管理職の疲弊がもたらす～管理職のメンタルヘルス不調を防ぐ人事・健康管理の新常識～

≪こんな企業・ご担当者様にオススメ！≫ ・管理職にラインケア研修は行っているが、職場の変化に繋がっていない ・管理職が多忙な状況なのは理解しているが、 ケアするための具体的な対応策まで考えられていない ・若手従業員が定着しない理由に、管理職の関わり方が影響していると感じる など…。 ≪資料の概要≫ いま、多くの企業で”管理職の疲弊“が課題となっています。 プレーヤーとして成果を出すことを求められながら、部下のマネジメントやメンタルヘルスケアにも追われ、上層部からのプレッシャーと部下からの支援・配慮への期待という２重の重圧により、管理職の心身は圧迫されています。 部下への指導やフォローに十分な時間が取れず、結果として 「部下が成長できずに離職。次期リーダーが育たない…。」 といった、本来管理職が担う「人を育てる」ことに繋がらない、という事態が起きています。 これは単なる個人の問題ではなく、組織の生産性低下や体制維持をも揺るがす、重大な経営課題です。 では人事担当者として、いまの管理職に何をすればいいのでしょうか。 ティーペック株式会社では、医療や心理の専門家による 「こころとからだの健康に関する外部相談窓口」を中心に幅広くサービスを提供しており、 従業員の皆様や職場改善をサポートしています。 この資料では、これまで培った相談対応の経験から見えてきた管理職の現状と、組織に与える影響を確認しながら 人事部門として今すぐ着手すべき具体的な対策をご提案します。 本資料の内容が、管理職をはじめとする人材支援、組織全体の健全性確保の参考になれば幸いです。

【健康経営優良法人・ホワイト500を目指すなら！】オンライン社内診療所をご存知ですか？

本資料では、企業向け福利厚生サービスとして注目される「オンライン社内診療所（フェアクリニックオンライン）」の導入メリットを紹介します。生活習慣病、PMS、更年期、花粉症、インフルエンザなどに対し、社員が業務の合間に気軽に受診できる体制を整備。アブセンティーイズムやプレゼンティーイズムの改善を通じて、生産性向上や離職防止に寄与します。健康経営優良法人取得にも資する本サービスは、人的資本経営の決定版として、ES向上・医療費削減・女性活躍推進にも直結する、次世代の社内医療インフラです。

大人も子どもウェルビーイングな生き方とは ～学びの多様化学校の教育現場から考える～【アーカイブ動画】

「学びの多様化学校」をご存じでしょうか？ 不登校の子どもたちの実態に配慮し、文部科学大臣の指定を受けて「特別の教育課程」を編成・実施できる学校です。 2024年、九州で初めて大分県玖珠町に開校したこの学校は、２年目を迎える今も県内外から多数の視察があり、NHKでも繰り返し特集されています。 https://tyu.oita-ed.jp/kusu/tayouka/ この学校の特徴は、授業や子ども同士の関係づくりの土台に「対話」を据えていること。 登下校時に設けられた「朝対話」「夕対話」では、子どもたちが自分の気持ちを言葉にし、仲間と共有する中で“自分を知る”経験を積んでいます。 今回のウェビナーには、この学校の立ち上げから関わり、今も現場で実践を続ける 脇こなぎ先生 をお招きします。 先生は取材や実践の中で、こう語っています。 • 「社会に対する当事者意識が育っていないことが課題」 • 「まず、“お互いは違う”という立場に立つこと」 • 「対話を通じて、自分を知り、人と違うことを怖がらずに表現する勇気を育てたい」 不登校経験をもつ子どもたちが、安心して言葉を交わし、学びに向かう姿。 そこには、先生自身が「ねばならない」から解放されたいという思いも重なっています。 こなぎ先生の実践は、“対話”と“ウェルビーイング”を軸に、教育の枠を越えて「人がイキイキと働き、生きる社会とは何か」を私たちに問いかけています。 働く大人にとっても、組織づくりに携わるリーダーにとっても、そこには多くの示唆があるはずです。 当日は授業を終えた放課後の教室からLIVEで参加いただきます。 現場の空気感をそのままお届けしながら、これからの教育と社会のあり方を一緒に考えてみませんか？ ※1名様毎にお申込みフォームをご利用ください。 ※参加費は無料です

「主体的」で「前向き」な組織風土を創造するためのヒントは“普段の会話”にあり

社労士が解説する人事と労務

人間関係は、どのような組織においても成功の鍵を握る重要な要素である。特に会社という組織では、個々のパフォーマンスだけでなく、チームの出来不出来が生産性や士気に大きく影響する。この重要な人間関係を蝕んでしまうものとして、「愚痴」や「傷の舐め合い」といった行為が挙げられる。これらは一見、仲間意識を育むように見えるが、実は組織の健全な発展を妨げる毒になりかねないのである。

【研究者インタビュー】志村哲祥医師：ストレスの「要因」からアプローチする職場改善とセルフケア支援

近年、働く人々のメンタルヘルス対策として、ストレスチェック制度が広く導入されています。しかし現場では、年1回の実施が目的化し、せっかく得られたデータが十分に活用されない、あるいは適切に活かしきれないケースが少なくありません。 本来、ストレスチェックで重要なのは「結果を正しく理解すること」、そして「得られた結果を現場の改善に活かすこと」です。ところが、集団分析を行っても具体的な改善策や次の一手が見えず、職場環境の向上につながらないことも珍しくありません。 その理由の一つは、従業員が抱えるストレスの要因は必ずしも仕事・職場だけに限らないこと。もう一つは、単に「上司のサポートが低い」といった結果だけでは、本当にそこに介入すべきなのか、優先順位が高いのかを判断できないためです。 そこで当社のストレスチェック「STRESCOPE(ストレスコープ)」は、仕事に加えて睡眠や生活習慣といった生活面でのストレス要因も包括的に調査するほか、医学的な統計手法を用いて「何がストレス反応に影響を与えているのか」を数値化し、優先順位まで明確にする独自の集団分析を提供しています。 さらに、営業担当による伴走型サービスで職場改善をサポートするとともに、睡眠や生活習慣といったセルフケアの重要性についても従業員一人ひとりに合わせて啓発。結果の"活用"に重点を置いた取り組みが、多くのお客様から高く評価されています。 今回の記事では、「STRESCOPE」の開発者であり、認定産業医・精神保健指定医でもある志村哲祥医師に、開発に込めた思いや背景について伺いました。

【人事労務向け】令和時代に求められる産業医の見直し方とは？

令和時代に求められる産業保健に対応できていますか？ 近年、産業保健を取り巻く環境は大きく変化しています。 法改正や働き方の多様化により、産業医には従来の法令対応だけでなく、組織の健康課題を踏まえた実効性ある支援が求められるようになりました。 本資料では、令和時代における産業医の見直しを検討する企業の人事・労務担当者の方に向けて、産業医の選任・交代・体制整備のポイントを整理。 より効果的な産業保健体制の構築に役立つ視点をまとめています。 【こんな方におすすめ】 ■拠点ごとで対応がバラバラ、誰が何をやっているか見えない ■産業医の年齢が高く、次の体制をどうすべきか悩んでいる ■法令対応は守れているけど、リスクや効率に不安がある ■産業医・体制の適正性評価を5年以上実施していない

健康管理システム『HealthCore』、 『SmartHR』とのシステム連携をスタート

近年、企業の人事・労務業務のDX化が進む中、複数のクラウドサービスの併用により、情報の二重管理や確認作業の負担が増すなど、かえって業務の複雑性が高まってしまうケースも少なくありません。 このたびの連携により、『HealthCore』にある連携ボタンをクリックするだけで、『SmartHR』に登録された最新の従業員情報の取込・同期が完了。セキュリティは保持しつつ、従業員情報の新規登録や、毎月の更新作業の手間を大幅に削減します。入力ミスや更新漏れといったリスクの軽減も期待できます。 『HealthCore』と『SmartHR』の連携は、2025年11月5日より提供を開始します。 ■健康管理システム『HealthCore』について 健康管理システム『HealthCore』は、ストレスチェック「Co-Labo(コラボ)」、エンゲージメント・サーベイ「Qraft(クラフト)」を標準搭載し、従業員の健康データの一元管理や業務効率化の実現はもちろん、データを活用し、戦略的に健康経営®を実践するための健康管理システムです。 データの一元管理やPHR活用までをカバーする健康管理システムとして、既に100社以上に導入されています（開発:株式会社ヒューマネージ）。 ※健康経営®は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です ■『SmartHR』について 『SmartHR』は、労務管理クラウド7年連続シェアNo.1(※)のクラウド人事労務ソフトです。 採用情報の管理から雇用契約や入社手続き、勤怠・給与計算などの多様な労務手続きをペーパーレス化し、データとして蓄積。 さらに、『SmartHR』に溜まった従業員データを活用した「人事評価」「従業員サーベイ」「配置シミュレーション」「スキル管理」などのタレントマネジメント機能により最適な人員配置や人材育成を後押しし、データに基づく人的資本経営を支援します。 『SmartHR』は、企業の生産性向上を後押しし、すべての人が働きやすい環境づくりに貢献します。 ※デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望 2024年度版」労務管理クラウド市場・出荷金額（2024年度見込）https://mic-r.co.jp/mr/03350/ 株式会社ヒューマネージについて; https://www.humanage.co.jp/ 代表取締役社長 :齋藤 亮三 創業 :1988年11月10日（設立:2004年12月1日） 資本金 :50百万円 本社所在地 :東京都千代田区紀尾井町4-1　ニューオータニ ガーデンコート 18 階 主要事業 : ウェルビーイングソリューション事業、適性アセスメント事業、採用ソリューション事業 株式会社SmartHRについて; https://smarthr.co.jp/ 代表取締役CEO :芹澤 雅人 創業 :2013年1月23日 資本金 : 1億円 本社所在地 :東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー 主要事業 :クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の企画・開発・運営・販売

健康管理システム『HealthCore』AIを活用し生活習慣病の発症リスクを予測する新機能をリリース

企業に実施が義務付けられている定期健康診断。ただ、その結果は多くの従業員にとって“受け取るだけ”に留まり、疾病の発症や重症化予防に向けた行動につながりづらい。健康経営に取り組む企業が増えるにつれ、従業員自身が自らの健康管理に努める自己保健の重要性が指摘されており、PHR（パーソナルヘルスレコード:個人の健康等に関する情報）の活用も推奨されている。 このたび、健康管理システム『HealthCore』に搭載された「AI疾病リスクシミュレーション」は、健診結果に基づき、5年以内の生活習慣病の発症リスクを同性・同年代と比較して表示。疾病発症リスクを下げるために改善が必要な生活習慣（上位5項目）を提示し、目標達成時の健康リスク改善効果をシミュレーションする。 従業員は、マイページから自身の生活習慣病リスクを確認でき、生活習慣の見直しや医療機関の受診など、具体的な行動につながることが期待できる。人事・労務担当者、産業保健スタッフは、管理者画面から確認のうえ保健指導等に役立てられ、従業員の健康維持・予防において、より効果的な働きかけが可能となる。

ご案内／経営者人材育成カンファレンス─すべての人材に経営力を─【参加特典有・オンラインor大阪会場】

経営者人材育成カンファレンス ─すべての人材に経営力を─ 【2つの参加特典有・オンライン・1日限定開催】 日本企業が持続的成長を実現するために必要な“経営者人材”の育成方法 ●2つの参加特典 (1)TCG REVIEW 経営者人材 　　ご参加いただいた方全員にビジネス情報誌をデータで進呈 (2)Executive KARTE（経営者適性診断） 1社1名様、無料診断 　　通常料金27,500円（税込）/1名 （本カンファレンスは、大阪会場＋オンライン配信（Zoom）で参加いただけます） ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 本セミナーは、（1）会場受講、（2）オンライン受講（Zoomライブ配信形式）をご選択いただけます。 ※お申込み時の備考欄に、（1）会場受講、（2）オンライン受講 のどちらかをご記載ください。 （1）会場受講：大阪会場 　会場名：TKPガーデンシティPREMIUM大阪駅前 　住所：大阪府大阪市北区曽根崎新地2-3-21　AXビル 4階・10階 （2）オンライン受講（Zoomライブ配信形式） オンライン会議室（ZOOM） 　※１．ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●開催趣旨 かつて「Japan as No.1」と言われたように、高度経済成長期には、「日本的経営」が国際的に高く評価されていました。そして、国内経済が右肩上がりで成長する中での既存事業の経営は、事業や業界情報に精通した社内人材が牽引してきました。 しかし、コロナ禍以降の経営環境が変化する時代においては、中長期的な視点で経営戦略を実行できる「経営者人材」が必要不可欠となっています。 本カンファレンスでは、日本企業が持続的成長を実現するために必要な“経営者人材”の育成方法とその内容をご紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめします ・経営幹部の質と量に不足を抱えている ・経営者人材が獲得すべきスキルがわからない ・経営的視点を醸成するための人材育成手法を知りたい ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●プログラム ○オリエンテーション 14:00-14:05 開催概要、講師紹介 ○Session1 14:05-14:50 基調講義「経営者人材育成概論」 　講師：タナベコンサルティング ストラテジー＆ドメインコンサルティング事業部 ゼネラルパートナー 名倉 克明 ○Session2 14:50-15:50 ゲスト講義「経営者人材を育てるトップコミュニケーションと経営システム」 　ゲスト講師：株式会社パソナグループ 常務執行役員 HR本部長 　　　　　　　株式会社パソナHRHUB 代表取締役社長 　　　　　　　金澤 真理 氏 【講演のPOINT】 １．理念経営とトップコミュニケーションによる視座の引き上げ ３．若手の経営視点を育てる各種ボードシステム ３．女性活躍推進のキーポイント ４．ホールディングスにおける人事のあり方 ○休憩 15:50-16:00 ○Session316:00-17:00 ゲスト対談「事業戦略とその実現に向けた経営者人材育成（仮）」 　ゲスト講師：株式会社トップホールディングス 代表取締役社長 松岡 康博 氏 　× 　講師：タナベコンサルティング ストラテジー＆ドメインコンサルティング事業部 エグゼクティブパートナー 森田 裕介 【対談のPOINT】 １．企業内大学を軸とした教育体系や従業員教育の仕組み ２．主婦モニター制度による商品開発の組織ケイパビリティ向上 ３．幹部人材に関する教育施策

「ストレスチェック（ストレス診断）」とは？ 目的や検査・活用のポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

ストレス社会と呼ばれる現代において、企業は従業員のストレスマネジメントに留意しなければならない。政府も2015年には労働安全衛生法を改正し、常時50人以上の従業員を抱える事業場では「ストレスチェック（ストレス診断）」が義務付けている。さらに、2025年5月には「ストレスチェック」制度の義務化対象を全事業所に拡大することが決定された。従業員のストレス度合いをチェックすることで、従業員は自身の精神状態を客観的に把握でき、ストレスを原因とした精神的不調を避けることができる。また企業側も、誰もが安心して働ける職場環境づくりに取り組める。しかし、この「ストレスチェック」を実施するだけで終わらず、施策に活用すしなければ意味がない。そこで本稿では、「ストレスチェック」の目的や診断・検査の基本を詳細に説明しながら、いかに意味のあるものにするかを解説していきたい。

健康管理システム『HealthCore』、年間105件のシステムアップデートを実施

＼ 健康経営優良法人(健康経営度調査)完全対応 ／ 既に100社以上に導入されている健康管理システム ヒューマネージは、2002年、業界で初めて事前予防にも力点をおいたストレスチェック『Co-Labo(コラボ)』をリリース。2021年には、〈業界初〉ジョブ・クラフティングに着目したエンゲージメント・サーベイ『Qraft(クラフト)』の提供を開始するなど、企業のウェルビーイング推進を支援してまいりました。2023年にリリースした健康管理システム『HealthCore』は、ストレスチェックとエンゲージメント・サーベイを標準搭載。データの一元管理からPHR活用までをカバーする健康管理システムとして、既に100社以上に導入されています。 『HealthCore』は、人事・労務ご担当者様、産業保健スタッフの皆さまのお声を反映し、機能改善を重ね、2024年4月～2025年3月の1年間で計105件ものシステムアップデートを実施。さらに、サポートサイトや産業医・保健師向け操作説明動画、総括レポートのリリースなど、サービス活用支援にも力を入れています。 アップデート例; ■労務ご担当者、産業医、保健師の方々。利用する皆さまがより活用しやすい機能を追加 ・健康情報と掛け合わせた検索もできるメモ機能の拡充 ・長時間労働管理に適した面談・疲労蓄積度チェックのステータス管理 ・特殊健診管理にも使えるPDFファイル一括アップロード機能　　…ほか ■健康情報＝要配慮個人情報。セキュリティをさらに強化 ・従業員マイページの二要素認証、SAML認証対応 ・管理者画面の二要素認証、SAML認証対応（複数アカウント対応）　　…ほか ヒューマネージは、今後も、産業保健分野において活用されるプラットフォームを目指し、健康管理システム『HealthCore』を進化させてまいります。

健康管理システム『HealthCore』、導入社数100社を突破！

経済産業省により創設された「健康経営優良法人認定制度」。申請に必要な健康経営度調査の回答数は、年平均増加率24%（2014～2023）で増加するなど、企業の「健康経営」への関心は年々高まっています。従業員の心身の健康を維持・向上させることが、企業の生産性、持続的な成長と競争力の強化に直結するという認識が広がるに伴い、従業員の健康管理を担う人事・総務部門では、複雑化する業務と多岐にわたるデータ管理～データ開示の負荷など、実践におけるさまざまな課題に直面しています。 ヒューマネージは、2002年、業界で初めて事前予防にも力点をおいたストレスチェック『Co-Labo(コラボ)』をリリース。2021年には、〈業界初〉エンゲージメントを高める個人特性＝ジョブ・クラフティングに着目したエンゲージメント・サーベイ『Qraft(クラフト)』の提供を開始し、企業のウェルビーイング推進を支援してまいりました。2023年9月にリリースした健康管理システム『HealthCore』は、『Co-Labo』『Qraft』を標準搭載。データを手間なく一元管理できるだけでなく、データにもとづく健康経営の実践、および昨今重要度を増しているPHR(パーソナルヘルスレコード)の活用をもカバーした健康管理システムとして、ニーズが高まっています。 今後も、企業の健康経営を支えるプラットフォームとして、『HealthCore』の機能強化とサービス拡充に取り組んでまいります。 導入企業様の声（一部） 導入前は手作業が多かったため、診断結果の入力から二次健診の勧奨まで一人当たり最大60分ほどかかることもありましたが、導入後は4分の1程度に作業時間を短縮できています。（卸売業） 従業員の健康情報を一元管理し、進捗状況も可視化できるため、健康管理担当者の業務負荷を大幅に軽減できると感じました。また、データの信頼性や安全性が高いことも導入の決め手となりました。（広告業）

2025年ストレスチェック制度の最新動向／富士通グループのメンタルヘルス対策事例紹介

【オンライン開催】メンタルヘルスセミナー2025 ストレスチェックの最新動向と職場環境改善の秘訣 開催日時：2025年10月2日（火）15:30～17:35（入室開始：15時20分） 会場：Webセミナー 定員：200名 費用：無料 主催：富士通Ｊａｐａｎ株式会社 ------------------------------------------------------------------------ 講演タイトル・概要と演者プロフィール 【講演1】 演題：ストレスチェック制度の動向～職業性ストレス簡易調査票に関する基準値について～ 北里大学医学部公衆衛生学　教授　堤明純 先生 〇概要： 先の国会で、ストレスチェックについて、現在当分の間努⼒義務となっている労働者数50⼈未満の事業場についても実施を義務とすることになりました。本講演では、ストレスチェック制度の動向と、その中で汎用されている職業性ストレス調査票の基準値に関して行われた研究成果の概要を紹介します。 〇 プロフィール： 1987年自治医科大学医学部卒業。福岡県内医療機関にて地域医療に従事後、1997年久留米大学医学部助手（環境衛生学講座）、2000年久留米大学医学部講師（環境衛生学講座）、2001年岡山大学大学院助教授（衛生学・予防医学分野）、2006年産業医科大学教授（産業医実務研修センター）を経て、2012年より北里大学医学部教授（公衆衛生学）。専門は、循環器疫学、行動医学・心理社会的要因が健康に及ぼす影響、産業医学・健康管理、職業性ストレスの健康影響、健康の社会決定要因。 【講演2】 演題：富士通健康経営支援サービスのご紹介 富士通Japan株式会社 【講演3】 演題：富士通が実践するストレスチェック～e診断で実現するメンタルヘルス支援 ～ 富士通株式会社　健康推進本部　加藤博久 様 〇概要： 本講演では、富士通が全グループ約7万人を対象に実践するストレスチェックと、その基盤となる「e診断」を活用したメンタルヘルス支援の取り組みをご紹介します。データドリブンな健康推進体制のもと、ストレスチェック実施結果をもとにした組織向け、従業員個人向けのメンタルヘルス支援について解説します。 【製品紹介】 富士通の健康情報ソリューション・サービスのご紹介 ～ e診断レベルアップ​および健康管理システム・健康経営ソリューションのご紹介、ほか ～ 富士通Japan株式会社

2025年6月1日開始「職場の熱中症対策」義務化には対応できた？ 今年の経験を生かし、秋から計画的に来年の準備を

社労士が解説する人事と労務

今年から熱中症の重症化予防対策が、法令で突如義務化されました。発表から義務化されるまでの期間が短かったため、十分に対策できたところは少なかったと思います。10月までは無視できないレベルで熱中症は発生しますので、気を抜くのは時期尚早です。さらに、厚生労働省「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」では4月を準備期間と定めています。来年の夏が近づいてから考え始めるのでは間に合いません。4月に何を決めるかを、今から考えておきましょう。

人事・労務担当者の業務効率化だけじゃない！HealthCoreが企業にもたらすメリット

「健康管理システム」と聞いて、まず思い浮かぶのは 「情報の一元化」「工数削減」など、主に人事・労務担当者の業務を 効率化するためのシステムではないでしょうか。 しかし、本当に価値ある健康管理システムがもたらす効果は、それだけではありません。 この資料では、健康管理システム『HealthCore』がもたらす具体的なメリットを、 人事・労務担当者、産業保健スタッフ、経営層、そして従業員まで、 社内のさまざまな立場の視点から詳しく解説します。 健康経営を推進し、企業の成長と従業員の健康を両立させるためのヒントをお届けします。 ぜひ最後までご覧ください。

シニア雇用時代の健康管理の備えとは？健康管理見直しどきナビ

高年齢者の雇用が義務化される中で、企業にはこれまで以上に『シニア世代の健康リスク』への備えが求められています。 本資料では、ヒヤリハット事例を交えながら、高年齢者の就業状況と健康リスクを整理。 さらに、自社の備えを点検できるチェックリストとともに、健康管理のルール・体制のアップデートに役立つヒントを提示しています。

【健康経営】2026年度健康経営優良法人認定に向けた調査票の変更ポイントを解説！

毎年要件が改訂される経済産業省による健康経営度調査。 昨年度は例年よりも多くの企業が調査票に回答し、年々ホワイト500など上位認定の取得は難しくなってきています。 今年度は大企業も中小企業も昨年よりも調査票の項目数、認定に必要な項目数ともに増加となりました。 当社の調査によると、女性の健康課題の支援に関する評価が高い企業は健康経営全体の評価も高い傾向にあり、実際にフェムテックサービスを提供する当社の支援企業は昨年度平均偏差値が60以上という結果になりました。 この資料では、2026年度の健康経営度調査の要件や評価結果に関するポイントと、特に女性の健康支援に注力して取り組み、業界他社よりも高い評価を得ている企業の記載例を紹介します。 ホワイト500の取得や評価向上を目指す企業様におすすめです！

Flora株式会社、「第10回HRテクノロジー大賞」にて「地方活性賞」を受賞

◾️受賞理由 AIとデータを活用して女性特有の健康課題を可視化し、個別最適化されたケア提案を行う法人向け健康支援サービス。月経・更年期などの周期データをAIが解析して体調変化を予測し、生成AIによる個別化レポートで従業員の行動変容を促進。世界初のフェムテック領域への生成AI本格導入により、企業の健康経営推進とDEI戦略を支援し、導入後平均2ヶ月で約16%の従業員パフォーマンス向上を実現。女性の健康課題による労働損失の軽減と組織全体の生産性向上に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。 ◾️HRテクノロジー大賞について 「HRテクノロジー大賞」（後援：産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム、人的資本と企業価値向上研究会、一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会、HR総研（ProFuture株式会社））は日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ（アナリティクス）の優れた取り組みやサービスを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第10回が開催されました。

お役立ち資料『ストレスチェックデータから見るカスハラ実態調査』

カスハラ（カスタマーハラスメント）とは、顧客や取引先など社外の人間による嫌がらせや過度なクレームを指します。 特に近年、社会全体のコンプライアンス意識の高まりや、SNS などを通じての情報発信が容易になったことで、企業や従業員が不当な要求や理不尽な対応を迫られるケースが増えています。 本資料は、当社が提供するストレスチェック・エンゲージメントサーベイ「アドバンテッ ジ タフネス」のデータをもとに、業界別や職種別におけるカスハラの実態や、カスハラが従業員や組織全体に与える影響についてまとめたものです。 カスハラは、対応にあたった従業員本人だけではなく、企業も大きな被害を受ける可能性があります。 企業は従業員を守るためにどのように対処すべきか、カスハラ対策についても解説しています。

全管理職1,900名を巻き込んだキヤノンの職場改革――エンゲージメント向上と職場風土改善を促進する「キヤノンアクティブマネジメントプログラム」

第14回 日本HRチャレンジ大賞（2025年実施） 授賞企業インタビュー

従業員エンゲージメントの向上は、近年多くの企業にとって重要性が増している。だが、現場での改善行動につなげるための研修が、一過性に終わり、形骸化してしまうケースも少なくない。こうした中、キヤノン株式会社では、全ライン管理職1,900名が参加する「キヤノンアクティブマネジメントプログラム」を通じて、個別情報をデータで裏付けし、新たな人材開発の実践に挑戦している。人的資本経営の文脈においても意義のある本プログラムの特徴や成果のほか、進める上で直面した課題、管理職の巻き込み方などについて、キヤノン株式会社 人事本部 人事統括センター 人事部長 橋本大介氏、人事本部 課長代理 山岸英大氏、健康支援室 課長代理 髙橋瞳氏にお話を伺った。 第14回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』キヤノン株式会社エンゲージメントを可視化し、1,900名の全管理職が参画する「キヤノンアクティブマネジメントプログラム」 「Think Engagement」をテーマに、全ライン管理職1,900名が参画する大規模かつ体系的な職場改革プログラムを構築。従業員意識調査データの多面的分析と最新HRセオリーを融合させ、各職場単位での具体的な行動計画策定を実現。研修開催にとどまらず、好事例集配布やeラーニング展開、大規模イベント実施など多角的アプローチにより、管理職主導で部下のエンゲージメント向上と組織風土改善を促進する優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール橋本 大介 氏キヤノン株式会社人事本部 人事統括センター 人事部長 2000年キヤノン株式会社に新卒入社。複合機事業の開発・生産拠点における総務業務を経て、2003年人事部に異動し人事制度企画、労政関連業務に従事。2011年オランダの物流統括拠点へ出向、2013年イギリスのヨーロッパ販売統括会社へ異動し、職務評価手法の変更や企業風土改革および域内出向政策等の業務を主導。2018年より採用課長、2021年人事第一課長を経て2025年1月より人事部長に就任。人事制度の運用および企画や労使協議の統括に加え、全社研修や若手支援プロジェクトなど複数の人事本部横断プロジェクトをリードしている。 山岸 英大 氏キヤノン株式会社人事本部 取手人事部 取手人事課 課長代理 2012年キヤノン株式会社に技術者として入社し、次世代レーザービームプリンタの開発に従事。2014年よりキヤノン労働組合の執行委員として活動し、コロナ禍には事務局長として様々な労使協議や人事制度改革を牽引。2023年9月に人事本部へ異動し、組織風土改革プロジェクトや最適な要員体制の構築を主導。 髙橋 瞳 氏キヤノン株式会社安全衛生部　健康支援室 課長代理（保健師／公認心理師） 2010年キヤノン株式会社に入社し、研究開発事業所に配属。2014年下丸子本社に異動し2024年より現職。キヤノングループの健康経営推進企画を担当し、主にメンタルヘルス傷病者対応および海外健康支援等に従事している。