アルムナイのすすめ【メリットと運用時のポイント】

■資料の内容 　…　採用市場トレンドと人的資本経営 　…　アルムナイとは 　…　アルムナイ採用のメリット 　…　アルムナイ採用制度設計・運用時のポイント 　…　アルムナイ採用を変革するソリューション ■資料の概要 自社の即戦力人材の獲得施策として、アルムナイ人材の活用に注目が集まっています。 ・アルムナイ採用を導入するメリットが知りたい ・これからアルムナイ（元社員）との関係構築を開始したい ・現在実施しているアルムナイ採用を活性化させたい と考えている方がアルムナイ採用をはじめとした構造を理解し、HR戦略の一つとしてアルムナイ採用に取り組めるようにする記事です。アルムナイ採用を行うメリットや各社が実施する目的、実施のポイントなどをご紹介します。

【2024年の雇用関係の法改正・政策】を「人的資本経営」の観点から解説。あらゆる企業で人材戦略の検討が必須

社労士が解説する人事と労務

2024年の雇用関係の法改正や政策の傾向は、全体を見ると、変化する社会の中での個々の企業や個人の持続性を増大させ、多様化する社会的なニーズに応えられる状態を目指すものであると言えます。特に、「人的資本経営に基づく戦略／実質賃上げ」と「多様な働き方の推進と働き方改革の徹底」の2つを基調とした法改正や政策に大きく分けられます。本稿では、この内容について解説します。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・人的資本経営を踏まえた人事諸制度の展開 ・人事KPI（ISO30414含む）の設計 ・評価基準の明確化・公平化 ・MBOやOKRを踏まえた社員育成 ・採用・教育・評価・育成の連動 ・ジョブ型人事制度の導入 ・定年延長の制度変更・雇用継続 ・人事制度の運用・定着 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。

ダスキンが「配偶者出産休暇」の対象者を“アルバイト含む全男性社員”に拡大。「男性育休取得率100％」達成企業の取り組みとは

株式会社ダスキンは2024年3月22日、「配偶者出産休暇」の有給休暇（3日間）付与の対象者をアルバイト含む全男性社員へと拡大し、同年4月1日より運用すると発表した。これにより、全男性社員の育児休業取得を目指したい考えだ。

人的資本経営における障がい者雇用の重要性とは？ 従業員エンゲージメントへの意外な影響も

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる考え方である「人的資本経営」が注目されています。しかし、人材の中でも「障がい者」は別枠として捉えられることも多いのが現状です。そこで、障がい者雇用を人的資本経営の中でどのように考えていくことができるのか、またその影響について解説していきます。

【人事向け】実事例に学ぶ、採用後の「労務・退職・解雇トラブル」の対応方法と予防策

※本セミナーは、過去配信し大変ご好評いただいたセミナーの見逃し配信（動画配信）です。 期間内であればお好きなタイミングでご視聴いただけます。 ※予告なく終了する場合もございますので、予めご了承ください。 下記のようなお悩みをお持ちの方におすすめです ================================================== ・法的な観点から、労務・退職・解雇トラブルの対応方法について把握しておきたい ・従業員のコンディションや、健康状態に不安を感じている ・労務・退職・解雇トラブルの発生前に、予防できるポイントを把握したい ================================================== 働き方改革が進められる昨今、労働関連法は、時代の変化や社会的要請に応えるために法改正が繰り返されています。 法令を遵守しながら従業員と円滑かつ良好な関係を築くことは企業成長に欠かせない要素ですが、従業員との間で起こる労務トラブルや、退職・解雇時のトラブルが深刻な問題となってしまうケースは少なくありません。 ボタンの掛け違いや、事前対策不足などにより、組織や従業員の双方に大きなダメージが残ってしまうことも多く、企業として起こりえるトラブルを事前に把握し、具体的な対応方法とその予防策を検討しておくことは非常に重要です。 そこで本セミナーでは、法的な観点では労務関連で多数の実績を持つ弁護士である多田 光毅氏、健康やメンタルヘルスの面では働く人を支える医療を実践する医師の田中 奏多氏にご登壇いただき、各種労務トラブル・退職トラブルの実態から、対策しておくべき具体的な予防策までをお話しいただきます。 また、従業員のパフォーマンスやコンディションチェックの1つとして、パーソルキャリアが提供する採用後のコンディションを定点で観測できる無料ツール「HR Spanner」についてもご紹介いたしますので、この機会にぜひご参加ください。 ※複数人での参加をご希望の場合は、必ず1名ずつ申込フォームにてお申込みください。 （グループアドレスではなく個人のメールアドレスでお申込みをお願いいたします。）

ご案内／社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？人事制度・教育制度相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？ 【無料／10社限定】 新たな働き方と多様なキャリアへ対応する 「人事制度・教育制度相談会」 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★10社限定でございます。 ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？ ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が非常に重要なポイントになります。そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施しており、多くの企業様の事例と共に、新たな戦略構築の支援をしております。 その実績に基づいて、貴社の固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場を設けさせていただきました。 これを機に御社の課題を一緒に考え、円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んで参りましょう。 本相談会において、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、人事制度・教育制度相談会を開催いたします。これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベコンサルティング　HRコンサルティング事業部　戦略・専門コンサルタント テーマに応じて担当を設定いたします ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

経産省が『仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン』を公表。企業が取り組むべき“3つのステップ”とは？

経済産業省は2024年3月26日、企業経営において“仕事と介護の両立支援”が必要となる背景や意義、および両立支援の進め方などをまとめた「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」を公表した。本ガイドラインは、仕事をしながら家族の介護に従事する「ビジネスケアラー」を取り巻く諸課題への対応策であり、より幅広い企業における両立支援の取り組み促進を目的としている。

【Excelデータ付き】人事・採用担当者のためのExcelスキル向上講座

※本セミナーは、過去配信し大変ご好評いただいたセミナーの見逃し配信（動画配信）です。 期間内であればお好きなタイミングでご視聴いただけます。 ※予告なく終了する場合もございますので、予めご了承ください。 下記のようなお悩みをお持ちの方におすすめです ================================================== ・Excelを活用し、生産性や採用力向上を目指したい方 ・人事・採用業務で実際によく使われるExcelスキルについて学びたい方 ・人事・採用業務において、Excelを使う機会が増えて学び直したい方 ================================================== 社会と市場の変化に伴い、昨今では人事部の役割も多様化しています。 特に採用では、採用難が続いていることから応募者への丁寧な対応やスピード感のある対応がより求められるようになり、生産性を向上させる必要に迫られています。 そこで重要になるのが、人事・採用業務のデータ管理・分析をする「Excelスキル」です。 Excelスキルを向上させることは、人材紹介会社の進捗管理や採用枠の予実管理、入社数と決定数の管理など、採用状況の適切な把握に活かすことができ、結果として採用力の向上にも繋がります。 本セミナーでは、マイクロソフトでソフトウェア開発に13年従事されてきた社会保険労務士 加藤 秀幸氏を講師にお迎えし、生産性を向上させるために人事・採用担当者として知っておきたいExcelスキルについて、デモを交えながら具体的に解説いただきます。 採用業務でよく使われるExcelのフォーマットをもとに、関数やピボットテーブルの作り方などを詳しく解説していきますので、改めてExcelのスキルを確認したい方や、データ分析を通じて採用力向上したい方など、ぜひこの機会にご参加ください。 ※複数人での参加をご希望の場合は、必ず1名ずつ申込フォームにてお申込みください。 （グループアドレスではなく個人のメールアドレスでお申込みをお願いいたします。）

「従業員持株会加入率」が9割超に上昇の高千穂交易。「奨励金の引き上げ」や「社内向けIR強化」など人的資本投資の成果

高千穂交易株式会社は、2022年4月より従業員持株会の加入率が上昇し、2024年3月は90.5％であったと発表した。従業員持株会の加入率上昇は、同社が行った「従業員持株会の奨励金の引き上げ」や「社内IR強化」の2つの取り組みによる効果であるという。

多様な社員一人ひとりのキャリア自律に向けた、旭化成の「終身成長」と「共創」を軸にした人事施策

HRサミット2023 ONLINE 講演録

目まぐるしく変わるビジネス環境の中で企業が持続的な成長をするには、何が必要なのか。旭化成グループは「終身成長」と「共創力」を掲げ、多様な社員一人ひとりの挑戦や成長を促す人材戦略を実践し、企業価値向上につなげている。本講演では、旭化成株式会社 上席執行役員 人事担当 西川知氏とファシリテーターを務める一橋大学 伊藤邦雄氏が、変化する時代の中での人材育成のヒントをお届けする。

『組織X 』――「エンゲージメント」日本一3連覇企業が語る、24のメソッド×事例　宮本 茂、白木 俊行(著)（プレジデント社）

書籍・本　紹介／レビュー

「組織改善の難しさ」は、大企業・中堅企業・成長ベンチャー企業が共通して直面する悩みだろう。 著者の一人宮本氏は、エンゲージメント日本一を決める「ベストモチベーションカンパニーアワード」で3年連続1位を獲得し、殿堂入りした株式会社メッセホールディングスのCOO（最高執行責任者）。メッセHDは、経営理念を体現するビジョンに「居場所革命」を掲げる。お客さまの居場所、社員が成長する居場所をつくることが社会貢献に繋がるという考えだ。では、どのようにしてこのビジョンを社内に浸透させ、全員参加型で事業を創る組織へと変革できたのだろうか。その答えが『組織X』だ。本書では、同社がやり抜いた“24のメソッド（理論）”と実践事例が余すことなく紹介される。 また、もう一人の著者の白木氏はメッセHDの組織改革を支援した株式会社リンクアンドモチベーション所属。巻末には、著者2人と有識者（慶應義塾大学大学院特任教授 岩本氏／一橋大学大学院客員教授 名和氏）の三者鼎談もそれぞれ掲載されている。 組織開発やリーダー育成に関わっている人にとっては必読の一冊だ。 【書籍基本情報】 書籍名：組織X 「エンゲージメント」日本一3連覇企業が語る、24のメソッド×事例 出版社：プレジデント社 書籍発売日：2024年2月15日

障がい者雇用の変化と今後の対策は？ 令和5年「障害者雇用状況の集計結果」から探る

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

間もなく令和6年度が始まります。新年度は障がい者に関する法律や制度などの変更が多くあります。その中の大きな一つが障害者法定雇用率2.5％の引き上げです。令和5年「障害者雇用状況の集計結果」を見ると、多くの企業がすでにその準備をしていることがうかがえます。本稿では令和5年の「障害者雇用状況の集計結果」を見るとともに、今後の障がい者雇用の動向と企業が行うべき対策について考えていきます。

持続的成長を目指した「人的資本の増強」をスズキが発表。人事制度を刷新し“個の成長”と“個の稼ぐ力”を強化

スズキ株式会社は2024年3月8日、2030年度に向けた成長戦略の達成および持続的成長の実現に向け、人的資本を増強すると発表した。その一環として2024年4月より、人事制度を全面的に刷新し、社員一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮できる環境を整備するという。

これからの人事戦略に向け、製造企業としていち早くタレントマネジメントに乗り出した「ヒロテック」に迫る

＜概要＞ 人材の確保と質的向上が経営を大きく左右するようになり、 人的資本経営の有用性と重要性を真摯に受け止め、 人材への投資を活発に行う企業は増える一方です。 さらに、現在はグローバル化の波が押し寄せ、企業がこれから成長を 続けていくには、グローバルで活躍できる社内人材の発掘・育成 あるいは新たな人材の獲得が急がれています。 そうした状況を受け、株式会社プラスアルファ・コンサルティングは今回、 製造業界に先駆けて人材のパフォーマンス最大化を目的に タレントマネジメントに着手した 株式会社ヒロテック 人材開発センター 部長代理 小西 信博氏と、 人材データを活用した科学的な人事戦略を実現するサービス 「タレントパレット」事業を牽引する、 同社 取締役副社長 鈴村賢治による対談企画を実施。 ヒロテック社が描く人材戦略やグローバル人材育成の取り組みから、 一歩先をいくタレントマネジメントの実践と成果、ビジョンまで 確かな成長を続ける企業がおこなう「科学的人事」に迫ります。 ＜注目トピックス＞ ●「人事の民主化」のために創設した「人材開発センター」の役割 ●従来の人事に感じた危機感、グローバル人材育成をどう確立させたか？～グローバル人材3つの定義に迫る ●タレントマネジメントのソリューションや人事情報を意思決定の根拠に ●成長続ける企業がこれから注力する「科学的人事」4つの手法 続きはぜひダウンロードのうえご覧ください！

グローバル人材の発掘と育成、これからの人事戦略に向けて 製造企業としていち早くタレントマネジメントに乗り出した「ヒロテック」に迫る

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

人材の確保と質的向上が経営を大きく左右するようになり、人的資本経営の有用性と重要性を真摯に受け止め、人材への投資を活発に行う企業は増える一方の状況です。中でも、製造業界は2000年代初頭からグローバル化の波が押し寄せており、事業の成長のためにグローバルで活躍できる社内人材の発掘・育成あるいは新たな人材の獲得が急がれています。 こうした状況を受け、自動車部品の製造などを手がける株式会社ヒロテックは業界に先駆けて人材のパフォーマンス最大化を目的にタレントマネジメントに着手。人材データを分析・活用する「科学的人事」を実践しながら確かな成長を遂げてきました。 今回は、1958年に設立（1932年創立）、自動車生産設備で海外進出したことをきっかけに急拡大し、国内は従業員数1,928名（2023年9月現在）、海外拠点と合わせグループ全体約5,600名規模（2022年10月現在）で事業展開を行っている株式会社ヒロテック 人材開発センター 部長代理 小西 信博氏と、多彩なタレントマネジメント機能を搭載する「タレントパレット」を開発・提供している株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長 鈴村 賢治氏の対談にてタレントマネジメントの実践方法やもたらす効果、理想のあり方、人材戦略などをテーマに熱く語り合いました。 プロフィール 小西 信博氏 株式会社ヒロテック 人材開発センター 部長代理芝浦工業大学機械工学科卒業後、株式会社ヒロテック入社。自動車組立設備の設計業務に携わる。1990年代に三次元CADによる設備設計を立上げ、その事例をCAD開発元主催アジアパシフィックカンファレンスで発表。2001年技能五輪国際大会に機械製図職種コーチとして参加。その後国内技能五輪全国大会のCAD化を推進。2016年より新設された人材開発センターにて教育コンテンツ作成と若年者育成に従事。2017年より製造業界に先駆けてタレントマネジメントに着手し、人材戦略の推進に取り組んでいる。 鈴村 賢治氏 株式会社プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長システムエンジニアとしてキャリアをスタートし、その後、テキストマイニングやデータマイニングなどの分析コンサルティングを多数経験。2007年、プラスアルファ・コンサルティングに入社し、取締役副社長に就任。データ活用の知見を活かしたタレントマネジメントシステム「タレントパレット」事業を立ち上げ、社員のパフォーマンスを最大化する「科学的人事」を考案。その方法論の確立と啓蒙活動に尽力している。

“人で勝つ”ための 人事の役割 ～経営戦略と一体化した人事戦略のつくり方～

昨今、多くの企業が人的資本経営への取り組みを進めている一方で、人的資本情報を開示することが目的化してしまい、肝心の人事戦略が形骸化してしまっているケースも見受けられます。人的資本経営の要は、経営戦略と人事戦略を一体化させることに他なりません。 本資料では、講演のアフターレポートとして、まずは、株式会社people first 代表取締役 八木洋介氏による「『人で勝つ』～経営戦略と一体化した人事戦略～」について、実践編としてタレントパレット事業部 副事業部長　山夲哲平より人材データ活用の実践的な手法をご紹介。最後に「人的資本経営を形骸化させないために人事がすべきこと」をテーマにパネルディスカッションの模様をお届けします。 ＜この資料からわかるポイント＞ ●戦略人事と人事戦略の違い ●戦略人事における人事の役割 ●人事の基本コンピテンシーとは？ ●人材と組織を見える化し、科学的人事戦略を実現するために必要なこと

【自社の将来を見据えた企業価値向上施策】次世代リーダー・幹部育成計画 7つのステップ

＜このようなお悩みはございませんか＞ ・人的資本経営をといわれても、具体的な取り組みに落とし込めない ・次期幹部候補や次世代リーダーに適した人材がいない、育成できない ・ ビジネス環境変化に沿って、組織のリーダーのスキル・素養も調整していく必要性を感じている 激変するビジネス環境の状況下で、日本企業は新たな価値創造が生み出せる組織への変革と、サステナブルな発展の同時実現を目指すことが求められております。 また少子高齢化やSDGsなどによる多様な社会問題も重なり、企業に影響を与える問題も打つべき戦略も非常に複雑化して参りました。特に、人材不足対策や後継者育成対策は、中長期での取り組みが必須であり、喫緊かつ社会全体の大きな問題であります。 本資料では、今企業に特に強く求められている「人的資本経営」の視点を踏まえ、このような次世代リーダー・後継者不足問題に対する打ち手「サクセッションプラン」にフォーカスし、次世代経営幹部/リーダー育成の必要性やプラン策定のステップ、具体的な施策例をご紹介しております。 皆さまの「人的資本経営」推進へ、次世代リーダー育成施策からサステナブルな発展を実現する組織への一助となりましたら幸甚です。

【HRニュースまとめ】3月4日～8日不動産管理業務でジョブ型・メンバーシップ型の併用へ。日本管財HDが人事制度改革　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは先週、「BCP・BCMとコロナ対応の振り返り」や「トップマネジメント」の調査結果のほか、2024年版「働きがいのある会社ランキング」、日本管財住宅管理等が「ジョブ型雇用制度」の運用開始、ヤマハ発動機の「初任給大幅引き上げの決定」といったニュースをお伝えしてきました。3月4日（月）～8日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

「人間科学のスキル」と「事業・経営視点」のある人事が増えていく――岩本特任教授に聞く「人的資本経営」2024年の現在と今後

正解がない中で模索する人・組織づくり

年々加速する企業の人的資本経営への取り組み。2022年には「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、翌2023年3月期決算からは上場企業などを対象とする人的資本の情報開示が義務化された。続く2024年の現在地はどこにあるのか。そして、今後どのような方向に向かうのか、さらには人事にどんな役割やスキルが求められていくのか。今回、人的資本経営に造詣が深く、日本で初めて「ISO 30414 リードコンサルタント／アセッサー認証」も取得した慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 岩本隆氏にお話を伺った。 プロフィール岩本 隆 氏慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。 KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC 地域イノベーション共同研究」に従事。