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脳科学で分析したチームメンバーの特性をマネジメントに役立てるAIクラウドシステム「KAKEAI」
コラム・対談・講演録

脳科学で分析したチームメンバーの特性をマネジメントに役立てるAIクラウドシステム「KAKEAI」

第4回 HRテクノロジー大賞(2019年実施) 授賞企業インタビュー

1on1ミーティングや日々の声掛けを通じてチームメンバーとの意思疎通を図ることは、現場マネージャーの重要な仕事だ。だが部下とのコミュニケーションに失敗し、モチベーションの低下や離職を招いてしまうケースも少なくない。そんな悩める上司の味方となるのが「KAKEAI」という脳科学に基づいた分析で自身や部下の特性を明らかにし、個々に最適な“関わり方”をガイドしてくれるというAIクラウドシステムである。今回そのような画期的なシステムを開発し、「第4回HRテクノロジー大賞」にて『注目スタートアップ賞』を受賞した株式会社KAKEAIの代表取締役 兼 CEO本田 英貴氏に話をうかがった。第4回 HRテクノロジー大賞『注目スタートアップ賞』株式会社KAKEAI脳科学×テクノロジーで、現場・日常のピープルマネジメントの実態を改善する『KAKEAI』マネジメントというものが属人的なものに陥っていた理由として、誰が(上司)、誰の(部下)、どのような状況において、どのように関わり、それを部下がどのように感じたか、という項目の曖昧性が挙げられる。これらの要素を、脳科学や独自のUX・UIを用いてデータ化し、目的に資する状態にまでプロダクトとして成立させている。また、マネジメントナレッジのプラットフォームとして、個人に眠っている知見が広く展開される状態を創出した点が評価されました。ゲスト本田英貴 氏株式会社KAKEAI代表取締役社長 兼 CEO2002年、筑波大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材系サービスの商品企画、新規事業開発、JVにおける経営企画室長等を経て、リクルートホールディングス人事統括室マネージャーを経験。2015年リクルート退職後、スタートアップ数社での役員を経て2018年4月に株式会社KAKEAIを起業。

AI×人財活用 最先端事例集
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AI×人財活用 最先端事例集

企業の成長に人材活用は欠かせない。成長著しい企業の多くは、人材戦略を経営戦略の一部と考え、 優れた人材を獲得するだけでなく、最短時間で育て、最大限活躍できるポジションに配置している。 この戦略的な人事に活用されているのが、技術を駆使してHR領域の業務を行う「HRテクノロジー」だ。 年に1回、HRテクノロジーを活用する企業を表彰する「HRテクノロジー大賞」(主催:「日本HRチャレンジ大賞」実行員会、 後援:厚生労働省、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture))が開催されおり、最先端の事例がここに集結する。 今回、受賞企業からAIを活用して人材戦略を行っている企業にフォーカス。 株式会社日立製作所、株式会社SIGNATE、株式会社アマダホールディングスにインタビューを行った。 3社の先を行く取り組みは、多くの企業の参考になるはずだ。 事例1:株式会社日立製作所  すべては個人を輝かせるために……。  日立製作所「個を活かすPeople Analytics」の真意 事例2:株式会社SIGNATE  AI 開発コンペティションサイト「SIGNATE」を通じて、  希少なAI人材を多くの企業でシェアする   事例3:株式会社アマダホールディングス  エントリーシートを読み解く2つの技術。  「AI マーケティング」×「AI 選考」で新卒採用に変革を

AI 開発コンペティションサイト「SIGNATE」を通じて、希少なAI人材を多くの企業でシェアする
コラム・対談・講演録

AI 開発コンペティションサイト「SIGNATE」を通じて、希少なAI人材を多くの企業でシェアする

第3回 HRテクノロジー大賞(2018年実施) 授賞企業インタビュー

近年AIやビッグデータの普及に伴い、問題化してきているのがデータサイエンティストの不足である。なかでも一握りの優秀な人材は、奪い合いとなり、多くの企業が頭を抱えているところだ。そうした中、限られた人材をシェアする=アビリティシェアリングの視点から、日本初のAI開発コンペティションサイトが誕生した。それが今回ご紹介する「SIGNATE」である。同サイトは、AI開発やデータ分析に関するテーマごとにコンペを開催することで、自社課題の解決に特化した高品質なAIモデルを調達できる点や、アビリティシェアリングを浸透させた点などが評価され、「第3回HRテクノロジー大賞」でイノベーション賞を受賞。そこで、株式会社SIGNATE 代表取締役 齊藤秀氏にご登場いただき、開発経緯、サービスの仕組みや特徴、具体的な活用事例などを伺った。第3回HRテクノロジー大賞『イノベーション賞』株式会社SIGNATEAI開発コンペティションサイト「SIGNATE」AI開発やデータ分析のテーマごとにコンペティションを開催することで、自社課題解決に特化した高品質なAIモデルの調達が可能である点と、希少なデータサイエンティストの採用・育成、特に、希少な「才能をシェアする」という考え方(アビリティシェアリング)の浸透、AI・ビッグデータ活用への取り組みを推進する点が、高く評価されました。ゲスト齊藤秀 氏株式会社SIGNATE代表取締役オプトCAOを経て現職。幅広い業種のAI開発、データ分析、共同研究、コンサルテーション業務に従事。データサイエンティスト育成及び政府データ活用関連の委員に多数就任。システム生命科学博士。筑波大学人工知能センター客員教授、理化学研究所革新知能統合研究センター客員研究員、国立がん研究センター研究所客員研究員を兼任。

米国HRテクノロジー最新動向2018 ~HR Technology Conference & Exposition 2018速報~
コラム・対談・講演録

米国HRテクノロジー最新動向2018 ~HR Technology Conference & Exposition 2018速報~

HRサミット2018/HRテクノロジーサミット2018講演録

2018年9月11日~14日に行われた、世界最大規模のHRテクノロジーに関する最新事例やサービスが共有される「HR Technology Conference & Exposition 2018」。世界各国が注目している最先端のHRテクノロジーについて、実際に現地視察をされた内容をもとにご紹介いただきました。 講師土橋 隼人氏PwCコンサルティング合同会社 組織・人事コンサルティング マネージャー会計事務所系コンサルティングファーム2社を経て現職。10年以上、組織・人事領域のコンサルティングに従事。組織・人材マネジメント戦略策定、人事制度改革(等級・報酬・評価制度の設計および導入支援)、M&A・組織再編に伴う制度統合支援、コーポレートガバナンス体制構築など、幅広い領域を支援。ここ数年は働き方改革やPeople Analytics、Employee Experience領域に注力している。日本人材マネジメント協会執行役員。 佐久間 健史氏PwCコンサルティング合同会社 HRテクノロジー シニアマネージャー国内大手情報サービス会社(IT部門)に勤務後、外資系大手パッケージベンダーにて、人事モジュールの日本ローカライゼーションの責任者として、日本独自機能の開発を担当。その後、人事コンサルティング部門の責任者を歴任。弊社に入社後、SAP HCM, SAP SucessFactors,WorkdayのGlobal導入のほか、パッケージ選定プロジェクトなど多くの導入コンサルティングを実施。

第90回 インターンシップで志望度が下がる例も?どうなる2020年卒
コラム・対談・講演録

第90回 インターンシップで志望度が下がる例も?どうなる2020年卒

採用担当者のための最新情報&実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 9月3日、経団連の中西宏明会長の定例記者会見で飛び出た「2021年春以降に入社する学生向けの採用ルールを廃止するべきだ」との発言は、その後連日、各方面で議論のネタとなっています。もともと経団連は、2020年卒までは現行の「3月1日 採用広報解禁、6月1日 採用面接解禁、10月1日 内定解禁」を維持することを表明し、2021年卒については今秋にも方向性を発表するとしていました。ただし、発表の時期は「10月1日 内定解禁」後に、経団連会員企業(ワーキンググループ)の議論を経て行われるものと考えられていましたので、今回の発言の内容はもちろんのこと、発言のタイミングも寝耳に水といったところでしょう。 「採用ルール廃止」は企業の中でも意見が分かれるところですが、すぐに異論を唱えたのは大学でした。就職活動のさらなる早期化、長期化によって学業に影響が出ることを懸念してのものですが、日本私立大学団体連合会(私大団連)においては今年6月に現行のスケジュールを維持すべきだとの意見表明をしていましたので、それを真っ向から否定する今回の発言にはさぞや驚いたことでしょう。 経団連は今年3月、榊原定征前会長の下で、東京オリンピック開催による会場問題を理由に、現行ルールの見直しの検討に着手しました。ただ、当時の方向性は「廃止」ではなく、実情に沿う形で「3月1日 採用面接解禁」へと前倒しする案が有力でした。大学、企業ともに具体的な前倒し日の議論になるものとタカをくくっていただけに、あくまでも個人的な見解とは言え、今回の中西会長の発言は大学、企業の双方にとって大きな問題提起となりました。

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