【2024年6月】HR総研 調査報告集「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年6月」を公開いたしました。 今月は、「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関する調査結果報告を２本まとめてお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

組織エンゲージメントをつくるためのGuide Book

▼こんな方におすすめです 従業員が満足できるようなサポートをなかなかできていないと悩んでいる方 組織エンゲージメントを高めたいと思っている方 デジタルツールを活用して従業員の業務を効果的にサポートしたい方 従業員が自身の日々の仕事に満足できるような体験を提供したい方 ▼概要 このeBookでは、働き方や仕事における価値観が変化している昨今において、従業員が自身の日々の仕事に満足できるような体験を提供することで、組織エンゲージメントを高める方法について丁寧に解説。組織エンゲージメントの向上はなぜ近年、そして今後より大切になっていくのかや、アプリなどのデジタルツールを活用して、従業員の業務を効果的にサポートする方法など、考え方から具体的なアイデアまで幅広く紹介します。

【調査レポート】経営幹部が直面する4つのプレッシャー　新任経営幹部が困難に陥る理由とは？

リーダーが経営幹部に昇進すると、方向感覚を失ったかのような大きな変化が起こります。 リーダーとして確固たる実績があったとしても、突然、とてつもなく複雑で困難な状況に直面することになります。 自身のリーダーシップ・ギャップを自覚していたか否かにかかわらず、ほとんどの人は突然の変化に悩まされ、予想もしなかった形で苦労することになるのです。 混沌として絶え間なく変化する今日の状況では、経営幹部が失敗するリスクは非常に高くなっています。 パンデミック以前でも、新たに着任した経営幹部の約半数が2年以内に失敗とみなされていました。 そして、このリスクはビジネス環境が厳しい時代になるほど劇的に上昇していきます。 50人以上の人事担当者に、新任経営幹部が就任する際にどのようなことに直面するかについてインタビューをしたところ、”戦略の見直し”、”業績の後退”、”チームパフォーマンスの低下”、”部下の離職率の上昇”などが挙げられました。 そこで私たちは、何千ものエグゼクティブ・アセスメントやコーチングから得た経験とデータを基に、新任経営幹部が共通して抱える苦悩を明らかにしました。 本レポートでは、私たちが「経営幹部が直面する4つのプレッシャー」として特定した要因に基づき、新任経営幹部が苦心する原因を探ります。 そして、新任経営幹部がこのプレッシャーを克服し、より迅速かつ円滑に新たな役割へ移行するための、3つの簡潔な能力開発アプローチをご紹介します。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第9回）】「シニア戦力化」は意識改革だけでなく、「場づくり」や「制度」もセットで必要

VUCA時代の人財・経営戦略論

前回の「シニア社員自身の自発的、主体的な取組みのための具体的研修内容」に続き、今回は企業側が「シニア戦力化」のために行うべき施策の具体的内容と、そのシニア社員への効果についての全体像を具体的に記します。

「リソース」とは？ リソース管理の重要性や企業における導入手順を解説

HRの注目ワード徹底解説

ビジネスにおける「リソース」とは、ヒト、モノ、カネ、情報、時間、知的財産といった企業の経営に直結する資源を指す。人材配置や人材育成などの人事戦略の基盤となるため、理解を深めておきたいキーワードだ。本稿では、「リソース」の定義や種類、リソース管理の重要性やメリットについてだけでなく、リソース管理の導入手順やポイントについても解説していく。

マーケティング計画が失敗に終わる原因の９割は “ バランス “ でした

人は定期的に人間ドックを受診し、医師による診断の元、自覚症状のない不調部分を早期発見する事で必要に応じ精密検査を受け、治療を行うなどで健康状態を保つ事ができますが、マーケティングも同様です。当社が35年間600社を伴走支援してきた経験を活かし、B2B企業のマーケティングが健康な状態かを専門家が診断します。「マーケティングが受注に貢献出来ていない」原因を突き止め、経営・ものづくり・営業・マーケティングが一体となって売上に貢献する「マーケティング・オーケストレーション」を叶えるための処方箋を作成します。

新卒社員を対象にした「奨学金返還支援制度」を青山商事が導入。経済的・心理的な負担軽減により優秀人材確保・定着率向上へ

青山商事株式会社は2024年6月25日、社員の“奨学金返還”を支援する新制度を、2025年4月より導入すると発表した。これにより同社は、社員の経済的・心理的な負担を軽減し、安心して働くことのできる環境づくりを目指す考えだ。

【7/24録画　図解でわかる！戦略的人事制度のつくり方と運用～制度改定の進め方編～】

＜失敗しない人事制度改定の進め方を、フレームワークを使って解説！＞ ビジネス環境の変化や事業戦略の見直しに合わせ、多くの企業が人事制度の見直しも迫られています。 しかしいざ人事制度を見直そうとしても ・現制度の課題がわからない ・どこまで改定すべきか判断できない ・経営者や社内の同意を得られない といった状況に直面し、取り組みが停滞する企業も多く見られます。 本セミナーでは、人事コンサルティングファームが実際に使用するフレームワークをご紹介！ 人事制度改定を円滑に進められるかつ、改定そのものが目的にならない人事制度づくりの実践ポイントを解説します。 また「人事制度は運用が7割」といわれるほど制度改定の成否に大きく影響します。 第2部では、人事制度をDXで効果的に浸透させる方法をタレントマネジメントシステム「カオナビ」をデモを交えてご紹介します。 ★ご参加特典★ 講演内で紹介したフレームワークシートをご提供します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ・ 人事制度をどう変えればいいか、悩んでいる ・ 人事制度改定の失敗しない進め方を知りたい ・ 今年度以降の人事戦略について検討したい ・ 人事システムを導入し運用を効率化したい

【7/12録画 　新たなスキル開発に欠かせない！事業戦略に紐づいた教育体系づくりの4ステップとは？】

経営環境の変化や事業戦略の変更に伴い、多くの企業では社員の新たなスキル開発が求められています。 これまでの育成方法では求めるスキルが開発できないとなると、事業戦略に連動した教育体系の整備が必要です。 しかし教育体系については、具体的な設計方法や見直し方が分からないという人事担当者もいらっしゃるのではないでしょうか？ 本セミナーでは、教育体系を設計するために外してはならないポイントを４つのステップにまとめ、事例も交えて分かりやすく解説します。 また後半では、従業員ごとに最適な育成機会を提供し、その成果を業務に紐づけていくためのシステムを使った教育体系の運用方法についてご紹介します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・教育体系を整備したいが作り方がわからない ・教育体系を見直す上で課題を整理したい ・形骸化した教育体系を生きたものにしたい ・システムで育成に関する情報を管理・活用したい

【講演録】管理職と部下とのジレンマ ～部下の成長実感を可視化し、キャリア自律を支援する意義～

企業と従業員との関係性が大きく変化するなか、管理職の部下マネジメントの重要性が高まっています。 従業員の期待やモチベーションを理解しなければ、優秀な人材を定着させることが難しくなります。直接部下のマネジメントを担う管理職には、これまでとは異なる新たな役割が求められています。 このたび、2024年6月5日に開催した人的資源管理・組織行動論の専門家である法政大学キャリアデザイン学部キャリアデザイン学科の坂爪洋美教授による講演のレポートを公開しました。 本講演では、組織と従業員の関係性と管理職の役割の変化に焦点を当て、部下の成長に向けて管理職や人事がどう取り組むべきかを解説していただきました。 また、個々の成長実感を可視化し、自律的なキャリアを考える重要性とその対応策についても言及いただきました。 さらに、それぞれのトピックにおいて、坂爪教授と弊社が共同開発したLensProシリーズ「メンターシップ・サーベイ」「成長観サーベイ」の活用事例を弊社からご紹介しました。 既にご視聴いただいた方はもちろん、ご参加いただけなかった方も、是非この機会にご覧ください。

★調査レポート★「人事部門のDX・最新動向2024」人事DXにおける最も有効な次の一手とは。

「人事部のDXは社内で優先度が低いから」 人事部門のDX が進まない理由として、最も多かったのがこの回答である・・・。 ご存じのとおり、多様な働き方、生産年齢人口の減少、人材流動化問題、 人的資本経営などを背景に、企業経営における人材戦略の重要性は一気に高まった感がある。 当然これらのトレンドが意味するところで、人事部門の新たな価値創造に向けた 革新的IT活用（つまり人事DX）の重要性も高まっていることは想像に容易い。 だがその一方で「自社の人事部はDX に取り組んでいる」または「成果を上げている 」と 言い切れる企業は実に少ない。 そこで「人事DX」の実態を捉え、課題の本質と次に取るべき一手を見定めるため、 クレオはHR pro（ProFuture 株式会社が運営する人事ポータルメディア）の協力のもと、 企業の人事責任者を中心に「人事DXの推進状況や関心事」に関するアンケートを実施した。 本レポートでは、その調査結果を基に最新の「人事DXの実情」を押さえると共に、 そこから推察される「課題の本質」をまとめた。 是非対策を講じる際の参考にしていただきたい。

人材育成に活用できるスキルマップの作り方

スキルマップは、社員の現在の業務内容に関するスキルレベルを一覧にしたものです。 社員の能力を客観的に評価することで、計画的な人材育成や人材配置が実現しやすくなります。 この資料では、スキルマップに関する基礎知識から作成ステップ、テンプレートまで幅広く解説していきます。

【最新情報まとめ】ATD24参加報告研修の測定と評価に関して

2024年5月19日（日）～22日（水）に、アメリカルイジアナ州ニューオーリンズで開催された「ATD：Association for Talent Development（旧ASTD）」の国際会議に参加してきました。 「Measurement and Evaluation 測定と評価」という領域に絞って、15本あるセッションの内、10本に参加してきました。 参加する中で見えてきた ・現在の欧米を中心とした「研修評価」のトレンド（潮流） ・日本の状況に合わせて今後使えそうな点 人事教育担当者向けにポイントをまとめました。

「ナレッジ」の意味やノウハウとの違いとは？ 「ナレッジマネジメント」の重要性も解説

HRの注目ワード徹底解説

「ナレッジ」とは、書籍や新聞などから得られる知識や情報を指す。生産性向上や業務効率化が叫ばれる今日、社員各自が持ち得る「ナレッジ」を会社全体で共有していくことが求められている。そこで、本稿では「ナレッジ」やノウハウの違いとは何か、社内で共有や蓄積をするために知っておくべき「ナレッジマネジメント」や「ナレッジベース」などの考え方を詳しく解説していきたい。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート　結果報告（第2報）

高エンゲージメント企業ほど、企業に好影響を与える変化が得られる傾向

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。また、有価証券報告書での開示義務化から1年経過し、企業ではどのような動きが出ているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。第2報では主に「人的資本開示」に関する調査結果について報告する。

2025年度施行「育児・介護休業法」の改正で、「介護休業」の個別周知・意向確認が義務化へ。介護離職を防ぐ従業員対応を解説

社労士が解説する人事と労務

「高齢化率の上昇」、「老老介護」、「介護職の不足」など、介護に関わる問題は多岐にわたります。人事労務管理の場面においては、“介護休業”などの制度を効率的に利用できるかが大切になります。今回は、国の動向などを含め、仕事と介護を両立している従業員に対して、会社としてどのように向き合うべきかを考えていきます。

【採用ブランディング促進】なぜ採用オウンドメディアが必要なのか－施策推進のメリットとSTEP―

【このような方におすすめ】 ・自社の採用ターゲットを獲得するためのブランディングや認知施策を見直したい ・選考時の辞退率やマッチング率を改善し、歩留まりを改善したい 【読むとわかること】 ・採用オウンドメディアの必要性と施策推進メリット ・採用オウンドメディアを進めるためのステップと企業事例 【資料目次】 １．採用市場のトレンド（なぜ今、採用オウンドメディアなのか） ２．採用オウンドメディアの重要性 ３．採用オウンドメディアを実施するメリット ４．採用オウンドメディアを進めるためのステップやポイント

「フィードバック」の概要

「フィードバック」は現代のビジネス社会で頻繁に耳にする用語になっていますが、その本来の意味や目的、恩恵、重要視されている理由、そしてどのようにすれば効果的にフィードバックが行えるのか、について総合的に学んだことがある方は多くないのではないでしょうか。 本人材育成講座「フィードバック編」ではこの「フィードバック」をテーマに取り上げ、3回にわたって、フィードバックの考え方とポイントを掘り下げていきます。マネージャー・リーダーとしてフィードバックをする立場にある方（以下「出し手」）から部下や同僚としてフィードバックを受ける方（以下「受け手」）まで幅広い受講者が実践のビジネスの場で使えるような内容としました。 まず第1章となる本章『「フィードバック」の概要」では、（1）「フィードバック」の意味と目的、（2）「フィードバック」の恩恵と重要視されている背景、（3）「フィードバック」が従業員や組織にもたらす効果、について掘り下げていきます。

従業員の“主体的な学び”と“キャリア自律”を後押し。KADOKAWAが資格取得支援制度を拡充し、「最大1,000万円」の支援に

株式会社KADOKAWAは2024年5月29日、同社が2022年より導入している従業員の資格取得支援に関する制度を改定し、対象資格の拡大と支援金の増額を行なったと発表した。同支援制度は、従業員の主体的な学び、および自律的キャリア形成支援を強化するために同社がかねてより実施しているもので、今回の制度改定により、対象資格が「139種」に拡大、支援金の上限が「1,000万円」となる。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート　結果報告（第1報）

人的資本経営を重視する企業が微増、エンゲージメントが高い企業の傾向とは？

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。また、有価証券報告書での開示義務化から1年経過し、企業ではどのような動きが出ているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。第１報では「人的資本経営」に関する調査結果について報告する。