第48話：日本の職場文化と国際比較調査 ～外国籍人材の離職防止のために日本企業がすべきこととは～

日本流グローバル化への挑戦

日本に来た外国籍人材、もしくは海外の日系企業で働く外国籍人材の多くは、「日本企業の働き方」に戸惑いを覚える。遅刻や納期に関する「時間の意識」、職場のルールや社内規則に関する「ルール遵守の意識」など、日本人にとっては当たり前とされている事が、常識の異なる外国の人たちから見ると、特殊に見えるのだ。文化は「ただの違い」であり優劣は無いが、様々な文化の集合体が組織風土を作り、それが「自社独自の強み」や「会社が硬直化する課題」につながる。

第47話：日本のグローバル化・外国人採用を前進させるカギは、“相手目線”を持った「国の制度設計」と「心の進化」にある

日本流グローバル化への挑戦

2023年5月現在、日本で外国籍の方々を見かける機会が増えてきた。来日するのは観光客だけでなくビジネスパーソンも多いことから、外国人の異文化適応力検査『CQI』を展開する当社へのご相談も一気に増えた。少子高齢化、人手不足の日本にとって、外国人ビジネスパーソンの受入れは、言わずもがな重要な取り組みである。本稿では、専門家へのインタビューを通して、これからますます増加する外国籍人材をトラブルなく受け入れるため、改めて「国の制度」の足元を見つめ直したい。

DE＆Iを表す「非財務情報」――日本で女性活躍が進みにくい理由は“ロールモデルの不在”

人事が持つべき経営視点――「人的資本経営」の実践に向けて【連載】

2022年（令和４年）４⽉から改正⼥性活躍推進法が全⾯施⾏され「多様な人材が活躍できる職場環境」を作る取り組みが各企業で進められています。人的資本経営における「非財務情報」のうち、DE&I項目の女性活躍推進の進展度は社会的責任という観点から企業を見る上で注目される要素です。しかしながら、日本では働く場⾯、特に管理的⽴場にある⼥性の割合は国際的に⾒ても低いのが実状です。

なぜ「リスキリング」を成功させるうえで、あるべき人材像の定義とデータに基づく計画・進捗管理が大事なのか（第2回）

なぜデータドリブン人事が、「日本式ジョブ型雇用」と「リスキリング」の成功に必要なのか

「ジョブ型雇用」や「リスキリング」を成功に導くために必須となる“データに根差した人事の意思決定＝データドリブン人事”への転換。その取り組みのポイントを紹介する本連載第1回（※）では、日本企業がジョブ型雇用を進めるうえでの課題と人事がおさえておくべきポイントを解説した。第2回の今回は、「リスキリング」の本質や取り組みのポイント、企業事例などを解説する。 ※「日本式ジョブ型雇用」の運用で人事がおさえるべき3つのポイントとは（第1回）

第46話：介護業界における「外国籍人材採用」の課題と、インターンを入り口にした“循環型”のグローバル人材戦略とは

日本流グローバル化への挑戦

2025年には団塊の世代がみな75歳以上となり、要介護高齢者が増えることで、介護の担い手が約30万人不足するといわれている。これがいわゆる、介護業界における「2025年問題」だ。こうした日本人の労働者が不足する現状において、注目されているのは外国人労働者で、もちろん介護事業も在留資格の特定技能14業種に入っている。2022年10月末時点で、日本で働いている外国籍人材は約182万人。ところが、そのうち介護事業者を含む医療・福祉業については約7.4万人の労働者数で、全体の約4％弱に留まっている。

「スキルセット」の意味とは？ エンジニアやマーケターなど職種別に求められるスキル一覧の例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

仕事を円滑に進めるために必要な技術と知識、経験がある。その組み合わせを「スキルセット」という。それぞれの職種によって「スキルセット」は変わってくるので、従業員は「自分には何が求められるのか」を把握する必要がある。一方、企業側にとっては人材育成や人材配置を効果的に行うためにも、各ポジションにはどのような「スキルセット」が必要になるのかを明確にしておくことが望ましい。本稿では「スキルセット」の詳しい意味や、職種別に求められるスキルについて解説する。

SIGNATEが、サッポロホールディングスにDX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』及びハンズオン研修を提供

■サッポロホールディングスの本年もDX ・ IT 人財育成プログラムについて サッポロホールディングスは、昨年よりグループの DX 方針を推進するため「全社員 DX 人財化」を目指す DX・IT 人財育成プログラムを実施しています。研修ステップを「全社員ステップ」「サポーターステップ」「リーダーステップ」の 3 段階に分ける形で構成し、本年の全社員ステップでは、受講対象者を昨年比1.5 倍の約6,000名に拡大するなど、早期に DX・IT 案件を推進できる体制構築を目指しています。 ※対象：サッポロホールディングス、サッポロビール、ポッカサッポロ、サッポロ不動産開発、サッポロライオン　関係子会社含む ■『SIGNATE Cloud』とハンズオン研修を提供 SIGNATEは本年7月から12月まで、本人財育成計画において、分析やプログラミングなどデータサイエンスに精通した「DXテクニカルプランナー（データサイエンス）」を育成するコースを担当します。 このコース受講者は、データサイエンティスト協会が定義する「Associate Data Scientist（独り立ちレベル）」へ到達を目指すことになり、SIGNATEは『SIGNATE Cloud』の講座及びハンズオン研修を通して「分析設計」「分析実行」「データ処理」のスキル習得を伴走サポートいたします。基礎研修にあたる「データ処理」は『SIGNATE Cloud』（E-Learning研修）、応用スキルにあたる専門研修は「分析設計」「分析実行」はハンズオン研修を通じて学習します。 また『SIGNATE Cloud』のテスト機能を用いて、研修開始前と終了後に受講生のスキル計測を実施し、計測結果を前後比較することで研修成果の評価を行います。 DX推進には当事者のマインドセット確立も重要です。SIGNATEは、受講生がスキルセットおよび実践的な分析経験を蓄積することで学習能力に対する自信を深め、DX推進の意欲を引き出すようなプログラムを設計しています。『SIGNATE Cloud』を使ったオンライン学習によるスキル定着からハンズオンでの実践研修まで、DX人材育成におけるトータルなサポートが可能です。 ■「SIGNATE Cloud」とは（https://cloud.signate.jp/） 『SIGNATE Cloud』は、導入企業350社以上、累計受講者数52,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。スキル計測、スキルアップ講座、コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ▼『SIGNATE Cloud』の3つの機能 ①スキル計測　　　：社員個々人＆会社全体の現スキルを計測・可視化するスキル計測テスト ②スキルアップ習得：個々人の強み弱み、レベルに応じて学べるオンライン学習講座 ③コンペティション：実務に近い課題に取り組みスキル実践・定着を目指すコンペティション 『SIGNATE Cloud』についてのお問い合わせ先：https://go.signate.jp/cloud-inquiries ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決を目指すベンチャー企業です。約86,000人（2023年3時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速するDX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど複数の事業を展開しています。

【ourly×エナジード】メンバーのマインドセットを変える秘訣って何？共催セミナーを開催いたします

リモートワークの普及により、多くの企業様から組織づくりが課題だと伺います。 言われたことだけやる人 問題は見つけるのに文句しか言えない人 提案はあるのに『こうしたらいいのに』が言えない人 皆様の企業にもいらっしゃるのではないでしょうか。 このような状態だと、組織の能動性どころか、個人の能動性が発揮されることも難しくなってしまいます。 では、「自ら考え、動き出す」能動的な組織はどのようにつくることができるのでしょうか。 ポイントは、メンバーのマインドを変えることにあります。 今回共催させていただくourly株式会社様は、 リモートワークの普及により失われた社員同士でのコミュニケーションの希薄化に伴い、 1人1人が発信できるweb社内報を通して、自分の考えや実現したいことを表現されています。 また、エナジードではメンバーのマインドを変えるために、 個人が実現したいことを考えるだけではなく、リーダーがそれを支援できる体制を整えています。 具体的にどのような組織づくりを行なっているのか、 社内のコミュニケーションを活性化させてエンゲージメントを向上したい人事・経営企画のご担当者様は、ぜひご参加ください。 ■こんな方におすすめ ・能動的な人材育成・組織づくりに困っているマネジメント層の方 ・自らの能動性を高め、企業の生産性を向上させたい方 ・組織を強くしたいが方法がわからない人事ご担当者様

HRアワード受賞の東洋アルミニウム(株)コラボセミナーを2月1日に実施「個人の競争」から「チームの共創」へ

2019年よりエナジードのサービスを活用し自立型人材育成に取り組まれている東洋アルミ社は、 人事制度変更やMVV策定、コミュニケーション改革等、様々な改革を行っており、 HRアワード2022 受賞をはじめ多くの機関から高い評価をされております。 組織改革に向き合っている、もしくはこれから改革を行っていきたいと考えている人事担当者様に是非お薦めしたい 内容となっております。 お申し込みは、詳細ページよりお願い致します。 ＜実施背景＞ 企業に対する人的資本の情報開示要請が強まるなど、組織改革において新たな重要な戦略が増えてきています。しかし、多くの組織では「従来型の年功序列への限界」や「成果主義やジョブ型組織への変革」など、これまでも多く言われてきた課題が依然として残っているのが実態ではないでしょうか。 弊社が様々な企業様の組織課題についてディスカッションをさせて頂く中で具体的にご相談頂く内容としては、以下のようなものが挙げられます。 「従来の年功序列の人事制度に限界を感じているもののどのように改革していけばよいか困っている」 「成果主義の人事制度に変更をしたものの、社員のマインドセットや能力が追いついていない」 このような問題に対して先進的な変革を行う企業を表彰する「HRアワード2022 企業人事部門」にて、弊社がサービスを提供している東洋アルミ社様が入賞されました。 この度これを記念して、東洋アルミ社 コーポレート部門 人事総務ユニット ユニットリーダーの氏江達之 氏にご登壇いただき、自律型組織づくり推進に関する取り組みについてご講演頂くコラボセミナーの実施が決定いたしました。 同社では、「個人の競争」から「チームの共創」をベースとした組織体制への変革を図るべく、人事制度変更やMVV策定、コミュニケーション改革等、多くの取り組みを行っており、同アワード以外にも様々な機関から高い評価をされて参りました。 ■東洋アルミニウム(株)様の取り組み（一例） ・評価制度の変革 　一定の年齢に達すれば昇格できる「卒業方式」ではなく、能力があると認められれば年齢関係なく昇格できる 　「入学方式」へ ・目標管理の変更 　評価に直接紐付いたMBOではなく、チーム目標（OKR）でマネジメントを行う ・キャリア開発支援制度 　終身雇用・年功序列を前提とした画一的なキャリア開発から、 　多様な能力/スキル/経験を生かした自律的なキャリア開発を支援する環境を整備 ご登壇頂く氏江達之 氏はこれらの取り組みにおいて常に先頭に立ち、実現に導いてきた立役者です。 今回のセミナーでは、氏江氏より自律的な組織づくりのための改革の具体的な内容や、 それを実行する中で得た考え方やノウハウについて伺います。 組織改革に向き合っている、もしくはこれから改革を行っていきたいと考えている人事担当者様に 是非お薦めしたい内容となっております。 皆様のご参加をお待ちしております。 ■プログラム ・開催日程： 　2月1日(水) 11:00~12:00 　2月3日(金) 11:00~12:00 　2月7日(火) 14:00~15:00 　2月9日(木) 15:00~16:00 ・定員 ：各50名 ・費用 ：無料 ・参加形式 ：Zoom Webinar

第45話：サッカーＷ杯日本代表から見えた、グローバル化に向けて守るべき「日本文化」と「仕事観」とは

日本流グローバル化への挑戦

本連載では前回まで、“アジア特集”として、アジア各国の文化的特徴について、それぞれの国を知り尽くされた方々と対談をしてきた。2022年最後となる今回は、日本を掘り下げたいと思う。

【お役立ち資料】今すぐ診断！経営者・幹部のマインドセットチェックリスト

【お役立ち資料】 今すぐ診断！経営者・幹部のマインドセットチェックリスト ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●今すぐ診断！経営者・幹部のマインドセットチェックリスト 経営者・幹部としてのマインドセットを現状認識するために。 このチェックリストでは、経営者・幹部としてのマインドセットを「影響力」「受け止め方」「感情」「離別間」「当事者意識」の5つの観点でチェックしていただけます。 ぜひ、貴社の人事評価にお役立てください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●強い組織を実現する最適な人づくりを。 人材ポートフォリオ（中長期的な人的資源の最適配分、組織づくりの判断基準など）を定義し、「採用」「育成」「活躍」「定着」の４つをバランスよく取り入れた戦略人事を構築します。豊富な事例や業種特性、各企業の実情を踏まえ、経営的視点を持つHR専門コンサルタントがオリジナルの人事制度を設計し、組織における人材育成・人材活躍も支援。 各社の理念・ビジョン・企業風土・採用競争力・制度設計・グループ人事まで、多面的要素から戦略人事を再構築し、組織を再設計します。 人事領域における課題解決方法が分からない、方針が定まっておらず何から手を付けたらよいかわからないといったお悩みでも、経験豊富なコンサルタントが解決に向けて、アドバイス・ファシリテートをしますのでお気軽にお問合せください。

第44話：“多様性の国”インドから学ぶ、本当の「ダイバーシティ」の理解

日本流グローバル化への挑戦

アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きする本シリーズ。第9弾となる今回は、エンリッチの柴田社長からインドのお話を伺った。柴田氏は筆者の古くからの友人でもあるが、インドで起業して早10年を迎え、今やインドで有名な日本人になっている。筆者にとって、インドは謎の多い国であり、どのような文化を持った人たちが働いているのか、とても説明が難しい国だ。柴田氏との対談から、インドの文化を紐解いていきたい。

研修を成功に導くエッセンスとは？～マインドセットが変われば、行動が変わる～

『社員研修を成功に導くためにはどうしたらよいのか？』 『なぜ社員研修が成果に繋がらないのか？』 『なぜ社員研修の効果が長続きしないのか？』 ...等 このような悩みを抱えていないでしょうか？ 社員研修の目的は「人財育成による成果の創出」です。 しかし、能力やスキルだけに焦点をあてても、残念ながら成果には繋がりません。 本資料では知識やスキルだけに焦点をあてても成果には繋がらず、 マインドセットへのアプローチが研修では重要である理由を紐解きます。 そしてマインドセットの変革に必要な「自己評価」と「能動的学習」という 2つのポイントをおさえた研修企画の極意をお伝えいたしますので 気になる方は是非ダウンロードしてご覧ください！ ■この資料は以下のような方におすすめ！ ・形骸化している社員研修や育成を見直したい ・成果につながる教育・研修を実施したいが、中々成果に結びつかない ・マインドセットの変革を促したい、マインドセットについて学びたい

【国内初】DX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』に、全社のデータリテラシーレベルを計測するテストが登場

AI開発・運用、DX人材育成サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、以下 SIGNATE）は、組織のDXを加速するDX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』にて、目の前のデータをエクセルで処理する「データ処理力」と各種グラフから正しく情報を読み取る「データ読解力」を評価するオンラインテストを提供開始いたしました。これにより基礎的な“データリテラシー”レベルを把握することが可能になり、弱点のみを学習することで、最も効率的なスキル習得ができます。全社的に社員のレベルを測定することで、育成の投資効果を可視化できます。 ■ 開発背景 企業におけるDX推進の目的は、データに基づく客観的な意思決定と生産性・業績の好転、何より、ビジネスモデルの変革等を通じた企業価値向上です。その実現には、全社的なデータリテラシー向上と組織全体のデータ利活用カルチャー醸成が不可欠です。言い換えれば、DXの実現には社員一人ひとりのデータリテラシー底上げとデータ利活用への前向きなマインドセット養成が欠かせません。しかし、「内定者・新入社員のデータリテラシー教育の現状調査（SIGNATE、https://signate.co.jp/news/2022/202209261100.html）」によると、データリテラシー教育に取り組んでいない企業の50.0％が「自社の現レベルがわからない」と回答し、39.3%が「人材要件・定量目標が作れない」と回答するなど、DX人材育成において、現状のレベルの把握やプランニングに課題を抱えている企業が多いことがわかります。 ■ 搭載した機能と効果 SIGNATEでは、どれだけ”手が動くか”を正しく評価するスキルアセスメントこそが、データ利活用への前向きなマインドセット養成の起点になると考えています。 「データ読解スキルアセスメント」は、ビジネスの現場でよく用いられる各種グラフから情報を正確に読み取る力を評価するオンラインテストです。従前より『SIGNATE Cloud』で提供していたEXCEL等でデータ集計・抽出・加工を行うスキルを評価する「データ処理スキルアセスメント」の成績と掛け合わせ、全社的なデータリテラシーレベルを可視化することで、DX人材育成の指針や計画策定に活用することができます。 ■「SIGNATE Certifications」について 「SIGNATE Certifications」とは、SIGNATEプラットフォーム上での活動データに基づいた、データ活用領域における実践スキルの認定制度です。第一弾として、データリテラシースコアによる２段階の実践スキルレベル（SilverおよびGold）認定をリリース予定です。同認定取得を目標としたDX人材育成の運用により、全社目標の設定・管理の効率化や学習者のモチベーション向上を実現します。今後は、コンペティションにおける成績など、DX推進に有用なスキル認定制度の開発に取り組んで参ります。 ■『SIGNATE Cloud』について（https://cloud.signate.jp/） 『SIGNATE Cloud（https://cloud.signate.jp/）』は、導入企業300社以上、累計受講者数45,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest（https://manabi-dx.ipa.go.jp/manabi-dx-quest-2022/）』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。 スキルアセスメント、スキルアップ講座、社内データ活用コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ■無料！全社員データリテラシー計測キャンペーンについて 「データ読解スキルアセスメント」のリリースを記念して、【完全無料×人数無制限】の全社員データリテラシー計測キャンペーンを開始いたしました。ぜひこの機会に、自社社員のデータリテラシーを計測・可視化してみませんか？ ▼対象期間 申込期限：〜2022年11月末日 受検期限：〜2022年12月末日 ▼申込方法 １．以下フォームよりお申し込みください。 　　https://signate.satori.site/cloud-trial-requests 　　※キャンペーンコードには「pr20221107」と入力してください。 ２．受検人数や受検期間設定のため、担当者より確認のご連絡をいたします。 ３．設定した受検期間内にテストを実施し、結果をご確認ください。 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決をめざすベンチャー企業です。約80,000人（2022年11月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE&reg』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。

第43話：フィリピンから学ぶ、「ワークライフバランス」と「パフォーマンス」を両立させるマネジメントの“バランス感覚”

日本流グローバル化への挑戦

アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きする本シリーズ。第8弾は、フィリピンに関するお話を、株式会社プロゴス取締役会長の安藤益代氏にお聞きした。安藤さんご自身はアメリカの大学院や外資金融、および海外の日系金融機関などを経験し、25年以上グローバルに関わってきているプロフェッショナルのビジネスパーソン。所属するプロゴスは、オンライン英会話の走りであるレアジョブが法人向け研修に特化する形で設立された会社だ。レアジョブの外国人講師の多くはフィリピン人で構成されており、安藤さんはフィリピンの子会社もマネジメントしている。今回は、フィリピンの文化や風土、ご自身の経験による日本人のグローバル化などについてお話を伺った。

『SIGNATE Cloud』が、第19回日本e-Learning大賞にて「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」受賞

■日本e-Learning大賞 「日本e-Learning大賞」とは、日本全国、海外から寄せられる革新的な技術やコンテンツ、eラーニング活用事例の応募作品から選ばれる、 日本e-Learning大賞、経済産業大臣賞、総務大臣賞、文部科学大臣賞、厚生労働大臣賞、その他優れた作品に授与する賞で、研究開発や技術開発、実践事例などが、公共性・公益性を備えていることの評価と認証です。 受賞企業一覧：https://www.elearningawards.jp/award-winner/ ■受賞作品『SIGNATE Cloud』（https://cloud.signate.jp/） 今回「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」を受賞した『SIGNATE Cloud』は、導入企業300社以上、累計受講者数45,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest（https://manabi-dx.ipa.go.jp/manabi-dx-quest-2022/）』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。スキルアセスメント、スキルアップ講座、社内データ活用コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ▼『SIGNATE Cloud』の3つの機能 ①データリテラシー計測：社員個々人＆会社全体の現スキルを計測・可視化するアセスメント ②データ活用スキル習得：個々人の強み弱み、レベルに応じて学べるオンライン学習講座 ③データ活用スキル実践：実務に近い課題に取り組みスキル定着を目指すコンペティション ■代表取締役社長の齊藤が受賞者記念講演に登壇いたします 「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」受賞を受け、「オンラインラーニングフォーラム2022」にて代表取締役社長、齊藤 秀が受賞者記念講演に登壇いたします。ぜひご視聴ください。 「全社規模でDX推進のマインドセットを形成する効果的な方法」 SIGNATEは、国内最大約8万人のデータ人材の会員ネットワークを通じ、様々な産業領域においてデータ活用によるDX推進を支援してきました。また、蓄積されたノウハウを活用した全社規模のデータ人材育成やDX組織構築の実績も多数あります。本講演では、DX推進において重要となる全社規模でのDX推進マインドをどのように形成できるか？デジタル人材が不足する状況下においてどのようにDX推進組織を構築していくべきか？について事例も交えてお話いたします。 ・日時：11月 2日 (水) 17:40～18:20 ・参加費：無料（オンライン） ・申込URL：https://www.elearningawards.jp/program2detail.html#80 ■SIGNATE（https://signate.co.jp/） SIGNATEは“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決をめざすベンチャー企業です。約78,000人（2022年10月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE&reg』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。

みずほフィナンシャルグループ約１万人の管理職にプロティアン eラーニング導入で人的資本の最大化を支援

一般社団法人プロティアン・キャリア協会（所在地：東京都新宿区、代表理事：田中 研之輔、有山 徹、以下、「当協会」 ）は、株式会社みずほフィナンシャルグループ（所在地：東京都千代田区、取締役兼執行役社長　グループCEO：木原 正裕）をはじめとするみずほフィナンシャルグループ主要4社（以下、「みずほフィナンシャルグループ」）の約1万人の管理職に「プロティアン・キャリアeラーニング」の「マネジメント編」「1on1面談編」を、4designs株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：有山　徹）を通じて導入したことをお知らせいたします。 【​みずほフィナンシャルグループ　コメント】 　みずほフィナンシャルグループでは、2019年に発表した『5ヵ年経営計画』において『次世代金融への転換』を推進しており、社員一人ひとりの最大限の活躍を促進することで、企業価値の持続的成長につなげていくことをめざしています。今回、最先端のキャリア論である「プロティアン・キャリア」視点でのキャリア支援を主要グループ会社の管理職がeラーニングを通じて学び、実践することで、社員一人ひとりが専門性を伸ばし、「社内外で通用する人材バリューを最大化」することに繋がると考え、導入に至りました。 社員一人ひとりが自分らしく成長し、そして多様な社員が活躍するインクルーシブな組織づくりを通じて、お客さまや社会に持続的に価値を提供できるよう、人的資本の拡充を図っていきます。 【みずほフィナンシャルグループの導入企業】 １．株式会社みずほフィナンシャルグループ（所在地：東京都千代田区、執行役社長：木原 正裕） ２．株式会社みずほ銀行（所在地：東京都千代田区、取締役頭取：加藤 勝彦） ３．みずほ信託銀行株式会社（所在地：東京都千代田区、取締役社長：梅田 圭） ４．みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社（所在地：東京都千代田区、取締役社長：吉原 昌利） 【プロティアン・キャリアｅラーニングリーズ（販売開始後約1年で累計6万人に提供）】 シリーズ：【基礎編】【戦略実践編】【マネジメント編】【1on1面談編】【ミドル・シニア編】

第42話：ミャンマーから学ぶ、“海外優秀人材”のパフォーマンスを最大限発揮させる「組織風土」とは

日本流グローバル化への挑戦

本シリーズでは、アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている。第7弾となる今回は、ミャンマー。1997年にミャンマーで小さな英語塾を設立したことをきっかけに、インターナショナルスクール、私立学校、日本語教育機関、送り出し機関など、幅広く教育機関や人材事業を展開する、ES4Eグループの有馬さんと対談をすることになった。

第41話：ベトナムから学ぶ、日本企業が世界で「ローカライズ化」していくための“勝負どころ”

日本流グローバル化への挑戦

本連載では、アジア各国で活躍する人材ビジネスの企業の方々に、その国で成功する秘訣をお聞きしている。シリーズ第六弾となる今回の国は、ベトナム。皆さんは、日本で働く外国人労働者の中で最も多くの割合を占めているのがベトナム人であることをご存じだろうか。技能実習生をはじめ、多くのベトナム人が日本で働いており、実は国同士の結びつきが強い。今回は、ベトナムで人事コンサルティング事業を展開する株式会社ジェックの松山さんにお話をお聞きし、ベトナムならではのお国事情や、これから日系企業が世界でローカライズ化する上での大切なポイントを教えていただいた。

23年の「高卒採用」に意欲的な姿勢をとる企業が8割以上に。“若手人材獲得”に向け採用を強化か

株式会社ジンジブは2022年6月1日、2023年の高校新卒採用（以下、高卒採用）の計画等に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年4月13日～22日で、新卒採用担当者540名（うち高卒採用実施は295名）から回答を得ている。これにより、2022年の高卒採用活動の実績や、2023年卒の採用募集人員の増減などが明らかとなった。