ「Zoom」を利用 ※接続方法や視聴URLはお申し込み後、開催日の前日までにご連絡させていただきます ※参加費無料 応募者多数の場合は抽選 お申込み方法 :こちらのURLからお申し込みください https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=01005&pcd=158 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名:株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地:東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル5F 代表者:代表取締役社長 兼 CEO 大野 順也 設立年:2006 年 1 月 5 日 資本金:5,000万円(資本準備金 8,305万円) 主事業:組織活性化コンサルティング業(組織・人事コンサルティング業)、クラウドサービス事業 URL:https://www.aand.co.jp/ 【本件に関するお問合せ先】 株式会社アクティブアンドカンパニー 電話番号:03-6231-9505  FAX:03-6231-9506

「採用管理システムsonar ATS」が、 Zoom連携の提供顧客範囲を拡大
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「採用管理システムsonar ATS」が、 Zoom連携の提供顧客範囲を拡大

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社(シンキングス、本社:東京都中央区、代表取締役社長:吉田 崇)は、提供する「採用管理システムsonar ATS( https://hr.sonar-ats.jp/0112_zoom )」とオンライン会議ツール「Zoom」の連携機能を提供する顧客範囲を拡大しました。これにより「sonar ATS」および「Zoom」を利用するすべての企業※が「sonar ATS」上でZoomミーティングを作成し、Zoom URLの発行から面接官や応募者への共有、Zoom会議までスムーズに行えるようになります。 ■連携によるメリット 【採用担当者側】 ・「sonar ATS」で面接/面談の日程作成後にZoom URLが発行でき、「sonar ATS」上に自動的に記載される ・応募者への連絡は、メール配信機能(フォローアクション)で自動化できる(手動送信も選択可能) ・面接官への連絡は、各種カレンダーツールや「sonar ATS」上で共有できる ・Zoom、各種カレンダーツール、「sonar ATS」間でのやり取りが減り、工数削減が期待できる 【候補者側】 ・メールに記載されているURLや企業から発行された選考用のマイページからZoom会議に参加可能 詳しくはこちらプレスリリースをご覧ください。 https://thinkings.co.jp/news/20240112_zoom/ ‎ ※今回の「Zoom連携」機能は「sonar ATS」と「Zoom」(プロ以上の有料アカウントでのご契約)をご利用中のすべてのお客様に提供いたしますが、本機能のご利用には差入書が必要となります。詳しくは、営業担当までお問い合わせくださいませ。

株式会社コメ兵が、「採用管理システムsonar ATS」を導入
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株式会社コメ兵が、「採用管理システムsonar ATS」を導入

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社(シンキングス、本社:東京都中央区、代表取締役社長:吉田 崇)は、提供する「採用管理システムsonar ATS」 が、株式会社コメ兵(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:石原 卓児、以下コメ兵)に導入されたことをお知らせします。「世の中の“良質”をつなげていくことで、『リレーユース』という新しい価値観を提供する」という同社が掲げるミッションを体現するような人材採用を目指した環境構築のため、「採用管理システムsonar ATS」導入を決定いただきました。 ■コメ兵が採用を目指す人材像 株式会社コメ兵では、モノは人から人へと伝承(リレー)され、有効に活用(ユース)されてこそ、その使命を全うする『リレーユース』という独自の考え方を持っています。 『リレーユース』は、リユースでありながら単にモノの価値をダウンサイクルするのではなく、価値を高めるアップサイクルで伝承していくことが目的です。持続可能な未来社会に向けた価値観が広がる中、生産者や使用者をリスペクトし、その『想い』をリレーしていくことで、サステナブルな社会形成に貢献していく仲間を募集しています。 ・コメ兵の採用情報はこちらから https://komehyo.jp/recruit/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など コメ兵の採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用 【これまでの採用活動における課題】 これまでは、応募者管理を複数のスプレッドシートで行っていたため、工数が多くなってしまい状況分析にも時間がかかってしまう状況でした。また、一斉連絡ができないツールを使用していたため、連絡が個別対応になってしまう、内定者連絡のツールがないといった、コミュニケーションにおける課題も抱えていました。 【sonar ATS導入の決め手】 ・複数年度の同時管理(24卒内定者、25卒本選考、26卒インターンなど) ・応募者検索条件の柔軟性(応募経路×面接未予約3日経過など) ・操作性、使いやすさ ・選考フロー設定の柔軟性 ・データの集計、可視化 ・費用 ・リマインド連絡など作業の自動化 ・各種HRサービス、ツールとの連携 【sonar ATSで実現したい採用活動】 応募者情報や提出物の管理、面接予約などの際に、従来よりも工数が削減でき、採用活動が効率化できることを期待しています。 【sonar ATSの活用したい機能】 ・ログインスキップURL ・フロー管理 ・サーベイ(アンケート) ・面接評価入力 ・カスタムフォローアクション ■株式会社コメ兵 会社概要 会社名 : 株式会社コメ兵 (英語表記:Komehyo Co .,Ltd.) 代表者 : 代表取締役社長 石原 卓児 設立  : 2020年5月 ※持株会社への移行に伴い、ブランドファッション事業を継承 所在地 : 愛知県名古屋市中区大須三丁目25番31号 URL  : https://www.komehyo.co.jp/ 事業内容: 中古品・新品の宝石・貴金属、時計、バッグ、衣料、きもの、カメラ、楽器などの仕入・販売

【数字から見た中堅社員グローバルマインド調査】グローバル研修ご担当者様必見!《資料無料公開》
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【数字から見た中堅社員グローバルマインド調査】グローバル研修ご担当者様必見!《資料無料公開》

本資料では、「社員の中堅社員のグローバルマインドに関するリアルな調査結果」を図示化&解説しており、上場企業に勤務する中堅社員が、海外に対してどのようなマインドを持っているかを定量的に把握することが可能です。 海外事業を展開する日本企業の人事部・海外事業部様は、グローバル研修や海外赴任研修、グローバル人材育成などの策定にぜひお役立てください。 資料無料お申込み >> https://www.hrpro.co.jp/download_detail.php?ccd=01013&pno=110 ■資料のポイント ①中堅社員のグローバルビジネスに対するチャレンジ意欲を定量データ化 可視化しにくいグローバルマインドを独自調査、見やすく図示化、また分析を行い、定量的に現状把握が出来るよう資料化しました。 ②企業は中堅社員に対して、どのようなグローバル人材育成制度を提供するべきか解説 グローバルビジネスという観点において、若手社員は実際にどのような行動をしているのか、社内で感じる不明瞭さはどの点か、社内に求める制度はどのようなものか等、数字に基づき分析しました。 ③中堅社員が海外事業に関して向上したいスキルなどを独自調査 中堅社員は海外事業に関するどんなスキルを向上したいのか、実際にどのような行動をしているのか等も調査し、今後の傾向など詳細に分析しました。 ■資料目次 1. 現在、海外事業に携わっているか 2. 今後、海外事業にどのように携わりたいか 3. なぜ、今後海外事業に携わりたいか/携わりたくないか 4. 海外事業に携わることになった場合、どのような不安があるか 5. 企業からどのようなサポートがあると安心できるか 6. 関わりたい/滞在したい国はどこか 7. 海外事業に携わるために具体的に行動を起こしたことはあるか/どのような下準備を行ってるか/具体 的な行動ができていない原因 8. 海外事業に携わることになった場合、社内にどのような制度があったら嬉しいか 9. 上記で回答した制度があった場合、海外事業に対する興味関心は高まるか 10.海外事業に関するどんなスキルを向上したいか ■調査の実施背景 現在、グローバル化が進む中、多くの日本企業が海外市場に進出するために、グローバル人材の育成が求められています。 しかしながら、グローバル人材の不足が深刻な課題となっており、今後ますます人材確保が難しくなると予測されています。 本資料は、中堅社員のグローバルマインドに関する調査結果を数字に基づいた分析によって提示しています。 中堅社員が海外に対してどのようなマインドを持っているかを定量的に把握し、海外事業を展開する日本企業の人事部や海外事業部向けに、グローバル人材育成計画の策定等に役立てていただくことを目的としています。 中堅社員のグローバルマインドを把握することで、グローバル事業で成功するための施策を検討する上での一助となることを願っています。 ■資料お申込み方法 数字から見た中堅社員グローバルマインド調査 お申込みはこちら >> https://www.hrpro.co.jp/download_detail.php?ccd=01013&pno=110 ■その他 お役立ち資料 INSIGHT ACADEMYでは、グローバル人材育成計画策定に役立つ無料資料を多数ご用意しております。 お申込みはこちら >> https://www.hrpro.co.jp/provide_company_detail.php?ccd=01013&type=download

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