第8回：使用機器などの入念なチェックがトラブルを未然に防ぐ～オンライン研修の場合

よくわかる研修開発のポイント

昨年以降、新型コロナウイルス感染症拡大の防止対策として、「オンライン」での研修を取り入れた事業所も多いことだろう。とはいえ、「対面で研修できないので、しかたなくオンラインで」という意識で実施していないだろうか。この先、コロナ禍が収束したとしても、「対面研修（集合研修）」とはまた別のメリットから、「オンライン研修」もひとつの選択肢として定着していくことが予測される。そこで、「オンライン研修」をスムーズに進めるために、トラブル予防でおさえておきたい「準備ポイント」を見ていこう。

【お役立ち資料】人事に関する課題をタナベ経営のコンサルタントの視点から解説「人事課題解決のヒント」

【お役立ち資料】 人事に関する課題をタナベ経営のコンサルタントの視点から解説「人事課題解決のヒント」 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人事課題解決のヒント 　人事コンサルティングサービス専門サイト・経営者・人事部門のためのHR情報サイトに掲載している人事課題解決のヒントを冊子としてダウンロードいただけます。 人事に関する課題をタナベ経営のコンサルタントの視点から解説しています。 印刷して社内回覧用等にもご利用いただけます。 是非互ご活用ください。 ●資料内容　人事課題解決のヒント 　・人事評価制度における基準や項目がばらばらになっており統一したい 　・役割等級制度、職務等級制度など自社に合った制度を検討したい(ジョブ型に変革したい) 　・ニューノーマル時代の新たな常識となるジョブ型正社員制度（限定正社員制度） 　・テレワーク環境に移行した場合の人事管理の方法を知りたい 　・ハラスメント研修を実施し、事前に防止したい 　・適正配置のためのタレントマネジメントを実施したいが方法・基準が分からない 　・HR Techを社内の仕組みとして取り入れたいが何から取り組めばよいかわからない 　・効果的なコンプライアンス研修を開催し、社内の意識を高めたい 　・リーダーシップ研修を実施し、必要な知識・態度・マインドを培いたい

DXの具体的な運用方法――研修企画・開発への道（第7回）

DXでイノベーションをもたらす人と組織【連載】

最近テレビCMでも「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉が普通に登場するようになった。これは、ついに「DX」という言葉が一般用語にまでグレードアップしたということであろう。まだまだ「IT」ほど一般常識となったとはいえないまでも、世間に根付きそうな感はある。日本で「IT基本法」が設立されたのが2001年だから、ITという言葉はかれこれ20年の歴史である。これと比較すればその差は歴然だが、今でも「IT」という呼称については、総務省は「ICT」、経産省が「IT」といった、若干の表記の混乱が残っており、「DX」についてもさまざまな「ずらし表現」や派生語が出始めているため、混乱のないようにしていきたい。

第7回：直前の準備が研修の効果を左右する～対面研修の場合

よくわかる研修開発のポイント

いよいよ、研修実施が目前の段階である。研修の効果については、研修担当者（ここでは「事務局」と呼ぶ）が関与する準備品や、会場のデザインが大きく影響する。また、新型コロナウイルス感染拡大を防ぐため、事務局が担う役割は以前より増大している。「対面研修」と「オンライン研修」では必要な準備が大きく異なるので、まず今回は、「対面研修」の注意すべき点をまとめておこう。

その「妊婦への配慮」はマタハラ（マタニティハラスメント）になっていないか？

女性の部下が妊娠した場合、「体調は大丈夫だろうか」、「今までと同じ仕事ではきついのではないだろうか」と、おそらく上司は配慮するだろう。しかし、その配慮が相手に通じないどころか、「マタニティハラスメント（以下、マタハラ）だ！」と会社に報告されることになってしまう場合もある。そうならないために、どのようなシチュエーションや言動、行動でその危険があるのか、確認しておこう。

第6回：社内で研修講師を選定する際に必要なポイントとは

よくわかる研修開発のポイント

研修会社に依頼する、外部から専門家を招いて講演してもらう、ということだけが「研修」ではない。もちろん、外部講師にしかできない内容や、社内の事情から外部講師が行なった方がふさわしいであろう「研修」はある。しかし、「自社にもっともマッチした研修」を作り出すためには、社内講師が相応しい研修も多々あるのだ。今回は、社内で講師を選定する際、どのようなことを基準にすればよいのか見ていきたい。

セクハラ（セクシュアルハラスメント）に関する判例の変化と、職場における処分の判断基準

職場で起こった「ハラスメント事案」に対して、懲戒処分すべきか検討する際に、同種の事案判例があれば、判断の参考になる。民事訴訟で損害賠償が命じられた場合、「不法行為」であり「人権侵害」となるため、「職場においても許されない」と考えるべきだ。さらに、裁判所の審理・法律上の判断も変化しているので、その傾向をとらえることが重要である。

第5回：「ID（インストラクショナルデザイン）理論」の原則と期待できる研修効果

よくわかる研修開発のポイント

「研修」というと、参加者は講義をただ座って聞くだけ、と考えていないだろうか。そのような講義型の研修に比べ、より効果的かつ効率的に研修を設計・実施するための概念がある。教育工学や心理学等の研究成果が蓄積された「インストラクショナルデザイン／Instructional Design（以下、ID）＝教育設計」と呼ばれるもので、企業研修にもよく応用されている。今回は、この「ID」の基本的な考え方を見ていこう。

テレワーク中のハラスメント「テレハラ（リモハラ）」とは？ 働く人が感じる不快さと、新たなコンプライアンスの課題を探る

株式会社日本能率協会総合研究所は2020年11月25日、「テレワークにおけるコンプライアンス上の課題」の調査結果を発表した。調査期間は2020年9月4～6日で、同年7～8月に週1回以上テレワーク（リモートワーク）を行った全国のビジネスパーソン1,000名から回答を得た（社長や役員など経営層を除く）。これにより、テレワーク中にされて不快に思う行為や、新たなコンプライアンスの実態が明らかとなった。

「逆求人」のメリットやデメリットとは――成功させるための方法（手法）も紹介

HRの注目ワード徹底解説

「逆求人」とは、学生や求職者が逆求人サイトなどに「自分の強み」や「経験」といったプロフィールを掲載し、それを見た企業側が学生や求職者に直接アプローチを行う、という新たな採用活動のスタイルを指す。学生や求職者からのニーズが現在高まっており、企業側からすればこれまで出会えなかった人材にアプローチできることから、「逆求人」が注目を集めている。この記事では、「逆求人」とはどんなものか、成功の秘訣となるポイントやメリット、デメリットなどを解説していく。

【セミナーレポート公開】小笠原弁護士登壇『パワハラ防止法施行で企業が必要な対策は？』

2020年6月1日からパワハラ防止法が大企業に施行され、 中小企業についても2022年4月1日から施行されます。 パワハラ防止に対する企業の責任がますます問われるようになっている昨今、 企業はどのようなパワハラ対策を講じるべきなのでしょうか？ そこで2020年10月29日、当社主催のセミナー 「職場のハラスメント対策セミナー～最新の企業におけるハラスメント動向について～」 をオンラインで開催しました。 セミナーでは、小笠原六川国際総合法律事務所 代表弁護士 小笠原 耕司先生より、 1. 最近のパワハラ裁判の傾向 2. 事例の紹介 3. 上司・会社・役員の責任 4. ハラスメント等にまつわる最新情報 をご解説いただきました。本レポートでは1～3についてご紹介します。

「セクハラ」と「職場恋愛」の距離

職場のハラスメントについて、法律の定義を言葉として理解することと、実際の職場で起こる問題に応用することは、かなり距離がある。とくに、「セクシュアル・ハラスメント（セクハラ）」については、恋愛や不倫がからんでくると、「会社は関係ない。個人の問題」と思いがちである。体に触ったり、性的な話題をしばしば口にしたりするといった行為はセクハラだと理解しやすいのだが、いわゆる「対価型セクハラ」については、誤解している人が多い。

女性活躍推進を阻むセクハラ、その対策とメリットとは

2019年度、都道府県労働局に寄せられた、職場における「セクシュアルハラスメント（セクハラ）」、および「妊娠・出産・育児休業等に関するハラスメント」の相談件数の中で最も多いのは、セクハラの7,323件である。ハラスメント研修でよく出てくる一言には、「セクハラなんて、相手がどう感じるか次第だから、もう仕方ない」、「女性と会話するときに『この発言は大丈夫かな？』と、いちいち気を遣わないといけないから面倒だ」、「生きづらい世の中になったよね……」などがある。以前は、職場でプライベートの話をすることも普通のコミュニケーションだった。しかし、現在はそうともいえないケースがある。今回は、ハラスメントの中でも男女で感じ方が一番異なる「セクシュアルハラスメント」についてお伝えしたい。

HR総研：人材育成（テーマ別研修）に関するアンケート　結果報告（2020年）

「コンプライアンス研修」が最多、大半のテーマ別研修で「集合研修」が主流

前回までの2回にわたる「階層別研修（新入社員研修、管理職研修）」の調査報告に続き、今回は「テーマ別研修」に関する調査結果を報告する。 今年は、新型コロナウイルスの影響により新卒採用活動のスケジュール遅延や、3密対策を考慮した上での研修実施など異例の対応を迫られるとともに、経営悪化を余儀なくされる企業も多い中、企業はどのようなテーマの研修を重要視し、実施しているのだろうか。 HR総研が実施した「人材育成（テーマ別研修）に関するアンケート」の結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●「コンプライアンス研修」が最多、「リーダーシップ研修」が3位に浮上 ●大半は「集合研修」が主流、「グローバルリーダーシップ研修」はオンライン研修が7割 ●「若手向けキャリア研修」が最多、中堅企業では昨年より重要視する傾向 ●キャリア意識の向上を実感する企業は半数、大企業では7割 ●「キャリア自律」を促進する企業は3割、促進しない企業の割合と拮抗 ●「リーダーシップ研修」の実施率は4割、昨年より微増 ●「リーダーシップ研修」の内容はチームビルディング主導に関わる項目が多い傾向 ●「リーダーシップ研修」の効果検証は「アンケート」が7割、中小企業の2割は「効果検証しない」 ●「コミュニケーション研修」の実施率は3割未満、昨年と同水準 ●「コミュニケーション研修」の内容、発信側の能力・スキル開発を重視 ●「メンタルヘルス研修」では知識習得がメイン、e-ラーニングでの実施も4割近く ●「メンタルヘルス研修」の実施効果は「どちらとも言えない」が半数近く

第4回：研修を企画するときの考え方

よくわかる研修開発のポイント

今回説明する「研修企画」は、研修開発を行う際に、もっとも重要なプロセスである。ここをおろそかにしてしまうと、その後、いくら評判のいい講師を呼んできても、詳細な研修プログラムを作っても、資料を作り込んでも、研修の成果はあがらなくなってしまう。では、研修の企画をどうやって作成するのか、「5W1H」という枠組みで見ていこう。また、それぞれの方法だけでなく、順番も重要だということに留意していただきたい。

HR総研：人材育成「中堅社員研修・管理職研修」に関するアンケート調査　結果報告

～管理職研修を実施する企業は半数にとどまる、昨年から9ポイント減～

強い組織、高い成果を上げる組織を作るためには、実務のキーパーソンとなる中堅社員や、マネジメント層の育成が欠かせない。また、これらの層に対する研修は、階層ごとに求められる能力や役割を認識してもらう意味でも、重要な機会となる。 人材育成に関するアンケート調査、第2弾となる本稿では、「中堅社員研修」、「管理職研修」について、研修の内容・実施形式等の実態や運営上の課題について報告する。 ＜概要＞ ●中堅社員研修を実施する企業は昨年から減少し、4割にとどまる ●中堅社員研修の目的はリーダーシップ関連の項目が6割で最多 ●運営課題は「効果測定ができていないこと」が最多で4割 ●効果測定におけるKPI設定は、行わない企業が6割 ●中堅社員研修の効果を実感する企業は約半数、効果測定が課題か ●管理職研修、大企業では7割以上が実施も中小企業は4割未満にとどまる ●管理職研修の内容は「マネジメント」が最多、「チームビルディング」は14ポイント増 ●中小企業では「研修メニューの構築」が最大の課題 ●管理職研修も効果測定におけるKPI設定を行わない企業が6割 ●管理職研修の効果を実感している企業は4割にとどまる

第21回：コーポレート・ガバナンスの最新潮流【4】

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

2020年7月に経済産業省から「社外取締役の在り方に関する実務指針（社外取締役ガイドライン）」が公表されました。これは、コーポレート・ガバナンス改革の中で重要な役割を担う社外取締役の役割や心構え、具体的な行動について、ベストプラクティスを整理した内容となっています。日本企業ならではの取締役会構成の特徴や社外取締役の人材市場の制約も考慮すると、形式的・教科書的な役割設定だけでは機能不全に陥るリスクがありますが、特に「指名」や「報酬」といった機能は社外取締役の関与が不可欠です。前回までは「報酬」機能がメインでしたが、本稿では「指名」機能について、社外取締役の関与のポイントや最高経営責任者（CEO）のサクセッションプランニングにおける「エマージェンシー・プラン」の策定意義などを掘り下げていきたいと思います。

パワハラ防止措置が義務化！ 確認しておきたい「パワハラにならない叱り方」

厚生労働省が公表した「令和元年度個別労働紛争解決制度の施行状況」によると、職場における「いじめ・嫌がらせ」は増加傾向にあるようだ。このような状況下で、2020年6月より、パワーハラスメント（以下、「パワハラ」）の防止が企業に義務付けられることになった。企業として具体的な措置の実施に取り組んでいく中、「職場では指導がパワハラにならないか」という不安の声もあるようだ。「パワハラにならない叱り方」を確認しておきたい。

第3回：研修の効果を測定するには

よくわかる研修開発のポイント

社内研修を企画するとき、受講者があらかじめ設定したゴールに到達したかどうか、そして、会社の業務にどの程度の効果があったかを測定する方法は最初から考えられているだろうか。企画段階でここを考えておくことが、「なんとなく研修」から脱皮するためのポイントだ。面倒なようだが、順を追って考えていけば、研修内容自体もおのずとそこから導き出されるというメリットがある。まずは、伝統的な枠組みと、そのやり方を知っておこう。

「アンガーマネジメント」の意味・ニュース・サービス・セミナー・資料請求などの最新情報をご紹介

「アンガーマネジメント（Anger management）」とは、怒りをコントロールするための方法やスキルのことです。ただ怒りを我慢するということではなく、怒りと上手に付き合うための方法やスキルといっていいでしょう。 アメリカで1970年代に初めて提唱され、今やこのアンガーマネジメントを身につけるための心理トレーニングは、教育現場や企業研修など、さまざまなところで行われています。これを身につけることで、自分の力で変えられない状況では冷静さを保ち、自分の力で変えられる状況では怒りを上手に相手に伝えられるようになる、とされています。 近年になり我が国でも、アンガーマネジメントを研修に取り入れる企業が増えてきました。価値観の多様化が進む中、自分と違う価値観を認められず「怒り」がきっかけの社内トラブルが増えています。また、各種ハラスメントに対する注目度も高いため、定員をはるかに超える応募があることも珍しくないようです。