ポジション採用成功のヒントに！「事業成長を担う幹部」となりうる学生の志向性

【この資料でわかること】 ・事業成長を担う幹部候補生とは？採用にあたって重視したい要素は「〇〇」 ・幹部候補生はどこにいる？ターゲット学生が多いセグメントとは ・ここを見る！幹部候補生の情報収集事情

【HRサミット2025】注目の特別講演をピックアップ！ Society 5.0時代のデジタル人材育成／イオンの人的資本投資　ほか【9/9（火）配信分】

企業の人材戦略・組織強化・働き方を考える専門フォーラム「HRサミット2025 ONLINE」では、採用・育成・マネジメント・DXなど幅広いテーマで有識者の講演が行われる。全4日の日程で開催される本サミットのうち、特に目玉となるのが著名ゲストを招いて行われる特別講演。本記事では、そうした特別講演の中から特に注目のプログラムを抜粋して紹介する。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

【改正育児・介護休業法】第一生命グループが10月からの具体的支援策を発表。仕事とライフイベントの両立サポートの最新事例に

第一生命ホールディングス株式会社は2025年8月15日、同社が10月1日より開始する「仕事と結婚・出産・介護・治療などライフイベントの両立支援」を発表した。従業員の働きがいと働きやすさの創出は企業経営の重要テーマとなっている。同支援策は、こうした流れの先進事例となる“人的資本経営の視点に根ざした両立支援策”として注目の取り組みだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

ご案内／人事制度・教育制度相談会　社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？ 【無料／10社限定】 新たな働き方と多様なキャリアへ対応する 「人事制度・教育制度相談会」 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★10社限定でございます。 ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●社会情勢や価値観の変化、理念に沿った人事施策へ着手しませんか？ ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が非常に重要なポイントになります。そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来68年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施しており、多くの企業様の事例と共に、新たな戦略構築の支援をしております。 その実績に基づいて、貴社の固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場を設けさせていただきました。 これを機に御社の課題を一緒に考え、円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んで参りましょう。 本相談会において、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、人事制度・教育制度相談会を開催いたします。これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベコンサルティング　HRコンサルティング事業部　戦略・専門コンサルタント テーマに応じて担当を設定いたします ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。

JSHRM×HR総研 共同調査：「個人の人的資本」と「組織の人的資源活用能力」に関するアンケート調査　結果報告

自社の人的資本を生かし、経営成果に結びつけるにはどうすればよいか

昨今、企業経営において人的資本に対する重要度が高まっているが、個々の社員の人的資本が蓄積されても、組織にそれを活用する能力がないかぎり経営成果にはつながらない。そこで、企業における「個人の人的資本」と「組織の人的資本活用能力」の実態を把握し、経営成果との関係性を明らかにすることを目的に、日本人材マネジメント協会（JSHRM）とHR 総研との共同で調査を実施した。その調査の結果を以下に報告する。 ＜概要＞ ● 組織における「個人の人的資本」は、ハードスキルやソフトスキルに比べて、基本スキルが高めである。 ● 組織が「個人の人的資本」を活用する能力を指す「組織の人的資本活用能力」は、環境構築力や動機づけ力が高く、仕事提供力、能力開発力は相対的に低い。 ● 「個人の人的資本」は情報通信業で高く、「組織の人的資本活用能力」は建設業で低いといった特徴がある ●大手企業ほど、また労働組合がある企業で「個人の人的資本」「組織の人的資本活用能力」ともに高い傾向にある。 ● 企業における「個人の人的資本」の高さと「組織の人的資本活用能力」の高さは概ね比例している。 ● 企業の成長や経営成果の向上には、「個人の人的資本」や「組織の人的資本活用能力」が関係している。 ● 経営成果を上げるためには、「個人の人的資本」と「組織の人的資本活用能力」の両者を高めることが重要である。経営成果のうち、収益性には「組織の人的資本活用能力」の高さが、組織力の強化には「個人の人的資本」の高さがより関係している。

2026年版 働く人びと：世界の労働力の状況

・雇用不安が世界的に拡大 調査では、自分の仕事がなくなることはないと強く確信している働き手は世界全体で22％にとどまりました。雇用不安は定型業務従事者や組織の下位層で特に強く、エンゲージメントの低下や離職意向の上昇、生産性の低下と関連していました。雇用主によるスキル開発投資やキャリア支援が、安心感向上の重要な要素となっています。 ・5世代共存時代の課題と機会 現在の職場では、若年層から高齢層まで5世代が共存しています。若い働き手は将来やスキルに比較的楽観的である一方、高齢の働き手はスキルへの自信や企業からの支援実感が低い傾向にあります。しかし高齢層はストレスが少なく離職意向も低いため、企業にとって貴重な戦力となっています。世代間で知識や経験を共有する仕組みが重要です。 ・無報酬労働の見えないコスト 世界の働き手の多くが勤務時間外にも働いており、12％は週16時間以上の無報酬労働を行っています。特に管理職層でその傾向が強く見られました。無報酬労働が多い人ほど仕事への意義やエンゲージメントは高い一方で、ストレス増加、生産性低下、離職意向の高まりも確認されており、企業にとっても見過ごせない課題となっています。 ・AI活用は進むが生産性向上は限定的 生成AIの利用は急速に拡大しており、約半数の働き手が定期的に利用しています。AI利用者はエンゲージメントが高く、ストレスも低い傾向にあります。しかし、生産性が向上したという実感は必ずしも高くなく、期待と現実の間にはギャップが見られます。企業にはAI活用とスキル育成を両立する取り組みが求められています。 ・エンゲージメント向上の鍵 2025年に仕事へ深くエンゲージしている働き手は世界全体で19％にとどまりました。調査では、スキル開発への投資、仕事の意義の提示、信頼できるリーダーシップ、ストレス軽減がエンゲージメント向上の主要因として示されています。企業は従業員の成長を支援し、安心して働ける環境づくりを進めることが重要です。

「管理職研修」とは？ 種類や内容から実施の流れまで解説

HRの注目ワード徹底解説

管理職の育成は企業が成長し続けていくためには不可欠。係長・課長・部長などさまざまな階層に応じて求められる役割やスキルは異なり、従業員には「管理職研修」を通じてしっかりと習得してもらうことが重要だ。ただ、自社に合う「管理職研修」を企画するのは簡単ではなく、「管理職研修」が実際に現場での実践に結びつけるための工夫も必要となる。そこで本稿では「管理職研修」の種類や内容から、実施の流れ、実施する上でのポイントまでを詳細に説明していこう。 【関連記事】「管理職」の定義や役割とは？ 求められる能力や向き不向きを解説

AI活用の最前線！ 経営・人財戦略の未来を切り開く実践知とヒント

会場となった観世能楽堂という由緒ある舞台で、一見対照的なテーマである経営と伝統文化の融合から始まり、人的資本経営、AI活用、多様性の推進など、企業が直面する最新の人事課題に焦点を当て、AI時代の人間が持つべき価値や“人間らしさ”の重要性についてのセッションが繰り広げられました。 【後編】では、松永 エリック・匡史氏、森本千賀子氏による「AI×採用」「AI×エンゲージメント」など、AI活用と人との関わり方についての特別講演「AIを活用した人財エンゲージメントや定着戦略」や、パネルディスカッション「AIによるディスラプション時代に経営者が人財戦略において”今“すべきこと」の内容をご紹介します。 本レポートが皆様の持続的な成長を考えるきっかけになれば幸いです。 是非ご覧ください。

入山章栄氏が語る AI時代に企業競争力を高める 人財戦略と新たな経営リーダー像とは

会場となった観世能楽堂という由緒ある舞台で、一見対照的なテーマである経営と伝統文化の融合から始まり、人的資本経営、AI活用、多様性の推進など、企業が直面する最新の人事課題に焦点を当て、AI時代の人間が持つべき価値や“人間らしさ”の重要性についてのセッションが繰り広げられました。 【前編】では、アデコ株式会社 代表取締役社長 平野 健二の開会のご挨拶から始まり、基調講演に早稲田大学大学院経営管理研究科早稲田ビジネススクール教授の入山章栄氏を迎え、AIの恩恵を最大限に活かしつつも、企業に求められる「両利きの経営」、すなわち、人による「知の探索」や「知の深化」の両立、また、「オーセンティックリーダー」として人が果たすべき役割の重要性をお伝えしています。 本レポートが皆様の持続的な成長を考えるきっかけになれば幸いです。 是非ご覧ください。

「マインドセット」の意味や種類とは？　コーチングや人材育成など場面別事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

「マインドセット」とは、固定された考え方や物事の見方を指す言葉だ。マインドセットは先天的な性質や経験、教育、育った時代背景によって形成されるもので、個人の信念や価値観も含まれる。近年では、人材育成の一つの手法としてマインドセット教育を行う企業が出てきている。先行きが不透明なVUCAの時代、組織力の強化に寄与するマインドセット教育はどのように行えばいいのだろうか。本記事では「マインドセット」の意味を改めて説明し、活用事例を紹介する。

ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

「大企業の人事が直面した勤怠管理の課題と解決策の事例集」

この事例集では、大企業特有の勤怠管理の課題に対して、どのように解決を図ったのかを、複数の企業事例を通じてご紹介しています。 システムの見直しによって課題を解決した企業が、どのような選定条件や機能を重視し、導入の決め手としたのか――そのポイントを、5社の実際の導入事例をもとに詳しく解説しています。 【課題例】 ・勤務工数管理システムのブラックボックス化 （法改正や制度変更時に多大なコストがかかり、システムが複雑化してしまう） ・勤務状況のリアルタイム把握が困難 （マネジメントツールとして十分に機能しておらず、現場の状況把握に遅れが生じる） ・従業員の勤務工数登録をフォローしきれない （日々の入力が習慣化されておらず、正確なデータ収集が難しい） ・多様化する働き方への柔軟な対応が必要 （勤務規則の改訂や制度変更に対して、システムが追いつかない。） 【このような方におすすめです】 ・勤怠管理システムの見直しを検討中の人事・労務担当者 ・多拠点・多職種を抱える大企業の管理部門 ・働き方改革や制度改訂に対応したい経営企画部門 大企業の多様な働き方を実現し、労働生産性を向上させるために、ぜひこちらの事例集をご覧ください。 ※本事例の内容は取材時点の情報です。

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

AIエージェントを活用した人財戦略支援サービスを提供開始　～歴史上の英傑と人財戦略を議論～

東芝デジタルソリューションズ株式会社（本社：神奈川県川崎市、取締役社長：島田 太郎、以下 当社）は、AIエージェント注を活用した人財戦略支援サービスの提供を本日より開始します。本サービスは、歴史上の英傑や人事の有識者をモデルにしたAIエージェントと、自社の経営戦略をもとに、人財戦略を議論します。必要な人財像やポートフォリオを作成し、育成プログラムを設計し、最適な人財戦略を提案します。自社の人事の有識者をモデルとしたAIエージェントの作成・登録も可能で、オリジナルアドバイザーとして企業の人財戦略を支えます。 　企業や社会を取り巻く社会課題が多様化・複雑化する中、企業経営における人財の重要度がますます高まっています。このような中、人財を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営の実現を目指す企業が増えています。人的資本経営の実現には経営戦略と人財戦略を高度に連動させることが不可欠です。しかし、多くの企業の人事総務部門がリソースやスキルの制約により、戦略的な人財活用の検討に課題を抱えています。そこで、当社はAIエージェントの持つ「知を読み解き、つなげる力」を活用し、経営と人事の橋渡しを行う新たなアプローチを提案します。 ■ AIエージェントを活用した人財戦略支援サービスの特長 　本サービスは、企業の持続的成長と人的資本の価値最大化を目指す未来志向の経営支援ツールです。AIエージェントを活用することで、人財戦略の施策立案・実行・評価・改善までを支援し、PDCAサイクルの高度化を実現します。 （１）高度な知見を持つAIエージェントとの議論を通して、求める人財ポートフォリオを可視化 　歴史上の英傑や人事の有識者をモデルに、株式会社東芝の総合研究所が独自に開発したAIエージェントを搭載しました。ユーザーは、人財戦略の議論の相手となる英傑や有識者を選択し、自社の経営戦略を入力することで、彼らの経験に基づいた時空を超えた独創的なアイデアやコンサルタントのような幅広い知見を得ることができます。複数のエージェントと同時に議論を行うことも可能です。こうした議論を重ねることで、自社に必要な人財ポートフォリオを可視化することができます。歴史上の英傑としては合理主義・革新主義の特徴をもった織田信長、現実主義・調略重視の特徴を持った豊臣秀吉、人事の有識者としては共感型・対話重視の特徴を持った方などをモデルにしたAIエージェントを用意しました。 （２）経営戦略と密に連動した人財戦略の立案、実行を支援 　経営戦略発表会の資料や、社内向けの経営者メッセージなどの資料を基に経営戦略に関する情報を入力することで、経営層の意思を反映した議論を深め、従業員の育成プログラムなど、最適な人財戦略を構築します。経営と人事の橋渡しを行い、人財戦略の施策立案・実行・評価・改善まで、PDCAサイクルの高度化を実現します。 　当社は今後も、AIエージェントを活用した人財戦略支援サービスの提供を通じて、企業の持続的成長と人的資本の価値最大化を支援していきます。 ■人財管理ソリューション「Generalist®」について 　当社は、1998年に人事給与システム「Generalist®」をリリースして以降、「人」は価値を生み出す企業の「財産」であるとの考えのもと、人事処遇、教育、人財育成、働き方改革支援などを統合した人財管理ソリューション「Generalist®」へと発展させ、2025年8月時点で9,600社以上のお客さまに導入いただいております。今後もお客さまからのご要望などをもとに機能強化を続け、さまざまな人財管理、人財データの活用をサポートしていきます。 　URL：https://www.global.toshiba/jp/products-solutions/business-ict/gene.html 注：AIエージェント　目的達成のために自律的に判断・行動し、複数の業務をこなす人工知能のこと。 ※Generalistは、東芝デジタルソリューションズ株式会社の日本またはその他の国における登録商標または商標です。 ※その他、本文章に記載されている社名および商品名はそれぞれ各社が商標または登録商標として使用している場合があります。 ※ニュースリリース／トピックスに掲載されている情報（サービスの内容／価格／仕様／関連リンク／お問い合わせ先など）は、発表日現在の情報です。 予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

新人・若手研修の新たなアプローチ│OJT×OJL型スキル開発トレーニング「コントレ」をリリース

「コントレ」は、新人・若手社員の自律的な成長を強力に支援する実践行動型トレーニングプログラムです。従来の画一的な新人教育を刷新し、変化の激しい時代に求められる「自律型学習実践者」の育成を目指します。 -------------------------------------------------------------------------- 「コントレ」開発の背景：変革期における新人・若手育成の問題 -------------------------------------------------------------------------- 現代の企業を取り巻く環境は急速に変化し、同時に新人・若手社員の価値観や学習スタイルも多様化しています。これに伴い、従来の新人教育手法においては、以下のような問題が顕在化しています。 1. 一斉研修の限界 業務との関連性が見えにくく、受講者のエンゲージメント低下を招きやすい。 2. OJTの属人化 指導者のスキルや時間的制約により、教育の質にばらつきが生じ、均質な成長機会を提供しにくい。 3. 新人・若手が受け身な1on1 新人・若手社員の主体性不足により、効果的な対話が困難となるケースが増加。 こうした問題は、若手社員の早期離職、成長実感の欠如、さらには企業全体の生産性低下に直結する喫緊の経営課題となっています。 -------------------------------------------------------------------------- 株式会社リアセックの専門的知見が凝縮された「コントレ」の独自性 -------------------------------------------------------------------------- 弊社リアセックは、長年にわたり大学領域において、社会で通用する「ジェネリックスキル」の測定・育成ツール「PROG」を提供し、累計200万名を超える学生の能力開発とキャリア形成を支援してまいりました。この大学教育における深い知見と実績こそが、「コントレ」開発の礎となっています。 「コントレ」は、主に企業入社1～5年目の新人・若手社員を対象とした、6週間の実践行動型トレーニングプログラムです。その特徴は以下の通りです。 特徴１：「経験学習モデル」に基づく自律学習能力の涵養 日常業務における具体的な経験を題材とし、「省察（振り返り）」と「試行（実践）」のサイクルを繰り返すことで、受講者自らが学び方を習得し、継続的な成長を可能にします。 特徴２：PROG診断を活用した高度なパーソナライズ 事前に行うPROGの診断結果に基づき、受講者個々人のコンピテンシー特性や開発状況に応じて、全66種類の中からトレーニング候補を提示。受講者自身が選択することで、学習意欲と主体性を最大限に引き出します。 特徴３：「ピアセッション」による相互学習と内省の深化 週に一度のペースで、同期や近いキャリア段階の仲間（ピア）と、コーチングの手法を取り入れた振り返りセッションを実施します。心理的安全性の高い環境下で客観的なフィードバックや問いかけを受けることで、自己認識を深め、具体的な行動変容を促進します。 特徴４：OJTにOJL（On the Job Learning）の考え方をハイブリットしたアプローチ 従来のOJTの効果を最大化するために、現場での「訓練」と「学び」を融合させ、短期的な業務遂行能力の向上と、中長期的な問題解決能力・適応力の獲得を目指します。 -------------------------------------------------------------------------- 「コントレ」がもたらす企業と個人の未来 -------------------------------------------------------------------------- 「コントレ」は、個人のコンピテンシー強化を通じたパフォーマンスとワークエンゲージメントの向上、早期離職率の低減に寄与します。「強みの発揮」からスタートする学習アプローチにより、受講者は主体的にプログラムに取り組むことができます。また、日常業務で学びを実感することにより、スキル開発に不可欠な行動と自信を持つことに繋がります。 株式会社リアセックは、「コントレ」を通じて企業理念である「自信を持つ自由。」を体現し、企業の新人・若手育成の効果を高めます。そして、変化の激しい時代を切り拓く、自律的に学び続ける人材の育成に貢献してまいります。

【無料オンラインセミナー】人事責任者が成功事例を語る HR Discover SUMMIT 2025

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【社員クチコミ白書】日本の働き方10年間の変化

・10年分の"社員の本音"を徹底分析！ 1,650万件のクチコミと評価スコアから、日本の働き方の変化を可視化。年収・残業・有給取得率の推移や、若手育成環境の変化まで網羅した保存版レポートです。 ・データで読み解く、働き方の進化と課題 平均年収の上昇、残業時間の減少、有給消化率の過去最高など、変化の背景を社員の声から分析。人的資本経営やキャリア形成のヒントを得たい方必見。 ・注目企業の"リアル"な評価も掲載 社員が語る企業風土や成長環境を詳細に紹介。採用・人事戦略の参考に。

全管理職1,900名を巻き込んだキヤノンの職場改革――エンゲージメント向上と職場風土改善を促進する「キヤノンアクティブマネジメントプログラム」

第14回 日本HRチャレンジ大賞（2025年実施） 授賞企業インタビュー

従業員エンゲージメントの向上は、近年多くの企業にとって重要性が増している。だが、現場での改善行動につなげるための研修が、一過性に終わり、形骸化してしまうケースも少なくない。こうした中、キヤノン株式会社では、全ライン管理職1,900名が参加する「キヤノンアクティブマネジメントプログラム」を通じて、個別情報をデータで裏付けし、新たな人材開発の実践に挑戦している。人的資本経営の文脈においても意義のある本プログラムの特徴や成果のほか、進める上で直面した課題、管理職の巻き込み方などについて、キヤノン株式会社 人事本部 人事統括センター 人事部長 橋本大介氏、人事本部 課長代理 山岸英大氏、健康支援室 課長代理 髙橋瞳氏にお話を伺った。 第14回 日本HRチャレンジ大賞『人材マネジメント部門優秀賞』キヤノン株式会社エンゲージメントを可視化し、1,900名の全管理職が参画する「キヤノンアクティブマネジメントプログラム」 「Think Engagement」をテーマに、全ライン管理職1,900名が参画する大規模かつ体系的な職場改革プログラムを構築。従業員意識調査データの多面的分析と最新HRセオリーを融合させ、各職場単位での具体的な行動計画策定を実現。研修開催にとどまらず、好事例集配布やeラーニング展開、大規模イベント実施など多角的アプローチにより、管理職主導で部下のエンゲージメント向上と組織風土改善を促進する優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール橋本 大介 氏キヤノン株式会社人事本部 人事統括センター 人事部長 2000年キヤノン株式会社に新卒入社。複合機事業の開発・生産拠点における総務業務を経て、2003年人事部に異動し人事制度企画、労政関連業務に従事。2011年オランダの物流統括拠点へ出向、2013年イギリスのヨーロッパ販売統括会社へ異動し、職務評価手法の変更や企業風土改革および域内出向政策等の業務を主導。2018年より採用課長、2021年人事第一課長を経て2025年1月より人事部長に就任。人事制度の運用および企画や労使協議の統括に加え、全社研修や若手支援プロジェクトなど複数の人事本部横断プロジェクトをリードしている。 山岸 英大 氏キヤノン株式会社人事本部 取手人事部 取手人事課 課長代理 2012年キヤノン株式会社に技術者として入社し、次世代レーザービームプリンタの開発に従事。2014年よりキヤノン労働組合の執行委員として活動し、コロナ禍には事務局長として様々な労使協議や人事制度改革を牽引。2023年9月に人事本部へ異動し、組織風土改革プロジェクトや最適な要員体制の構築を主導。 髙橋 瞳 氏キヤノン株式会社安全衛生部　健康支援室 課長代理（保健師／公認心理師） 2010年キヤノン株式会社に入社し、研究開発事業所に配属。2014年下丸子本社に異動し2024年より現職。キヤノングループの健康経営推進企画を担当し、主にメンタルヘルス傷病者対応および海外健康支援等に従事している。

【調査レポート】キャリア自律を実現する「戦略的社内公募」――足りないポジションを埋め、成長を促すには

◆HRプロで実施した「【2025年5月】社内公募の実態調査」の結果解説です。 ━【HRプロ／特別調査レポート】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 人材の最適配置とキャリア自律を両立する「戦略的社内公募」 ～“足りないポジション”を埋め、成長を促す仕組みとは ～ ＜調査概要＞ 「社内公募（ジョブ・ポスティング／手挙げ異動）」の実態調査 調査主体：Thinkings株式会社 調査期間：2025年5月30日 ～ 6月12日 有効回答：269件 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 人材獲得競争が激化する中、活躍人材を社内から発掘・抜擢する 「社内公募制度」が注目を集めています。 制度を効果的に運用することで、組織には「キャリア自律」や 「人材配置の最適化」「イノベーションの創出」といった さまざまな好影響がもたらされます。 「社内公募制度」は、人的資本経営による企業価値向上を実現する “最重要施策”だと言えるでしょう。