プレスリリース
「データでわかる!360度フィードバック導入状況2024」調査結果発表
・企業の6割強が導入し、人材開発・組織開発・人事制度運用面と幅広く役立てている。
全体の6割強が360度フィードバック(多面評価)を導入しており、大手企業ほど導入率が高まる傾向にあります。
・主な活用目的は「人材開発」次いで「組織開発」「人事評価・目標管理」で、意図する活用範囲の幅広さが見られる。「自社社員向け調査連動」や「タイバーシティ活用」といった、特定テーマ・施策への展開も進んでいる傾向。
人事施策として意図する活用範囲の幅広さが見られました。また、「自社社員向け調査連動」や「ダイバーシティ活用」といった、特定テーマ・施策への展開も進んできています。
・360度評価の人事満足度は6割強。大手企業での満足割合が高く、500名未満企業は試行錯誤中か、やや低めである。
具体的な満足点は、人材開発・組織開発面では「気づきの機会」「ハラスメント抑制」「マネジメント層の能力開発」「組織の風通し効果」、人事制度運用面では「人事評価・目標管理活用」「昇降格での活用」が多く挙がりました。
・従業員の約半分が”360度フィードバックの実施意義”を感じている。フォロー施策、特にアクションプラン継続フォローがあると、従業員の実施意義への実感が高まる傾向にある。さらに、”360度フィードバックの効果実感”においても、フォロー施策、特にアクションプラン継続フォローがあるとより高まる傾向がわかった。
実施意義実感割合は、回答者全体の約5割、対象者全体の4割強だが、運用方法別で見ると、フィードバックやフォローがある層は6〜8割にのぼり、それらがない層は3割未満と著しく低くなることがわかりました。中でも、アクションプラン継続へのフォローがある層は意義実感割合が非常に高くなっています。
360度評価での気づきや課題を職場での実行に移す機会があることによって、強みや改善点に意識的になって理解も深まるものと考えられます。よって、今後においては360度の定期実施は前提として、より実施目的に照らして組織的な効果を高めるために、気づきや行動化の促進、さらには習慣化を促していくための施策をしっかりと組み込んでいくことが必要となるでしょう。