ウェルビーイング経営の一施策として、著名人をCWOとして企業にペアリングする「CWO-BANK」開始

新規事業サポートを行う㈱プラデュア（東京都港区、代表取締役：岩田かずみ）は、人材紹介業を行う㈱RIGHT STUFF（東京都品川区、代表取締役：河島徳基）との共同事業「CWO-BANK」を開始します。 2026年1月よりウェルビーイングISO認定が始まった事も手伝い、今後、上場企業の健康経営からウェルビーイング経営へのシフトが加速します。 ウェルビーイング経営は、欧米企業に倣い、主に①生産性向上・②離職率低減へ繋げる為の社員幸福度UPを目指した経営施策であり、環境経営・CSR経営・ESG経営・健康経営のように、日本企業の導入が本格化し、いずれ中小企業にも波及します。 しかし、その内容（施策）に困惑する企業が少なく無い状況であり、先行する欧米企業の施策を調査研究している私共は、欧米同様の施策をコンサルティングすると共に、日本独自の施策を模索してきました。ここで、新たな施策として、社員の心に響くEdutainment要素を取り入れた策を企画開発し、中小～上場企業までに御提案していきます。 著名人の「著名度」を、「広告・販促効果」ではなく、『ウェルビーイング効果（著名人が役員と成り、社員と直接コミュニケーションを行う事から生まれる、非日常的な幸福度の生成）』として価値構築し、企業の「CWO（Chief Wellbeing Officer）役職」としてペアリング。この新たなプラットホーム（著名人をCWOとして人材派遣・人材紹介）への御申込みを2026年4月15日10時よりスタート致します。 ■背景 欧米企業は2008年頃から「ウェルビーイング経営」を開始、主にミレニアル世代・Z世代の社員に向けた①生産性向上・②離職率低減を主目的に、この世代の価値観＝「ウェルビーイング観（高報酬・好条件より仕事における幸福感を優先する志向）」に則した施策を推進しています（主に就業時間内の満足感・充実感）。 健康経営が中小企業まで浸透した日本企業も、コロナ禍後の生産性低下や若手社員争奪・優秀人材流出等の課題からウェルビーイング経営が注目されており、2021年をウェルビーイング元年として上場企業から対応が始まっています。 AIを含むDX（Digital Transformation）やSX（Sustainability Transformation）が中小企業まで普及し、今度は働く人材自身の改革が必須で、WX（Wellbeing Transformation）の導入が期待されます。近年の日本は、税制・福祉・貧困・移民等、様々な課題がSNSで急速拡散されて、「未来への期待」よりも「未来への不安」を感じる国民が急増中。 このような時代背景・社会情勢・企業動向の元で、チカラの源と成る企業社員の“幸福度”を上げるには何をすべきか？この問いに複数の選択肢を持って頂きたく、欧米流プログラムをコンサルティングすると共に、私共が健康経営の継続性・自主性の調査研究から導いた、Edutainment色を取り入れた独自手法として、CWO-BANKを多くの企業様に提示させて頂きます。 様々なウェルビーイング経営施策（オフィス環境・報酬・福利・セミナー・研修・各種プログラム等）がある中で、「CWO-BANK」は人材面からの一施策と成り、「健康経営からウェルビーイング経営へのシフト」の一環として御活用頂けます。 ■CWO-BANKとは 著名人の「著名度」は、コンシューマー向け広告・販促等の「情報リーチ力・集客力」に活用されるのは勿論、情報接触者に「信頼性・安心感」を間接訴求して購買まで着地させる機能を保有しています。私共は、後者に着目し、企業のウェルビーイング経営との相性がベストと考え、著名人をExecutive職＝CWO（Chief Wellbeing Officer）として企業とペアリングします。 （CXO・顧問・アドバイザー・社外取締役等の役職も含みます） これは著名人の「人々に幸福感を与えるウェルビーイング能力」の活用であり、著名人CWOという非日常的な特別人材との直接的な接触機会を生み、会う人（社員）の幸福感の生成を、ウェルビーイング経営に繋げて頂きます。 （著名人＝アスリート・タレント・芸人・モデル・アナウンサー・文化人・専門家・政治家等） ■CWO BANKの特長 「著名人なら誰でもいい」ではなく、CWO資質のある方だけを選抜、社員・役員のウェルビーイング度UPに寄与します。 著名人CWOと社員の直接接触場面を企業様と調整し、目的達成への道筋を御担当者と協議しながら推進。非日常的な特別な存在である著名人を自社Executive職（CWO等）に迎える事で、社員の興奮・高揚・歓喜・感動・光栄・尊敬・士気等にアプローチして、自社への優越感・満足感・帰属心を刺激し、最終的な幸福感へ繋げます。 ①CWO人材の選抜（CXO・顧問・社外取締役を含む） 企業社員・役員に対するウェルビーイング度UP施策を推進するに相応しいか、独自スクリーニングを実施。反社チェックは勿論、日常言動・倫理＆道徳・レピュテーション等を調査して、対象企業との親和性・ブランド向上性・課題解決性等を分析した上で、ペアリング候補者を選抜・推奨します。 ②CWO職能のフォローアップ 本サービスは、あくまでもインナーコミュニケーション策となる「個性（ウェルビーイング力）の派遣」と成り、著名人にウェルビーイング能力を発揮して頂くものですから、ビジネススキル・専門スキルをCWOに求める事はできません。 但し、運営事務局には事業コンサルタントが常駐し、各業界専門家もネットワーク化している為、ビジネススキル・専門スキルへの対応も可能です。 （社外取締役の場合は、会社法規定に則した職能要件を指導） ③OPTIONメニュー 1.コンサルティング＝ウェルビーイング経営の実行すべき内容（施策）が判らない、開始前に他社事例を知りたい、とおっしゃる役員が少なくありません。 私共はウェルビーイング経営を牽引する欧米企業の内部情報まで得た調査研究や、各種論文エビデンス、前段の健康経営プログラムの実践ノウハウを有していますので、ウェルビーイング経営そのものへのコンサルティングも受け付けています。 2.業務支援チーム＝前述のビジネススキル・専門スキルを要する場合、業界業種に合わせた専門分野コンサルタント（チーム含）を編成し、CWOをフォローしつつ、企業の専門的課題対応を行う事ができます。 3.効果の見える化＝効果をAI分析によって見える化できます。社員なら社員総会、役員なら取締役会等にCWOを同席させて、出席者全員の顔表情をカメラ撮影（事前のカメラ準備が必要）し、幸福度のビフォーアフターを解析します。 4.リクルーティング＝既存社員の幸福度UPは勿論、採用候補者の増加にも繋がり、人材雇用面（新卒・中途共）でのサポートも行えます。CWOをフックに、優秀人材の誘引戦略を始め、単純な広告誘引とは異なる策を提示します。 5.肖像権の活用＝著名人CWOの肖像権を活用した広告・販促にも展開したい場合は、別途協議の上で決めさせて頂きます。

Z世代の離職抑止と生産性UPは「報酬」より『幸福度』、欧米企業式ウェルビーイング経営とCWO活用法

欧米企業で2008年頃から始まったウェルビーイング経営は、ミレニアル世代（現Z世代）の離職問題から始まっています（報酬を高額にしても早期に辞めてしまう）。 ここで経営陣がこの課題を追跡した結果、ミレニアル世代（現Z世代）は「報酬より勤め先での幸福性を重視する」という要因が判明し、このミレニアル世代（現Z世代）の幸福度優先思考に寄せた経営施策が必要という事に成り、現在も続く様々なウェルビーイング経営プログラムに広がった経緯が有ります。 よって、ウェルビーイング経営の主目的は「①ミレニアル世代（現Z世代）の生産性を上げる、②ミレニアル世代（現Z世代）の離職率を抑止する」であり、欧米企業は非常に自由度が高く、役員よりも社員主導でプログラムを決定するケースが多い状況です。 （弊社は米国Google社・apple社でウェルビーイング経営プログラムを実行していた講師をブレーンに入れている為、最も基本的な目的・ゴールを常に描いています） ーーー このような中で、CWO-BANKによる著名人のCWO起用が、どのような効果をもたらすのか（幸福度が上がるのか）、その背景を本資料で認知し、ゴールを具体的に予測できるヒントに成ります。

「女性の健康問診」が健診項目へ。今後見込まれる制度改正に人事労務はどう対応すべきか

社労士が解説する人事と労務

ライフサイクルにおいて私たちは様々な健康課題に直面します。このうち男性特有の健康課題（前立腺肥大、前立腺がん等）は50歳代以降に多く発症するのに対し、女性特有の健康課題は20代～50代前半と働く世代に多いのが特徴です。今回は女性特有の健康課題と企業がそれに対して取り組む意義とともに、定期健康診断に追加される「女性の健康課題に関する問診」について解説します。

人事のための健康管理業務入門業務の全体像と基礎知識

健康診断、ストレスチェック、過重労働対策、産業医との連携、休職・復職対応など……。 健康管理業務は法律で定められた義務が多く、どこまでが必須の対応なのか迷う場面が少なくありません。 人的資本経営が重視される今、従業員の健康を守ることは企業の成長に欠かせない業務になっています。 本資料は、新たに健康管理業務を担当する方に向けて、実務の全体像を分かりやすく整理し、法令遵守のために押さえるべき基礎知識を網羅的に解説しています。 着任時の全体像把握や、業務に迷った際の振り返りにご活用ください。

次年度人事戦略研究！採用・育成・定着・制度を分断しない実行計画　HRミーティング（学びと交流の場）

人事・教育責任者が集い、最新HRテーマを学びながら、自社課題を整理し、次の打ち手まで考えるリアル限定の緩やかな交流会。基調講義・事例共有・ワークを通じて、他社比較と実践知を得られる場を提供します。

“ウェルビーイング応援企業”へ進化するSOMPOひまわり生命。健康支援から介護・老後・ライフエンディングまで支援領域を拡張

SOMPOひまわり生命保険株式会社は2026年4月21日、従来掲げてきた「健康応援企業」のビジョンを進化させ、新たに「ウェルビーイング応援企業」へ転換したことを発表した。同ビジョンのもとで同社は、健康支援にとどまらず、介護や老後資金、ライフエンディングまで支援領域を広げ、人生100年時代に対応した価値提供の強化を図る姿勢だ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

先回り人事課題研究！法改正・労務リスク・人材投資の打ち手を考える　HRミーティング（学びと交流の場）

人事・教育責任者が集い、最新HRテーマを学びながら、自社課題を整理し、次の打ち手まで考えるリアル限定の緩やかな交流会。基調講義・事例共有・ワークを通じて、他社比較と実践知を得られる場を提供します。

人事労務担当者が必ず知っておきたい、法令違反対策のための安全衛生法のポイント

労働者の安全と健康を守る「労働安全衛生法」。 適切な対応を怠ると重大な問題や企業の社会的信用の失墜につながり罰則の対象となる恐れがあります。 本資料では、人事労務担当者が必ず押さえておきたい安全衛生法の基本をはじめ、労働基準法との違い、事業者が遵守すべき義務（管理者選任、ストレスチェック、健康診断の実施など）を分かりやすく解説しています。 さらに違反時の具体的な罰則事例や、近年の法改正に伴う「労働時間の把握」「産業医機能の強化」「面接指導の強化」といった重要対応ポイントも網羅しました。 法令違反のリスクを防ぎ従業員が安心して働ける快適な職場環境を構築するための実務ガイドとして、ぜひ本資料をお役立てください。

健康経営の取り組み事例10選！ 即実践できる施策からユニーク事例まで紹介

HRの注目ワード徹底解説

業績拡大や採用力向上につながるとして、近年健康経営が注目されている。従業員の健康意識を高めるために、取り組みの必要性を感じている人事・労務担当者も多いのではないだろうか。 実際、経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定制度」への申請企業数は増加傾向にある。できることなら、自社らしさを活かした独自の取り組みを実施したいと考えるのは自然だ。しかし、最初からユニークな施策を立案するのは容易ではない。まずは、他社の取り組みを把握する必要がある。 そこで本稿では、健康経営に取り組む企業の事例を10選紹介する。味の素やコニカミノルタ、ユニ・チャームなど先進的な企業の取り組みを抜粋した。また、事例から見えてきた取り組みの成功ポイントや手順も解説していく。自社の課題解決のヒントとして活用してほしい。

「老いゆく親へのプロローグ/介護の準備総合編」（10分） 人事担当必見　セミナーの一部が試聴できます。

仕事と介護の両立支援セミナーを検討しているが、①どのような内容なのかイメージが湧かない②短時間でイメージをつかみたい③別の講師を探している

「いざという時の転ばぬ先の杖/介護保険制度編」（７分） 人事担当必見　セミナーの一部が試聴できます。

仕事と介護の両立支援セミナーを検討しているが、①どのような内容なのかイメージが湧かない②短時間でイメージをつかみたい③別の講師を探している

はじめての衛生管理者

【本サービス資料でわかること】 新しく衛生管理者資格の試験を突破する必要がある担当者必見！ 弊社の従業員が実際に一発合格した際の体験談をもとに、衛生管理者の役割や学習方法などをお役立ち資料にまとめました。 事業場に在籍する従業員数によって、衛生管理者を既定の人数分選任する必要があります。 衛生管理者を選任する場合、会社や上司から衛生管理者資格の取得を指示されるケースが多いようですが、国家資格である衛生管理者の免許試験は、合格率約50％と言われています。しかし、しっかりとした対策を練る必要があります。 このガイドブックでは衛生管理者の役割や学習方法から、合格後の実務までを本書にまとめています。 ぜひ試験勉強前の参考情報として本書をダウンロードし、ご活用ください。 衛生管理者取得のほか、衛生委員会の立ち上げや運営など産業保健のお困りごとがあれば、弊社までご相談ください。

産業医との契約時ガイドブック

【本サービス資料でわかること】 人事労務担当者は必見！ 本書は産業医とのご契約時に、あらかじめ取り決めておくべき注意点を中心に解説します。 また少しでも費用を抑えて対応したいとお考えのご担当者様向けに費用を抑えた産業医の探し方をご紹介します。契約までの流れや産業医の費用相場など詳しく解説しておりますので、初めの選任・お見直しでの選任の際にも「産業医契約ガイドブック」をぜひご活用ください。

【110万人データ】「ストレスチェック×健診結果」統合分析レポートを無料進呈

本レポートは、2025年度のヒューマネージが提供するストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』、エンゲージメント・サーベイ『Qraft（クラフト）』の実施結果、さらに経年データ計110万人の結果に関する分析を掲載しています。また今年より新たに、健康管理システム『HealthCore（ヘルスコア）』の健診結果データも加えた分析を掲載しています。 例年、業界比較による自社水準の把握や、健康経営施策の検討に活用されています。貴社の特徴・傾向の把握に、ぜひご活用ください。 掲載データ（一部抜粋） 【基本指標】　　　　・高ストレス者率（性別・年代・業界・規模別）　・総合健康リスク 【統合分析】　　　　・「こころの健康」×「カラダの健康」 【生活習慣・行動】　・睡眠／運動習慣／喫煙／飲酒 　など 【働き方分析】　　　・リモート／出社別の活性度・評価 【組織・人材】　　　・エンゲージメント（年代別） ☞　詳細版（無料進呈）をご希望の方は、こちらからお問い合わせください https://co-labo.humanage.co.jp/contact/

ヒューマネージ提供のストレスチェック、健康管理システムの導入190社が健康経営優良法人2026に認定

「健康経営優良法人認定制度」は、経済産業省と日本健康会議ほかが共同で設計し、特に優れた健康経営に取り組む企業を評価・顕彰する制度です。近年は人的資本経営への関心の高まりを背景に、従業員の健康やウェルビーイングを企業価値向上の重要な要素として位置づける企業が増えています。申請数・認定数は継続して増加、2026年度は、大規模法人部門で3,765法人、中小規模法人部門で23,085法人が認定されました。 ヒューマネージが開発・提供するストレスチェック『Co-Labo』、健康管理システム『HealthCore』、エンゲージメント・サーベイ『Qraft(クラフト)』は、健康経営優良法人の申請に必要な「健康経営度調査」に完全対応。たとえば健康管理システム『HealthCore』では、従業員がPHR（パーソナルヘルスレコード）を活用できるマイページを提供。ストレスチェック『Co-Labo』では、健康経営度調査の項目である「アブセンティーズム」「プレゼンティーズム」「睡眠」「運動習慣」「飲酒・喫煙」「テレワークの影響」を測定する専用尺度を標準搭載しています。健康経営度調査の調査票に記入する数値をまとめた、便利な「健康経営度調査サマリー」が納品されるなど、経営戦略の策定・実践・振り返りからご担当者の実務までを、強力にサポートします。 こうした点をご評価いただき、企業規模を問わず、健康経営に積極的に取り組む多くの企業様にご利用いただいています。弊社サービス導入企業の認定数は昨年比約128％に増加（147社 → 190社）。大規模法人部門の上位法人「ホワイト500」19社、中小規模法人部門の上位法人「ブライト500」1社を含む、合計190社のお客様が「健康経営優良法人2026」に認定されました。 健康経営への関心が高まる中、ヒューマネージはデータとテクノロジーを活用したウェルビーイングソリューションを通じて、企業の持続的成長を支援してまいります。

HR総研：人的資本調査2025　結果報告

今後のSSBJ基準等の適用を踏まえた人的資本経営の現在地と、企業価値創造への転換点

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）、一般団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡仁）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2025」を2025年9月から12月にかけて実施した。 本調査に対して回答期限までに調査票を提出いただいた160社について、本調査の全体傾向として以下に報告する。

【事例集】“IT部門だけ”じゃない！経営戦略を実現する手法としてのDX施策まとめ

AIやデジタル技術は、目的ではなく「人を活かす」ための手段。 パソナグループでは創業以来掲げてきた「社会の問題点を解決する」「人を活かす」という理念のもと、 DXをIT部門だけの取り組みではなく、人事・管理部門・事業部門を含めた全社的な変革活動として推進してきました。 本資料では、パソナグループが実践してきたDX推進の全体像を公開しています。 DXビジョン策定の考え方や推進体制、DX推進委員会によるガバナンス、生成AI活用の取り組み、 業務変革事例、人的資本経営との連動など、DXを経営戦略として推進するための具体的な実践内容を紹介しています。 さらに、12,000名を超えるデジタル人財育成の取り組みを掲載。 AIリテラシー向上施策、リスキリングプログラム、DX推進人材育成、若手向けDX研修、データ活用人材育成、 生成AI活用教育など、全社でDX人材を育成するための仕組みを公開。 「DX人材が育たない」 「AI活用が一部の社員に留まっている」 「全社を巻き込んだDX推進を進めたい」 「人的資本経営とDX施策をどう結び付けるべきか」 といった課題をお持ちの人事・人材開発・経営企画・DX推進部門の方におすすめの資料です。

健康経営優良法人2026が決定―人的資本重視で認定は約2.7万社に拡大。「健康経営銘柄2026」は28業種44社に

経済産業省は2026年3月9日、「健康経営銘柄2026」に44社を選定するとともに、「健康経営優良法人2026」の認定法人を発表した。健康経営優良法人は大規模法人部門3,765法人、中小規模法人部門23,085法人の計2万6,850法人にのぼり、前年から大きく増加している。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

管理職と部下の共倒れを防ぐラインケアとは？1on1で予兆をキャッチする仕組み

職場におけるストレスの相談先として、65.7%もの人が「上司」を選んでいます。 多忙な管理職に相談役を依頼することは、部下との共倒れという最悪の事態を招きかねません。 うまくいくラインケアのコツは、管理職の役割を「気づいて、繋ぐ」だけに絞ること。 本資料では、1on1を通じてメンタルヘルス不調の予兆をいち早くキャッチし、 専門家へスムーズにバトンを渡すための「仕組み」を解説します。 【こんな企業におすすめ】 ・対策を講じているはずなのに、メンタルヘルス不調者がなかなか減らない ・ラインケア研修を実施しているが、現場での実践が伴わず形骸化していると感じる ・相談が上司に集中しており、人事として早期に専門家へ繋ぐ仕組みを作りたい ・1on1で部下の異変に気づくための、具体的な視点やコツを現場に共有したい

「バーンアウト（燃え尽き症候群）」とは？ 休職者や退職者を生まないための対策を紹介

HRの注目ワード徹底解説

「バーンアウト（燃え尽き症候群）」によって、精力的に働いていた社員が急に休職や退職をしてしまうというケースが珍しくなくなってきた。そうした社員が今後さらに増えていくと、企業にとって大きな問題となり、人事担当者としては適切な対応を取らなくてはいけなくなる。そこで本稿では、「バーンアウト」にはどんな症状があるのか、どのような組織に起こりやすいのか、そしていかなる対策を施せばよいのかを解説していきたい。