年間 120万人が使う、オンライン面接ツール『i-web LIVE』、 PCアプリ（Windows版/mac OS版）をリリース

『i-web LIVE』では、応募者である学生は、いつも使っている採用マイページからボタン一つで簡単にオンライン面接に参加でき、面接官も同様に、いつも使っているシステムの管理画面からボタン一つでオンライン面接を始められる。セキュリティは、ITサービスマネジメントシステムの国際規格「ISO20000」、情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO27001」、品質マネジメントシステムの国際規格「ISO9001」に準拠しており、“国際規格に準拠したセキュアな環境で”“複雑な操作なく、スムーズにオンライン面接ができる”点が評価され、第4回HRテクノロジー大賞 優秀賞を受賞している。 『i-web LIVE』は、これまで、PCブラウザ、スマートフォンアプリ（iOS版/Android版）での提供をおこなってきたが、このたびリリースされたPCアプリ（Widows版/mac OS版）を活用することで、学生も面接官も利用環境に影響を受けづらい状態で、さらに安定した面接を実施できる。オンライン選考が定着した現在、よりスムーズなオンライン面接を実現し、よりよい就職/採用活動に貢献していく。 なお、『i-web LIVE』のPCアプリは、Windows版が2021年8月に既に提供開始しており、mac OS版は12月の提供開始を予定している。 *2020年7月～2021年6月の『i-web LIVE』利用人数（延べ人数） 採用管理システム『i-web』 1998年のリリース以降、大手・有名企業を中心に業界シェア第1位の導入実績を誇る採用管理システム。大手就職情報サイト「リクナビ」「キャリタス就活」とのリアルタイム連動（業界唯一）に加え、「OfferBox」「ONE CAREER」「外資就活ドットコム」ともリアルタイム連動し、応募者情報を“手間なく”“精緻に”一元管理できる。オンライン面接、Webセミナー、ペーパーレス、グループ採用、リクルーター採用など、あらゆる採用を叶える多彩なモデル展開と、ヒューマネージが提供するシェア第3位の適性検査「TG-WEB」に加え「SPI3」とも連携する圧倒的な利便性で、これまで1,200社以上の導入実績を誇る。 ＞＞採用管理システム『i-web』については、こちらをご覧ください。 https://www.humanage.co.jp/service/lp/i-web/

HR総研 調査報告集：「人材定着の取り組み」「22卒・23卒採用動向」「HRテクノロジーの活用」ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report ９月」を公開いたしました。 今月は、楽天みん就と共同実施した「2022年卒学生の就職活動動向調査（6月）【就職意識編】」、神戸大学・服部泰宏准教授監修による「2021年度新入社員の6月意識調査」、HR総研で実施した「人材定着の取り組みに関するアンケート」「2022年＆2023年新卒採用活動動向調査（6月）」「『HRテクノロジーの活用』に関するアンケート」について、レポートを発表しました。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 【収録内容】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆HR総研：「人材定着の取り組み」に関するアンケート　調査報告 ～離職率に課題を感じる企業は3割以上、離職の原因は「人間関係」が上位～ ◆HR総研×楽天みん就：2022年卒学生の就職活動動向調査（6月）　結果報告【就職意識編】 ～ 9割前後で「面接官の印象が志望度に影響」、コロナ禍の不安要素トップは「オンライン面接」～ ◆HR総研：2022年＆2023年新卒採用活動動向調査（6月）　結果報告 ～個別採用に注力した企業で「内定辞退者ゼロ」が6割以上～ ◆【神戸大学・服部泰宏准教授監修】 :「2021年度新入社員の6月意識調査　結果報告　31社、1,121人の新入社員が回答」 ～新入社員に見られる不安の変化、入社前後のイメージギャップによる影響にも注目」 ◆HR総研：「HRテクノロジーの活用」に関するアンケート　結果報告 ～人事データ活用への認識、エンゲージメント向上や業況向上にも影響か～ ◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み　第15回 チャレンジ目標設定のレガシーの壁をぶっ壊す！ HRストラテジー 代表　松本 利明 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

オンワードHD×日本教育財団の産学連携プロジェクトが開講。大学主導で「アパレルDX人材」の育成を目指す

学校法人 日本教育財団（以下、日本教育財団）は2021年10月1日、株式会社オンワードホールディングス（以下、オンワードHD）との産学連携による人材育成プロジェクト「ONWARDみらい人財プロジェクト」の2期（後期）プログラムの開講を発表した。本プロジェクトは、今後のデジタル社会に対応したプロフェッショナル人材の育成を目的として、同年4月に開講したもので、日本教育財団が運営する学校の単位取得を前提としている。これにより、デジタル思考を備え、かつグローバルに活躍できるアパレル人材の育成を目指すという。

貴社にスカウト型の新卒採用は向いている？1分でわかるダイレクトリクルーティング適性チェックシート

利用者数は18万人を超え、就活生のあいだで当たり前になりつつあるスカウト型（オファー型）新卒採用サービス。 総称してダイレクトリクルーティングと呼ばれるこのサービスは、自社との相性はいいのか？1分でわかるダイレクトリクルーティングチェックシートをご用意いたしました。

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査　結果報告【人事の課題編】

8割以上が「戦略人事」の重要性を認識、必要とする能力・スキルにも影響

企業を取り巻く環境が目まぐるしく変化し続ける中、人事部門の担う役割にもより一層の変化が求められ、それに伴い必要な能力やスキル、さらには人事としてのキャリアプランにも少なからず影響が出ているだろう。当事者である人事担当者たちは、現状をどのように捉え、今後は自身を含めた人事部門が担うべき役割をどのように捉えているのだろうか。 HR総研では、毎年実施している「人事の課題とキャリアに関する調査」を今年も実施した。今回のレポートでは、「人事の課題編」としてフリーコメントを含めて調査結果を報告する。 ＜概要＞ ●今年の課題も「次世代リーダー育成」が最多 ●3～5年後でも「次世代リーダー育成」が変わらず、中小企業では「採用」も重視 ●現状では「従業員のモチベーション維持・向上」が最多、コロナ禍の影響を考慮か ●3～5年後でも「従業員のモチベーション維持・向上」に課題感、最重要課題としては他項目に ●特に大企業で「人事管理を精密に行う（人材管理のエキスパート）」へのシフトを意識 ●「戦略人事」の重要性への認識、少なくとも8割前後 ●「HRBP」の重要性への認識、大企業では6割以上、中小企業とのギャップが大きく ●戦略人事の推進を意識した能力やスキルを必要とする傾向 ●半数以上の企業でコロナ禍以降での人事部門の役割・業務に変化あり

日本の雇用が「ジョブ型」に移行すべき理由とは？

VUCA時代の人財・経営戦略論

最近の民間調査会社によると、ジョブ型雇用への検討は進んでいるようです。しかし、影響力の大きい日本の大企業が続々と導入していくようなムーブメントは起きていません。人生100年時代に生きる『主体的な社員と会社』という関係性の変化や、専門性の高度化といった理由により、ジョブ型雇用は語られることが多いように思います。ですが、VUCA時代には、社外に開かれ人材が循環していく「ジョブ型雇用」のシンプルさが経営の観点から重要になってくるのです。これから全4回にわたり、シリーズ『「ジョブ型雇用」の本質と移行方法』をお届けします。今回はその第1回目として、『日本の雇用が「ジョブ型」に移行すべき理由とは何か？』と題して、経営および歴史の観点からジョブ型雇用について考えていきます。

【お役立ち資料・独自調査レポート】人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査レポート2021

【お役立ち資料・独自調査レポート】 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査レポート2021 （全44ページ・タナベ経営オリジナルコンテンツ） 全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員394名にアンケート調査を実施。 約7割の企業が「従来通りの採用」も、新卒の採用予定がない企業が昨年比15.9ポイント増加！研修は個にフォーカスしたOJTへシフト。 ■調査概要 日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベ経営では、全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員394名を対象に実施した「人材採用・育成に関する企業アンケート」の結果を発表します。 ●資料内容 １．SUMMARY（採用・育成） ２．採用について （１）企業アンケート （２）新入社員アンケート ３．育成・研修について （１）企業アンケート （２）管理職アンケート （３）新入社員アンケート ４．人事全般について ５．総括 ６．調査概要 など ●調査結果サマリー 〈人材採用について〉 「コロナ禍の人材採用に対する方針」の設問では、約70％の企業が「従来通りの採用」と回答していますが、一方で「2022年卒の新卒採用の現状」の設問では「新卒採用の予定がない」と回答した企業が昨年に比べ15.9ポイント増加しました。 「求める人材像・採用基準」の設問では、「求める人材像や採用基準を変える予定はない」（38.0％）が最も多い結果となりました。「採用基準を変えた」と回答した企業は昨年33.1%→今年8.2％に大きく減少。この一年間で求める人材像が明確になったことがわかります。 〈人材育成について〉 「コロナ環境下での育成・研修の実施事項」の設問では、「社内研修」（39.6％）が最も高く、各社がテレワーク環境下において社内研修制度を強化している様子がうかがえます。しかし、昨年と比較をすると「社内研修」の比率が減り、「OJT」の比率が増加しました。 「不足している人材」の設問では53.6％の企業が「マネージャー（管理職）」と回答。コロナショックを経て顕著になったマネージャーの不足は、依然として課題となっています。

【導入事例】HRの意思決定における“バイアス“を取り除く。三井物産が取り組む、HRデータサイエンス

「360°business innovators」というビジョンのもと、社員一人ひとりが「挑戦と創造」を繰りかえしながら成長を続けてきた三井物産株式会社。世界の60ヵ国以上に拠点を持ち、社員数5000人以上を抱えるグローバル企業です。人事機能の根幹を担う人材開発室では、インターン・新卒採用から入社後のキャリア形成まで、社員一人ひとりが最高のパフォーマンスを発揮するための様々な取り組みが行われています。 今回は、人材開発室長の田渕さん、マネージャーの和田さんに、現状の課題や打ち手、人材領域におけるデータ活用の展望について伺いました。

アカリク就職エージェント

大学院生（修士・博士）・ポスドク・研究者専用の人材紹介サービスです。

【上位校】、【理工系】の大学院を修了し、社会人として活躍されている方々にご登録いただいています。

採用管理システム「sonar ATS」、「Catch bowl」の後継サービスに選定

Thinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）が提供する採用管理システム「sonar ATS」は、株式会社カケハシ スカイソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表：中川 智尚）が提供する採用管理システム「Catch bowl」のサービス終了に伴う後継サービスに選定され、「Catch bowl」利用顧客を引き継ぎいたします。またこれに合わせて、両社は、カケハシ スカイソリューションズ社が「sonar ATS」の取次パートナーとなる業務提携契約を締結しました。 中堅中小企業の経営・人材・組織戦略をサポートするカケハシ スカイソリューションズ社は、採用・育成・定着を支援する様々なソリューションをワンストップで提供しています。このたび同社の採用管理システム「Catch bowl」のサービス終了の決定に伴い、後継サービスとして弊社の採用管理システム「sonar ATS」が選定されました。 また、これに合わせて両社は、カケハシ スカイソリューションズ社が「sonar ATS」取次パートナーとなる業務提携契約を締結しました。弊社はカケハシ スカイソリューションズ社のワンストップでの組織支援に「sonar ATS」で貢献してまいります。 今後も、弊社が掲げる「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンの実現に向けて、多くの企業の採用課題を解決できるよう、サービス向上に努めてまいります。 ■カケハシ スカイソリューションズ社 代表取締役社長 中川智尚 提携を検討するにあたり、吉田社長と何度か協議を重ねさせていただきました。お話を伺うなかで「sonar ATS」の安定性、ユーザビリティ、シェア率はもちろんのこと、お客様の引継ぎや、今後の取次案内等への対応体制についても、とても安心感のあるパートナーであると感じております。また、「sonar ATS」は様々な連携に優れていたことも、ATS以外にHRテックサービスを持つ弊社としては締結への理由となりました。 今後も「sonar ATS」を様々なお客様にご利用いただく機会を設け、当社が掲げる「人と組織の成長を加速する」というビジョンの実現に向けて邁進してまいります。 ■採用管理システム「sonar ATS」について 採用管理システム「sonar ATS」は 、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど900社以上※に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者を支援しています。※2021年8月時点 「sonar ATS」サービスサイト：https://sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=kakehashi_20211001 「sonar」ブランドサイト：https://brand.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=kakehashi_20211001 ■株式会社カケハシ スカイソリューションズについて 社名　 　：株式会社カケハシ スカイソリューションズ 代表者　 ：代表取締役社長　中川 智尚 設立　 　　：2011年6月 本社所在地：東京都新宿区神楽河岸1-1 セントラルプラザ7F 事業所 　：大阪支店、名古屋営業所 URL ：https://www.kakehashi-skysol.co.jp/ 事業内容 ：新卒採用支援、中途採用支援、社員研修、CI・広告制作、地域活性化 ■Thinkings株式会社について 会社名　　： Thinkings株式会社 代表者　　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　 　： 2020年1月 所在地　　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　 　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 　　　　　　　　及び、多様なHRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

内定後のトラブルを防ぐには？ 10月の「正式内定」で人事側が注意すべきこと

社労士が解説する人事と労務

新卒の採用活動において、正式内定が出せる10月1日を迎えます。新型コロナウイルスの影響で採用活動も大きく変わり、オンラインでの説明会や面接が増えました。同時に問題視されているのが「内定辞退」の増加です。オンラインでの関わりが増え、企業と学生との信頼関係が、対面環境に比べてうまく構築できていないケースが多いためでしょうか、「コロナ禍になる前よりも内定辞退が多い」という声をよく耳にします。そこで今回は、内定後のトラブルを防ぐため、内定通知書を出すにあたり注意すべきこと、そして内定から入社までの学生フォローについてお伝えします。

第30話：ラグビー元日本代表キャプテンの廣瀬 俊朗氏が語る「ダイバーシティマネジメント」と「リーダーシップ」

日本流グローバル化への挑戦

先々月・先月は、6月28日から7月2日にかけて開催したダイバシティ＆インクルージョンフォーラム2021「多様性がもたらす日本企業の革新」の初日・二日目の様子をお届けしました。今回は、その最終日の様子をお届けします。「ラグビー日本代表をモデルとした、多国籍出身者によるチーム作りとは」というテーマで、リクルートワークス研究所 Works編集長の佐藤邦彦さんにモデレーターを務めていただき、ラグビー元日本代表キャプテンの廣瀬俊朗さんとディスカッションいたしました。

第126回 コロナ禍での2022卒学生の就職活動を振り返る――プレエントリーから面接までのステップにおけるトピックスとは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今回から数回に分けて、6月にHR総研が2022年卒の「楽天みん就」会員を対象に実施した「2022年卒学生の就職活動動向調査」の結果から、コロナ禍での就職活動を振り返るとともに、さまざまな角度から学生の本音の声をお届けしていこうと思います。第1回目の今回は、プレエントリーから面接までの就職ステップにおけるトピックスを見ていきます。

「1年目オンボーディング」の実態を、2019年入社と2020年入社を比較。テレワークの実施状況による相違点とは

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2021年8月30日、「新卒入社1年目オンボーディング実態調査」の結果を発表した。調査期間は2021年6月16日～18日で、2020年4月～2021年3月の間に一度でもテレワーク（リモートワーク、在宅勤務）を経験したことがある新卒正社員を対象とし、2020年4月入社者（以下、20入社）196名と、2019年4月入社者（以下、19入社）197名の計393名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大前後のテレワークの実施状況や、社内コミュニケーションの充足度の違いなどが明らかとなった。

4割以上の23年卒学生が「ジョブ型」を認知。導入している企業への志望度も高いことが明らかに

株式会社学情は2021年8月2日、2023年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象とした「ジョブ型」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年6月1日～25日で、学生1,665名から回答を得た。これにより、「ジョブ型」の認知度や、「ジョブ型採用」を導入する企業への志望度などが明らかとなった。

【調査レポート】7割の大企業が「23卒インターン」実施。 好機を逃さないため「採用の再設計」は急務

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 7割の大企業が「23卒インターン」を実施。 好機を逃さないために客観的知見による「採用の再設計」は急務 ～「変化するインターンシップ事情と採用動向」に関する調査結果レポート～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 企業の採用活動は「非接触型＝オンライン」へとシフトし、 インターンシップのあり方もその影響を受け変化しています。 HR総研の「2021年卒及び2022年卒採用活動動向調査」において 採用面接は“オンライン・WEB形式”へ移行した企業が多いことが わかっています。 一方、インターンシップの実施実態は、いまだ情報が乏しく、 企業毎の取り組み実態があまり明らかになっていません。 本稿は、株式会社RECCOOが、HRプロにて人事責任者・担当者向けに 実施したアンケート結果をHRプロ編集部がまとめたものです。 （調査期間：2021年7月9日～22日／有効回答数：213件） 「スケジュールの変化」と「オンラインインターシップの課題」に注目し これからの採用戦略の定め方について考察・解説していきます。 【調査結果のポイント】---------------------------- 1）23卒でも「インターンシップ」は重要施策。全体の4割、大企業の7割が開催 2）夏インターンシップの活発化に合わせて「母集団形成の開始」も早期化 3）半数の企業が「プログラムやコンテンツ設計」には苦心中 4）正解のないコロナ禍の採用フロー 　「インターンシップ」を有効に活用し成功に導くためには？ 実際の人事担当者のコメントを交えながら、最新情報を紹介していきます。 ぜひダウンロードして続きをご覧ください。

HR総研 調査報告集：「22卒の就活動向」「理系院生の就活動向」「副業・兼業の実態」ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 8月」を公開いたしました。 今月は、楽天みん就と共同実施した「2022年卒学生の就職活動動向調査（6月）【就職活動編】」、 LabBaseと共同実施した「2022年修了理系院生の就職活動動向調査（7月）」、 HR総研で実施した「『副業・兼業の実態』に関するアンケート」について、レポートを発表しました 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 【収録内容】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆HR総研：「副業・兼業の実態」に関するアンケート　調査報告 ～副業・兼業の「推奨・容認」は昨年から8ポイント増、大企業で解禁の動き～ ◆HR総研×楽天みん就：2022年卒学生の就職活動動向調査（６月）　結果報告【就職活動編】 ～一次面接ではオンラインが圧倒的も、最終面接では対面が増加～ ◆HR総研×LabBase：2022年修了理系院生の就職活動動向調査（7月）　結果報告 ～人気職種は「研究開発職」、入社志望し始めたのは「就職活動を始めてから」が8割近く～ ◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み　第14回 目標設定（SMART）のレガシーの壁をぶっ壊す！ HRストラテジー 代表　松本 利明 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

（メーカー）新卒採用成功事例【理系学生採用ノウハウ構築】

新卒採用成功事例のご紹介資料です。 採油難易度の高い技術職を確実に採用するための施策をご紹介。社内に採用体制が整っておらず、かつ理系学生の採用ノウハウを持っていなかった企業が技術職を3名採用した裏側を公開いたします。

（不動産）新卒採用成功事例【企業創設期の面白さを前面アピール】

新卒採用成功事例のご紹介資料です。 企業が創設されたばかりで学生の認知度も低く、採用体制が整っていない不動産業における採用初年度から新卒採用を成功に導いた施策を公開いたします。

（インターネット関連業）新卒採用成功事例【ダイレクトリクルーティングとの併用が成功のカギ】

新卒採用成功事例のご紹介資料です。 応募はあるものの、母集団にターゲット人材に会えなかったインターネット広告事業を展開する会社ががおこなった学生の質アップ施策事例を公開いたします。