HRプロとは
メンタル不調による休職者数は年々増加し、企業規模を問わず大きな課題となっています。「また休職者が出た」「離職を止められなかった」――そんな報告を受けるたびに、対策の緊急性を感じていることでしょう。
しかし、その重要性を理解していながら具体的な打ち手が見つからない、あるいは実際に研修を実施し、相談窓口を設けたが、なかなか施策の効果が出ない、そうした問題を抱える担当者は多いはずです。そうした問題の原因は、体制そのものにあることが少なくありません。人材の流出を食い止めるには、ただ施策を増やすのではなく、戦略的に組み直す必要があります。
そこで本記事では、メンタルヘルス対策を強化する上で陥りがちな3つの落とし穴と、体制を構築・整備するための3つのアクションを解説します。また、活用を推奨する編集部厳選のサービスも紹介します。気になったサービスがあれば、ページ内で資料をダウンロードし、すぐに情報を得ることができます。メンタル不調による休職・離職が増える前に、ぜひ本記事をご活用ください。
しかし、その重要性を理解していながら具体的な打ち手が見つからない、あるいは実際に研修を実施し、相談窓口を設けたが、なかなか施策の効果が出ない、そうした問題を抱える担当者は多いはずです。そうした問題の原因は、体制そのものにあることが少なくありません。人材の流出を食い止めるには、ただ施策を増やすのではなく、戦略的に組み直す必要があります。
そこで本記事では、メンタルヘルス対策を強化する上で陥りがちな3つの落とし穴と、体制を構築・整備するための3つのアクションを解説します。また、活用を推奨する編集部厳選のサービスも紹介します。気になったサービスがあれば、ページ内で資料をダウンロードし、すぐに情報を得ることができます。メンタル不調による休職・離職が増える前に、ぜひ本記事をご活用ください。
【メンタルヘルス対策の基本】厚労省が示す「3つの予防」と「4つのケア」
メンタルヘルス対策を検討・見直しする際に、まず指標に据えたいのが厚生労働省の指針です。どの段階で、誰が、どうアプローチするのかを整理しています。以下でわかりやすく説明しますので、理解しておきましょう。すでに理解している方は、読み飛ばしていただき、次章の「なぜ対策を講じても休職・離職が減らないのか――3つの落とし穴」からご覧ください。●3つの予防（一次・二次・三次予防）
職場におけるメンタルヘルス対策には、3つの柱があります。未然に防ぐ「一次予防」、早期発見・早期対応の「二次予防」、休職者の復職支援を行う「三次予防」です。・一次予防
目的：ストレス要因を取り除き、病気を発症させない。
具体策：ストレスチェックの実施、職場環境の改善、メンタルヘルス教育・研修、セルフケアの推進
・二次予防
目的：不調を早く見つけ、重症化する前に適切な措置を行う。
具体策：健康診断や相談窓口の活用、高ストレス者への面接指導、不調の早期相談
・三次予防
目的：休職した従業員が安全に職場へ戻れるよう支援し、再発を防ぐ。
具体策：復職プログラムの策定、段階的な業務再開、専門家によるリハビリテーション、環境整備
メンタルヘルス対策が上手く機能していない企業は、二次予防・三次予防に追われがちです。しかし、休職や離職を防ぐには、ストレスチェックの分析や職場環境の改善といった一次予防が最も重要になります。
●4つのケア
メンタルヘルス対策は“4つのケア”を継続的かつ計画的に行うことが重要です。従業員本人による「セルフケア」、上司による「ラインによるケア」、産業医等の「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」、そして外部機関の「事業場外資源によるケア」です。この4つが連動することで、従業員の健康を保持・増進し、不調を未然に防ぐセーフティネットとなります。特に社内では解決しきれない専門性や匿名性の担保という点においては、外部リソースの活用は重要になります。・セルフケア（労働者自身）
労働者自身がストレスや心の健康状態に気づき、ストレス解消や適切な相談など、自ら対処すること。
・ラインによるケア（管理監督者）
管理監督者（上司）が、部下の不調に早い段階で気づき、職場環境の改善や相談対応を行うこと。
・事業場内産業保健スタッフ等によるケア（産業医・衛生管理者）
産業医、保健師、衛生管理者、人事・労務担当者などが、具体的な健康づくり計画の策定や、ケアの実施を支援・推進すること。
・事業場外資源によるケア（外部機関）
EAP（従業員支援プログラム）や専門の医療機関、相談窓口など、外部の専門的な支援を活用すること。
厚労省が示す「3つの予防」と「4つのケア」について解説しました。もっとも、基本のフレームワークを理解していても、実際に施策を運用してみると「効果が実感できない」というケースは非常に多いです。制度は整っているはずなのに、なぜ現場では休職・離職が発生してしまうのか。次章では、多くの企業が陥りがちな「メンタルヘルス対策の落とし穴」を、現場の視点で整理していきます。
なぜ対策を講じても休職・離職が減らないのか――3つの落とし穴
メンタルヘルス対策を講じているのに、なぜ休職・離職が減らないのか。その背景には、多くの企業に共通するのが以下3つの落とし穴です。落とし穴（1）一次予防を軽視し、事後対応に終始している
最も多い問題は、対策が後手になっていることです。休職者が出てから慌てて面談を組み、産業医と調整する。これでは、メンタルヘルス対策は上手くいきません。事後対応にリソースを割かれ、肝心の不調者が増えている原因の追究や、未然防止のための職場環境の改善が手付かずになってしまうのです。原因を放置したままでは、人員の補填をしたところで同じ問題が繰り返されるだけです。まずは「発生前」の対策を重視しましょう。具体的な対策は次章のアクション（1）で解説しています。
落とし穴（2）担当者の業務負荷が限界に達している
産業保健の業務はアナログで煩雑なため、担当者の負荷が大きいものです。事務作業に追われる中で、従業員の心身の変化や職場環境の問題に気づく余裕がなくなってしまいがちです。担当者が疲弊してしまえば、組織全体を俯瞰した健康経営の設計や個々の対策が疎かになり、その質が低下してしまうのは当然です。業務の効率化や外部リソースを活用することで、担当者の負荷を減らすことが求められます。詳しい対策は次章のアクション（2）で解説しています。
落とし穴（3）心理的安全性の低さと相談のハードル
従業員が相談窓口を活用するのは、勇気のいる行動です。いくらプライバシー厳守を謳っていても、「人事や上司に伝われば自分の評価や立場が変わってしまうかもしれない」という不安を抱いているものです。特に小規模の組織や、人事と現場の距離が近い職場では、その不安は一層大きくなります。結果として、不調を抱えた従業員は誰にも打ち明けられないまま限界を迎え、人事が気づいたときにはすでに「退職を決意している」というケースに陥ってしまいます。制度の有無ではなく、相談しやすい空気が職場に根付いているかどうかを、改めて問い直す必要があります。詳しい対策は次章のアクション（3）で解説しています。
これら3つの原因は、担当者の努力や意識だけでは解決できません。ストレスチェックの集計、産業医との連携、相談窓口の運用といった施策を、限られた人員で行うにはどうしても限界があります。必要なのは、予防・運用・相談対応のそれぞれを誰が、どのように担うかを再設計することです。
次章では、3つの原因に対し、具体的に何に着手すべきか。休職・離職の防止につながる体制を構築するための3つのアクションを紹介します。
休職・離職を防ぐ体制を築くための3つのアクション
3つの落とし穴を整理したところで、では具体的に何から手をつけるべきか。ここでは、休職・離職を防ぐ体制を構築するための3つのアクションを紹介します。それぞれ前述した落とし穴（1）（2）（3）に対応しています。アクション（1）一次予防（未然防止）の強化とデータの可視化
休職・離職を減らすには、問題が起きてから動くのではなく、不調の予兆にいち早く気づく仕組みを作る必要があります。まずはストレスチェックの結果を部署・チーム単位で集計・分析し、リスクの高い職場を特定することから始めましょう。個人だけでなく組織全体の傾向をデータとして可視化することで、根本的な職場環境の問題を発見し、改善につなげることができます。また、ストレス負荷の高い人が多い部署や長時間労働が常態化している組織が数値から判明すると、経営層や管理職も問題を自分事として受け止めやすくなります。
対策の優先順位を明確にし、限られたリソースを効果的に配分するためにも、まずデータを可視化する体制を整えることが第一歩です。
アクション（2）管理・運用のデジタル化による効率化
担当者の負荷を軽減するには、アナログ業務の削減が急務です。ストレスチェックの集計・管理、産業医との面談調整、相談記録の整理といった定型業務は、デジタルツールに任せることで大幅に効率化できます。浮いた時間は、管理職向けの研修や健康経営の施策立案など、戦略や施策を練る時間として活用しましょう。
アクション（3）セルフケアの習慣化と外部リソースの活用
従業員自身にセルフケアの知識を身につけてもらい、自分でメンタルヘルスの管理ができるようになることで、休職・離職のリスクは劇的に改善します。研修やeラーニングを通して、ストレスへの気づき方や対処法を学ぶ機会を提供しましょう。上司が率先してセルフケアを実践・発信するだけでも、職場全体の心理的安全性が高まり、従業員のメンタルヘルスへの意識は高まるはずです。メンタルヘルスに対する意識が会社に広がれば、相談の心理的ハードルも自ずと下がるでしょう。また、社内の相談窓口だけでなく、外部EAP（従業員支援プログラム）や専門のカウンセリングサービスを導入することも有効です。社外の窓口は匿名性が高く、人事や上司に知られるリスクがないため、相談のハードルをさらに下げられます。
3つのアクションは、予防・運用・相談の対応を「誰が、何を使って担うか」を設計することを目的としています。そして、何より重要なのは、それぞれを連動させることです。データに基づいた分析で予兆を把握し、効率化によって捻出した時間を施策設計に充て、従業員自らが意識して行動する環境をつくる。この流れを構築することがメンタルヘルス対策の目指すべきポイントであり、これが機能することで、休職・離職は劇的に減るでしょう。
次章では、こうした体制を確実に構築するために、現場で実際に活用されているサービスのカテゴリを紹介します。自社の課題に合った選択肢を見つける参考にしてください。
メンタルヘルス対策に役立つサービスのカテゴリ
近年はメンタルヘルス対策に関連したサービスも多様化しており、課題や規模に合わせて組み合わせることで、体制を整えやすくなっています。ここでは、活用場面別に3つのカテゴリを紹介します。●健康管理・ストレスチェックシステム
まず導入を検討すべきは、健康情報を集約し、運用を自動化するシステムです。集計や報告に追われて本質なケアに手が回らない状況をいち早く改善してくれます。健診やストレスチェックの結果をまとめて可視化することで、従業員の変化や組織の課題をいち早く分析でき、手を打つタイミングを見極められます。健診の未受診者への自動通知や面談が必要な社員の割り出しを行う機能があるサービスもあり、担当者の事務負荷の軽減にもつながります。どの職場にリスクが集中しているかを数値で示せるため、経営層への報告や対策予算を申請する上での根拠としても活用できます。
●産業医・専門家への外部委託サービス
産業医の選任・面談調整から保健師や社労士との連携まで、専門家との窓口をまとめて外部委託できるサービスを使えば、質の高いケアと担当者の業務負荷軽減を両立できます。「専門家に任せている」という事実は、医学的な根拠に基づいた対応ができるだけでなく、万が一のリスク対応において経営層の安心感にもつながります。とりわけ専任の産業保健スタッフを置けない中小企業にとっては、リソース不足を補いながら対応の質を高められる点で、積極的に導入を検討したいカテゴリです。
●EAP（従業員支援プログラム）・セルフケアアプリ
従業員の安心感やエンゲージメントを高めるには、外部相談窓口（EAP）とセルフケアアプリが効果的です。外部相談窓口は電話やチャットでいつでも専門家に相談でき、社内窓口と異なり匿名性が高いため、「人事や上司に知られたくない」という心理的ハードルを取り除けます。セルフケアアプリは、日々のコンディションを従業員自身が記録・確認できるため、自己管理の習慣化とメンタルヘルスリテラシーの向上につながります。深刻化する前に気づき、早めに対処できる従業員が増えることで、組織全体のリスクも低減します。
導入コストは、離職・休職に伴う採用費や引き継ぎ負荷と比べると小さく、“予防投資”として経営層に説明しやすい点も魅力です。費用対効果を示しやすいカテゴリであるため、予算承認を得やすいでしょう。
メンタルヘルス対策の体制整備の手法について解説しましたが、強調したいのは、施策を強化することは人事の仕事を増やすことではないということです。デジタル化や外部サービスを上手く活用することで事務作業を削減でき、専門家の力を借りることで、人事が本来向き合うべき「人」へのケアを最大化することにつながります。
次章では、メンタルヘルス対策を効率的に強化するためのサービスを編集部が厳選して紹介しています。自社に最適なサービスを見つけるために、複数のサービスの機能やコスト、サポートの充実度なども含めて見ていくことをおすすめします。まずは気になるサービスの資料をダウンロードしてみてください。
次章では、メンタルヘルス対策を効率的に強化するためのサービスを編集部が厳選して紹介しています。自社に最適なサービスを見つけるために、複数のサービスの機能やコスト、サポートの充実度なども含めて見ていくことをおすすめします。まずは気になるサービスの資料をダウンロードしてみてください。
【編集部厳選】メンタルヘルス対策に役立つHRサービス
Wemex ストレスチェック
メンタルヘルスサービス
Wemex ストレスチェックは、運用の手間を解消し、 集団分析や課題発見により、メンタルヘルス対策を向上させるサービスです。
『Wemex ストレスチェック』は、厚生労働省の改正労働安全衛生法に基づくストレスチェックを効率的に実施できるサービスです。ストレスチェックの導入から運用、集団分析までを一括でサポートしてくれます。【主な特徴】
（1）運用の負担を軽減
管理画面上で、受験設定（対象者の追加・削除設定、実施期間の延長 設定など）が可能。労働基準監督署への報告書を事業所別に編集・保存もできます。さらに、従業員からのお問い合わせ窓口をアウトソーシングで開設できます。
（2）英語受検・メールアドレス不要のWeb受検・追加設問設置
従業員に個人端末やメールアドレスが割り振られていなくてもストレスチェックをWeb上で受検できます。PC、スマートフォン、タブレットの各種デバイスに対応しており、Webでの英語受検も可能です。また、最大100問までの追加設問の設定も行えます。
（3）集団分析・データ出力
実施者がストレスチェックの集団分析を自由に実施でき、コメント付きの集団分析レポートも提供します。最大10カテゴリーの属性設定が可能。受検結果をCSV形式で抽出でき、データ分析もできます。
（4）従業員を安全に管理する閲覧権限機能
各所属長には、閲覧範囲の制限をかけたアカウントの設定が可能。関係のある部門長にだけ閲覧範囲を設定することで、個人情報の不適切利用の防止が可能となり、職場環境の改善につなげられます。
（5）従業員向けe-ラーニングコンテンツ
受検終了後、全従業員へセルフケアを目的としたe-ラーニングコンテンツの配信が可能です。
HRプロ編集部がチェック！ このサービスのポイント
ストレスチェックをただ実施するだけでなく、従業員がセルフケアについて学べるe-ラーニングのオプションや労働基準監督署への報告書作成、集団分析結果を基にした改善策の提案といった、実施後のサポートが充実している点が非常に嬉しいサービスです。根本的に健康経営を推進していけるだけでなく、ストレスチェックの運用から活用までの業務に関して大幅に実施担当者の負担を軽減することができます。
「ストレスチェックの結果をどう活用すれば良いのかわからない」「通常業務に追われてストレスチェックを実施するだけでとどまっている」といった悩みを解消してくれるでしょう。50年以上にわたってヘルスケアソリューション業界をリードしてきたという企業実績も安心して導入を進めやすいポイントと言えます。
＼このページで紹介しているサービス資料はまとめてダウンロードできます！／
【業界最安値水準月額5000円/～利用可能！】first call健診管理サービス
業界最安値水準！従業員の健康データをラクラク管理
あなたの会社の健康情報、眠ったままになっていませんか？健診結果の管理から就業判定までをオンラインで一元管理！
『first call健診管理サービス』は、産業保健支援サービス「first call」が提供する健診管理サービスです。健診機関ごとにフォーマットが異なる健診結果をデータ化し、オンライン上で一元管理することができるだけでなく、アプリやWEBでストレスチェックを実施することも可能です。【主な特徴】
（1）どんな健診機関であっても、簡単データ化！
どんなフォーマットの健康診断結果であっても取り込み可能。従業員の健診結果にいつでもアクセスできるので、過去年度の健診結果も含めて取り込むことで、経年での表示も可能になります。また、労働基準監督署に提出する報告書の作成をサポートする「労基署報告用集計機能」もあり、業務工数や集計ミスの削減を図ることができます。
（2）産業医への健康情報の連携が安全・簡単に！
契約中の産業医も、システム上の健診結果にアクセスができます。紙の健診結果を産業医に連携する手間がなくなり、より安全、安心なデータ共有が可能になります。
（3）オンライン上で産業医が就業判定まで対応！
健康診断後の就業判定もシステム上で実施可能です。産業医契約のない企業様向けに、スポットでの就業判定サービスも提供します（別途費用）。
（4）業界最安値水準の月額5,000円から導入可能
初期費用は一律10万円で、月額費用は管理対象100名までは業界最安値水準の5,000円でシステム利用可能。101～300名が月額15,000円、301～500名が25,000円、501～1,000名が50,000円（月初に登録されている管理対象従業員数に応じ、毎月の請求額を自動的に算出）と、比較的安価で導入ができます。
HRプロ編集部がチェック！ このサービスのポイント
100名までの管理対象であれば、業界最安値水準の月額5,000円で運用できるのは、大きな魅力です。健康診断結果の共通フォーマットでのデータ化、統一基準での総合判定、オンラインでの産業医による就業判定の円滑化を、コストを抑えながら実現できるので、低コストで健康データ管理を効率化したい企業には非常に推奨したいサービスです。
また、同社が提供する産業医訪問やオンライン産業医面談、スポットオンライン面談サービスと組み合わせることで、全国12.5万人以上の医師と連携し、24時間いつでもチャットやテレビ電話で医療相談ができ、総合的なサポートを受けることも可能です。システム導入後、あるいは同時に専門家のサポート体制を構築していきたい企業はぜひ検討してみてください。
＼このページで紹介しているサービス資料はまとめてダウンロードできます！／
産業保健支援サービス紹介資料
課題に沿う最適な産業医・保健師をマッチングする産業保健支援サービス
貴社の課題に応じた専門性の高い産業医・産業保健師をご紹介し、産業保健体制の構築をお手伝いいたします
ピースマインド株式会社の『産業保健支援サービス』は、メンタルヘルス対策に有効な産業保健体制の構築や見直しを支援してくれるサービスです。【主な特徴】
（1）課題解決に最適な産業医選任をサポート
専属の営業担当が、企業の従業員規模や課題に応じて、最適な産業医を提案。メンタル不調者への面談、休職中の対応、復職面談、高ストレス者面談など、個別性・専門性の高いニーズに対する現場経験の豊富な産業医の紹介や、多言語対応可能な産業医の紹介もしてくれます。
（2）心理の専門家であるEAPコンサルタントとの連携可能
産業医の紹介だけでなく、産業医がメンタルヘルス対策を専門としていない場合でも、年間3万件以上の対応実績を持つEAPコンサルタントが産業医と連携し、メンタルヘルス対策を支援してくれます。
（3）高品質なサービス実績
民間企業で唯一、グローバルスタンダードの品質認証である産業医科大学によるCOA（Council on Accreditation）方式メンタルヘルスサービス機関機能認定を取得（医療機関を除く）。実務経験豊富で、労働衛生コンサルタント等の資格を持った産業医のネットワークを活かし、実効性の高いサービスを提供してくれます。
HRプロ編集部がチェック！ このサービスのポイント
産業医や産業保健師、EAPコンサルタントが連携し、メンタルヘルス対策の強化や産業保健活動の効率化をサポートしてくれます。特に、産業保健に関するノウハウやリソースが不足している中小企業や、全国・海外展開など規模が大きく多様な従業員を抱える企業におすすめです。
プランは、基本対応を支援する「法令順守プラン」、法令順守＋メンタルヘルス業務を支援する「スタンダードプラン」、スタンダードプランより多面的な支援を行う「エキスパートプラン」の3つがあり、自社の目的や規模に適したサポートを受けることができます。現状の産業保健体制やメンタルヘルスへの対応に課題を感じている人事担当者や、ハラスメント対策・ダイバーシティ推進など幅広い職場課題への対応が求められる企業は、一度相談してみると良いでしょう。
＼このページで紹介しているサービス資料はまとめてダウンロードできます！／
カロママプラス
AIによるフィードバックで毎日の健康をサポートする健康アプリです
パーソナルAIコーチ「カロママ」がいつもあなたに寄り添いながら、食事・運動・睡眠にアドバイス！健康メニューも提案します。
『カロママプラス』は、パーソナルAIコーチが、食事・運動・睡眠など毎日の健康をサポートするAI健康アプリです。食事はもちろん、運動や体重、体温、睡眠、気分など「健康」に関わるライフログを、アプリ１つに記録することができ、データを基にアドバイスをしてもらえます。【主な特徴】
（1）ライフログをトータルで一括管理
食事だけ・睡眠だけなど、どれかひとつに注力するのではなく、生活習慣をトータルで振り返り、改善することが、健康維持・増進に最も効果的です。食事はもちろん、運動や体重、体温、睡眠、気分など、「健康」に関わるライフログを記録することができます。
（2）指導員とAIコーチによるオンライン特定保健指導
指導員によるオンライン面談に加え、AIコーチ「カロママ」が、日々の食事や運動、睡眠、体重、気分などの生活習慣記録を基に、「良かったこと」と「注意すること」、次に「どうしたら良いか」のアドバイスをリアルタイムでお届け。管理栄養士監修のアドバイスパターンは約2億通り以上と、個人に合わせて、表情豊かに優しく時には厳しく励ましながら、健康的な理想の自分づくりを楽しくサポートします。また、アドバイスだけでなく、献立や食材、運動の提案も届くので、次のアクションにつながります。
（3）分析ダッシュボードとレポートから状況把握＆効果検証
分析ダッシュボードで、歩数や睡眠時間など、従業員の日々の生活習慣データを可視化できます。より実態に即した課題の抽出ができるので、施策の効果検証に活用できます。また、優先的に対策するべき項目をピックアップした分析レポートを提供するオプションもあります。
（4）無関心層を楽しく巻き込み行動継続を促す仕組み
アプリ1つで「歩数を競うランキング」や「目標達成ポイント」など様々な健康施策ができます。また、ダイエットや健康管理を楽しく続けるため、毎日のログインスタンプやイベント、目標達成ポイントによるプレゼント応募など行動継続を促す機能が充実。健康サポーター（企業や店舗など）からのオリジナル献立提案や応援メッセージ、キャンペーン参加も可能で、従業員にはマンネリ化せず無理なく続けてもらえます。
HRプロ編集部がチェック！ このサービスのポイント
従業員の健康管理や生活習慣改善を推進したい企業に、特におすすめしたいサービスです。「ヘルシーダイエット」「健康維持」「メタボ改善」「ロカボ」という4つのコースから選択し、各コースに合ったアドバイスや提案が届くので、従業員それぞれのニーズに合わせて健康管理ができ、満足度高く使用してもらえるはずです。
国内最大級の6,000社の導入実績があり安心して導入できる点、健康経営度調査の項目に対応したテーマの動画コンテンツを提供してくれる点、医師や管理栄養士など専門家による講演をいつでも・どこでも視聴可能な点、食に関する健康相談窓口を設置できる点も、従業員の健康促進を効率的に進めたい人事担当者にとっては見逃せないポイントです。トライアルを利用しながら導入を検討してみると良いでしょう。
＼このページで紹介しているサービス資料はまとめてダウンロードできます！／
- 1
