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セミナー
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2026/10/07(水) 14:00 〜 15:20
提供：【東京都委託事業】働き方改革パワーアップ応援事業事務局（運営：アデコ株式会社）
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ジャンル：［人事制度］人事制度設計
種別：お役立ち
提供：グローウィン・パートナーズ株式会社
ジャンル：［人事・業務システム］勤怠管理システム
種別：調査データ
提供：株式会社日立ソリューションズ
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チームのメンバーに実力を最大限発揮してもらうためには、不安を感じることなく誰もが積極的に発言・行動できる環境や、新しいアイディアやチャレンジを受け入れる風土が必要だ。すなわち「心理的安全性」が保証されていることが重要なのである。本稿では「心理的安全性」を高めるための方法や具体的な施策、ポイントなどについて、詳しく解説する。 【知っておきたい関連情報】 ■「心理的安全性」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら
＜概要＞ DXやAIの参入により市場変化のスピードが加速するなか、 業績の縮小や、事業転換を余儀なくされる企業が増えています。 経営の見直しをする上で、変革の原動力となるのは、 人・組織への積極的な投資です。 今回、株式会社かんき出版は、大胆な企業変革を行うことで企業価値を 拡大させてきた日本電気株式会社（NEC）で、カルチャー変革プロジェクトの リーダーとして組織開発を推進されてきた森田 健氏との対談企画を 実施しました。 森田氏には、従業員のエンゲージメントを高めつつ改革を実行することの 難しさや、人事はどう向き合うべきかのポイントなどをお話いただきました。 限られたリソースを最大限活用すべく、現場に寄り添った課題解決が 企業に求められています。 組織改革に取り組まれている方、課題をお持ちの方に参考になれば幸いです。 ぜひダウンロードのうえご覧ください。 ＜注目トピックス＞ ・NECの企業変革の変遷 ・組織文化をアップデートするための効果的な施策 ・企業のミッションや行動基準をどう現場へ浸透させてきたか ・リーダーに求める役割とスキルとは ・組織変革をやり遂げるために人事に求められること -経営者や事業に興味をもつ -マーケットインの視点
LINEヤフー株式会社は2025年4月15日、2025年夏季インターンプログラム「LINEヤフーインターンシップ2025」のエントリー受付を開始したことを発表した。同プログラムでは、5職種・100以上のポジションで約230名を募集し、実務経験を経て同社で働くイメージの形成や、参加者自身のキャリア探求の機会を提供するとしている。
サントリーホールディングスでは、創業以来「人こそが最も重要な経営基盤である」という「人本主義」の考えのもと、中長期的な視点で人財育成の様々な取り組みを進めています。 そこで今回は、労務管理、勤怠管理、給与計算、タレントマネジメントまでをワンストップでサポートする人事労務システム『One人事』を提供するOne人事株式会社・宮原一成氏がサントリーホールディングス株式会社を訪問。人財戦略本部・増田俊樹氏と対談し、同社の人財戦略や具体的な取り組み内容、今後のビジョンなどをお伺いしました。（以下敬称略） 【対談者プロフィール】 ■増田 俊樹氏 サントリーホールディングス株式会社 人財戦略本部 人財戦略企画部長新卒でサントリーに入社。酒類営業・営業企画に従事した後、人事部門に異動し、労務政策・企画業務を担う。その後、自動販売機等に関する事業を営むグループ会社の1つであった旧株式会社ジャパンビバレッジに出向し、グループ内の自動販売機等の事業を再編した新法人・サントリービバレッジソリューション株式会社の設立を人事面から推進。2024年春より現職。 ■宮原 一成氏 One人事株式会社 HRTech事業本部 HRTech SaaS事業部 事業部長1998年、マイクロソフト株式会社に入社。営業職に従事し営業本部長等を務める。2011年、ビル・ゲイツが全世界の従業員の中からトップクラスの成績を収めた者に与えるChairman’s Awardを受賞。2016年、株式会社チームスピリットに入社し、営業責任者、ビジネス部門担当の取締役等を務める。その後、外資系企業での日本市場の立ち上げおよび国内スタートアップでのアライアンスの立ち上げを経て、2024年、One人事株式会社に入社。SaaS事業の責任者として活躍。
最近、労務相談会があり、とある会社から「パーソナリティ障害の社員のマネジメント」について相談を受けた。当該社員は、パーソナリティ障害の中でも「演技性パーソナリティ障害」の診断を受けているということだった。相談としては非常に稀ではあるが、発達障害（ASD、ADHDなど）とともに、今後相談が増えてくることが予想される。その実務上の対応方法等について理解を深めておくことは有益だろう。
株式会社東京商工リサーチは2025年3月27日、「倒産した企業の平均寿命」に関する調査結果を発表した。本調査は、同社が2024年の全国倒産10,006件（負債1,000万円以上）の中で、創業年月が不明の1,215件を除いた計8,791件を対象に分析したものとなる。なお調査では、業歴30年以上を「老舗」企業、同10年未満を「新興」企業と定義し、業歴について法人は設立年月、個人企業は創業年月で起算している。
オンライン化が定着した、企業の採用活動。なかでもWebテストは、いつでもどこでも応募者の都合のよいタイミングで受けられる一方、替え玉受験等の不正行為がしばしばニュースになります。ある調査では、就職活動生の約半数が、Webテスト導入企業に対し「不正受験ができない仕組みにして、公正に評価してほしい」と回答しており*2、新卒/キャリア採用を問わず、公平公正なWeb受験環境を担保することは、応募者の要望に応えるだけでなく、入社後の定着～活躍の観点からも欠かせないといえます。 ヒューマネージは、2020年12月、〈業界初〉AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』の提供を開始。AI面接官が受験中の行動を監視し、不正の懸念がある行動を企業に報告する画期的な仕組みで、幅広い業界・規模の企業の採用活動に導入されています。いまでは、能力検査を実施する企業の2社に1社がAI監視型Webテストを採用*3。導入後は、高い不正抑止効果が評価され、100%の継続率を誇ります。 ■導入企業様の声（一部） 今の学生は不正防止への理解が進んでおり、Webカメラの使用に抵抗を感じていないという声も多い。大手企業への導入実績と信頼性の高さから導入を決めました。（メーカー） 「公平性の確保」と「場所・時間を問わず受検できるWebテストならではの利便性」という2点において、TG-WEB eyeは最良のツールです。（マスコミ） ＞＞AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』については、下記をご覧ください。 https://www.humanage.co.jp/service/assessment/tg-web/eye/index.html 今後もヒューマネージは、『TG-WEB eye』の機能向上とサービス品質の向上に努めるとともに、新たなニーズに応えるための取り組みを進めてまいります。 *1 2020年12月のリリース時、当社調べ 日本国内における「採用向け適性検査サービス」として *2 株式会社ディスコ「キャリタス就活 2022 学生モニター調査結果」（2021年7月発行） *3 ヒューマネージが提供する知的能力検査導入企業様のうち、AI監視型Webテスト「TG-WEB eye」を導入している企業様の割合（2025年3月末日時点）
高い経済成長率を背景に、近年は生産拠点としてだけでなく、消費市場としてもますます魅力が高まっているASEAN。実際、東南アジアに進出する日本企業は年々増加傾向にあり、なかでもタイは日系企業が最も多い国として知られています。 一方で、欧米企業の進出や、現地企業の急成長などに伴い、現地スタッフの確保に苦戦している日本企業も少なくありません。なぜ日本企業はASEAN地域の人材に選ばれなくなったのでしょうか。その理由を探るべく、タイにおける日本企業の動向に精通するガンタトーン・ワンナワス氏を取材しました。 同氏は2004年に埼玉大学を卒業後。在京タイ王国大使館で働き、タイ帰国後の2009年にメディエーターを設立。日本政府機関等の仕事を請け負うほか、在タイ日本企業に向けて、タイ企業とのビジネスマッチング等のサービスを提供しています。そんな同氏に、タイの人材市場の現状や日本企業が現地の人々に選ばれるためのヒントなどを、株式会社マネジメントサービスセンター 取締役 福田俊夫氏が伺いました。（以下敬称略） 【出演者プロフィール】 ■ガンタトーン・ワンナワス氏 MEDIATOR CO., LTD.（メディエーター）CEO在日経験通算10年。2004年埼玉大学工学部卒業後、在京タイ王国大使館工業部へ入館。タイ国の王室関係者や省庁関係者のアテンドや通訳を行い、タイ帰国後の2009年にメディエーターを設立。日本政府機関や日系企業のプロジェクトをコーディネート。日本人駐在員やタイ人従業員に向けて異文化をテーマとした講演・セミナーを実施（講演実績、延べ12,000人以上）。2021年6月にタイ日プラットフォームTHAIBIZを立ち上げた。 ■福田 俊夫氏 株式会社マネジメントサービスセンター 取締役クレアモント大学院大学 ピーター・ドラッカースクール オブ マネジメント 経営学修士課程修了（M.B.A）。外資系コンサルティング、外資系半導体企業のHRBPを経て現職。26年余の、リーダーシップ開発、組織開発、サクセッション マネジメントなどコンサルティング経験を有する。現在、DDIのソリューションを主に扱うグローバルサービス部、およびマーケティングの責任者として日系、外資系企業にコンサルテーションを展開。
「経営戦略と人事戦略の連動」が重要視されるなか、人事に求められる役割はますます高度化・複雑化している。経営課題や事業課題に向き合いながら、人事としてどのように関わっていけばいいのか。そして、企業の持続的成長に対して、人事的な観点でどんな行動を起こすべきなのか。連載「先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント」の第4弾は、PayPay株式会社でHR本部長を務める萩原 佑一氏が登場。今回は、インタビュアーのノンピCHRO三浦氏が、PayPayの徹底したユーザーファーストに基づく人事としての経営や事業との向き合い方のほか、人事としてのスタンスや人事メンバーを巻き込み自分事化させるポイントなどに迫った。 プロフィール萩原 佑一 氏PayPay株式会社 コーポレート統括本部 HR本部 本部長 大手メーカーにて、グローバル人事（制度企画・HRBP）、グループ副社長直下組織等で国内外関係会社や事業の戦略立案・実行に従事後、2019年PayPayへ入社。HRとしてコロナ禍における事業と組織のレジリエンスを高める。WFA（Work From Anywhere at Anytime）の制度企画・導入も含めたHRMサイクルの全般やコンプライアンスに携わり、事業戦略に沿った中長期人員計画の立案、データドリブンでの組織コンサルティングによる組織と人のポテンシャル最大化も担う。また、ソフトバンクグループで生成AI事業検証を開始。2024年10月より現職。 三浦 孝文 氏株式会社ノンピCHRO／取締役 人事本部長 NTTドコモと電通のつくったモバイル広告会社のD2C、レシピサービスのクックパッドで人事を経験後、2017年に当時のオイシックスに入社。大地を守る会、らでぃっしゅぼーや、シダックスとの経営統合プロセスを人材企画や経営企画の部長として経験。2024年2月からノンピへ出向し現職。 ※ノンピの企業様向けケータリングサービス『EAZY CATERING』
タレントスクエア株式会社は2025年4月3日、「退職代行サービスの利用実態」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2025年3月14日～17日で、退職代行サービスの利用経験がある1,110人から回答を得ている。調査結果から、退職代行サービスを利用した人がどのような転職を行なっているかが明らかになった。
開催日：2026/10/28(水) 14:00 〜 16:00
ジャンル：［雇用管理・賃金］就業規則・勤怠管理
株式会社学情は2025年4月3日、2026年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生（以下、26卒生）を対象に実施したアンケート調査のうち、「内々定の獲得状況」に関する結果を発表した。調査期間は2025年3月25日～31日で、26卒生387人より回答を得ている。調査結果から、2025年3月末時点での26卒生の内定（内々定）獲得率などが明らかになった。
株式会社三井住友銀行は2025年3月31日、顧客企業のダイバーシティ経営への取組支援を目的として、「ダイバーシティ経営推進支援融資」の取扱いを開始したと発表した。同社は同融資商品を通じ、顧客企業の多様な人材の能力・特性を最大限に活かす支援をすることで、各社の新たな企業価値の創出に貢献していく構えだ。
連載「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」は、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、気になっているHRのキーワードなどを紐解きながら、人事のリアルに迫っていく。正解がないと言われる時代だからこそ、多くの人事の視点や考えを通じて、業務や課題解決のヒントをお届けする。人事リレーの輪11人目は株式会社indiで経営と人・組織を統括する取締役 Co-Founder 宮崎 拓海氏が登場。同社は「文化と経済をつくる」をミッションに、コンテンツ領域の戦略マーケティングを軸に、「寝そべって聴くオーケストラ」をはじめ、ジャンルを横断したあらゆるコンテンツプロジェクトを手がけている。インタビューの中では、組織拡大期ならではの管理職のリソースや支援に対する苦悩のほか、テクノロジーを活用した上司と部下のコミュニケーションやフィードバックのあり方、オススメの書籍などが語られた。 ※下部の「目次」より気になる項目がありましたら、ぜひそちらからも参照のうえご覧ください。
レバテック株式会社は2025年3月25日、2026年卒業予定のエンジニア職志望学生を対象とした「26卒の就活実態・意識調査」の結果を発表した。調査は2025年2月7日～10日に実施され、2026年3月卒業予定の大学生・大学院生の計325名から回答を得ている（全回答者のうち、エンジニア職志望学生は125名）。これにより、26卒エンジニア学生の就活状況やキャリア意識が明らかとなった。
近年、働く人々の価値観や働き方の変化、多様化が広がっています。こうした変化の中で、企業はどのようにして社内コミュニケーションを活性化し、従業員エンゲージメントを向上することができるか、イノベーションを創出できる組織にするかなど、頭を悩ませている人事の方々も少なくないでしょう。 社内コミュニケーションについて、企業の人事ではどのような課題感を持ち、どのような取組みを行っているのでしょうか。また、社内コミュニケーション活性化に対して、どのような施策が有効的だと考えているのでしょうか。 アサヒビール株式会社とHR総研は、社内コミュニケーションの課題と対策に関する現状の人事の取組みに関するアンケート調査を実施しました。社内コミュニケーション活性化に向けた取組みの実施や効果の状況、社内交流イベント開催の実態、社員の状態を把握するための社員情報の収集・可視化の現状や課題感などを調査しています。また、社内コミュニケーションを円滑にするためのノンアルコール飲料の活用の可能性についてもヒアリングしました。以下、調査結果を報告します。
知識や経験が少ない若手社員の成長をサポートするために、「メンター制度」を導入する企業が増えている。では、そもそも「メンター」とはどんな役割なのか、また制度を効果的に運用するにはどうしたらいいのか、人事担当者や経営層であれば押さえておきたい。そこで本稿では「メンター」の意味や役割、制度のメリットから、「メンター」に求められるスキル、育成方法、「メンタリング」のポイントなどを詳細に解説していこう。 【知っておきたい関連情報を掲載中】 ■「メンター」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら
採用活動、従業員の評価・育成など、人事領域においてデータやAIの活用が進む昨今、株式会社デンソーでは、社員の「キャリア自律」の実現をデータドリブンで推進している。なかでも注目されているのが、人事とAIの協働である。これにより人事からの提案の精度向上と業務効率化の両立を実現し、その優れた取り組みは第9回 HRテクノロジー大賞の『大賞』受賞に繋がった。本講演録では、同社による取り組みに至った経緯や具体的な取り組み内容、成果などの紹介と、同賞の審査委員長を務める慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 岩本隆氏とのパネルディスカッションの模様をお届けする。 第9回 HRテクノロジー大賞『大賞』株式会社デンソー生成AIレコメンデーション技術活用による若手社員のオンボーディング強化 生成AIとデータ分析を活用して若手社員約300人のキャリア状態を可視化し、個人の状況に応じて個別化されたアクションを提案する取組み。人事とAIが協働することで、提案の精度向上と業務効率化を両立。AIが作成した提案を担当者が吟味し、最終的には人間が判断するというプロセスにより、短時間で社員個人への提案作成を実現。若手社員の成長と活躍を支援するとともに、人間性と先進性が共存する新しい人事の在り方を示した優れた取組みであると高く評価されました。 プロフィール田村 元 氏株式会社デンソー人事企画部／制度企画室長 2001年、株式会社デンソー入社。入社後は本社人事で戦略企画・タレントマネジメント・労務等を幅広く担当。2010年より米国現地法人に駐在、経営と人財の現地化を推進。2018年より中国事業推進部門へ異動、地域の経営改革を経験。2021年から現職。人と組織のビジョンPROGRESSを策定し、全社の人財・組織改革を推進中。 中村 里美 氏株式会社デンソー人財・組織開発室／人財・組織開発２課／担当係長 1997年、株式会社デンソー入社。入社後、製造部向け技能研修の研修事務局、技術研修の運営企画など複数分野の社内教育を担当。2021年より現職。階層別教育、世代に応じたキャリアデザイン研修などの研修企画を担当。デジタルツールを活用した経験学習の促進にも取り組んでいる。 岩本 隆 氏慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC地域イノベーション共同研究」に従事。
一般社団法人 CSA経営協会は2025年3月14日、これからの社会に必要な“若手が育つ企業”を表彰する「第5回CSA授賞式」を開催し、受賞企業を発表した。第5回を迎えた今回の授賞式では、キャディ株式会社と株式会社SHIFTが受賞しており、それぞれ受賞理由が明かされている。
株式会社くるめしは2025年3月17日、「新入社員研修および社内コミュニケーションに関する調査」の結果を発表した。同調査は企業で働く20歳以上の社会人を対象に、2025年1月30日～2月6日に行われたもので、合計764人から回答を得ている。これにより、企業の新入社員研修の実態や研修期間のランチ事情、職場でのコミュニケーション活性化のポイントなどが明らかとなった。
昨今、「DX」や「人的資本経営」に加えて、人事領域においても、業務効率化や戦略的な意思決定の観点で「生成AI」の活用が注目されており、人事部門を取り巻く環境は大きく変化しています。 そんな中、人事部は、給与・勤怠・福利厚生などの運用を中心とした労務管理型機能から、経営戦略に紐づけた採用・配置・育成・評価などの施策立案を中心とした戦略・企画型機能へと進化が求められています。 このような経営戦略の実現を目指して、人事施策の作成・実行を行っていく「戦略人事」の基礎知識が学べるセミナーです。 本セミナーでは、新たに人事部門に配属になった管理職・担当者をはじめ、改めて戦略人事の最新動向をおさらいしたい方に向け、人事を取り巻く最近のトレンドや求められる役割、戦略人事実践に役立つ情報をコンパクトにお伝えします。 また、戦略人事では、従業員一人一人に最適なアプローチが求められます。そのため個人を正確・詳細に把握しデータ活用していくタレントマネジメントが重要となりますが、従来の人材データの管理・運用に課題を感じられる企業が増えております。 そこで後半では、カオナビのAI機能をはじめとした最新機能を交え「タレントマネジメントシステムで出来る事」についてご紹介します。 将来的な「戦略人事」の実現に向けて、情報をキャッチアップしたいとお考えの方はぜひこの機会にご参加ください！ こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・最新の戦略人事の動向・トレンドを知りたい ・自社の人事戦略を見直したい、強化したい ・人事担当者として必要な基本知識を身に着けたい
ジャンル：［人材育成・研修全般］人材育成・研修その他
提供：ProFuture株式会社
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