コーディング不要・採用活動の工数や費用を大幅短縮！Webサイト生成サービス「TRACE」をリリース

「TRACE」は、ユーザーにとっての簡単操作と高いカスタマイズ性を追求した、新しいWebサイト制作ツールです。 採用支援のプロが作り上げたこのサービスは、コーディングの知識がなくても、本格的な高クリエイティブのWebサイトを短期間で制作することが可能です。 人手不足の中、費用面や時間的負荷にお悩みの企業の採用活動を強力にサポートします。 （TRACEサービスサイト　https://www.tray-trace.com/） ■サービス開発の背景 Webサイトのトレンドは急速に変化し、それに伴いサイトの劣化も早まっています。 これにより、企業のWebサイトは頻繁に更新することが求められ、古く見えるサイトはブランドイメージの低下に直結しています。 特に採用サイトは企業の第一印象を決定する重要な要素であり、企業にとって大きな課題となっています。 Webサイトの制作には数百万円かかることも多く、かつ更新をするのにも費用がかかります。そういった課題を解決するために開発されたサービスがTRACEです。 ■ノーコードWebサイト生成サービス「TRACE」の特徴 Webサイトが手軽に作れるツールは世の中に多くありますが、 TRACEは既存の他社製品の機能をすべてカバーしつつ、 採用支援のプロが設計したデザインテンプレートが利用できる 進化系のノーコードWebサイト生成サービスです。 1、コーディング要らずで簡単操作 コーディング要らずで直感的に操作できるから修正・カスタマイズも簡単です。 修正した内容はその場で反映されるため、タイムラグも発生しません。 2、採用支援に精通したプロが設計したデザインテンプレートが利用できる 用途に合わせてお好みのテンプレートを選択し、テキストと画像を差し替えるだけで デザイン性の高い本格的なWebサイトをつくることが可能です。 3、費用は月々2万円。一からオリジナルで作るよりも圧倒的に低コスト TRACEの費用は月々たったの2万円。制作をプロに依頼することも可能。 高クオリティなWebサイトが低価格で制作できます。 ■TRACEの機能・特徴を簡単解説するデモセミナーはこちら＞＞＞ ‘’管理画面も操作方法も全部見せ！ ツールの機能・特徴・他サービスとの違いを簡単解説！ ノーコードWebサイト生成サービス「TRACE」デモセミナー" TRACEの特徴や機能のご紹介はもちろん、 管理画面の見え方、操作方法についてご紹介いたします。 開催日時 2024年2月28日（水）11:00-11:45 https://www.kakehashi-skysol.co.jp/ks-seminar/27509.html/ ■TRACEのサービスサイト・お問い合わせはこちら＞＞＞ ノーコードWebサイト生成サービス「TRACE」 https://www.tray-trace.com/ ■株式会社カケハシ スカイソリューションズについて 「人と組織の成長を加速する」というミッションのもと、採用、育成、定着を支援する様々なソリューションを提供している会社です。新卒採用支援、中途採用支援、組織強化支援、離職防止支援、CI・広告制作等、それぞれの領域で膨大なノウハウとスキルを蓄積したスペシャリストが多数存在します。クライアントの課題に応じて最適なプロジェクトメンバーをアサインし、課題解決に導きます。 【会社概要】 社名：株式会社カケハシ スカイソリューションズ 代表者：代表取締役社長　中川 智尚 本社所在地：東京都新宿区神楽河岸1-1 セントラルプラザ7F 事業所：大阪支店、名古屋営業所 設立：2011年6月 事業内容：新卒採用支援、中途採用支援、社員研修、CI・広告制作、地域活性化 コーポレートサイト：https://www.kakehashi-skysol.co.jp/

JSHRM・HR総研共同：人事の生産性に関するアンケート調査　結果報告

人事部門はどのようなKPIを設定することで価値創造を行っているのか

人事部門にとって「人事の生産性」は経営から問われる重要な課題となっている。そのような中、各社の人事部門は人事活動の成果として、どのような領域・項目を重視または観測しているのか。さらに企業ごとの特徴・属性や、経営成果とどのような関係にあるのか。これらを探ることを目的に、日本人材マネジメント協会（JSHRM）とHR 総研との共同で調査を実施した。その調査の結果を以下に報告する。 ＜概要＞ ● 人事の成果をみるために企業が重要と考える項目は、「採用」に関わるものが多い ● 人事の成果をみる上で企業が観測している項目は、「社内の状況」と「採用」に関わるものが多い ● 「採用人数（新卒）」以外は、重要と考える企業の割合を観測している企業の割合が上回る ● 従業員数が多い企業ほど、より多くの項目を重要と考え、観測する傾向にある ● 金融・保険、不動産業はより多くの項目を重要と考える傾向に、卸売、小売、飲食、宿泊業はより多くの項目を観測する傾向にある ● 売上高が増加傾向にある企業ほど、やや多くの項目を観測する傾向がある ● 従業員数が増加傾向にある企業ほど、多くの項目を重要と考え、観測する傾向にある ● より多くの項目を重要と考える企業は、同業種・同規模の他社よりも「風通し（職場風土）」と「ワーク・エンゲイジメント」が良い ● より多くの項目を観測している企業は、同業種・同規模の他社よりも「収益性」、「定着率」、「イノベーションへの積極性」、「風通し（職場風土）」が悪い ⇒ KPIの項目は、「観測すること」よりも「重視すること」が経営成果への鍵。ただ多くの項目を観測するだけでは、組織に対して逆にマイナスの影響を及ぼす可能性がある。

【HRニュースまとめ】1月15日～19日【2024年の景気見通し】4割超が「踊り場」と回答し、“やや回復傾向”か　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは今月、「2024年の景気見通し」や「第二新卒の転職活動」、「25卒の学生生活の満足度」、「転職時の業種・職種異同パターン」といった調査結果のほか、「令和6年能登半島地震」における中小企業信用保険の特例措置の実施といったニュースをお伝えしてきました。1月15日（月）～19日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

【25卒採用】「内々定率」は2023年11月末時点で1割超。8月までにインターンやオープン・カンパニーに参加した学生は9割に

株式会社学情は2023年12月8日、「就職活動に関するインターネットアンケート」の中から、「内々定の獲得状況」に関する調査結果を発表した。調査期間は2023年11月24日～30日で、2025年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生（以下、25卒生）386名から回答を得ている。なお本調査では、同社が前年同時期（2️022年11月）に実施した同様の調査も踏まえて比較。25卒生における内定（内々定）率やインターンシップおよびオープン・カンパニーの参加有無や社数が明らかとなった。

「賃上げ促進税制の強化」を経産省が公表。最大税額控除率を、大企業・中堅企業で35％、中小企業で45％にアップ

経済産業省は2024年1月25日、構造的・持続的な賃上げを実現するため、「賃上げ促進税制」を強化すると公表した。これにより、企業が得た収益を従業員に還元するための賃上げを促進させ、「成長と分配の好循環」を実現したい考えだ。

若手の閉塞感打破を目指し、燕三条の中小企業がわずか半年で成し遂げた5つの経営・制度改革

第12回 日本HRチャレンジ大賞（2023年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

人事制度の新設や全社的な人事改革は、経営や現場の理解を得ることは難しく、時間がかかるものだ。しかし、新潟県燕市で80年近くの歴史があるスワロー工業株式会社は、わずか半年でこれまでになかった「中期計画」、「人事制度」、「教育制度」などを新設。業務改革、風土改革を成功させ、働きがい・働きやすさ双方で成果をあげている。本講演では、その取り組みで第12回 日本HRチャレンジ大賞の「地方活性賞」を受賞したスワロー工業株式会社 経営企画部 部長 太田 友美氏が、人事変革の具体的な詳細や成功の理由などを紹介する。また、講演の後半では、同賞の審査委員であるProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研所長 寺澤 康介がファシリテーターを務め、取り組みを深掘るパネルディスカッションも行われた。 第12回 日本HRチャレンジ大賞『地方活性賞』スワロー工業株式会社コミュニケーションを軸にした1計画2制度2改革 ～キャリア支援と社員一人ひとりに寄り添う経営が支えとなり、企業内起業家が今日も誕生～ 中期経営計画の策定、ワークライフバランスを重視した働き方の定着、学び教え合う組織的育成の環をコンセプトにした教育制度の設計など、総合的な組織改革を実行。これらの取り組みにより、新卒採用母集団の増加が見られるとともに、自己申告書において仕事のやりがいがあると答えた社員が8割に上るなど、堅実な取り組みが成果につながっています。地方企業として模範となるような取り組みであり、地方活性にも貢献していると、高く評価されました。 プロフィール太田 友美 氏スワロー工業株式会社経営企画部 部長1997年、ツインバード工業株式会社 (現 株式会社ツインバード) に入社。22年間輸入バイヤーとしてTCD 活動に従事しながら、様々な業務改善企画に参画。2019年、スワロー工業に入社。入社当時は生産管理課、その後半年間で人事課兼任。業務の幅を広げるべく、人事を兼ねた経営企画部を新設。社内改革や人事制度・教育制度の構築、新規事業の立案・立ち上げ、また人材育成コンサルタントとして研修講師や地方自治体との取り組みに携わる。 寺澤 康介ProFuture株式会社代表取締役社長／HR総研 所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。

HR総研×ONE CAREER：2025年卒学生の就職活動動向調査　結果報告

～対面形式のプログラムを含むインターンシップを希望する学生が8割以上～

2025年卒から、三省合意によりインターンシップに関する取り扱いが変わる（※）など、就職活動における位置づけがより重要なものとなる中で、2025卒の学生はどのようにインターンシップや就職活動に取り組んでいるのだろうか。 HR総研（ProFuture株式会社）と 新卒採用メディア「ONE CAREER」（株式会社ワンキャリア）は、2025年卒学生を対象にして2023年12月時点での就職活動の最新動向を調査した。インターンシップへの参加状況等も含め、調査結果を以下に報告する。 （※）「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」が2022年4月に公表した報告書『産学協働による自律的なキャリア形成の推進』及び、それに伴う三省合意の改正により、2025年卒から、従来のインターンシップが4類型に整理されるとともに、一定の条件を満たした場合に限りインターンシップで得た学生情報の採用広報活動への利用が可能となった。

いすゞA&S株式会社が、 「採用管理システムsonar ATS」を導入

■いすゞA&Sが採用を目指す人材像 いすゞA&Sは、いすゞ自動車のグループ企業として、トラックやドライバーの方々が抱える問題を‘’用品’’ ‘’サービス部品’’ で解決するという使命を果たすために、ひとりひとりの想いと行動力を必要としています。「物流を支える仕事」に取り組むべく、人の役に立つことに喜びを感じる、自主的に行動できる、環境の変化を前向きに捉えられる、自動車が好き、といった方々を募集しています。 ・いすゞA&Sの採用情報はこちらから https://www.ias-isuzu.co.jp/recruit/ ■採用管理システムsonar ATS導入の背景など いすゞA&Sの採用担当者様にこれまでの課題やsonar ATS導入の決め手などを伺いました。 【利用範囲】 新卒採用（インターン、内定者を含む）、中途採用 【これまでの採用活動における課題】 求人数が増えるにつれ複数媒体の進捗管理が煩雑化し、選考期間の長期化を招く原因となっていました。採用活動が年々激化するなかで適切な活動を行っていくためにも、採用業務全体の効率化が喫緊の課題となっていました。 【sonar ATS導入の決め手】 ・新卒、中途採用の一元管理 ・応募者検索条件の柔軟性（例：応募経路×面接未予約3日経過 など） ・選考フロー設定の柔軟性 ・データの集計、可視化 ・人材紹介会社（エージェント）とのやり取り集約 ・リマインド連絡など作業の自動化 ・各種HRサービス、ツールとの連携 ・面接評価、面接官との情報共有のしやすさ 【sonar ATSで実現したい採用活動】 採用活動の多くを占める事務作業を極力自動化し、短縮できた時間を有効活用したいです。当社のPR活動を増やすことおよび、応募頂いた方へより丁寧なフォローを行うことで、当社への興味・志望度を高めていただく時間にあてたいと考えております。 【sonar ATSの活用したい機能】 ・フロー管理 ・進捗集計、クロス集計 ・人材紹介会社の管理（人材紹介会社専用画面） ・各求人媒体との連携 ・適性検査やリファレンスチェックとの連携 ■いすゞA&S株式会社　会社概要 会社名　：いすゞA&S株式会社 代表者　：代表取締役社長　谷重 晴康 設立　　：1958年7月28日 所在地　：神奈川県横浜市西区高島一丁目2番5号横濱ゲートタワー６階 URL　　：https://www.ias-isuzu.co.jp/ 事業内容：いすゞ純正用品の開発・販売 いすゞ商業車用サービスパーツの販売 関連会社：ISUZU A＆S(Thailand) Co.,Ltd. ■「採用管理システムsonar ATS」 について（https://hr.sonar-ats.jp/20240202_isuzuas） 「sonar ATS」は、新卒、中途とわず、各応募経路からの候補者データの一元管理が可能な採用管理システムです。応募書類の管理や選考案内の連絡といった煩雑な作業を自動化し、採用業務を効率化します。2022年にサービス提供開始から10周年を迎え、導入実績は株式会社エヌ・ティ・ティ・データ、株式会社ジェーシービー、トヨタ自動車株式会社など、2024年1月に1,800社を突破しました。2023年4月には、AIを活用して書類選考等の判定精度向上を支援する機能「sonar AI（ソナーエーアイ）」を公開しました。 ・資料請求・お問い合わせはこちらから　https://hr.sonar-ats.jp/20240202_isuzuas ・sonar AI　https://hr.sonar-ats.jp/20240202_isuzuas_ai ■組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」について 「sonar HRテクノロジー」は、「採用管理システムsonar ATS」や、HRサービスの購買・管理ができるマーケットプレイス「sonar store」など、Thinkings株式会社が提供するサービスからなる、人材の獲得から活用まで一気通貫で対応可能なプラットフォームです。 「組織づくりを、エンパワーしつづける。そのはじまりは、採用から。」をブランドメッセージに、採用を起点とした組織づくり、企業の成長を支援しています。 ・sonar HRテクノロジーブランドムービーサイト https://brand.sonar-ats.jp/movie/ ■Thinkings株式会社について 変わりゆく時代の潮流を読み解く視点と、取り残された課題に寄り添う姿勢。何気ない”問い”を丁寧に見つけることから、私たちの挑戦が始まりました。Thinkingsは、テクノロジーとデザインの力で、組織づくりをサポートするHR Tech企業です。 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 及び、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

【25卒生の就活動向】Z世代のキャリア選択は「安定性」を重要視。就活開始は「大学3年4月まで」が最多で早期化続く

株式会社RECCOOは2023年12月8日、「25卒学生10月就活動向調査」の結果を発表した。調査期間は2023年10月1日〜17日で、2025年卒業予定の学生（以下、25卒生）1,027名から回答を得ている。本調査結果から、Z世代の就活生がキャリア選択で重視することや就活の開始時期などが明らかとなった。

候補者体験を向上させる6つの手法とタレント獲得施策【母集団形成と歩留まり改善】

採用計画の達成には、「歩留まりの改善（率）」と「新規母集団の増加（量）」双方の改善が必要不可欠です。 しかし一方で、候補者体験（CX）を向上させ、選考の歩留まり率を変革する重要性は理解しつつも、短期目標数値達成のために応募増と選考対応に追われてしまっている人事担当者様も多くいらっしゃるのではないでしょうか。 【採用活動のCXを改善する6つの手法】 １．応募時受付や選考日程調整のスピードを速める ２．選考期間の短縮や面接回数を削減する ３．面談終了時に候補者へフィードバックをする ４．面接官トレーニングを行う ５．採用ピッチ資料を活用し、自社理解度を深める ６．内定通知に加え、内定時のオファー資料（なぜあなたか）を提示する 本資料では選考プロセスにおける候補者体験向上施策を講じながら、採用の歩留まり改善と新規母集団施策を同時並行で進める手法についておまとめしました。

【調査関連ニュースまとめ】12月後半【25卒生のインターンシップ参加率】約9割で2015年以降最多に。採用直結型が影響か　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは、12月後半、「2024年の新年会」や「2023年の働き方の変化」、「25卒の就職活動準備実態」、「日本人の休み方」、「転職後1年以内の退職理由」といった、各企業の調査レポートをお伝えしてきました。12月後半の調査レポート関連ニュースを以下でご覧ください。

【HRニュースまとめ】12月【2024年問題】「マイナス影響」を懸念する企業は6割以上に　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは12月、「管理職の意識（部下へのフィードバック）」や「2024年問題」、「選考辞退・内定承諾」、「現在働いている環境」に関する調査結果のほか、「人事トレンドワード2023-2024」といったニュースをお伝えしてきました。23年12月のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

Ep.8：事業サイドの経験が、人事制度や仕組みづくりの「納得感の形成」や「浸透」に活きている

「ミドル」というキーワードから紐解く、今日から取り組める組織づくりの第一歩

「ミドル」を切り口に、様々な組織でチャレンジしているビジネスパーソンに、ミドル層の役割やあるべき姿、課題などに焦点を当てながらお話を伺い、組織づくりのヒントをお届けしていく本連載（※）。第8回目は、大手企業からスタートアップ企業に転職し、規模の異なる新たな組織づくりに日々チャレンジしている株式会社Asobicaの人事・広報部 部長 望月達矢氏にお話を伺った。望月氏は前職の株式会社メルカリで人事制度の企画や子会社人事の責任者などグループの組織拡大をリードし、現在は設立5年目の成長企業で人事・広報の責任者として、ビジョンの実現」と「働く一人ひとりが自己実現できていること」の両立を目指す取り組みをけん引している。本記事では、そんな望月氏が語る「組織づくりにおいて大事にしている考え方」や「社員への経営層の考えの落とし方」などの話題を中心にお届けしていく。 ※これまでの連載記事はこちらから プロフィール望月 達矢 氏株式会社Asobica人事・広報部 部長 大学卒業後、新卒でアフラック生命保険株式会社に入社。その後、株式会社ビズリーチ（現：ビジョナル株式会社）等を経て株式会社メルカリへ入社。メルカリグループの幅広い人事機能（人事制度企画・HRBP・組織開発・人事労務）および子会社人事の責任者を歴任。「merci box」や「YOUR CHOICE」といったメルカリを象徴する人事制度の企画から子会社の組織立ち上げ等に従事し、メルカリグループの2000名規模までの組織拡大を牽引。2023年4月に株式会社Asobicaに入社し、人事・広報の責任者を務めている。 三浦 孝文 氏オイシックス・ラ・大地株式会社経営企画本部 経営企画部 部長大分県別府市出身。関西学院大学を卒業後、（株）D2C、クックパッド（株）での人事経験を経て、2017年1月より現職入社。HR本部人材企画室の責任者を経て、現在は経営企画本部内にて全社の中期経営計画や各部門の年度戦略の策定支援、経営にひもづく会議体の事務局など、マネジメントシステムの進化・仕組みづくりを担当。社外では兼業で（株）GlocalKの組織経営アドバイザリー、人事コミュニティ「人事ごった煮会」の発起人。

第154回 大手も5割が【24卒採用】継続…内定者充足率・内定辞退率の現状は？ 【25卒採用】は競争激化の兆し

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 政府は、2023年12月8日に開催された「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」において、2025年度末卒業・修了予定者（現2年生/学部4年生）の日程について、新たな就活ルールの適用を確認しました。

【採用ブランディング調査】 採用オウンドメディアに関する実態調査

【結果の一部】 1.採用オウンドメディアを運用している企業は約6割。 2.採用オウンドメディアの目的や実感している効果は「認知度向上」「競合差別化」「エントリー数増加」が上位に。 ３.約97%の企業が「採用オウンドメディアをやって良かった」と回答。 また、約94%の企業が「採用オウンドメディアを早くからやっておくべきだった」と感じていることが明らかに。 【調査概要】 　調査期間 　：2024年1月4日～1月6日 　調査対象　 ：従業員数30人以上の会社で働く人材採用に関わる人事・経営者 　有効回答数：640名 　調査方法 　：インターネット調査 　調査主体　 ：株式会社TalentX 人的資本情報の開示の義務化や求職者が求める情報・価値観の多様化により、企業は多様な角度から企業情報を正しく伝達する「採用ブランディング」がこれまで以上に求められる時代になりました。 採用ブランディングを推進するひとつの手法として、「採用オウンドメディア」への関心が高まりつつありますが、当社が実施した「採用オウンドメディアに関する実態調査」では、採用オウンドメディアを運営している企業は約6割であり、その内94%の企業が「採用オウンドメディアは早くからやっておくべきだった」と感じていることが明らかになりました。 採用オウンドメディアに関する各社の取り組み状況や効果などを資料でおまとめしておりますが、下記で結果の一部をお伝えします。

「面接官トレーニング」サービスを提供開始

「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、国内外の最新クラウド型HRテクノロジーソリューションを日本市場に展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、以下「タレンタ」）は「面接官トレーニング」のサービスを開始いたします。 多くの人事担当者様から「面接官の評価のズレが課題だ。」「面接官トレーニングは実施しているものの、効果的であるか不安だ。」という声を耳にしてきました。 タレンタの「面接官トレーニング」は、面接官の候補者に対する評価を、個人の主観による評価から、一貫した行動指標を基にした客観的かつバイアスの無い評価にレベルアップさせ、「なんとなくいい」人材の採用ではなく「こういう理由で入社後も活躍できる」人材の採用に導きます。 【目的】 社会人基礎力となるコンピテンシーの評価基準の理解を深め、対面選考における面接官の評価基準の解像度を向上させることで、評価のズレを低減します。 【特長】 本サービスは、「面接の評価」に特化したワークショップ形式のトレーニングです。 ・印象（話し方や表情）にとらわれず、話の内容（行動事実）にフォーカス ・グループで共通の面接動画を見ながら、行動事実に基づき面接動画を評価 ・グループメンバーとの評価を比較しながら、評価理由を言語化 【お客様の声】 トレーニングを受講されたお客様の声を紹介します。 〇面接でのバイアスに気づけた ・普段いかに表層（表情や話し方）に引っ張られているかがよく分かった。能力を評価するために、話している内容から行動事実にフォーカスし評価するということが、具体的に分かった。 ・共通の録画を用いることで、同じ面接に対する他者の評価を聞くことが出来、自分自身の評価がいかに無意識にバイアスに左右されているかを体感することが出来た。 〇評価を自分の言葉で説明できるようになった ・今まで現場視点の評価に偏りがちだったが、解像度が上がることで、それ以外の観点を人事に説明できるようになった。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。詳しくはhttps://www.talenta.co.jpをご参照ください。

2023年の賃上げ平均値は？ 初任給アップで25卒採用に好影響も【ニュースまとめ】

今年は物価の高騰や政府による賃上げの後押し、さらには人材確保に向けた取り組みとして、“給与引き上げ”への関心は企業のみならず、個人にも大きく影響を与えました。今回はそんな「給与・賃上げ」のテーマについて、直近でHRプロが取り上げてきたトレンドニュースをまとめました。「給与・賃上げ」に関する数ヵ月の動向を以下でご覧ください。

【7分動画】学生ホンネインタビュー文系編⑤インターンに参加しやすい曜日、時間帯、連絡タイミングとは？

～ 視聴特典あり！インターンの新設・見直し中の採用担当者様必見！ ～

【5分】学生ホンネインタビュー文系編④インターンでの会社説明で避けるべきたった1つのポイントとは？

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【5分】学生ホンネインタビュー文系編③志望度が上がる⁈インターンで志望度を上げるために意識したい3点

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