内定先企業規模では大学間格差が歴然

かつて、4月1日が面接選考の開始だった「倫理憲章」時代の調査では、面接解禁月の後半時点の内定率には大学グループ間に大きな格差があったものです。例えば、「倫理憲章」最終年となった2015年卒の2014年4月下旬時点での調査では、「早慶クラス」文系の内定率が80％だったのに対して、「その他私立大」文系は半分の40％でした。理系でも「早慶クラス」の内定率88％に対して、「その他私立大」は47％といった具合でした。これは、当時は4月の大企業の選考がある程度落ち着いてから、中堅・中小企業の選考が本格化する傾向が強く、4月下旬の調査時点ではまだ選考に入っていない、あるいは内定出しまで至っていない中堅・中小企業が多かったためです。

内定率の数字だけを見ると、近年は大学グループ間格差が随分落ち着いたように見えますが、内定先の企業規模で比較してみると、その違いはいまだに歴然として残っています。文系を大学グループ別に見てみると、「早慶クラス」では「5,001名以上」の企業から内定を取得した学生の割合が57％もあるのに対して、「その他私立大」では19％にとどまります［図表6］。逆に、「早慶クラス」では「1～100名」「101～300名」の割合がそれぞれ11％、14％であるのに対して、「その他私立大」では17％、28％とかなりの差があります。

理系を見ても、「早慶クラス」では「5001名以上」「101～300名」の割合がそれぞれ61％、6％であるのに対して、「その他私立大」では19％、29％となっています［図表7］。つまり、内定を取得している企業群がまるで違うのです。表向きの内定率からだけでは見えてこない現実がここにあります。