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第9回：ハイブリッド型の研修「ブレンディッド・ラーニング」で効果を高める

よくわかる研修開発のポイント

前回、前々回と、「対面研修」と「オンライン研修」にわけて事前準備等の説明をしたが、実は、「分類できないタイプの研修」が現在増えてきている。「ブレンディッド・ラーニング（Blended Learning）」と呼ばれるもので、「オンライン」と「オフライン」、「講義」と「ディスカッション」等のワークショップを効果的に組み合わせたハイブリッド型の研修スタイルだ。今回は、その「ブレンディッド・ラーニング」について、概要と具体例を見てみよう。

産業能率大学総合研究所が通信教育の新コース「アサーティブ・コミュニケーション入門」を開講

働く人々の価値観の多様化や、テレワークの推進、ハラスメントへの関心の高まりなどを背景に、「自分も相手も尊重する自己主張」に基づくアサーティブネスに注目が集まっています。 このコースでは、アサーティブ・コミュニケーションの方法を実践的に学びます。 受講料：14,300円（税込） 受講期間：2か月（在籍期間：4か月） 教材構成・添削： ・テキスト 1冊 ・サブテキスト 1冊 ・添削 2回 ●テキスト「アサーティブ・コミュニケーションの基本」 1.アサーティブ・コミュニケーションとは 2.チームの身近な人とのコミュニケーション 3.上司・リーダーとのコミュニケーション 4.部下・メンバーとのコミュニケーション 5.利害が対立する相手とのコミュニケーション ●サブテキスト「アサーティブ・コミュニケーション　トレーニングブック」 テキストで学んだ内容を、マンガやイラストを通じて振り返り、実践ワークに取り組むことで、日々のコミュニケーションに反映できるようにしていきます。 ※このコースは企業・団体など法人を対象とした研修プログラムであり、個人のお客様の受講は受け付けておりません。

2022年4月より中小企業適用拡大となる「パワハラ防止法（改正労働施策総合推進法）」。企業が対策すべきことは？

社労士が解説する人事と労務

労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律「改正労働施策総合推進法（以下、パワハラ防止法）」は、従来、法的規定のなかったパワーハラスメント（以下、パワハラ）について定義を定め、防止措置を事業主に義務付けたものである。2020年6月より大企業においてはすでに施行されているが、中小企業についても2022年4月から適用される。「パワハラ防止法」が企業に適用されるとどうなるのか、どのような準備をすればよいのか、詳しく見ていこう。

社員の成長が会社の成長。人事制度改革により「社内公募」、「副業」、「テレワーク」をTOKYO FMが今年度より制度化

株式会社エフエム東京（以下：TOKYO FM）は2021年4月2日、今年度より実施する人事制度改革の一環として、「社内公募」、「副業」、「テレワーク」の各制度を同年4月1日より正式に施行したと発表した。これにより、新たなビジネス視点の育成や、職場環境の改善に取り組んでいくという。

職場のハラスメント言動の実態は。「被害認識」は約3割におよぶものの、「加害認識」は2割程度というギャップ

一般社団法人労務行政研究所は2021年3月18日、筑波大学働く人への心理支援開発研究センターの学術指導のもと行った、「職場のハラスメント言動に関する調査」の結果を発表した。調査は2020年12月19日～27日に、全国の会社員（正社員）、会社・団体の経営者・役員、公務員を対象に行われたもので、合計1038名の回答を得た（周囲調査：519名／当人調査：514名）。これにより、職場における「ハラスメント言動の実態」が明らかとなった。

Carely、クラウドストレージ機能実装で健康管理に関わる全ての資料が一元化

これまでCarelyで管理できる情報には、健康診断やストレスチェックの結果、産業医面談の記録などの従業員の健康情報に関するものと、衛生委員会や巡視記録など、事業場ごとの健康状態を可視化するものがありました。ここに、産業医の先生や人事担当者からの要望が多かった組織図や健康経営の規定類なども一括管理できるように、クラウドストレージ機能（共有フォルダのようなもの）を実装しました。多岐にわたる情報をクラウド上で一元管理できれば、セキュリティの観点からも安全性が増します。特に、健康管理では、機密保持義務の問われる情報を多く扱うため、情報漏洩や紛失のリスクのある紙・メールや、最新情報が把握しにくいエクセルを使用したアナログの管理方法ではなく、役割ごとに閲覧権限が制限されたシステム上での管理が有効だからです。

第24話：子育てから気づきを得たサクセスファクターの重要性

日本流グローバル化への挑戦

本日の対談ゲストは、私とは20年近くのお付き合いになるHRコンサルタントの池照佳代さん。本記事では、池照さんと「グローバル化時代の子育て」について対談した。私にも2歳の息子がおり、大変興味のあるところだ。池照さんはEQ（Emotional Intelligence Quotient）の専門家でもあり、2021年3月に新著『感情マネジメント 自分とチームの「気持ち」を知り最高の成果を生みだす』を発行された。ご自身は台湾にルーツを持たれ、キャリアも外資のHR部門を中心に活躍されていらっしゃる。そして20歳になる息子さんは日本では数少ないプロのウィンドサーファーとなってハワイに在住されている。まさにThe Globalな池照一家。「子育てをプロジェクト化せよ」が彼女の子育て論という。そんな大変興味深い話を今回は伺った。

第8回：使用機器などの入念なチェックがトラブルを未然に防ぐ～オンライン研修の場合

よくわかる研修開発のポイント

昨年以降、新型コロナウイルス感染症拡大の防止対策として、「オンライン」での研修を取り入れた事業所も多いことだろう。とはいえ、「対面で研修できないので、しかたなくオンラインで」という意識で実施していないだろうか。この先、コロナ禍が収束したとしても、「対面研修（集合研修）」とはまた別のメリットから、「オンライン研修」もひとつの選択肢として定着していくことが予測される。そこで、「オンライン研修」をスムーズに進めるために、トラブル予防でおさえておきたい「準備ポイント」を見ていこう。

【お役立ち資料】人事に関する課題をタナベ経営のコンサルタントの視点から解説「人事課題解決のヒント」

【お役立ち資料】 人事に関する課題をタナベ経営のコンサルタントの視点から解説「人事課題解決のヒント」 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人事課題解決のヒント 　人事コンサルティングサービス専門サイト・経営者・人事部門のためのHR情報サイトに掲載している人事課題解決のヒントを冊子としてダウンロードいただけます。 人事に関する課題をタナベ経営のコンサルタントの視点から解説しています。 印刷して社内回覧用等にもご利用いただけます。 是非互ご活用ください。 ●資料内容　人事課題解決のヒント 　・人事評価制度における基準や項目がばらばらになっており統一したい 　・役割等級制度、職務等級制度など自社に合った制度を検討したい(ジョブ型に変革したい) 　・ニューノーマル時代の新たな常識となるジョブ型正社員制度（限定正社員制度） 　・テレワーク環境に移行した場合の人事管理の方法を知りたい 　・ハラスメント研修を実施し、事前に防止したい 　・適正配置のためのタレントマネジメントを実施したいが方法・基準が分からない 　・HR Techを社内の仕組みとして取り入れたいが何から取り組めばよいかわからない 　・効果的なコンプライアンス研修を開催し、社内の意識を高めたい 　・リーダーシップ研修を実施し、必要な知識・態度・マインドを培いたい

DXの具体的な運用方法――研修企画・開発への道（第7回）

DXでイノベーションをもたらす人と組織【連載】

最近テレビCMでも「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉が普通に登場するようになった。これは、ついに「DX」という言葉が一般用語にまでグレードアップしたということであろう。まだまだ「IT」ほど一般常識となったとはいえないまでも、世間に根付きそうな感はある。日本で「IT基本法」が設立されたのが2001年だから、ITという言葉はかれこれ20年の歴史である。これと比較すればその差は歴然だが、今でも「IT」という呼称については、総務省は「ICT」、経産省が「IT」といった、若干の表記の混乱が残っており、「DX」についてもさまざまな「ずらし表現」や派生語が出始めているため、混乱のないようにしていきたい。

第7回：直前の準備が研修の効果を左右する～対面研修の場合

よくわかる研修開発のポイント

いよいよ、研修実施が目前の段階である。研修の効果については、研修担当者（ここでは「事務局」と呼ぶ）が関与する準備品や、会場のデザインが大きく影響する。また、新型コロナウイルス感染拡大を防ぐため、事務局が担う役割は以前より増大している。「対面研修」と「オンライン研修」では必要な準備が大きく異なるので、まず今回は、「対面研修」の注意すべき点をまとめておこう。

その「妊婦への配慮」はマタハラ（マタニティハラスメント）になっていないか？

女性の部下が妊娠した場合、「体調は大丈夫だろうか」、「今までと同じ仕事ではきついのではないだろうか」と、おそらく上司は配慮するだろう。しかし、その配慮が相手に通じないどころか、「マタニティハラスメント（以下、マタハラ）だ！」と会社に報告されることになってしまう場合もある。そうならないために、どのようなシチュエーションや言動、行動でその危険があるのか、確認しておこう。

第6回：社内で研修講師を選定する際に必要なポイントとは

よくわかる研修開発のポイント

研修会社に依頼する、外部から専門家を招いて講演してもらう、ということだけが「研修」ではない。もちろん、外部講師にしかできない内容や、社内の事情から外部講師が行なった方がふさわしいであろう「研修」はある。しかし、「自社にもっともマッチした研修」を作り出すためには、社内講師が相応しい研修も多々あるのだ。今回は、社内で講師を選定する際、どのようなことを基準にすればよいのか見ていきたい。

セクハラ（セクシュアルハラスメント）に関する判例の変化と、職場における処分の判断基準

職場で起こった「ハラスメント事案」に対して、懲戒処分すべきか検討する際に、同種の事案判例があれば、判断の参考になる。民事訴訟で損害賠償が命じられた場合、「不法行為」であり「人権侵害」となるため、「職場においても許されない」と考えるべきだ。さらに、裁判所の審理・法律上の判断も変化しているので、その傾向をとらえることが重要である。

第5回：「ID（インストラクショナルデザイン）理論」の原則と期待できる研修効果

よくわかる研修開発のポイント

「研修」というと、参加者は講義をただ座って聞くだけ、と考えていないだろうか。そのような講義型の研修に比べ、より効果的かつ効率的に研修を設計・実施するための概念がある。教育工学や心理学等の研究成果が蓄積された「インストラクショナルデザイン／Instructional Design（以下、ID）＝教育設計」と呼ばれるもので、企業研修にもよく応用されている。今回は、この「ID」の基本的な考え方を見ていこう。

テレワーク中のハラスメント「テレハラ（リモハラ）」とは？ 働く人が感じる不快さと、新たなコンプライアンスの課題を探る

株式会社日本能率協会総合研究所は2020年11月25日、「テレワークにおけるコンプライアンス上の課題」の調査結果を発表した。調査期間は2020年9月4～6日で、同年7～8月に週1回以上テレワーク（リモートワーク）を行った全国のビジネスパーソン1,000名から回答を得た（社長や役員など経営層を除く）。これにより、テレワーク中にされて不快に思う行為や、新たなコンプライアンスの実態が明らかとなった。

【セミナーレポート公開】小笠原弁護士登壇『パワハラ防止法施行で企業が必要な対策は？』

2020年6月1日からパワハラ防止法が大企業に施行され、 中小企業についても2022年4月1日から施行されます。 パワハラ防止に対する企業の責任がますます問われるようになっている昨今、 企業はどのようなパワハラ対策を講じるべきなのでしょうか？ そこで2020年10月29日、当社主催のセミナー 「職場のハラスメント対策セミナー～最新の企業におけるハラスメント動向について～」 をオンラインで開催しました。 セミナーでは、小笠原六川国際総合法律事務所 代表弁護士 小笠原 耕司先生より、 1. 最近のパワハラ裁判の傾向 2. 事例の紹介 3. 上司・会社・役員の責任 4. ハラスメント等にまつわる最新情報 をご解説いただきました。本レポートでは1～3についてご紹介します。

「逆求人」のメリットやデメリットとは――成功させるための方法（手法）も紹介

HRの注目ワード徹底解説

「逆求人」とは、学生や求職者が逆求人サイトなどに「自分の強み」や「経験」といったプロフィールを掲載し、それを見た企業側が学生や求職者に直接アプローチを行う、という新たな採用活動のスタイルを指す。学生や求職者からのニーズが現在高まっており、企業側からすればこれまで出会えなかった人材にアプローチできることから、「逆求人」が注目を集めている。この記事では、「逆求人」とはどんなものか、成功の秘訣となるポイントやメリット、デメリットなどを解説していく。

「セクハラ」と「職場恋愛」の距離

職場のハラスメントについて、法律の定義を言葉として理解することと、実際の職場で起こる問題に応用することは、かなり距離がある。とくに、「セクシュアル・ハラスメント（セクハラ）」については、恋愛や不倫がからんでくると、「会社は関係ない。個人の問題」と思いがちである。体に触ったり、性的な話題をしばしば口にしたりするといった行為はセクハラだと理解しやすいのだが、いわゆる「対価型セクハラ」については、誤解している人が多い。