令和の「個を生かす」ピープルマネジメントと、管理職に求められるリスキリング【富士通・平松氏】

目まぐるしい社会変化に対応すべく、改めて「時代に応じたピープルマネジメント」に本腰を入れて取り組む企業が増加しています。 しかし、人材と向き合い、潜在能力を発揮してもらいたいと思っていても、具体的にどのように取り組めばよいかを悩まれている企業や人事の方も多いでしょう。 そのヒントとなるのが、人事制度改革を実施してきた富士通株式会社の取り組みです。 個人のパーパスを明確にする「Purpose Carving」や評価制度「Connect」を軸として、1on1やポスティング制度など、ピープルマネジメントを進化させる各種施策を実施しています。 どのように社内の意識改革や管理職のリスキリングを促してきたのか、富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO 平松 浩樹氏に、HRドクターを運営する株式会社ジェイック 常務取締役 近藤がインタビューを実施しました。 本資料は、インタビューの内容を対話形式にして、わかりやすくまとめたものです。 『組織を変えていくために、どのような視点で考え、適切な優先順位をつけながら人事施策を実施すればよいか・・・』とお考えであれば、ぜひダウンロードをしてご覧いただけますと幸いです。

退職者が戻ってきたくなる組織づくり ～出戻り管理職が語る！～

少子化や働き方の多様化が進む中で、新卒採用・中途採用の難易度が高まり続ける今、一度退職した元社員を再雇用する「アルムナイ採用」と呼ばれる手法に注目が集まっています。 多くの企業にとっては「退職者の再雇用」はなかなかイメージできないものかも知れません。しかし、自社で活躍していた社員が他社で新たな経験を積み、高めたスキルを活かして働いてくれる、さらに採用コストが殆どかからないと考えると、アルムナイ採用のメリットは大きいと言えます。 自社の仕事や良い点も課題も良く知っていますので、採用後の教育費用も最小限で済みますし、理念や風土のアンマッチも起こりにくいでしょう。 さまざまなメリットのあるアルムナイ採用を実現するためには、どんな組織作りを意識しておけばいいのか。また社員が出戻りしたくなる会社の特徴とは？何か。 本レポートは、実際に出戻りを経験した管理職スタッフのインタビューを交えながら、アルムナイ採用を実現させる秘訣を解説しています。ぜひ、ダウンロードしてご覧いただけますと幸いです。 *本レポートは2023年10月11日に開催したセミナーを基に作成したものです。予めご了承ください。

間違いだらけの賞与面談 面談を上司に一任して起きている悲劇

社員にとっては働くうえでモチベーションの1つになりうる「賞与」。しかし、「賞与面談」は離職や転職活動のきっかけにもなりうる諸刃の剣であることをご存知でしょうか。 面談を通じて適切なフィードバックができればモチベーションやエンゲージメントの向上につながりますし、主体性も増していきます。一方で、賞与面談を通じてモチベーションを落としてしまうこともあります。モチベーションを上げるフィードバックと下げるフィードバックは何が違うのでしょうか。 本資料では、実際のアンケートデータから見る考察、賞与面談フィードバック力を高めていくトレーニング方法を解説しています。ぜひ、ダウンロードをしてご覧いただけますと幸いです。 *本レポートは2023年6月8日に開催したセミナーを基に作成したものです。予めご了承ください。

「アルハラ（アルコールハラスメント）」とは？ 意味や事例と併せて職場での対策を解説

HRの注目ワード徹底解説

価値観の多様化が進む中、飲み会などでの飲酒の強要や飲酒に関する嫌がらせ、通称「アルハラ（アルコールハラスメント）」が深刻な問題となっている。単なる嫌がらせでも問題だが、命に関わるようなことがあると深刻な事態となってしまうだけに、全社レベルでしっかりとした対策を講じていかなければいけない。そこで、本稿では「アルハラ」について、その意味や事例、影響や法的責任、取るべき対策について解説していこう。 【知っておきたい関連情報】 ■「ハラスメント」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

なぜ日本企業は東南アジアで人材確保に苦戦するのか？ ～日本・タイ企業の橋渡し役を担うキーパーソンが語る、現地の人材に選ばれる会社になるためのヒント～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

高い経済成長率を背景に、近年は生産拠点としてだけでなく、消費市場としてもますます魅力が高まっているASEAN。実際、東南アジアに進出する日本企業は年々増加傾向にあり、なかでもタイは日系企業が最も多い国として知られています。 一方で、欧米企業の進出や、現地企業の急成長などに伴い、現地スタッフの確保に苦戦している日本企業も少なくありません。なぜ日本企業はASEAN地域の人材に選ばれなくなったのでしょうか。その理由を探るべく、タイにおける日本企業の動向に精通するガンタトーン・ワンナワス氏を取材しました。 同氏は2004年に埼玉大学を卒業後。在京タイ王国大使館で働き、タイ帰国後の2009年にメディエーターを設立。日本政府機関等の仕事を請け負うほか、在タイ日本企業に向けて、タイ企業とのビジネスマッチング等のサービスを提供しています。そんな同氏に、タイの人材市場の現状や日本企業が現地の人々に選ばれるためのヒントなどを、株式会社マネジメントサービスセンター 取締役 福田俊夫氏が伺いました。（以下敬称略） 【出演者プロフィール】 ■ガンタトーン・ワンナワス氏 MEDIATOR CO., LTD.（メディエーター）CEO在日経験通算10年。2004年埼玉大学工学部卒業後、在京タイ王国大使館工業部へ入館。タイ国の王室関係者や省庁関係者のアテンドや通訳を行い、タイ帰国後の2009年にメディエーターを設立。日本政府機関や日系企業のプロジェクトをコーディネート。日本人駐在員やタイ人従業員に向けて異文化をテーマとした講演・セミナーを実施（講演実績、延べ12,000人以上）。2021年6月にタイ日プラットフォームTHAIBIZを立ち上げた。 ■福田 俊夫氏 株式会社マネジメントサービスセンター 取締役クレアモント大学院大学 ピーター・ドラッカースクール オブ マネジメント 経営学修士課程修了（M.B.A）。外資系コンサルティング、外資系半導体企業のHRBPを経て現職。26年余の、リーダーシップ開発、組織開発、サクセッション マネジメントなどコンサルティング経験を有する。現在、DDIのソリューションを主に扱うグローバルサービス部、およびマーケティングの責任者として日系、外資系企業にコンサルテーションを展開。

「裁量」とは？ 意味や裁量権が大きいメリットとデメリットを解説

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「裁量」とは、自らの考えや判断に基づいて行動することを指し、その範囲や与え方が、従業員のモチベーションや組織の生産性に大きく影響する。そのため、人材不足が深刻化する現代では、従業員に「裁量権」を与え、自律的な働きを促すことが重要となる。そこで本稿では、「裁量」意味やビジネスシーンにおける使い方、「裁量権」が大きいことによるメリットとデメリットなどについて解説していく。

エンゲージメント向上施策50選【サンプル画像とポイント解説付】 - 組織課題解決のヒントが満載！

従業員エンゲージメントの向上は、モチベーションの強化や人材定着率の改善、コミュニケーション活性化など、あらゆる組織課題の解決につながる重要な取り組みです。 その一方で、自社に最適なエンゲージメント向上の施策を、ゼロから考えるのは大変です。 ――――――――――――――――――――――――――――――――― 💭エンゲージメントを高めたいが、何から始めればいいのか分からない… 💭施策を実施しているものの、効果が感じられずマンネリ化している… 💭サーベイで課題は見えたけれど、具体的な打ち手が浮かばない… ――――――――――――――――――――――――――――――――― こういったお悩みを抱えるご担当者様も多いのではないでしょうか？ そこで本資料では、エンゲージメント向上と組織課題の解決に役立つ施策を50個厳選。 それぞれに「ねらい」「ポイント解説」「サンプル画像」付きで紹介しています。 エンゲージメント向上や組織課題の解決に取り組む担当者の方が、すぐに取り入れられるヒントが満載の1冊。ぜひご活用ください。

オンボーディングを成功させる 新⼊社員の受け⼊れ 実践ガイド

企業にとって新⼊社員の受け⼊れとオンボーディングは、単なる「⼊社⼿続き」ではなく、組織 の成⻑と活性化に直結する重要なプロセスです。新⼊社員がスムーズに組織や業務へ適応し、主体的に活躍できる環境を整えることは、企業の⽣産性向上や早期戦⼒化、定着率の向上につながります。 しかし、多くの企業では、⼊社時の⼿続きやオリエンテーションを実施するだけで終わってしまい、その後のフォローが⼗分に⾏われず、新⼊社員が孤⽴したり、適応に時間がかかったりする ケースも少なくありません。適切なオンボーディングを実施しなかった場合、新⼊社員の離職率が⾼まるリスクもあります。 この資料では、効果的なオンボーディングを進めるためのポイントを解説いたします。 ・新⼊社員を受け⼊れる際に企業が意識すべきポイント ・効果的なオンボーディングの具体的な⽅法 ・⾃律型⼈材の育成に向けた施策 企業の成⻑を⽀えるのは、 社員⼀⼈ひとりの⼒です。特に、新⼊社員がスムーズに職場に適応し、早期に戦⼒化することは、企業の競争⼒向上にも直結 します。オンボーディングは、企業ごとに継続的な改善をしながら最適化な⽅法を⾒出すことが成功の鍵となります。

若手の力を活かす職場づくり～ゆるい職場を超えて、キャリア自律を支援する「育て方改革」とは？～

株式会社リアセックが全国4,000人を対象に企業人の仕事・能力・学びと働き方志向の相互関係について調査を実施したところ、ワークエンゲージメントを高めるのは成長予感、仕事満足度、職場環境の良さの3要素であることが分かりました。 では、「Z世代」と呼ばれる若手のエンゲージメントを高めるには、どのような職場環境が必要なのでしょうか。そこで、一般社団法人スクール・トゥ・ワーク 代表理事である古屋 星斗氏より、「若手の力を活かす職場づくり」についてお伺いしました。（※本レポートは2024年9月配信「PROG白書2024 発刊記念セミナー」の講演レポートです）

第168回 【26卒就活動向】ほとんどの学生が“対面型インターンシップ”を希望。「1週間程度」タイプは増加傾向に

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 2025年2月13日、株式会社リンクアンドモチベーションは、2026年入社以降の新卒者を対象に独立行政法人日本学生支援機構（以下、機構）の「奨学金返還支援制度」を導入すると発表しました。同社が導入する本制度では、従業員に手当を支給するのではなく、機構に直接毎月5万円ずつ返済する形を取ります。これは、機構が2021年4月1日から導入した「企業等から機構へ直接送金することを可能とする」仕組み（代理返還）を利用したものになります。 それまでは、企業が従業員に代わって奨学金を返済することは許可されていませんでしたので、従業員の給与に手当の形で支援金を上乗せして支払う形が一般的でした。ただ、こうした支援金は給与の一部とみなされ、課税対象となるほか、社会保険料などの負担も増えてしまいます。一方、代理返還制度では、従業員にとっては非課税となるほか、社会保険料の算定の基になる標準報酬月額に含まれなくなりますので、社会保険料負担が増えることはありません。一方、企業側としても給与として損金算入され、「賃上げ促進税制」の対象となる給与等の支給額に該当することから、一定の要件を満たす場合には、法人税の税額控除の適用を受けることができます。 機構が2024年3月に発表した「令和4年度学生生活調査結果」によれば、大学学部（昼間部）での奨学金受給率は55.0％と半数を超え、何らかの奨学金を受給している学生は増加傾向にあるとのことです。年々、人材獲得競争が激化する中、こういった支援制度の導入は採用競争力を高める一手にもなり得ますし、リテンション施策としても有効だと思います。貴社でも検討してみてはいかがでしょうか。なお、代理返還額は、奨学金の全額か、一部かを選択することができます。

「メンター」とは？ 意味と役割や制度のメリットを解説

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知識や経験が少ない若手社員の成長をサポートするために、「メンター制度」を導入する企業が増えている。では、そもそも「メンター」とはどんな役割なのか、また制度を効果的に運用するにはどうしたらいいのか、人事担当者や経営層であれば押さえておきたい。そこで本稿では「メンター」の意味や役割、制度のメリットから、「メンター」に求められるスキル、育成方法、「メンタリング」のポイントなどを詳細に解説していこう。 【知っておきたい関連情報を掲載中】 ■「メンター」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

「ガバナンス」とは？ コンプライアンスとの違いや強化する方法を解説

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企業における「ガバナンス」は、「コーポレートガバナンス」とも呼ばれ、組織の統治・管理体制を意味する。日本では大企業の不祥事が頻発した2000年代初め頃から広がり、不正行為を未然に防ぐため、健全な企業経営を維持するために不可欠なものとして定着している。人事担当者にとっても、人材配置や評価制度の整備を通じてガバナンス強化に寄与する役割を担うため、必ず知っておきたいキーワードだ。そこで本稿では、「ガバナンス」の意味やコンプライアンスとの違い、企業がガバナンス強化のために取るべき施策や注意点について解説していく。

「従業員」の定義とは？ 社員との違いや従業員数の数え方、従業員満足度向上のポイントなどを解説

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「従業員」という言葉は日常で使う機会も多いが、この言葉の示す意味を正しく説明できるだろうか。「従業員」とは、企業と雇用契約を結んでいる労働者を指す。正社員だけでなく、契約社員やアルバイトとして雇用された人も雇用契約を結んでいれば「従業員」に該当するため、企業情報としての従業員数に含まれる。本稿では「従業員」とそうでない労働者や、社員との違い、「従業員」を雇用する際に加入手続きが必要な保険などについて説明する。加えて、「従業員エンゲージメント」や「従業員満足度」、「従業員持株会」など、意味をおさえておきたい関連ワードもまとめて紹介する。

「経営者」の定義や役割とは？ 主な仕事内容や必要なスキル・知識も解説

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社会環境やマーケットが大きく変わりゆく現代で、企業は生き残りを賭け、さらなる競争に立ち向かっていかないといけない。そうした中で、ますます重要性が問われているのが、「経営者」としての資質だ。状況の認識が少しでも甘ければ、誤った判断をしかねない。場合によっては、経営危機を招くケースもある。そこで本稿では、そもそも「経営者」とは何か、どんな役割を担い、どのようなスキルや知識が求められるのかを解説していく。

「ジョブローテーション」とは？ メリット・デメリットと併せて「時代遅れ」と言われる背景を解説

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長年に渡り、日本企業では「ジョブローテーション」が常識とされてきた。しかし、近年では「もはや時代遅れでは」と、否定的な声が高まっている。確かに、昨今はダイバーシティやジョブ型雇用などが注目されており、企業も「ジョブローテーション」を見直す時期を迎えているのかもしれない。ただ、時代の流れだからといって「ジョブローテーション」を廃止するという考えは早計だ。あくまでも自社にとってどうなのかを考察する必要がある。そこで、本稿では改めて「ジョブローテーション」とは何なのか、そのメリットとデメリット、「時代遅れ」と言われる背景などを詳細に解説していきたい。

“相性配属×ピアレビュー×伴走支援”で柔軟な働き方と育成を両立――セプテーニグループが取り組む「リモート人材育成プロジェクト」

第9回 HRテクノロジー大賞（2024年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

リモートワークでの非対面の環境下では、上司と部下の関係性構築は容易ではなく、現場で直接指導する従来の手法が通用しなくなっている。特に、多様な就業観を持つ若手人材や入社したての社員の早期戦力化や組織への適応に悩む企業は少なくない。そうした課題に対してセプテーニグループは、次世代の就業観と向き合い柔軟な働き方と育成の両立を目指す、「リモート人材育成プロジェクト」を推進。新人の活躍要因を研究・分析し、そのデータに基づいた独自のリモート環境下での人材育成に取り組んでいる。その結果、新卒1～2年目社員の活躍度向上と離職率の低減を実現した。本記事では、本取り組みにおいてデータ分析等を担当している菅文哉氏、キャリアアドバイザーとして実際に育成支援を担っているHRビジネスパートナー部（以下HRBP）の石井麻美氏と西田あいび氏に、プロジェクト発足の経緯や取り組み内容、成果の要因などを語っていただいた。 第9回 HRテクノロジー大賞『人事マネジメント部門優秀賞』株式会社セプテーニ・ホールディングス次世代の就業観と向き合い柔軟な働き方と育成の両立を目指す、リモート人材育成PJ次世代の就業観に対応し、リモートワーク環境下での新入社員育成に取り組むセプテーニグループ内の先進的プロジェクト。社会心理学者との実証研究に基づき、個性データを活用した相性配属、ピアレビュー、キャリアアドバイザーの伴走を通じて、柔軟な働き方と効果的な育成を両立。新卒1～2年目社員の活躍度向上と離職率低下を実現。組織との相性やフィードバック数に着目し、リモート環境での育成効果を検証。人材育成の負担軽減に寄与する優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール石井 麻美 氏Septeni Japan株式会社HRビジネスパートナー部 （エキスパート職） 2008年入社。営業・営業推進を経て、現在はHRBPにて中途採用・オンボーディング・キャリア支援に従事。事業成長の加速に向け、多様なHRデータを活用し、一人ひとりの長期的な成長とキャリア形成を支援する仕組みの企画立案・運営を行っている。 西田 あいび 氏Septeni Japan株式会社HRビジネスパートナー部 （エキスパート職） 2007年入社。クリエイティブディレクターを経て、現在はHRBPにて中途採用・オンボーディング・キャリア支援に従事。多様なHRデータを、現場が活用しやすいアドバイスへ変換し、デリバリーする仕組み構築・企画立案を行っている。 菅 文哉 氏株式会社セプテーニ・ホールディングス人的資産研究所 課長 2017年入社。新卒採用を担当したのちに、採用・育成・配置の分野においてアナリティクスの技術支援を行うグループ内の研究機関である人的資産研究所に異動。HRデータを活用した研究や支援に取り組んでいる。

マネージャーもメンバーも知っておいてほしい ～1on1ミーティングの手引き～

変化が激しく、ビジネスのスピードも速く、尚且つ先行きが不透明な時代と言われます。 そんな時代に適した成果を高めるためのマネジメント・コミュニケーション方法のひとつが1on1ミーティングです。 半年や1年に1度の面談とは異なり、月に1～2回程度のペースで短時間かつ高頻度で実施することが推奨されます。 1on1ミーティングは、上司のための時間でも、部下のための時間でもなく、共に目標を目指す中で信頼関係を築き、個人と組織の成果を高めるために対話する「お互いのための時間」であり、お互いに「負担感なく前向きな気持ちになる」ことを目指すことが大切です。 1on1ミーティングの意図を各々が理解しながら対話し時間を共有することで、個人そして組織のパフォーマンスは向上します。本手引書を参考にしながら、できることからやってみましょう。

HR総研：「社内コミュニケーション」に関するアンケート2025　結果報告

～部門間コミュニケーションが活性化している企業、オンライン会議ツールの活用率が27ポイント高い傾向～

社内コミュニケーションに課題を感じつつも、どのような取組みがあるのか、どのような効果が得られるのかなどの疑問も多く、対策が後回しになっている企業も少なくないのではないだろうか。 HR総研では、社内コミュニケーションの実態を明らかにし、コミュニケーション促進のために効果がある施策は何かを探るアンケートを実施した。フリーコメントを含め、調査結果を以下に報告する。

キャリア権をさらに考える（キャリア権基礎講座4）

本講座は、認定NPO法人 キャリア権推進ネットワークによる「キャリア権」基礎講座です。第4回目は、諏訪 康雄氏（法政大学名誉教授）、鎌田 耕一氏（東洋大学名誉教授）による対談をお送りします。ぜひご視聴ください。

キャリアを活かす労働市場をどうつくるか（キャリア権基礎講座3）

本講座は、認定NPO法人 キャリア権推進ネットワークによる「キャリア権」基礎講座です。第3回目は「キャリアを活かす労働市場をどうつくるか」について解説します。