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なぜエンゲージメント向上にキャリア支援が欠かせないのか?

~社員一人ひとりが主体的に活躍する組織づくりとは~

なぜエンゲージメント向上にキャリア支援が欠かせないのか?
費用: 無料
開催形式: オンライン(ライブ)
オンライン開催(Zoom)
視聴URL連絡方法: ・後日メール等で個別案内
提供会社: マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部

このセミナーの主な対象者

企業の人事ご担当者様、社員のキャリア開発を担当する立場の方

日程・申込

2025/06/04(水) 14:0015:00

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  • 申込締切:2025/06/03(火) 9:00
  • キャンセル受付締切:2025/06/03(火) 9:00
  • 定員:100名
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セミナー概要

このセミナーのポイント!

本セミナーでは、キャリア開発支援の観点からエンゲージメントの考え方を整理し、自律的なキャリア形成が社員の貢献意欲や主体的な行動に与える影響、そして具体的な施策など他社事例を交えながら解説いたします。

従業員のエンゲージメント向上は、今後、多くの企業が労働力不足に直面する中で、中長期的に取り組むべき課題であるといえるでしょう。
一方でエンゲージメントは、単に離職率の低下や定着率の向上を目的とするものではなく、現在働いている社員のパフォーマンスをいかに高めていくかという視点も欠かせません。

エンゲージメントの一般的な定義としては、「社員が自分の仕事や職場に対して強い関心を持ち、情熱を持って取り組んでいる状態」とされますが、その前提として、会社と社員が対等な関係であることが求められます。
また、エンゲージメントを高めるためには、成長実感、個人と組織の目標のつながり、そして「自分で選択・決定している」という主体的な実感を持たせることが重要です。
のように、エンゲージメントの向上にはキャリア開発支援の要素が不可欠であるといえます。

本セミナーでは、キャリア開発支援の観点からエンゲージメントの考え方を整理した上で、自律的なキャリア形成の支援が社員の貢献意欲や主体的な行動にどのような影響を与えるのか、また企業としてどのように施策を展開していくべきかを、他社事例を交えながら解説いたします。

また、全社的にエンゲージメントを向上させていくためには、仕組みと意識醸成の両面から取り組むことが重要です。キャリアデザイン研修を起点に、年代別にどのような点を訴求すべきか、管理職に対してはどのようなアプローチが有効かといった点についてもご紹介いたします。

■日時■
2025年6月4日(水)14:00~15:00

■このような方にお勧めします■
・従業員のエンゲージメント向上に取り組んでいる、もしくはこれから取り組もうとされている企業様
・キャリア開発とエンゲージメント向上の関係について興味がある企業様
・キャリア開発を検討しているが、経営層からの理解が得られない企業様

■注意事項■
*同業者や個人の方のご参加は原則お断りしております。
*貴社の情報セキュリティポリシー等によりオンラインセミナーツールが利用できない場合があります。
*撮影、録音、講演コンテンツの再利用目的の参加はご遠慮ください。
*セミナー内容、講師は当日変更をする場合がございます。

プログラム

2025年6月4日(水)/14:00-15:00

プログラム

・エンゲージメントとは
・キャリア開発支援がエンゲージメントに与える影響
・キャリアを起点にしたエンゲージメント施策(他社事例のご紹介)
・Q&A

登壇講師

  • 淺原 亮一(あさはら りょういち)

    淺原 亮一(あさはら りょういち)氏

    マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部 シニアコンサルタント

    大学卒業後、大手金融機関に入社。同社にて新規コールセンターの立ち上げのプロジェクトに携わるとともに、主に教育・研修等の企画、推進を10年あまり手がける。その後、株式会社ライトマネジメントジャパン(現マンパワーグループ株式会社)に入社。
    人事制度の構築といったハード的な側面のコンサルテーションに加えて年代別のキャリアデザイン研修や上司向け部下のキャリア開発支援セミナー、新入社員研修、チェンジマネジメント研修、評価者研修といったソフト面の施策企画や実施にも幅広く携わる。大手から中小企業まで幅広いクライアントに対するコンサルティング実績を持つ。豊富な経験にもとづいた制度面、運用面、トレーニング面からの体系的なアプローチには定評がある。

会社情報

社名 マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部
住所 〒108-0023 
東京都港区芝浦3-1-1 
田町ステーションタワーN 30階
代表者 池田 匡弥
資本金 40億円
売上高 連結決算のため非公開
従業員数 3,772人 ※子会社含む(2024年4月現在)

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