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臨場感ある講義動画と通信研修を組み合わせた新提案「動画シリーズ」をリリース
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臨場感ある講義動画と通信研修を組み合わせた新提案「動画シリーズ」をリリース

学校法人産業能率大学 総合研究所(東京都世田谷区、以下本学)は、 通信研修の新たな形として「動画シリーズ」をリリースしました。 これは、従来の通信研修のリポートと添削機能に、臨場感あふれる講義動画をかけ合わせた新しい学習のスタイルです。 このシリーズでは動画コンテンツをメインの教材として使用し学習を進めます。 動画学習でインプットするだけでなく、通信研修ならではの丁寧なリポート添削を受けることで、さらに学習効果の向上が期待できます。 ▼コースラインアップ 動画シリーズとして2024年4月に4コースが開講します。 ①リーダーとしての視座と振る舞い <Web専用> ② 新規事業に活かす 投資の意思決定 <Web専用> ③ ビジネスパーソン必須のスキル 会計思考力 <Web専用> ④学び直し! 日本の歴史 <Web専用> ▼シリーズの特長 ①感覚的に理解できる!  文章だけではわかりにくい内容でも、アニメーションやテロップで直感的・感覚的に理解できます。 ②熱い講義に引き込まれる!  講師の熱量を感じる講義に引き込まれて、飽きずに学習を続けることができます。 ③何度でも学習できる!  難しい箇所や理解できなかった部分を何度も確認できるので、学習効果を高めることができます。 ④いつでもどこでも学習できる!  好きな時間・好きな場所で、自分のペースに合わせて学習できます。

来期・今後に向けて自社の人事課題を整理・洗い出す!【無料/1日限定・ウェビナー】人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」説明会
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人事課題を整理・洗い出す!人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」説明会

来期・今後に向けて自社の人事課題を整理・洗い出す! 【無料/1日限定・ウェビナー】 人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする 「人事戦略講座」説明会 本ウェビナーでは、人事戦略講座に先駆け、ダイジェスト版と題して、自社の主要人事機能を客観的かつ網羅的に押さえるために必要な手法とアプローチすべき人事領域についてお伝えいたします。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ウェビナー(ライブ配信形式で実施いたします。) ※1.本ウェビナーはご来場いただく必要はございません。    ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※2.開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 ここ数年で、働き方改革、SDGs、ウェルビーイング、人的資本経営とHRを代表するメガトレンドが毎年のように自然発生的に生まれたものの、各社、情報オーバーロード(情報過多)である感じが否めません。 2024年度は、各社が何となく「知っている」というフェーズから、個別具体的に「実装する」というフェーズへ移行していく必要があります。 このように、不確実性の高い環境下において、人事責任者の皆様に求められる「要求水準」は高まる一方であり、自社の状況を「客観的かつ網羅的に押さえることができるかどうか」が分岐点になると言えます。 そこで、タナベコンサルティングでは、人事課題を半日で押さえ、自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」を東京・大阪にて3月にリアル開催いたします。 本ウェビナーでは、人事戦略講座に先駆け、ダイジェスト版と題して、 自社の主要人事機能を客観的かつ網羅的に押さえるために必要な手法とアプローチすべき人事領域についてお伝えいたします。 人事戦略の骨格となる「組織構造」から人材の可能性を最大限に引き上げるための「人事制度」および「教育制度」に加え、自社の人材基盤を決める「採用戦略」から、各戦略や諸制度を能動的に機能させるための「組織カルチャー」まで、経営者・人事責任者・人事担当者にとって必須の内容を凝縮してお届けいたします。 皆様のご参加を心からお待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめ ・経営者/人事責任者/人事担当者 など ・人事課題を抱えている方 ・人事戦略の構築手法を学びたい方 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんなことが学べます (1)人事部門に求められている要求水準が分かる (2)人事トレンドに対する自社の取り組み状況が分かる (3)半日で自社の人事課題を落とし込む手法が分かる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 浜西 健太 浜西 健太 株式会社タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部 ゼネラルパートナー 「誰もが幸せに働ける会社を生涯かけて追求する」をポリシーに、組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。特に、経営者へのコーチングが高い評価を得ている。クライアントのステージに合わせた人事制度設計および組織開発を通して、エンゲージメント向上と売上倍増へと導いた経験を多く持つ。 主な実績 ・大手建設業:人事制度再構築コンサルティング ・大手卸売業:人事制度再構築コンサルティング ・中堅美容業:人事制度再構築コンサルティング ・中堅介護福祉業:人事制度再構築コンサルティング ・中小製造業:中期ビジョン策定コンサルティング ・中小サービス業:採用コンサルティング

人的資本経営2024 オリコが取り組む変革の現在地
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人的資本経営2024 オリコが取り組む変革の現在地2024年1月17日(水)開催

技術者・研究者に特化した採用・キャリア支援サービスを提供する株式会社アカリク(本社:東京都渋谷区、代表取締役:山田 諒、以下「弊社」)は、株式会社オリエントコーポレーション 常務執行役員 企画グループ長の宇田氏と、弊社顧問である法政大学教授の田中氏をゲストにお迎えし、「人的資本経営2024 オリコが取り組む変革の現在地」というテーマのウェビナーを開催いたします。 ■こんな方におすすめ 人事・人材開発部門で経営戦略・人事戦略に携わる方 人的資本経営に向けた施策を考えている経営者層や人事の方 オリコが取り組む人財戦略に関心がある方 人材開発、キャリア自律の取り組みに関心がある方 など ■セミナー詳細 HR領域の様々な課題について企業の皆さまと学び合う場「アカリクサミット」。 第22回目の今回は、オリエントコーポレーションの宇田さんをゲストにお迎えします。 10年後にオリコがめざす姿は「様々な社会課題解決に貢献し続ける、イノベーティブな先進企業」。 持続的成長を支える経営基盤への変革を実現すべく、新たな人財戦略を掲げるオリコ。 会社と社員が互いに成長できる”Win-Winな関係” を築くため、自律的キャリア形成支援や 中核人材の育成など、多様性に富んだ人材集団作りに取り組んでいます。 そこで今回は、常務執行役員 企画グループ長の宇田さんをお招きし、 オリコが取り組む変革の現在地と今後の行方について、お話しいただきます。 後半は、法政大学 田中教授、弊社代表 山田も交えたトークセッションを実施。 「人的資本経営」について、議論を深めてまいります。 視聴者の皆さまからのご質問も大歓迎です。ぜひお気軽にご参加ください。 ■プログラム 基調講演:人的資本経営2024 ~オリコが取り組む変革の現在地~ トークセッション・質疑応答 ■日時 2024年1月17日(水) 11:00 – 12:00 ■会場 オンライン開催(Zoomウェビナー) ※視聴方法につきましては、お申し込みいただいた方へ開催前日までにご案内させていただきます。  参加者のみなさまはカメラオフ・マイクオフにてご参加いただけます。 ◆参加費 無料

【人材研究所 曽和氏登壇!】アフラック人事部長が語る、活躍人材の流出を防ぐ人事戦略とは?
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【人材研究所 曽和氏登壇!】アフラック人事部長が語る、活躍人材の流出を防ぐ人事戦略とは?

採用競争の加熱化やポストコロナによる働き方のパラダイムシフト、そして不可逆的な人的資本経営の潮流を受け、企業は候補者や従業員との向き合い方を見直す必要性が高まっています。 このような社会の変化を受け、これまで採用に置いていた力点を、退職防止にシフトさせることを検討している企業の動きも見受けられます。 本アーカイブでは、退職防止の要諦や具体的な取り組み事例、退職者分析などデータを用いた課題解決策についてご紹介します。 ▼こんな人におすすめ ・早期離職に課題を抱えているが、具体的な防止策がわからない ・退職者分析の結果を採用活動に利用しているが、思うように改善しない ・退職防止の取り組みについて情報収集している ▼概要 タイトル:活躍人材の流出防ぐ!大転職時代に対応する人事戦略とは?―初めての退職者分析― 講師:株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光 氏/アフラック生命保険株式会社 人財戦略第二部長 浜崎 千秋 氏/株式会社イー・ファルコン 代表取締役 田中 伸明 ▼プログラム 1.活躍人材の流出防ぐ!大転職時代に対応する人事戦略とは? 2.はじめての退職分析。留意すべきポイントとは? 3.先行事例に学ぶ!退職防止への取り組み方と効用とは? ※2022年11月24日に開催したセミナーのアーカイブ配信です。

【無料/ご参加者書籍特典付】経営企画ミーティング(学びと交流の場)~現場の課題を戦略的に解決する~経営企画・総務・人事担当者向けのイベント
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ご案内/ご参加者書籍特典付/経営企画ミーティング(学びと交流の場)~現場の課題を戦略的に解決する~

【無料/ご参加者書籍特典付】 経営企画ミーティング(学びと交流の場) ~現場の課題を戦略的に解決する~ ※経営企画・総務・人事担当者向けのイベント ※講義と座談会で他社の取り組みを知ると共に、自社の未来を考える一日となる勉強会です。 業種業界を越えて各社の経営企画業務を担うメンバーが集い、講義や座談会で課題を共有しあいながら情報交換をすることで、新たな知見を得て、経営や組織における対策立案や運営のエッセンスを互いに学んでいただく、学びと交流の場です。ぜひお気軽にご参加ください。 ※ご参加いただいた皆様に、経営戦略の策定・見直しにお役立ていただけるタナベコンサルティング発刊書籍1冊を進呈いたします。  詳細は下部をご覧ください。 (1)チームコンサルティング理論(全296頁) (2)チームコンサルティングバリュー(全280頁) ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「経営企画ミーティング」のポイント 1.「経営企画」業務担当者同士の交流  業種・業界の壁を越え、様々な「経営企画」業務に従事する方と交流ができる 2.他社の取り組み内容を知る  パーパス・人的資本経営・MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)・長期ビジョン・中期経営計画・・・様々なテーマでディスカッションする座談会で、他社の取り組み内容を知ることができる 3.自社の戦略をブラッシュアップ  講義やディスカッションからの学びをもとに、自社の戦略をブラッシュアップできる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 外部環境の変化が激しい昨今、企業が直面する様々な課題に対する対策立案や対応の多くを、企業のブレイン機能ともいうべき経営企画部をはじめとするバックオフィス部門が担っています。 しかしながら、既存の業務に加え、多種多様の重要かつ専門的な経営課題に少数の経営企画メンバーでどこまで綿密な対応ができるのか、ということが今、切実な課題です。 この現状を踏まえ、この度、経営企画業務に携わる皆様が悩みや気づきを共有できる場として、「経営企画ミーティング」を開催いたします。 業種業界を越えて各社の経営企画業務を担うメンバーが集い、講義や座談会で課題を共有しあいながら情報交換をすることで、新たな知見を得て、経営や組織における対策立案や運営のエッセンスを互いに学んでいただく、学びと交流の場です。ぜひお気軽にご参加ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご参加いただいた皆様に、経営戦略の策定・見直しにお役立ていただけるタナベコンサルティング発刊書籍1冊を進呈!  ※お申込み時にご希望の書籍をお選びください。 (1)チームコンサルティング理論(全296頁) - 著者:タナベコンサルティング 代表取締役社長 若松 孝彦 - 定価:1,760円(税込) - 発行元:ダイヤモンド社 (2)チームコンサルティングバリュー(全280頁) - 著者:タナベコンサルティング 代表取締役社長 若松 孝彦 - 定価:1,760円(税込) - 発行元:ダイヤモンド社 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●当日プログラム ○15:00-15:05:開会のあいさつ ○15:05-15:20:オープニング講義 ○15:20-16:05:座談会 part1 ○16:05-16:15:休憩 ○16:15-17:00:座談会 part2  ※座談会テーマ:「人的資本経営」「パーパス」「M・V・V(ミッション・ビジョン・バリュー)」「長期ビジョン・中期経営計画」などを予定 ○17:00-17:15:まとめ講義 ○17:15-17:20:閉会のあいさつ

【今週開催!】人事担当者が知っておくべき 「2024年4月法改正のポイント5選」 を解説します!
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【今週開催!】人事担当者が知っておくべき 「2024年4月法改正のポイント5選」 を解説します!

2023年においては、法定雇用率の段階的な引き上げの決定や障がい者雇用の質の向上に向けた『適当な雇用の場の提供』、『適正な雇用管理等に加え、職業能力の開発及び向上』に関する措置が企業の責務として明確化されたことなど、企業を取り巻く障がい者雇用の外部環境が大きく変わった1年であったと考えております。 そんな中2024年4月1日からは『障害者雇用促進法の改正』がおこなわれ、 今後の人事戦略を進めるうえで非常に重要な情報になると考えております。 当セミナーでは人事担当者が知っておくべき2024年4月法改正のポイント5選を中心に解説します。 ①特定短時間労働者(※身体重度、知的重度、精神障害)の算定特例 ※障がい特性によって長時間の労働が難しい障がい者の雇用機会拡大を目的に実施 ②障害者雇用調整金・報奨金の支給調整 ※支給額の調整を通して事業主(企業)支援を強化することを目的に実施 ③法定雇用率の改定 ※2.5%に引き上げ、さらに2026年7月には2.7%に引き上げ (+2025年4月には除外率の引き下げ) ④新規助成金の新設・既存助成金の拡充 ※事業主(企業)として障がい者の雇入れ、雇用の継続を目的に実施 ⑤事業者における合理的配慮の義務化 ※障がいのある人もない人も、お互いにその人らしさを認め合いながら  共に生きる社会を実現することを目的に実施 当セミナーをご視聴いただくことで、障がい者雇用における最新情報をインプットいただき、今後の人事戦略の中でお役立ていただけますと幸いです。 こんな方におすすめ ●障がい者雇用のご担当者 ●法定雇用率2.7%の達成に向けて人事戦略を策定中の方 ●外部環境の変化を知っておきたい方 ●障がい者雇用が目指すべき姿を整理しておきたい方 ●法改正の内容を理解したい方

昨今脚光を浴びている人的資本経営やISO30414への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか?「人事制度見直しに関する無料相談会」
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ご案内/人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ!人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス! 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか? 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ★ご希望のお時間がございましたら、  お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00~17:00 ※各社1時間を予定。  参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会(ライブ配信形式) ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1.問診票(組織・人事チェックリスト)による自社の人事領域における課題の明確化 2.貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス 3.人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。  ~自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に~ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」(53.8%)が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」(27.4%)にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」(40.6%)。また、「経営戦略との連動」(28.9%)も高く、人材の定着のためにも、人事制度(HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度)が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」(26.4%→40.6%)や「シニア人材の処遇」(13.2%→25.4%)といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 (タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日~31日/[有効回答]197件) ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか? 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来66年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・人的資本経営を踏まえた人事諸制度の展開 ・人事KPI(ISO30414含む)の設計 ・評価基準の明確化・公平化 ・MBOやOKRを踏まえた社員育成 ・採用・教育・評価・育成の連動 ・ジョブ型人事制度の導入 ・定年延長の制度変更・雇用継続 ・人事制度の運用・定着 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 1.コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 2.個人事業主様 3.学生様 につきましては、お断りさせていただいております。

『エンゲージメントの強化書』~エンゲージメントは、本当に業績向上につながるのか?~
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『エンゲージメントの強化書』~エンゲージメントは、本当に業績向上につながるのか?~

著者は、HRプロからリリースされた「エンゲージメントコンパス」を監修いただいた、学習院大学 経済学部経営学科の守島 基博 教授。 昨今すっかり定着した感のある「エンゲージメント」という言葉ですが、改めてその意味や背景、業績との相関、日本における現状などを解説。 守島先生が考える「エンゲージメントの定義」や「従業員満足度やロイヤリティとの違い」、「業績や離職率との相関」や、エンゲージメントサーベイを実施する際の注目ポイントも公開! また、なぜエンゲージメントが重要なのか、人的資本経営の観点から書いていただきました。 さらに、23年5月に守島先生監修のもと、HRプロからリリースした、無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」の読み解きガイドブック付き! 業界・業種や状況の異なる6社の結果レポートのサンプルをもとに、各社それぞれの傾向や課題点、求められる対策を守島先生に詳しく解説頂きました。 ぜひ参考にしてください。 ▼付録 読み解きガイドブックに掲載している、モデル企業6社 ・CASE1 :大規模な人事制度改革を実施して半年経過の企業 ・CASE2 :慢性的に人手不足で採用に苦戦し、離職率も高めの サービス業系企業 ・CASE3 :業界自体が大変革期に入りつつあり、職務も今後大きく変化する大企業 ・CASE4 :業界がここ十数年安定的に成長し、自社も業績が安定成長している大企業 ・CASE5 :創業者が現在も代表を務め、後継者不在のオーナー系地方中小企業 ・CASE6 :創業7年目で急成長しているが、離職率が高いベンチャー企業

課長809人に聞いた!課長を取り巻く課題と組織への期待とは? 『上場企業の課長に関する実態調査』
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課長809人に聞いた!課長を取り巻く課題と組織への期待とは? 『上場企業の課長に関する実態調査』

【調査概要】 ●調査対象  従業員300人以上の上場企業に勤め、部下が1人以上いる課長級の管理職 ●調査期間  2023年7月25日~28日(4日間) ●調査方法  インターネット調査 ●有効回答  809人(男性769人/95.1%・女性40人/4.9%) ------------------------ 【注目データ】 ◎職場の状況は「コンプライアンスの厳格化」と「知識やスキルの更新要求」が顕著 約半数の課長は「コンプライアンスが厳しくなっている」と感じており、知識やスキルの更新が必要だと考えています。また、社員の高齢化や業務量の増加も課題として挙げられています。 ◎非管理職より給与が高い課長は40%未満 課長の給与に関して最も多かった回答は、「残業代を含めても、課長の方が高い(37.6%)」でした。 しかし、約20%の課長は、残業代を含めると非管理職よりも低い給与を受けていると答えました。 さらに、賞与の公正さや仕事の難しさと役割に応じた給与水準の妥当さに納得している課長は、全体の30%ほどにとどまりました。 ◎目標達成と成果に対するコミットメントは高いが、人事諸施策の満足度は低い 仕事への意欲に関しおては、多くの回答者が自分の目標に向かって責任感を持ち、より高い成果を目指して努力していることを示しました。 しかし、人事諸施策に関するアンケートでは、満足度が低いことが明らかになりました。「人事諸施策に満足している」と回答した人は25.0%と最も少なく、課長職向けの人事諸施策に対する不満や不安があることを示唆しています。

【お役立ち・講演資料】リアル教育への再転換
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【お役立ち・講演資料】リアル教育への再転換~社員の成長を加速させる育成手法の考え方~

【お役立ち・講演資料】 リアル教育への再転換 ~社員の成長を加速させる育成手法の考え方~ ※2023年11月に開催したウェビナー講演資料です。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●背景 2020年から始まった新型コロナウィルス感染症による行動の制限により、各社の業務の仕方の見直しが急加速いたしました。 顧客訪問の制限、テレワーク・シフトワークに代表される人との接触機会の減少、オンラインの活用による効率化など、メリット・デメリットをこの3年間、各企業で実感されてこられました。 しかしながら、各社の状況をみると、採用難から社員育成へのシフトを図っていたが、コロナ禍でそれが思うように進まなくなっていたとの声をよく聞きます。 人材育成には時間がかかります。 この3年間の人材育成の遅れは、これからの10年に響きます。 コロナ禍が明けた今、人材育成の方法を再考し、知識習得に向いているオンライン教育と、思考力・想像力を高めるリアル教育の組み立てを考え、社員を全員戦力化していきましょう。 本資料では、人材育成のトレンド、オンライン・リアル教育の組み立て方、OJTにおける育成ポイントを掲載しております。ぜひご覧ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・人的資本経営におけるトレンド ・社員教育の重点テーマ ・人的資本における環境変化 ・これからの時代に必要な人材育成に対する考え方 ・人材育成システムの位置づけ ・経験学習 ・人が育つ仕組みづくり(教育制度の構築) ・教育計画のコンセプトマップ ・人材開発スキルモデル ・教育実施における注意点 ・現場での実践OJT指導のポイント ・モチベーションアップのポイント など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知になりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

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