AI活用した64％の企業が「AIでの判定」に有効性を実感、86.5%の学生が「AIでの判定」を許容

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開する、Thinkings株式会社は、採用活動でAIを活用したことがある採用担当者200名と、企業の採用活動でAIが活用されていることを知っている24卒就活生200名を対象に、「採用・就活とAI」に関するアンケート調査を実施しました。既にAIを活用し始めている企業、および採用でのAI活用を認識している学生、という”先駆者”的な方々に対して、「採用でのAI活用」について現時点でどう考えているか調査しました。 ■82％が「AIの活用で採用の質が高まった」と回答 採用担当者に対して「AIを活用したことで採用活動の質が高まったかどうか」を質問したところ、「高まった」「やや高まった」を合わせて82.0％が「AIの活用で採用の質が高まった」と回答しました。 ■「特にAIを活用した採用業務」は、 「求人票の作成」48.5％、「採用の企画」47.5％、「スカウト」31.5％、の順で多い結果に 採用担当者に対して「特にAIを活用した採用業務」、および「AIを活用したほうがよいと感じる採用業務」を聞いたところ、いずれもトップ4まで同じ項目が並び、情報の作成やアイディア出しに関わる内容が選ばれました。一方で「人の手で対応したほうがよいと感じる採用業務」については、「スカウト」が27.5%とトップに。次いで「面接」など応募者と直接コミュニケーションを取ることが想定される場面が高い傾向が見えました。「スカウト」は、業務の性質として「母集団形成」と「魅力付け」の２つの側面を持つことから、前者の目的では「AI」・後者の目的では「人の手」、などの判断により両方の設問で上位に現れたと推測されます。 【フリーアンサー】 また、上記の「AIを活用したほうがよいと感じる採用業務」「人の手で対応したほうがよいと感じる採用業務」について、それらを選択した理由も聞きました。 ・「AIを活用したほうがよい」採用業務 人により起こりうる偏りをなくすため、人事の業務工数削減、ＡＩのパフォーマンスが高いから、などの理由が多く回答されました。 「AIのほうが忖度がないから」「AIのほうが公平であるから」 「人手不足の解消のため」 「AIの方が的確に(アウトプットを)作成してくれるから」 「私たちでは考えられないような斬新な企画を生み出してくれるから」 ・「人の手で対応したほうがよい」採用業務 性格などは人の目で確かめるべきといった回答が多く、応募者がAI活用をどう受け止めているかについて考慮しているコメントも複数ありました。 「性格や人間性などは、人の目できちんと確かめなければわからないと思うから」 「(応募者に)不信感をいだかせないから」 「内定者とのコンタクトは現時点ではAIでは拒絶反応がでる可能性がある為、AIがもう少し人に近づき世間に認知されれば、内定者フォローを含め、採用業務を全て任せても良いと思う」　 ■学生が就職活動でAIを利用することについて、採用担当者の約8割が「歓迎」 「学生が就職活動でAIを利用することをどのように受け止めますか？」という質問では、採用担当者の78.5%が「歓迎する」「やや歓迎する」と回答しました。 ■採用でのAＩ活用を実施した企業の64％が、「AIでの判定」に有効性を感じる結果に ■採用でのAＩ活用について知っている学生の86.5%が、「AIでの判定」を活用することを許容 企業側の回答では、「最終面接」を含むすべてのプロセスにおいて「AIで判定することが有効だと感じる」が最も多く、「AIでの判定を重視できる」と併せてAI判定に有効性を感じている回答が64.0％となりました。一方、学生は「AIを参考に人が判定してほしい」が「適性検査」以外のすべてのプロセスで最も多い結果となりました。ただし「採用プロセス全体」について、学生の86.5%が「AIでの判定」を活用することを許容していることがわかりました。 【フリーアンサー】 ・企業が「AIを活用した判定」を実施することに対してどう考えるか、学生に聞きました 肯定的な意見としては、活用場面を限定した内容が多い中、AIの方が優れているという意見も多数ありました。一方、肯定的な意見としては、AIでなく人に判断してほしい内容についての意見や、AIに関する不安などがありました。 肯定：「適性検査など正解が決まっているものはAIによる判断で問題ない」 肯定：「選考初期はスピード重視・企業の人事の負担削減のためAIの判定でも良い」 肯定：「AIのほうが人よりもフラットな判定だと思う」 否定：「個性や雰囲気も含めて一緒に働きたいかどうかなどを判断してほしい」 否定：「AIが具体的にどのような仕組みで判定するのか分からないので不安」 否定：「AI面接を受けた際、1度話した内容を何度も聞かれることがあり、不信感を覚えたため」 ■「AI活用を前提とした未来へ。」Thinkings CHRO 佐藤邦彦 先日発表した採用トレンド予測では、「採用3.0」というキーワードで、AIにより過渡期を迎えている採用環境について解説しました。”人手不足社会”を迎える中、「採用でのAIの活用」は今後段階的に進んでいくと予測され、「AIの精度」「企業側のリテラシー」「応募者側の理解度」という３者の成熟度がその進み方へ影響を与えるだろうという考えをお伝えしました。 今回の調査は、それら３者を知る手助けになればと思い、「採用でのAI活用」を実施したことがある採用担当者／知っている就活生、という”先駆者”的な方々を対象に実施しました。 応募者側では、AI活用に概ね理解がある結果となりました。既にAIを活用して身近に感じ始めた若者も多く、少なくとも我々世代よりも、AI活用を前提とした感覚を持ったコメントが多い印象を受けました。しかし、現時点ではまだ「AIを参考に人が判定してほしい」が最も多い状況です。そのため企業側では、「応募者側の理解度」と、進化する「AIの精度」に合わせて、AIと人の役割をすみわけながら活用を進める必要があるでしょう。 また一方で、プラットフォーマーとしては、AIの活用を検討していない多くの企業の「AIを使わない理由」にも目を向ける必要があると考えています。今後も私たちは、企業と応募者の多様な声を聞きながら、双方にとってよりよい採用が増えるよう、プロダクト開発を進めてまいります。 【調査概要】 ・調査対象：採用活動でAIを活用したことがある採用担当者 2024年卒業予定で1社以上の内定を取得した就活生 ・調査人数：それぞれ200名 ・調査期間：2023年10月 ・調査方法：オンラインアンケート ・調査主体：Thinkings株式会社 ■「採用管理システムsonar ATS」 https://hr.sonar-ats.jp/1205_aichosa ■sonar AI https://hr.sonar-ats.jp/1205_aichosa_ai ■Thinkings株式会社 https://www.thinkings.co.jp

Thinkingsが「2025年卒 採用トレンド予測」発表会を開催。AIが台頭する「採用3.0」時代の到来を示唆、新卒採用はどう変わる？

HRプロ編集部　特別取材記事

Thinkings株式会社は、2023年11月29日に東京・中央区のThinkings本社にて「2025年卒 採用トレンド予測」発表会を開催（オンラインでも同時開催）。2024年卒の採用動向と近年の採用環境の変化から、2025年度卒の採用のトレンド予測を発表した。同イベントでは、2024年から新卒採用においてAI活用が活発になることを予測。この流れを「採用3.0」と位置づけ、どういった変化が起こるのか説明した。

【生成系AI】転職活動で3人に1人が活用。自己PRや志望動機への活用で「内定獲得率・社数」は2倍以上に

株式会社マイナビは2023年9月29日、「転職活動における行動特性調査2023年版」の結果を発表した。調査期間は2023年7月6日～18日で、20代～50代の正社員のうち、直近1年間（2022年6月～2023年7月）に転職活動をした1,600名（転職者800名、転職活動者800名）から回答を得ている。本調査から、転職活動時の生成系AIの活用実態や管理職や役員への希望度などが明らかとなった。

企業・人事を取り巻く“環境変化”にどう対応すべきか。「ジョブ型」・「AI」の時代のキャリア形成とは

HRサミット2023 ONLINE 講演録

労働生産年齢人口の減少、働き方の多様化など、企業と人事を取り巻く環境は急速に変わり続けている。また、近年は「人的資本経営」が注目されており、人事にはこれまで以上に経営やビジネスの現場との連携が求められている。こうした環境変化をどう捉えていけばよいのか。今回の講演では、法政大学名誉教授・諏訪康雄氏と、学習院大学名誉教授・今野浩一郎氏が登壇。Profuture代表の寺澤康介がファシリテーターとなり、ディスカッションを行った。

Thinkings「2025年卒採用トレンド予測」を発表！転換期を迎えることを象徴する「採用3.0」

■2025年卒採用のキーワード「採用3.0」 AIの登場により、採用環境は「過渡期」を迎えています。2025年卒採用は、with AI採用に向かう新しい時代への大きな転換点となると予測し、「採用3.0」をトレンド予測キーワードに選びました。「採用3.0」とは、AIを中心とするテクノロジーと人が”シナジー”を生み、採用活動の質を高めてゆく、新しい採用の在り方を示す概念です。 ■テクノロジーの進化による採用環境の変遷 採用環境は、テクノロジーの進化により約10年刻みで変革が起きてきたことがわかります。 「採用1.0」デジタル化：アナログからデジタルへ 1990年代の採用活動は、就職媒体誌や新聞広告など”紙”が主流でした。その後インターネットが普及し、2000年頃を境にWEBメディアが席巻することで「採用1.0」時代が到来し、従来の”紙”から”WEB”へと採用環境が大きく変わりました。 「採用2.0」ハードウェアの進化：PCからスマホへ 2010年頃に”スマートフォン”が普及しはじめたことにより「採用2.0」へと移行します。SNSで個人の情報発信が手軽になり、スカウトサイトの登場にも繋がるなど、売り手市場もあいまって、企業から求める人材に直接アプローチする新しい採用活動のしくみが広がりました。 「採用3.0」ソフトウェアの進化：AIの台頭 「採用3.0」は、ソフトウェアの進化による新しい採用の在り方です。2020年以降、コロナ渦でビジネスシーンのオンライン化が進み、採用活動も対面からオンラインへとコミュニケーションの場が大きく変わりました。これにより、面接の様子までデジタル情報として取得できるようになったことで、採用活動の様々なデータ分析・活用の流れが進むこととなりました。そのような中で”AI元年”といわれる2023年を迎え、ChatGPTなど生成AIの台頭によって、企画の検討やテキスト作成などが手軽になり採用・就職活動でのAI活用の間口が広がりました。 2024年以降も、人手不足・売り手市場が続くことは明らかです。企業はこれまでよりさらに、採用担当者の限られたリソースをどこに割くべきか問われていくでしょう。私たちは、AIが人を代替し人の時間を生み出すだけでなく、人とAIの“シナジー”によって採用活動の変革が起こると予測します。 ■82.0％の採用担当者が「AIの活用で採用の質が高まった」 ■「採用でのAI活用」について知っている学生の86.5%が「AIでの判定」を活用することを許容 「採用でのAI活用」について知っている24卒就活生、および、既にAIを活用したことがある採用担当者という、「採用でのAI活用」に理解・経験のある”先駆者”的な方々を対象に実施した調査結果から現状を紐解きました。その結果、採用担当者の82.0％が「AIの活用で採用の質が高まった」と回答しました。また、学生側では採用プロセス全体を通して、AIの活用することを許容する回答が86.5%を占めました。 「採用でのAI活用」について、企業側がどのように進めていくべきかを検討する際に、まずはAIの精度が信頼できることが前提です。加えて、企業側のAI活用リテラシーを高めること、応募者である学生側の理解も必須となります。今回の調査結果は企業側、応募者側の双方において、「採用でのAI活用」を受け入れ始めている兆しがあることが分かりました。 ■「大きな転換期に立つ私たちに、今できること」Thinkings CHRO 佐藤邦彦 今回発表した採用トレンド予測では、「採用3.0」というキーワードで、AIにより過渡期を迎えている採用環境についてお伝えしながら、転換期を迎える私たちに今何ができるのか、既にAI活用を実践されている企業様の事例をお伝えしながらそのヒントを探りました。 ”人手不足社会”を迎える中、「採用でのAIの活用」は今後段階的に進んでいくと予測され、「AIの精度」「企業側のリテラシー」「応募者側の理解度」という３者の成熟度がその進み方へ影響を与えると考えています。 企業側は、「応募者側の理解度」と、進化する「AIの精度」に合わせて、AIと人の役割をすみわけながら活用を進める必要があるでしょう。企業側の採用環境は多様化・複雑化を増す中で、”応募者に選ばれる企業”になるために、多くの企業が採用活動を変えはじめています。 テクノロジーの進化と採用環境の変化は、今まさに私たちが実感できるほど加速度的に進んでいます。「採用3.0」を迎える今、「テクノロジー」と「人」がそれぞれの強みを活かしてシナジーを生み出せるように、自社の採用活動を改めて問い直すことの重要性は大きいのではないかと感じます。 【調査概要】 ・調査対象：採用活動でAIを活用したことがある採用担当者、2024年卒業予定で1社以上の内定を取得した就活生 ・調査人数：それぞれ200名 ・調査期間：2023年10月 ・調査方法：オンラインアンケート ・調査主体：Thinkings株式会社 ■「採用管理システムsonar ATS」 について （https://sonar-ats.jp/ ） 「sonar ATS」は、新卒、中途とわず、各応募経路からの候補者データの一元管理が可能な採用管理システムです。応募書類の管理や選考案内の連絡といった煩雑な作業を自動化し、採用業務を効率化します。2022年にサービス提供開始から10周年を迎え、導入実績は株式会社エヌ・ティ・ティ・データ、株式会社ジェーシービー、トヨタ自動車株式会社など、2023年10月現在1,700社を突破しました。2023年4月には、AIを活用して書類選考等の判定精度向上を支援する機能「sonar AI（ソナーエーアイ）」を公開しました。 ・資料請求・お問い合わせはこちらから　https://sonar-ats.jp/ ・sonar AI　https://thinkings.co.jp/news/20230405_sonarai/ ■Thinkings株式会社について 変わりゆく時代の潮流を読み解く視点と、取り残された課題に寄り添う姿勢。何気ない”問い”を丁寧に見つけることから、私たちの挑戦が始まりました。Thinkingsは、テクノロジーとデザインの力で、組織づくりをサポートするHR Tech企業です。 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 及び、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

SIGNATE、そごう・西武にDX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」を提供

開発から人材育成まで企業のDXをトータルにサポートする株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、読み方：シグネイト、以下 SIGNATE）は、株式会社そごう・西武（以下そごう・西武）の販売職を含む社員を対象としたデータ分析専門人材育成を支援するため、DX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の提供を開始いたしました。 そごう・西武では、新たな百貨店像の創出を目指して、社内のデータ分析専門人材の育成に取り組んでいます。最終的に、社員自らがデータ・機械学習・AIを用いて問題発見・仮説構築・施策実施・検証までを行うことができる状態を目指し、第一弾としては、「データ分析」のリテラシーの獲得をゴールとして設定しています。 ■導入の背景 DX全盛時代において、企業が勝ち残っていくためにはDXを推進する人材の育成・登用が不可欠です。企業は社員にデータ・デジタル技術への理解、それらを活用するスキル、そして変化に適応する能力を求めており、そのアップスキリング・リスキリングへの支援こそが、企業の競争力維持と持続的な成長の鍵となります。 このような流れを受け、そごう・西武も、新たな百貨店像の創出が必要な局面において、デジタル人材の育成の強化を目指しています。強化の狙いは、データ分析専門人材の育成です。不確かな時代であるからこそ、社員それぞれが現場にある情報・データを分析して課題を特定し、効果的な解決策を導き出し、戦略やビジネスプロセスを最適化していくことが求められます。このようなスキルを持った社員を増やすことにより、大きな変化を受け入れ、イノベーションを促進し、新たな顧客体験の提供を可能とする組織への変革を目指します。 ■そごう・西武でのDX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の活用について データリテラシー入門レベルの講座からスタートし、AIや高度なデータ分析スキルを駆使して事業課題の発見から戦略立案・提案などができるようになるまで、半年毎にテーマを設定してデータ分析専門人材の育成を実施します。 導入の決め手としては、実際に手を動かし、「スキル計測→弱点克服」を繰り返しながら、データ活用スキルを確実に習得できるプログラムである点を特に評価いただきました。 ■SIGNATE Cloud（https://cloud.signate.jp/） 「SIGNATE Cloud」は、学びと実務が一体となった全く新しいDX教育サービスです。全社的なDXリテラシーの底上げからDX推進におけるコア人材の育成まで、階層毎に適切な教育プログラムの提供が可能で、リリースから1年余りで導入企業600社以上・累計受講者90,000人超に成長しました。現在では、上場・大手企業への導入に加え、高等教育機関や経済産業省『マナビDX Quest』、広島県・山口県の先端人材育成事業等においてもご活用いただいています。 ▼詳細は、下記よりお問い合わせください。 URL：https://bit.ly/3DOH3K4 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、社会と企業のDX推進を支援し、日本の成長に貢献することを目指すベンチャー企業です。日本最大のデータ人材コミュニティ「SIGNATE」（https://signate.jp/company_about）では、AI開発コンペティションやDXプロジェクトサポートで個人が才能を発揮できる機会を提供するほか、DX推進のための人材育成クラウドサービス「SIGNATE Cloud」（https://cloud.signate.jp/）では、社員をDX人材にするための教育を提供しています。

日立、「特許情報分析サービス」により知財情報を生かした経営・事業戦略の立案を支援。特許業務の専門スキル不要で分析可能に

株式会社日立製作所は2023年9月6日、「特許情報分析サービス」の提供を同年10月10日より開始すると発表した。本サービスは、日立が提供してきた特許調査支援サービスの中で、独自のテキスト解析技術などAIを用いて高精度な解析データを活用し、技術動向などを分析するものだ。これにより、顧客の知的財産情報（以下、知財情報）を生かした価値創出や、経営・事業戦略の立案を支援していくという。

「採用活動でAIをまだ活用していないが、活用したい」約7割

変化し続ける採用市場において、AIの活用について注目が高まっています。Thinkingsでは、企業がどのように採用活動にAIを活用しているか、導入検討状況や活用したい場面などを調査しました。今回は調査結果レポート第二弾です。 ■約7割が「採用活動でAIをまだ活用していないが、活用したい」と回答 「採用活動でのAIの活用経験」を聞いたところ、56.5％が「活用したことがある」と回答しました。一方で、「活用したことがない」と回答した87名のうち、「採用活動へのAIの活用意向」について質問したところ、「活用したい」「やや活用したい」が合わせて67.8%となりました。 また、「活用したことがある」と回答した113名のうち、「あまり活用したくない」「活用したくない」と回答した人は7.9%にとどまり、「活用したい」「やや活用したい」が合わせて92.1%と、活用したことがない人と比較して、活用経験がある人の今後のAI活用意欲は24.3%高い結果となりました。

SIGNATE、主催する学生向けAIコンペ「SIGNATE Student Cup 2023」の表彰式を開催

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社SIGNATEは、2023年9月15日に東京・千代田区のKANDA SQUAREにて、同社が主催した学生対象のAIコンペティション「SIGNATE Student Cup 2023」の表彰式を行った。

採用進化論～複雑な変化の中、採用をいかにアップデートするか

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事プロフェッショナルのための研究雑誌『Works』の元編集長であり、人事業務に広い知見を持つThinkings株式会社 CHRO 佐藤邦彦氏が「人事の価値向上につながる」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 最終回となる今回は、労働供給制約社会と呼ばれるこれからの時代について。難易度の高まっていく採用の在り方とは？複雑な変化の状況を読み解き、採用進化論を考察していきます。

AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』、導入200社・受験者数20万人を突破！

新型コロナウイルス流行により、企業の採用活動のWeb化が急速に進む一方、昨年は就活Webテストの「替え玉受験」で初の逮捕者が出て、大きな注目を集めました。 ある調査では、就職活動生の約半数が、Webテスト導入企業に対し「不正受験ができない仕組みにして、公正に評価してほしい」と回答しています。（※1） AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』は、AI面接官が受験中の行動を監視し、不正の懸念がある行動を企業に報告する、業界初のWebテスト。地方や海外の応募者も選考に参加しやすいWebテストの利便性は保ちながら、「まじめに受験した応募者が損をしない」受験環境を実現する。企業・応募者双方のニーズに応える画期的な仕組みとして、新卒採用／キャリア採用に導入する企業が急速に増加しています。 今後もヒューマネージは、『TG-WEB eye』の機能向上とサービス品質の向上に努めるとともに、新たなニーズに応えるための取り組みを進めてまいります。 ※1 株式会社ディスコ「キャリタス就活2022 学生モニター調査結果」（2021年7月発行）

“非IT職”のデジタルリスキリングには企業の働きかけが必須か。リスキリング支援や上司のDXリーダーシップが学習効果に好影響

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2023年6月12日、「非IT職のデジタルリスキリングに関する実態調査」の結果を発表した。調査の実施時期は2022年11月で、従業員300名以上の企業で働く非IT職の正社員228名（製造業：128名、非製造業：100名）から回答を得ている。本調査から、非IT職社員における、デジタル・IT知識に関するリスキリングに取り組んだきっかけや学習内容、企業の支援および上司の働きかけによる学習効果への影響などが明らかとなった。

ChatGPTが日本経済に与えるインパクト、年間で最大40兆円相当の労働価値を創出する可能性を示唆

AI・データ分析コンペティション、DX人材育成を手掛ける株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、読み方：シグネイト、以下 SIGNATE）は、2023年8月24日に、ChatGPTが日本経済に与えるインパクトを試算した検討結果を発表しました。 本検討結果によると、現状のChatGPTの業務活用は、年間で約25兆円相当の労働価値を創出し、将来的には約40兆円相当まで拡大する可能性があり、最も影響を受ける事務従事者においては、全業務内容の34%〜54%が半分以下の作業時間に効率化される可能性を示唆しています。 ■本検討の背景と目的 ChatGPTに代表されるLLM（Large Language Model：大規模言語モデル）については、様々な研究やレポートで、職業や経済へ与える大きな影響が試算され、世界経済、社会、政策に顕著な影響を与える可能性が示唆されていますが、これらの検討は欧米のデータを中心としたマクロな影響に関するものが中心です。よって本検討の目的は、日本の労働市場および経済に対するLLMのインパクトについて初期的な傾向を可視化することです。 SIGNATEでは、LLM活用における業務効率化によって得られる経済効果を最大限享受するためには、全職業従事者がLLMの特性を正しく理解し、具体的な職業・業務タスクレベルにおけるLLMの活用ノウハウを蓄積し、普及させることが非常に重要と考えています。国内の企業におけるLLM活用の推進の一助となるべく、ChatGPTの導入効果試算や優先度検討のため『ChatGPT影響度診断サービス』をリリースしました。 ■検討の概要 本検討は、2023年3月23日にOpenAIとペンシルベニア大学から報告されたプレプリント[1]に基づき、影響の判定基準を定義、職業への影響度を計算しました。また日本の労働市場における同様の計算を行うため、日本の職業および業務タスクの定義としてJobtag（日本版O*NET）[2]のデータを活用しています。 その論文手法を再現したアルゴリズムを適用した結果が下記の図で、現状のChatGPT（alpha）から将来のChatGPT（zeta）までの影響度のポテンシャルを表現しています。例えば、betaの影響度をみると業務の10%にLLMを活用できる職業は全職業の70%強におよび、業務の50%にLLMを活用できる職業は全職業の20%という解釈です。 次に、LLM活用がもたらす業務効率化の価値を現状の日本の労働市場における給与実績から試算するため、国内の様々な公的統計データから企業規模ごとの年間給与平均額を割り出し、経済効果（alpha・beta・zeta）算出に利用しました。結果としては、現状のLLM機能を活用した場合の影響度（alpha）で年間約25兆円、将来的な機能追加が実装されたLLM機能を活用した場合の影響度（zeta）で年間約40兆円相当の労働価値を生む試算となりました。 最も影響を受ける職業分類は「C. 事務従事者」で34%の業務をLLMで効率化でき、続いて「B. 専門的・技術的職業従事者」が26%の業務をLLMで効率化できるという試算です。いずれもコンピュータを用いたデスクワークにおいてテキストを扱うことが多い職業で、この２つの職業分類は、就業者数および給与総額においても全職業分類の上位を占めており、LLMが大きな経済インパクトをもたらす可能性が示唆されます。 ■今後についての提言 本検討において、LLM活用における業務効率化によって大きな経済効果が得られることが示唆されました。この効果を最大限享受するためには、全職業従事者がLLMの特性を正しく理解し、具体的な職業・業務タスクレベルにおけるLLMの活用ノウハウを蓄積し、普及させることが非常に重要と考えられます。2023年7月の研究論文[3]では、ChatGPTの活用により約40%の業務効率化と18%の品質向上効果が例証されました。さらに注目すべき結果として、被験者のほとんどがChatGPTに対して仕事を奪われるといった脅威ではなく、仕事を楽にしてくれる技術というポジティブな対象として受け入れていること、実験後も継続して日常業務に自発的に活用していることが報告されています。 今後、労働人口が半減する日本においては、生成AIを含むAI技術の活用による生産性向上が必須であり、AI技術を前向きに捉え積極的に活用していく社会風土の形成を、人材育成や計算資源・データ整備などへの投資・活動を通じて実現していく必要があると考えます。 [1] Eloundou, T., Manning, S., Mishkin, P., & Rock, D. (2023, March 17). Arxiv. https://arxiv.org/abs/2303.10130 [2]職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtag 本レポートでは、以下のデータを利用しています。 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成　職業情報データベース　簡易版数値系ダウンロードデータ　ver.4.00 職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2023年3月28日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成 [3] Noy, S., & Zhang, W.(2023b) Experimental evidence on the productivity effects of generative artificial intelligence, Science,381(6654),187-192. https://doi.org/10.1126/science.adh2586 ▼本検討についての詳細はこちらからご確認ください 齊藤 秀note『ChatGPTが日本経済に与えるインパクト』（2023年8月17日公開） https://note.com/saix/n/nff3dd5d2e341 齊藤 秀（さいとう しげる） 株式会社SIGNATE　代表取締役社長CEO/Founder 博士(システム生命科学)、1975年生。オプトホールディング CAO（Chief Analytics Officer）を経て41歳でSIGNATEを設立。幅広い業種のAI開発、データ分析、共同研究に従事。政府のデータサイエンティスト育成及び産業データ活用関連の委員に多数就任。筑波大学人工知能センター客員教授、国立がん研究センター研究所客員研究員。社会全体がデジタル化する中で、データを活用する人材が圧倒的に不足している問題を解決したいという想いで起業。 ■SIGNATE『ChatGPT影響度診断サービス』をリリース SIGNATEでは、本検討の手法を企業診断に応用したサービスをリリースしました。組織・職種の情報から全社・部門・職種単位でChatGPTがもたらす影響度を算出し、業務効率化のポテンシャルを可視化します。ChatGPTの導入効果試算や優先度検討などに活用可能です。 また、影響を受けるすべての業務タスクにおいて、効率化のためのプロンプト例や、活用アイディアも提供するため、既にChatGPTを導入している企業にとっても、更なる効率化が期待できます。 他にも、SIGNATEではChatGPTの社内活用を促すプロンプト講座の提供や、機運醸成及び知見共有を目的としたChatGPT活用コンペティションなどのご支援も可能です。 お問い合わせはこちら：https://go.signate.jp/impact_assessment_Inquiries ■SIGNATEとは SIGNATEは、社会と企業のDX推進を支援し、日本の成長に貢献することを目指すベンチャー企業です。日本最大のデータ人材コミュニティ「SIGNATE」では、AI開発コンペティションやDXプロジェクトサポートで個人が才能を発揮できる機会を提供するほか、DX推進のための人材育成クラウドサービス『SIGNATE Cloud』では、社員をDX人材にするための教育を提供しています。

【AI×採用】8割以上が「採用活動にAIを活用したい」。56.5％が「採用活動にAIを活用した経験アリ」

労働人口の減少、採用活動の早期化や通年化、手法の多様化を受けて、採用現場は激変しています。採用担当の人手不足も叫ばれ、より良い採用を実現するために活動をどう変化させていくのか？が喫緊の課題となっています。一方、AIの注目度が高まり、各業界でAIの導入が進んでいます。そのような背景の中、企業はどのように採用活動にAIを活用しているのかを調査しました。

HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について 第3章

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

日本IBMで人事企画部門の部長を経験し、人事データ管理や分析に明るい日本テラデータ株式会社 人事本部 本部長 竹花寛太氏が「HRテクノロジーを活用した、これからの採用」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 全3回のシリーズでお送りしてきたシリーズの最終回です。前回は採用業務の前半6ステップについて解説とコメントをいたしました。今回は残りの6ステップと未来の採用の落とし穴についても触れ、「HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について」述べていきたいと思います。

“非IT職”のデジタルリスキリングの実態は？ 上司のDXリーダーシップが学習効果に影響を与えることが明らかに

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2023年6月12日、「非IT職のデジタルリスキリングに関する実態調査」の結果を発表した。調査の実施時期は2022年11月で、300名以上の企業で働く非IT職の正社員228名（製造：128名、非製造：100名）から回答を得ている。本調査から、非IT職社員における、デジタル・IT知識に関するリスキリングに取り組んだきっかけや学習内容、企業からの支援・上司の働きかけによる学習効果への影響などが明らかとなった。

Thinkings、Thinkings主催、第３回「採用あるある川柳2023」応募総数1,313句から大賞作品決定！

組織づくりのプラットフォームsonar HRテクノロジーを展開するThinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、第3回「採用あるある川柳」の受賞作品を発表しました。大賞は、「AIじゃ できぬ愛(AI)ある 言葉かけ」に決定。応募総数は前年を上回る1,313句となり、採用市場の世相が反映された秀逸な句が多数集まりました。 ・採用あるある川柳2023 by sonar HRテクノロジー結果発表ページ https://thinkings.co.jp/senryu2023_result/ 「採用あるある川柳」は、採用担当者だからこそ感じる見えない苦労や小さな喜びをよむ公募川柳です。昨年は依然としてコロナ禍に関連したオンライン活用などの句が多くありましたが、今年はAIなどのトレンドを感じさせる句や採用難のなか尽力する句が増える傾向にありました。 審査はThinkings執行役員CHROの佐藤 邦彦に加え、株式会社ワンキャリア Evangelist 寺口 浩大氏、および採用あるある川柳運営事務局、Twitter投票にて行いました。集まった川柳の中から「採用現場ならでは」といった共感度の高いもの、採用の潮流を特徴的に表しているものを選定しています。 ■受賞作品一覧 ●大賞： AIじゃ できぬ愛(AI)ある 言葉かけ 受賞理由：Thinkings執行役員 CHRO 佐藤コメント トレンドを感じさせる一句ですね。この句の通り、愛や熱量を持った言葉がけは人にしかできないことです。AIを活用することで効率化しつつ、生み出した時間を使って候補者と向き合い対話していくことが、ますます重要になります。採用においてAIの導入が進んでいる今、採用担当者は「人だからこそできることは何か」を意識することがさらに増えてゆくのではないでしょうか。大賞おめでとうございます！ ●佳作： ・俺もまだ　入社後ギャップ　抱えてる 受賞理由：株式会社ワンキャリア　Evangelist 寺口氏コメント 人事も一人の人間。ギャップや悩みがあったっていいですよね。お互いに人として本音で対話できるといいなと思いますし、それが良いご縁を生むのではないかなと思います。 ・繁忙期　毎年前に　ずれてゆく 受賞理由：採用あるある川柳2023 運営事務局コメント 採用の早期化が進むなか、内定者フォローにも重要性が高まるなど、採用の繁忙期は前倒ししながら長くなっている昨今。採用担当者の苦労と採用市場の変化が端的に表現された一句です。 ・採用は 人事だけじゃ できないの 受賞理由：株式会社ワンキャリア　Evangelist 寺口氏コメント 全社採用は多くの企業人事の方にとって興味があるものの、難しいテーマですよね。苦悩する心情が本音っぽくてリアルだなと思いました。 ●Twitter賞：フォローする　人事部のフォロー　誰がする 受賞理由：Thinkings執行役員 CHRO 佐藤コメント 人事部の苦労が表現された作品です。内定者や新入社員のフォローをする人事担当者も、不安や悩みを抱えています。現場のリアルな声として「あるある」と共感する人が多いのではないでしょうか。 ■総評：Thinkings株式会社 執行役員CHRO 佐藤邦彦 昨年の応募総数900句を大きく上回る1,313句ものご応募をいただき、ありがとうございました。本年はAIやZ世代、売り手市場などトレンドを感じさせる句が多く集まりました。一方で、昨年度多かったコロナ禍に関連したオンライン活用の句が少なくなったのは、採用手法としてすでに定着したためだと推察されます。採用市場もこの1年で大きく変わっていることがうかがえる結果となりました。 また、採用の難易度が増していることが分かる句が多かったのも本年の特徴です。労働力不足もあり、今や企業と候補者は限りなく対等な立場になってきました。それに加え、採用の早期化や採用手法の多様化が進み、採用担当者は年々忙しくなっています。そんな中でも自社にマッチした人材を採用するために日々、尽力されていることを感じました。 採用が難しくなっているなかで候補者とのマッチングを実現するには、句としても多く集まったAIなどの「テクノロジーの活用」が必要です。テクノロジーを活用することで煩雑な業務を効率化させ、時間を作り出すことができます。その時間で見極めや候補者との信頼関係構築といった、採用プロセスの中でより重要度の高い仕事に注力することが求められる時代になってきていると言えるでしょう。 ■賞品 ・大賞（1名） 　Amazonギフトカード50,000円分 ・Twitter賞（1名） 　Amazonギフトカード20,000円分 ・佳作（3名） 　Amazonギフトカード10,000円分 ・応募者抽選（100名） 　Amazonギフトカード１,000円分 ※応募者抽選の当選者発表につきましては、賞品の発送をもってかえさせていただきます。 ※本キャンペーンはThinkings株式会社による提供です。本キャンペーンについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。「採用あるある川柳2023」運営事務局：pr@thinkings.co.jpまでお願いいたします。 ※Amazon、Amazon.co.jpおよびそれらのロゴはAmazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。 ■「採用あるある川柳」とは 「採用あるある川柳」は、採用担当者の視点で採用の仕事をよむ公募川柳です。採用担当者の仕事は、面接や採用イベントなど応募者と向き合う仕事から、社内調整や進捗管理など日々の業務まで幅広く、どんどん複雑になっています。一方で、採用担当者の日々の仕事内容や苦労、喜びは具体的に知られていない現状があります。そんな採用担当者だからこそ「あるある！」と共感できるような川柳を募集し、見えない苦労や悲哀、喜びの声をすくい上げることで、多くの人に知られにくい「採用」という仕事にスポットライトを当て、採用担当者を応援したいと考え、一昨年、昨年に続き開催いたしました。 ◼組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」について 「sonar HRテクノロジー」は、導入実績1,400社以上の「採用管理システムsonar ATS」や、HRサービスの購買・管理ができるマーケットプレイス「sonar store」など、Thinkings株式会社が提供するサービスからなる、人材の獲得から活用まで一気通貫で対応可能なプラットフォームです。 　「組織づくりを、エンパワーしつづける。そのはじまりは、採用から。」をブランドメッセージに、採用を起点とした組織づくり、企業の成長を支援しています。 ・sonar HRテクノロジーブランドムービーサイト https://brand.sonar-ats.jp/movie/ ■Thinkings株式会社について 変わりゆく時代の潮流を読み解く視点と、取り残された課題に寄り添う姿勢。何気ない”問い”を丁寧に見つけることから、私たちの挑戦が始まりました。Thinkingsは、テクノロジーとデザインの力で、組織づくりをサポートするHR Tech企業です。 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 及び、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

「AIチャット」認知層のうち6割以上が使用経験あり。業務効率化を期待する一方で、「仕事が奪われる」との懸念も

株式会社ライボは2023年5月22日、「2023年 AIチャットの意識調査」の結果を発表した。調査期間は2023年5月2日～3日で、同社の調査機関「Job総研」を通じ、20代～50代の956人の社会人男女を対象に実施した。本調査により、AIチャットの認知度や今後の使用意欲、仕事の効率化の可否などが明らかとなった。

チャットAIを“エンゲージメント向上”に活用した「AI組織改善アドバイザー」をリンクアンドモチベーションが発表

株式会社リンクアンドモチベーションは2023年3月7日、最新のチャットAI活用による組織改善機能「AI組織改善アドバイザー（β）」をリリースしたと発表した。なお、β版は一部顧客に限定して提供される。同社は今後、さらなるサービス提供範囲の拡大や、「AI×データベース」による新たな価値創出を視野に入れており、組織のエンゲージメント向上に貢献していく方針だ。

第2回：AIが苦手な「つなぎ合わせる力」で課題解決するプロセス

書籍・本　紹介／レビュー

ビジネス界隈で注目を集めている生成型AIチャットサービス「Chat GPT（チャットGPT）」。新たな技術の台頭により、「AI時代に求められる能力とは何か」という議論もにわかに熱を帯び始めています。 本著において、筆者はその1つが「創造力」であると解説しています。連載第1回目では、創造力には3つの重要な要素があると紹介し、そのうちの1つ目「潜在的な課題やニーズを捉える力」について詳細を説明しました。この第2回目では、2つ目の要素「つなぎ合わせる力」について詳しく解説していきます。 第1回から読む▶第1回：AI時代の人材に求められる「創造力」の3つの要素