「1on1ミーティング」を導入している企業が約7割に。コミュニケーション機会の創出や部下の状況把握に一定の効果か

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは2022年4月25日、「1on1ミーティングに関する実態調査」の結果を発表した。調査時期は2022年1月で、首都圏・大阪圏・名古屋圏にある従業員規模100名以上の企業で人事系業務に携わる正社員936名から回答を得ている。調査結果から、1on1ミーティングの実施による効果や、課題などの実態が明らかになった。

「従業員サーベイの重要性」を経営層の7割が実感。従業員の声をヒアリングする際に外部サーベイを活用する利点は

株式会社カルチャリアは2022年4月12日、「従業員意識調査（サーベイ）活用の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日〜4月1日で、外部の従業員サーベイを活用している、企業規模が従業員数100名以上の経営者・役員の計109名から回答を得た。これにより、「従業員サーベイの運用実態」や「調査結果の活用状況」などが明らかとなった。

HR総研：人的資本経営への取組み状況に関するアンケート　結果報告（第1報）

「人的資本経営」重視度は少なくとも6割以上、従業員の意識変化に繋げるためには？

HR総研は、人的資本経営への取組み状況の最新動向を調査した。経済産業省より今年5月13日に公表された「人材版伊藤レポート2.0」は、大企業を筆頭に日本の企業における経営の在り方に大きなインパクトが与えており、今後ますます「人的資本経営」に対する企業の動きが活発化することが予測される。 本調査結果について2本に分けてレポートする。1本目の本レポートでは、「調査結果の全体概要」について紹介する。 ＜概要＞ ●大企業での「認知度」9割近く、「重視度」は中小企業で8割近く ●「取り組み中」は大企業で36%、その目的は「組織力の強化」「エンゲージメント向上」 ●「3つの視点」への取組み、「企業文化への定着」が比較的高い水準に ●「５つの共通要素」への取組み、「時間や場所にとらわれない働き方」が企業規模問わず高い水準に。コロナ禍により急速な進展か ●経営層・従業員・組織文化への好影響、取り組み企業で顕著に ●「従業員の意識・行動の良い変化」と企業方針の関係は？ ●人的資本経営で得られるメリット、2位は「従業員エンゲージメントの向上」、1位は？

リファラル採用の海外学術研究解説セミナー ～紹介行動の流れと組織への効果～

本セミナーでは、学術研究レポートをベースに「どうすれば従業員が紹介行動を起こすのか？」リファラル採用の要因と効果を伊達氏が解説します。 さらに、今後日本企業でリファラル採用を取り入れる上でどのような制度設計が効果的か、どうやって従業員を巻き込むべきかについて、リファラル採用研究所所長の鈴木が事例とともに議論いたします。

エンゲージメント・サーベイ『Qraft』が、「第11回 日本HRチャレンジ大賞」にて 奨励賞を受賞しました。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三）は、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰する「第11回 日本HRチャレンジ大賞」（主催:「日本HRチャレンジ大賞」実行委員会、後援:厚生労働省ほか）にて、「奨励賞」を受賞しましたので、お知らせいたします。 従来のエンゲージメント・サーベイは、社員のエンゲージメントの高低とその要因について、組織ごとに問題点を抽出し改善するのが一般的でした。また、エンゲージメント向上の取り組みは、給与水準をあげる、福利厚生を充実させると言った“組織改善”のアプローチが主でした。しかし、“組織改善”のアプローチだけでは、限界があります。 昨今、注目を集めつつある「ジョブ・クラフティング」とは、「個人の、仕事を手づくりする力」。自らの仕事を面白くする特性（思考や行動の“癖”）を指します。「ジョブ・クラフティング」と「エンゲージメント」には正の相関があり、「ジョブ・クラフティングが高いほど、エンゲージメントが高まる」ことが明らかになっています。 エンゲージメント・サーベイ『Qraft』は、業界で初めて、個人のエンゲージメントを高める特性＝ジョブ・クラフティングを科学的に測定。“組織改善”だけでなく、“人材開発”の視点から、社員のエンゲージメント向上を支援します。 ＞＞無料トライアル実施中！『Qraft』については、こちらをご覧ください。 https://qraft.humanage.co.jp/ エンゲージメント・サーベイ『Qraft』： PC、スマートフォンから5分ほどで回答可能。（1）自身のエンゲージメント状態、（2）活用できる組織資源、（3）仕事との相性に加え、（4）エンゲージメントを高める個人特性＝ジョブ・クラフティングの傾向が測定される。 結果は、具体的なアドバイスとともにフィードバックされ、日々の行動に活かせる。上司は『Qraft』の結果に基づき、1on1等を通じて各々の社員のジョブ・クラフティングを支援。エンゲージメントの高い個人と組織づくりに活用できる。 実施後の施策として、人事・経営層向けの結果報告会、従業員向け/管理職向け研修など、充実した事後フォローも用意している。 受検料 :2,000 円/名（ボリュームディスカウントあり。初期導入費あり） 受検方式 :WEB 方式、マークシート方式 監修者 :川上 真史氏 （ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 教授） 種市康太郎氏 （桜美林大学 リベラルアーツ学群領域長（人文） 、教授（臨床心理学）） 受賞理由 : 『Qraft』は業界で初めて「ジョブ・クラフティング」を科学的に測定し、“人材開発”の視点から社員のエンゲージメント向上にアプローチしており、『Qraft』の結果に基づき、上司は1on1等を通じて各々の社員のジョブ・クラフティングを支援し、エンゲージメントの高い個人と組織づくりに活用できる画期的なサーベイサービスであると、高く評価されました。 株式会社ヒューマネージについて; 社名 :株式会社ヒューマネージ https://www.humanage.co.jp/ 代表取締役社長 :齋藤 亮三 創業 :1988年11月10日（設立:2004年12月1日） 資本金 :50百万円 本社所在地 :東京都千代田区平河町2丁目16番1号 平河町森タワー11階 主要事業 :採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業

部長・課長層の3人に1人が「組織の不透明感」を感じている。ニューノーマルでマネジメントは複雑化したのか

株式会社レンズアソシエイツは2022年4月19日、「コロナ禍におけるミドルマネジメントの不安」に関する実態調査の結果を発表した。調査は2022年3月23日～30日に実施され、従業員数100名以上の企業の部長・課長クラスの計100名から回答を得た。調査結果から、新型コロナウイルス感染症拡大以降に「ミドルマネジメント層が自社組織に感じている不安」の実態が垣間見えた。

“D&Iに積極的な企業”に好印象を持つZ世代は9割以上。企業選びで「多様性が認められる働き方」を重視する理由とは

株式会社RASHISAは2022年3月28日、「Z世代のD&Iと働き方に対する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年2月28日～3月6日で、18歳～24歳の学生149名から回答を得ている。これにより、Z世代におけるD&Iへの意識や、企業選びへの影響などが明らかとなった。

曽和利光氏登壇・リファラル採用を大解剖 ～リファラル採用共同研究解説セミナー～

リファラル採用研究所所長／株式会社TalentX（旧・株式会社MyRefer）代表の鈴木より、日本の人材市場の共同研究をもとにリファラル採用の要因と効果を解説いたします。さらに、人材研究所の曽和氏をゲストにお迎えし、急成長を支える強い組織作りを実現してきたリクルートでのリファラル採用事例や、従業員体験を高めて紹介を促すメソッドについてディスカッションします。

適性アセスメントツール『TG-WEB』が、「適性検査 総合満足度」において、No.1に選ばれました。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三）は、適性アセスメントツール『TG-WEB （ティージーウェブ）』が、日本トレンドリサーチ（運営会社：株式会社 NEXER）によるインターネット調査実施の結果、「適性検査 総合満足度」において第1位に選ばれたことをお知らせいたします。 ヒューマネージが提供する適性検査シリーズ『TG-WEB』は、導入企業 2,300社以上、受検実績年間60万人以上を誇り、幅広い業種・規模のお客様にご愛顧いただいております。 日頃より『TG-WEB』をご利用いただいているお客様へ、心より感謝申しあげます。 日々、自社の「人の事」に真摯に向き合われている人事の皆様のお役に立てるよう――本気の人事の皆様が「もっと、人の事。」を実現できるサービスであり続けられるよう、これからも、社員一同、励んでまいります。

第134回 2023年卒の就活における「オンラインインターンシップ参加」や「プレエントリー」の状況とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 近年、新卒採用においてもAI人材やデータアナリストなど一部の高度スキルを保有する人材に対しては、これまでの同期で横一線の初任給ではなく、700万～1000万円規模の初任給を提示する企業が徐々にですが現れてきています。多くは採用が困難なエンジニア人材を対象としていますが、中にはくら寿司のように海外出店を担えるようなビジネスレベルの英語力と簿記の知識を保有する文系人材をも対象とする企業も出てきています。

約7割の経営層がコロナ禍で「従業員サーベイ」の重要性が高まったと実感。調査結果を施策に反映するメリットとは

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年4月12日、「従業員意識調査（以下、従業員サーベイ）の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年3月31日～4月1日で、外部サービスを活用した従業員サーベイを実施する、従業員100名以上の企業の経営者および役員109名から回答を得た。これにより、従業員サーベイの必要性に関する経営層の意識や、調査結果を施策へ反映することで得られるメリットなどについて明らかとなった。

怒りをコントロールする「アンガーマネジメント」とは？すぐに使える！コントロールに必要な6つの手法

【概要】 イライラしたときに、怒りがコントロールできずに悩んでいる人もいるのではないでしょうか。怒りの感情は悪いことではありません。 しかし、コントロールができずに問題が起きているのであれば、対処したほうがいいでしょう。 本記事では、怒りをコントロールできずに困っている人へ向けて、 怒りを「コントロールする6つの手法」や原因として考えられることなどを紹介します。 対処法の1つである「アンガーマネジメント」は、すぐに実践可能です。 【こんな方にオススメの資料です】 ・仕事で発生する「怒り」をコントロールする方法を知りたい。 ・業務において感情的になってしまうなどの課題を解決したい。 ・「アンガーマネジメント」についての知見を深めたい。 …など。 ぜひ参考にしてみてください。 興味のある方は下記よりダウンロードしてください！

6/16カオナビ様主催、コミュニケーション強化に必要な組織マネジメント手法と運用とはにFMHR金田が登壇

テレワークの普及により、従業員のモチベーションやストレスをリアルタイムで把握することが難しい状況が続いています。 予期せぬ退職やメンタルヘルス不調を未然に防ぐため、早期の兆候把握やフォローに向けた組織全体でのコミュニケーション強化が求められています。 具体的な方策として、上司・部下間での1on1面談がよく挙がりますが、一方で、形骸化してしまっている、人事側で実態がきちんと把握できない、等の課題も聞かれます。 そこで、本セミナーでは、第1部でテレワーク下でも従業員のコンディションが把握できる組織的なコミュニケーションの仕組みづくりとそのポイントを解説します。第2部では、兆候把握から早期フォローまで円滑に対応できるシステム活用法について、カオナビの事例を交え紹介します。 ※本セミナーは2021年5月13日に開催したセミナーの録画配信となります。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ・従業員のコンディション把握の方法について知りたい ・離職防止やモチベーション向上に有効な施策を知りたい ・1on1面談の運用を見直したい ・従業員エンゲージメントを向上させたい

Z世代の約7割が2021年の新入社員研修を「満足」と評価。一方で“コミュニケーション不足”を指摘する意見も

株式会社manebi（以下、manebi）は2022年4月13日、2021年卒業（以下、21卒）で入社した若手社員を対象に実施した「Z世代の研修」に関する実態調査の結果を発表した。調査期間は2022年3月29日～30日で、21卒で入社した社員105名から回答を得ている。これにより、2021年に実施された新入社員研修に対する、Z世代の社員の満足度や、不満に思ったことなどが明らかとなった。

時代に合った「福利厚生の拡充」が“人材確保”や“離職防止”のカギになる

GLOBIS「知見録」

「The Great Resignation ― 大退職時代（大量自主退職時代）」という言葉を耳にしたことがあるだろうか？ 一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事の後藤宗明氏によると、この言葉は2021年にテキサスA＆M大学のアンソニー・クロッツ准教授が提唱したもので、新型コロナの蔓延をきっかけに、主に米国で自ら退職する人が大量に増えている状況を指すという。

【2022年4月】HR総研 調査報告集：「ハラスメント防止」に関するアンケート結果、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 4月」を公開いたしました。 4月発行の本資料は、HR総研で実施した「ハラスメント防止」に関する調査や、「2023年新卒採用動向調査」についてまとめました。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 【収録内容】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆HR総研：ハラスメント防止に関するアンケート結果報告 ～ハラスメントの根本要因は何か、パワハラ防止法への対応状況は？～ ◆HR総研：2023年新卒採用動向調査（3月）結果報告 ～ダイレクトソーシング導入は4分の1、採用スケジュールや予算などに特徴が見える～ ◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み　第22回 「働き方改革」の壁をぶっ壊す（1） HRストラテジー 代表　松本 利明 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

エンゲージメント・サーベイ『Qraft』が 「エンゲージメントサーベイ総合満足度」No.1に選ばれました。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三）は、エンゲージメント・サーベイ『Qraft（クラフト）』が、日本トレンドリサーチ（運営会社：株式会社NEXER）によるインターネット調査実施の結果、「エンゲージメントサーベイ 総合満足度」において第1位に選ばれたことをお知らせいたします。 『Qraft』は、2021年リリース。本格的なサービス提供開始からわずか1年間で、10万人以上の方に利用いただいております。 エンゲージメント・サーベイ『Qraft』： PC、スマートフォンから5分ほどで回答可能。（1）自身のエンゲージメント状態、（2）活用できる組織資源、（3）仕事との相性に加え、（4）エンゲージメントを高める個人特性＝ジョブ・クラフティングの傾向が測定される。 結果は、具体的なアドバイスとともにフィードバックされ、日々の行動に活かせる。上司は『Qraft』の結果に基づき、1on1等を通じて各々の社員のジョブ・クラフティングを支援。エンゲージメントの高い個人と組織づくりに活用できる。 実施後の施策として、人事・経営層向けの結果報告会、従業員向け/管理職向け研修など、充実した事後フォローも用意している。 ＞＞無料トライアル実施中！『Qraft』については、こちらをご覧ください。 https://qraft.humanage.co.jp/ 受検料 :2,000 円/名（ボリュームディスカウントあり。初期導入費あり） 受検方式 :WEB 方式、マークシート方式 監修者 : 川上 真史氏 （ビジネス・ブレークスルー大学 経営学部 教授） 種市康太郎氏 （桜美林大学 リベラルアーツ学群領域長（人文） 、教授（臨床心理学）） エンゲージメントが組織の離職率や企業業績に影響することは、数々の研究で証明されています。また、急速に注目度合いが高まっている「人的資本経営に関する情報開示」や「健康経営優良法人認定制度」においても、エンゲージメントは重要な指標と捉えられています。 『Qraft』によって、一人ひとりの社員に合わせた人材開発のアプローチが可能となり、その結果、仕事にやりがいを感じ、いきいきと働く人が増えていく。そんな世の中の実現に貢献できるよう、これからも社員一同、尽力してまいります。 株式会社ヒューマネージについて; 社名:株式会社ヒューマネージ https://www.humanage.co.jp/ 代表取締役社長:齋藤 亮三 創業:1988年11月10日（設立:2004年12月1日） 資本金:50百万円 本社所在地:東京都千代田区平河町2丁目16番1号 平河町森タワー11階 主要事業:採用ソリューション事業、適性アセスメント事業、ウェルビーイングソリューション事業

中小企業がテレワークを導入するには？ メリット／デメリット、導入方法を事例で解説

特別読み切り

従業員の移動時間の短縮や生産性の向上、ワークライフバランスの実現などの観点で、導入が進んでいるテレワーク。業種によっては導入が難しいケースがありますが、大企業はコロナ禍以前から働き方改革の一環でテレワークに積極的でした。中小企業は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、導入する企業が一気に増えました。しかし、ICT環境が整備できていない、今までテレワークをしたことがなく導入に踏み切れない、いったん導入してみたものの運用が上手くいかずにすぐ取りやめてしまったという中小企業は少なくないでしょう。ここでは、中小企業のテレワークの実態から明らかになったメリットやデメリット、成功企業事例から繙く、導入時に気をつけるポイントを紹介します。

カゴメ株式会社との協業 ならびに同社でのフェアワーク・サーベイ導入のお知らせ

株式会社フェアワークは2019年に設立され、2021年には経済産業省などが後援する第6回HRテクノロジー大賞の『注目スタートアップ賞』を受賞しました。フェアワーク・サーベイは、法定ストレスチェックの義務化元年から衆参両院や国土交通省をはじめとする中央省庁や上場企業を中心に提供していたサービスを基に、企業の健康経営推進に必要な項目を網羅した従業員サーベイです。アブセンティーズム※1、プレゼンティーズム※2、エンゲージメントなど、健康経営や健康投資の重点指標を可視化し、従業員のウェルビーイング（Well-being※3）を支援するサービスです。弊社ではパルスサーベイ結果の分析を通じて、従業員の業務アウトプットや離職率などのデータを収集・解析しています。 　近年、経済産業省の主導により、健康経営銘柄や健康経営優良法人の認証を目指す企業が増加し、また経営資源としての人的資本の基盤となる従業員の心身の健康に、戦略的に投資する「健康投資」の考え方も浸透しつつあります。企業の健康投資の取り組みを偏差値として数値化し、投資家をはじめとしたステークホルダーに開示する施策もスタートしています。以上より、今後ますます、従業員の心身の健康と業務アウトプットの相関に注目が集まると考えられ、企業には健康投資への戦略的な取り組みと、情報の発信が求められます。 カゴメ ベジチェック® カゴメ ベジチェック® 　カゴメ株式会社の健康事業部は「企業の健康経営、自治体の健康増進を、おいしく楽しくサポート」を掲げ、行動変容理論に基づいた健康経営支援のエビデンスを蓄積しています。「野菜摂取量と健康経営評価指標における関連性」について調査も実施しています。この度の協業では、野菜摂取とワークパフォーマンスの関連性を解明すべく、同事業部が展開するベジチェック®のレンタル・リース事業と株式会社フェアワークのサーベイを組み合わせることで、上記の深化を図り、より実践的な健康投資の在り方を双方の顧客に提案することを計画しています。 　また上記エビデンスを示すためにも、野菜摂取とワークパフォーマンスに関連するオリジナルのサーベイ項目を両社で企画し、顧客にも提供することで「野菜摂取の促進を軸とした健康投資効果の見える化」を推進します。両社では今回の協業を機に、今後のセミナー共催や共同プレスリリースほか、共同サービスの企画を念頭に顧客への提供価値の最大化を目指してまいります。 ※1 アブセンティーズムとは、従業員自身の心身不調による欠勤や短期休職による労働損失を指します。東京大学による研究では、日本の労働者の平均は年間2.6日でした。 ※2 プレゼンティーズムとは、従業員が体調万全ではない状態で働くことによる労働損失のことです。日本全体で年間19.3兆円の損失とも言われており、 労働者一人当たりの平均損失額では年間数十万円にのぼります。 ※3 Well-being とは、「健康」に対する新たな価値観であり、「身体的・精神的・社会的・経済的に幸せと感じる状態」、ひいては「そうあるための行動、選択、ライフスタイルを積極的に追求すること」です。 【カゴメ株式会社について】 本社：〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦3丁目14番15号 代表取締役社長：山口 聡 創業：1899年 資本金：199億8500万円 TEL：052-951-3571 URL：https://www.kagome.co.jp/ 事業内容：調味食品、保存食品、飲料、その他の食品の製造・販売、種苗、青果物の仕入れ・生産・販売 【株式会社フェアワークについて】 本社：〒104-0052 東京都中央区月島1丁目13番6号 ウェルネス月島4階 経営陣：代表取締役社長 吉田 健一 （元参議院事務局 産業医） 　　　：取締役医師 吉田 麻衣子（東京大学MPH, 元参議院事務局 産業医） 創業：2019年 資本金：800万円 Tel：03-5534-8320 URL：https://fairwork.jp/ 事業内容：従業員サーベイ、ストレスチェックシステムの開発及び提供、ウェルビーイング支援

ヒューマネージ、社員育成事業を手掛けるシェイクと業務提携。エンゲージメントを「開発」する研修を開始。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、社員育成事業、人事組織コンサルティング事業を展開する株式会社シェイク（東京都千代田区、代表取締役社長:吉田実、以下シェイク）と業務提携契約を締結したことをお知らせいたします。 ヒューマネージは、（1）14年連続シェア第1位*の採用管理システム『i-web』、RPO®（採用プロセスアウトソーシング）サービスを中心とした採用ソリューション事業、（2）シェア第3位**の適性検査『TG-WEB』を中心とした適性アセスメント事業、（3）企業の健康経営・社員の入社後の活躍を支援するウェルビーイングソリューション事業を通じて、企業の人材戦略を支援するソリューションサービスを開発・提供しています。 2021年4月、ヒューマネージは、人材開発の視点を加えた新しいエンゲージメント・サーベイ『Qraft』（読み:クラフト）をリリースしました。『Qraft』は、一般的なエンゲージメント・サーベイが測定する組織的要因・外的要因に加え、一人ひとりのエンゲージメント向上のカギを握る個人特性＝『ジョブ・クラフティング』に焦点をあてた画期的なエンゲージメント・サーベイです。組織改善のアプローチに限界を感じていた企業様、持続的にエンゲージメントの高い組織づくりを考えている企業様など、既に多くの企業様に導入いただいております。 シェイクは、2000年に創業。リーダーシップ開発を軸とした人材育成・組織開発を通じて、「個人」と「組織」が共創する社会の実現を目指しています。新卒・若手社員の支援・育成サポートに加えて、階層別の行動変容研修も積極的に行っており、近年増加傾向にある「プレイングマネージャー」向けの研修実績も豊富。社会・組織を良い方向に導いていくのは想いを持った「個人」であるという考えを基に、企業社員一人ひとりの「気づき」や「意志」の醸成をサポートすることで、社内のコミュニケーションの円滑化やチームビルディングのアドバイスなどをおこなっています。 この度、ヒューマネージとシェイクは業務提携を行い、第一弾として、企業の健康経営・社員の入社後の活躍を支援するウェルビーイングソリューション事業の分野において、社員のエンゲージメントを「開発」し向上させる『ジョブ・クラフティング』研修を共同開発しました。以降も、社員一人ひとりの人材開発を通じて、組織の力を向上させる実践的なソリューションサービスづくりを共同でおこなっていきます。 ヒューマネージは、社員の支援・育成サポートに豊富な実績を持つシェイクとの業務提携により、社員のエンゲージメントの向上、企業の健康経営を実現するための実践的なソリューションサービスの開発を進め、企業の人材の“採用”から“活躍”までを一層支援してまいります。 *「就職希望企業ランキング」（2010卒～2016卒日本経済新聞社、2017卒～2023卒ディスコ調べ）上位130社（2016卒～2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社）における採用管理システム（有償ツール）のシェア（ヒューマネージ調査） **「就職希望企業ランキング」（2023卒ディスコ調べ）上位100社における適性検査のシェア（ヒューマネージ調査）