HRプロとは
サービス基本情報
| 時期・期間： | ご希望に応じて |
|---|---|
| 実績社数： | 1000社以上 |
| 対象地域： | 全国 |
| 費用： | 1名あたり月額税抜3,889円 |
| 提供会社： | 株式会社日本経済新聞社 |
解決できる課題・このサービスをおすすめしたい企業
内定辞退・選考辞退を防止したい
日経電子版を活用したインフォーマルネットワークの構築でエンゲージメントを高めます
サービス内容
納得形成から早期戦略化まで、日経電子版が支える内定者対策
年々激化する新卒採用市場において、内定者の囲い込みや入社前の即戦力化は企業にとって重要な課題と
なっています。多くの企業がさまざまな施策に取り組んでいますが、「施策を実施すること」自体が目的になってしまったり、効果が実感しにくいというお悩みをよく耳にします。
効果的な内定者対策のカギは、内定から入社までの間に内定者が感じている心理の変化を正しく理解することです。内定者の心理と行動は大きく３つのフェーズに分けて捉えることができ、それぞれのフェーズに
合わせたアプローチをとることで、施策の効果を最大限に引き出すことができます。
本資料では、フェーズごとの内定者の心理状態と、具体的に取るべき対策をわかりやすく解説します。
また、内定者対策としての活用が広がっている日経電子版の法人契約が、どのようにお役に立てるかもあわせてご紹介します。
以下のようなお悩みや期待をお持ちの企業様に、ぜひご一読いただきたい内容です。
事例紹介・導入企業の声
内定者研修で日経電子版を活用し記事と私見を共有。 新聞を読む習慣付けに加え、お互いの深い理解にも効果。
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株式会社 桃屋
【導入目的】
内定期間のタイミングで、新聞を読むポイントを押さえて社会の動きを知る習慣を作ることが、重要だと考える中、自分で知見を広げるためには、新聞購読が最良と考えた。
【課題】
ほとんどの内定者が新聞を読む習慣がないことを課題に感じていた。
紙面版の日本経済新聞を会社で契約して、内定者宅に配達していた時もあったが、実際にどれだけ読んでいるか見えにくかった。
【効果】
自分では読まないジャンルの記事が共有され、違う見解のコメントを見ることで、知見を広げることができている
新聞を読む習慣が徐々につくことで、学生から社会人へスイッチの切り替えになっている
会社情報
| 社名 | 株式会社日本経済新聞社 |
|---|---|
| 住所 | 東京都千代田区大手町1-3-7 |
| 代表者 | 代表取締役社長 飯田 展久 |
| 資本金 | 25億円 |
| 売上高 | 3,938億円（2025年12月期） |
| 従業員数 | 2,700人（2025年12月末） |
ダウンロード1件につきHRポイント100P進呈！
