株式会社日本経済新聞社

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日経は、チームで読む時代。ビジネスの「共通言語」がチームの成長を加速

個人任せの情報収集では、組織としての判断や育成方針にばらつきが生じるリスクがあります。日経電子版の法人契約なら、経営環境や社会の潮流を捉え、信頼できる情報を“組織の共通言語”として活用できます。

管理職・次世代リーダーの育成に、若手・新入社員の基礎力養成に、社員の自律的な学びを支える福利厚生に。幅広い用途で活用いただけます。

●内定者・新入社員・若手社員向け
日々のニュースを通じて社会・経済の基礎理解を深め、ビジネスの共通言語を体得。
主体的に学ぶ習慣づくりを支援します。

●中堅社員・幹部候補向け
業界・政策・市場動向を横断的に捉え、視座を一段引き上げる。
組織を牽引する人材への成長を後押しします。

●管理職向け
確かな情報に基づく意思決定力を養い、変化の時代に対応できるマネジメント力を強化します。

●経営層向け
国内外の潮流を俯瞰し、高度な知見をもとに戦略思考を深化。経営判断の質向上に貢献します。

お問い合わせ

会社情報

提供	株式会社日本経済新聞社
住所	東京都千代田区大手町1-3-7
代表者	代表取締役社長　長谷部　剛
資本金	25億円
売上高	1,770億円（2024年12月期）
従業員数	3,042人（2024年12月末）
事業概要	新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開
問合せ先	03-3270-0251（代）
URL	https://www.nikkei.com/

特色

法人契約ならではの4つのサポート

① 読み方講座・活用セミナーの実施
新聞の読み方や電子版の使い方講座を実施。
貴社独自テーマでのセミナーも、オプションにてご提供可能です。

② 利用レポートで育成効果を可視化
チームごとの利用状況や閲読傾向をレポートでご提供。
人材育成施策の効果測定や社内報告にも活用いただけます。

③ 人事運用に適した法人決済
請求書払い（メール・郵送）、口座引き落とし、クレジットカードに対応。
法人契約に合わせたスムーズな経理処理が可能です。

④ 管理者機能で柔軟に運用
管理画面から利用者の追加・変更が可能。
異動や組織変更にも柔軟に対応でき、運用負担を軽減します。