HRプロとはエン・ジャパン株式会社は2022年6月21日、企業の人事担当者を対象に実施した「2022年の人材不足の状況」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年2月21日～5月24日で、525社から回答を得ている。これにより、企業規模や業種などによる人手不足率および、人材不足に関する課題などが明らかとなった。
「人材不足感」はコロナ禍以前に比べ減少か。従業員数別・業種別ではいまだ人手不足も
企業の人手不足感は、新型コロナウイルス流行前の2019年と比較するとどのように変化しているのだろうか。はじめにエン・ジャパンが、「人材が不足している部門はあるか」を尋ねると、「ある」が82％だった。コロナ禍以前の2019年の同調査では89％となっており、7ポイント減少した。
また、「人手不足の部門がある」の回答を企業の従業員数別に比較すると、「100～299名」が92％、「300～999名」が93％、「1,000名以上」が95％と、100名以上の企業では9割を超えた。
他方で、「1～9名」が69％、「10～29名」が67％、「30～49名」が79％、「50～99名」が80％と、100名以下の企業では8割以下に留まり、従業員数の多い企業ほど“人手不足感”が強い傾向にあることがわかった。
他方で、「1～9名」が69％、「10～29名」が67％、「30～49名」が79％、「50～99名」が80％と、100名以下の企業では8割以下に留まり、従業員数の多い企業ほど“人手不足感”が強い傾向にあることがわかった。
さらに、同質問を業種別に比較すると、「サービス関連」が91％、「流通・小売関連」が90％、「メーカー」が82％で上位だった。
人材不足が著しい職種は「営業職」や「エンジニア」
次に、同社が「人材が不足している部門がある」と回答した企業に対し、「不足している職種」を質問している。すると、「営業職（新規開拓・代理店・ルートセールス他）」が28％で最も多く、以下、「技術職・エンジニア（WEB・システム・ネットワーク）」が20％、「オフィス職（経理・総務・広報・法務他）」が13％と続いた。
6割が人材不足の原因を「退職による欠員」と回答。解決策は「人材採用の強化」など
続いて、同社は「人材が不足している部門がある」と回答した企業に対し、「その理由」を複数回答で尋ねている。すると、「退職による欠員」が60％、「中途採用で人員確保ができなかった」が43％で上位だった。「人材不足にまつわる悩みや課題」のフリーコメントからは、「人材を確保しようにも、未経験者からの応募が多く、採用しても人材不足が解消されたとは言えない」や「オンラインでの採用に限界がある。応募者の本質が見えにくい」といった声があがった。
また、「人材不足解消に向けて検討している対応」を尋ねると、「人材採用を強化」が76％でトップだった。以下、「既存の業務を効率化する（ICT化、標準化等）」が30％、「既存社員の教育、能力向上」が27％と続いた。
本調査より、コロナ禍前と比較して人手不足感はやや解消傾向にあるものの、企業規模や業種によっては人手不足を感じている企業が9割を超えるところもあることがわかった。人材不足を課題とする企業では、他社の対応を参考にするなどしながら、解決策を探ってみてはいかがだろうか。
