HRプロとはエン・ジャパン株式会社は2021年5月28日、「ミドル世代のUターン・Iターン転職」についてのアンケート調査を行い、その結果を発表した。調査期間は2021年5月13日～21日で、同社が運営するミドル世代のための転職サイトにて、転職コンサルタント200名から回答を得た。これにより、ミドル世代におけるUターンやIターン転職の意識等が明らかとなった。
コロナ禍“前と後”で比較、ミドル人材を対象にした地方の求人数は？
新型コロナウイルス感染症拡大から1年以上を経て、ミドル世代の求人事情は変わったのだろうか。まず「コロナ禍以前と比較して、ミドル人材を対象とした地方の求人数は変化していると感じるか」と尋ねた。その結果、「増えていると感じる」が7％、「どちらかと言えば増えていると感じる」が25％となり、合計32％が「増えている」と回答した。
求人増加の背景には「テレワークの普及」があり
また、先の設問で「増えている」と回答した人に、「なぜ増えていると思うか」を尋ねた。最多は「テレワークの普及により都市に住む人材の採用が可能になったため」で、56％が回答。地方企業および地方拠点の採用ターゲットは、広がってきているようだ。
求人が増加していると感じるポジションは「課長クラス」がトップ
続けて、「特に増えていると感じるポジション」について尋ねたところ、「課長クラス」が50％で最多だった。以降は、「主任・係長クラス」（44％）、「役職なしのスペシャリスト」（41％）と続いた。
職種では「技術系（IT・Web・通信系）」、「営業系」が上位に
さらに、「求人が増えていると感じる職種」を尋ねると、トップは「技術系（IT・Web・通信系）」（38％）で、2位は「営業系」（36％）と続いた。以降も「技術系や経営」など、さまざまな職種においてミドル世代の需要があることがうかがえる。
Uターン・Iターンで地方への転職を希望するミドル人材が増えた理由とは
最後に、「コロナ禍以前と比べて、Uターン・Iターンなど地方への転職を希望するミドル人材の数が変化していると感じるか」と尋ねた。「増えていると感じる」（11％）および「どちらかと言えば増えていると感じる」（45％）を合わせ、過半数の56％が「増えている」と回答。その理由として、「テレワークの浸透の効果。また、新型コロナの感染対策として、地方のほうが安全で住みやすそうと考えている」、「働き方や暮らし方に関する考え方が多様化し、都市部での勤務や居住に捉われない考え方が定着してきた」などが挙げられた。一方で、「変化を感じない」人は39％、「減っている」、「どちらかと言えば減っている」と感じる人がそれぞれ3％という結果に。その理由は、「コロナ禍において、大きな移動を望まない候補者が増えている印象」、「自身の働く環境を改めて検討する候補者は増えたが、先行不透明なため慎重な動きをとる人が多い」といった内容だった。
コロナ禍で急速に拡大したテレワークなど、居住地に捉われない働き方が浸透したことで、転職意識を「地方」に向けているミドル世代も増えているようだ。地方企業も、求人エリアの拡大や、地方ならではのメリットを積極的に伝えることで、求める人材の確保につなげていけるのではないだろうか。
