「SONAR ATS」、理系学生特化のオファー型採用ツール「TECH OFFER」とAPI連携を開始

Thinkingsグループのイグナイトアイ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：吉田 崇、以下：当社）が提供する採用管理システム「SONAR ATS」は、株式会社テックオーシャン（本社：東京都杉並区、代表取締役社長：長井 裕樹）が提供する理工系・計算科学系専用ターゲットリクルーティングツール「TECH OFFER（テックオファー）」とのAPI連携を開始しました。これにより「TECH OFFER」内でオファーを承諾した応募者情報を、「SONAR ATS」にシームレスに連携可能となります。 ■「SONAR ATS」と「TECH OFFER」のAPI連携概要 「SONAR ATS」と「TECH OFFER」のAPI連携は、「SONAR ATS Developers」※第一弾として公開した求人媒体向けAPIを利用した、最初のシステム連携となります。採用担当者は、「TECH OFFER」でのオファーを承諾した応募者情報を、アナログなデータ移行の必要なく「SONAR ATS」にシームレスに連携できるようになります。これにより採用担当者は、「TECH OFFER」からの応募者情報を「SONAR ATS」内でリアルタイムに管理することが可能となります。 ※API情報をまとめた開発者向けサービス「SONAR ATS Developers」：現在、「SONAR ATS」は求人媒体を対象にAPIを公開しており、各求人媒体は「SONAR ATS」へ応募者情報を連携する機能を開発できます。今後は、求人媒体向けのAPI公開に続き、適性検査やオンライン面接ツール等を対象としたAPI公開を予定しています。 2020年9月1日：採用管理システム「SONAR ATS」、求人媒体を対象にAPIを公開 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000040524.html ■「SONAR Marketplace」事業における本施策の位置づけ 近年、学生の行動様式の変化や多様化を受け様々な就職支援サービスが登場している中、「TECH OFFER」は独自の研究・技術によってオファー配信の自動化を実現した、理系学生特化のオファー型サービスとして200社以上の企業に利用されています。当社が提供する採用管理システム「SONAR ATS」ユーザー企業においても理系学生の母集団形成ニーズは高く、「TECH OFFER」との機能連携を求める声を多くいただいておりました。 また当社では2020年3月に「マーケットプレイス構想」を発表し、企業が最適なHRサービスを選択・活用し、より自社とマッチした人材をストレスなく採用できることを実現するサービスとして「SONAR Marketplace」事業を推進しています。当社は、「TECH OFFER」が「SONAR ATS」ユーザー企業の効率的かつ質の高い母集団形成に貢献するサービスであると考え、「SONAR Marketplace」事業の一環としてこの度、API連携を実施しました。 企業の採用活動における「母集団形成」は多くの企業にとって、重要度の高い課題となります。こうした課題に対応するために、Thinkingsグループでは「SONAR ATS」を基盤に、最適なHRサービスを組み合わせて提供する「SONAR Marketplace」事業を推進します。今回の「TECH OFFER」に加え、今後も「SONAR ATS」ユーザー企業に確かな価値を提供できる外部サービスのシステム連携・販売・提供に積極的に取り組んでいきます。 Thinkingsグループでは、データ連携のみならず、HRサービスの購買プロセスまでを「SONAR ATS」上で完結できる「SONAR Marketplace」への取り組みを進め、企業の採用課題解決に貢献して参ります。 ■理系学生特化のオファー型サービス「TECH OFFER」について TECH OFFERは、2011卒学生向けのサービスリリース以降、約200社の企業に活用いただいています。ご利用企業は、製造業、建設、ITを中心に、幅広い業界に広がっており、従来の手法ではリーチしづらかった、優秀な学生や、ピンポイントのターゲット学生の採用において、力を発揮しています。 TECH OFFERについてサービス概要はこちら https://techocean.co.jp/techoffer/ TECH OFFERサービスサイト（学生向け）はこちら https://techoffer.jp/ ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど700社以上に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化にともなうタレントプールのデータベースとして活用可能です。 （採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト：https://www.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&&utm_medium=techoffer_20201112） ■株式会社テックオーシャンについて 会社名　： 株式会社テックオーシャン 代表者　： 長井 裕樹 設立　　： 2018年6月 所在地　： 東京都杉並区阿佐谷南一丁目47番17号　阿佐谷キックオフオフィス5号 　　　　　 東京都千代田区六番町10-2　六番町市川ビル5階、6階 URL　　： https://techocean.co.jp/ 事業内容：理工系専用就活サイト　TECH OFFERの企画・運営 　　　　　学生と企業の出会いを効率化するサービス　TECH MEETの企画・運営 　　　　　有料職業紹介許可番号 ： 13-ユ-310385 ■イグナイトアイ株式会社について 会社名　： イグナイトアイ株式会社 代表者　： 吉田 崇 設立　　： 2013年5月 所在地　： 東京都千代田区一番町4-6 一番町中央ビル2F URL　　： https://www.igniteeye.com/ 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム事業、適性検査事業などのHRTechサービス、採用マーケティング事業 ■Thinkingsグループについて 　イグナイトアイ株式会社、株式会社インフォデックスの2社で構成。採用管理システム「SONAR ATS」のマーケットプレイス化をはじめとしたHRTechサービス提供を主軸に事業を展開しています。Thinkingsグループはテクノロジーをベースに様々な分野の課題解決をしていく会社として、HRTech事業以外の既存事業の拡大や新規事業の創出も進めていきます。 URL　　：https://www.thinkings.co.jp/

第24回：DXを推進するデジタルタレント充足に向けた「はじめの一歩」

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

新型コロナ禍のリカバリーに向けてあらためて加速するデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するには、既存の人材とは異なるスキルセットを持つ、いわゆる「デジタルタレント」が求められます。一方で、そうした人材の不足が、DXにおける大きな阻害要因となっています。本稿では、デジタルタレントの充足に向けた「はじめの一歩」として、DXの全体像を見据えながら、求められる人材の要件をひもとき、整理していくための考え方を解説します。

イグナイトアイ、 「新卒採用の振り返りに関するアンケート調査」の結果を公開

採用管理システム「SONAR ATS」などHRTechサービスを提供するThinkingsグループのイグナイトアイ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：吉田 崇、以下：当社）は、新卒採用担当者を対象に「新卒採用の振り返りに関するアンケート調査」を2020年10月に実施し、調査レポートを公開しました。 ■調査概要 調査対象：　新卒採用担当者 　※属性詳細は以下URLをご覧ください。 回答者数：　168名 実施期間：　2020年10月19日～2020年10月28日 実施方法：　Googleフォームによるアンケート調査およびExcel調査票への回答 ＜引用について＞ ・本調査を引用する際は、以下表記およびURLを必ずご利用ください。 「新卒採用の振り返りに関するアンケート調査／イグナイトアイ株式会社作成（2020.11.9公開）」 　URL：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000055762.html ・報道関係者様による引用の場合、掲載動向の把握のため、イグナイトアイ広報までご連絡いただけますようお願い致します。 ＜調査結果TOPICS＞※詳細は上記URL内資料をご確認ください。 ●新卒採用の振り返りを実施している企業が全体の約9割を占める一方、振り返りを実施している企業の約６割が「採用活動の振り返り」の内容と手順に不安を感じている。 →全体の約9割（88.7%）が新卒採用の振り返りを実施しており、約7割（66.7%）が「振り返り資料を作成して実施している」と回答した。 →新卒採用の「採用活動の振り返り」の内容と手順について「不安がある」「どちらかというと不安がある」の合計が「振り返りを実施している企業」の約6割（61.1%）を占めた。 →「振り返り資料を作成している企業」の約6割（58.0%）が振り返り資料作成にかかる時間について「10時間以上」と回答した。 ●採用の振り返りで注目するポイントは「各選考フローの遷移率」「内定者の質」「エントリー学生（母集団）の質」 →自社の新卒採用に関する「採用活動の振り返り」で最も注視していることのうち、上位3つを聞くと、注視していることの第1位は「各選考フローの遷移率」（46人）が最も多く、次いで「内定者の質」（43人）となった。 →順位を考慮せず、1位～3位まで選択された回答数を全て合計した場合、全体の57.7%にあたる。86人が「各選考フローの遷移率」を1位～3位までのいずれかに選択していることがわかった。 次いで「内定者の質」69人(46.3%)、「エントリー学生（母集団）の質」65人(43.6%）となった。 ●振り返りの観点や手順が明確になっておらず効果的な振り返りができていないという声が集まる一方、観点や手順が明確であっても、データ集計・分析・資料作成などに時間がかかる、改善点がある等の実務面での課題が存在。 →振り返りの観点や手順についての回答は、「振り返りの観点・手順など、進め方そのものに課題がある」「後回しにしてしまう」「次年度への反映ができていない」「有効な分析ができていない」という4つに分けられた。 →観点や手順が明確であっても、実務面の課題として、「データ集計・情報整理に手間・時間がかかる」「分析の内容・手順に課題がある」「資料作成に手間・時間がかかる」の3つに分けられた。 ■アンケート調査結果をもとにオンラインセミナーを開催 当社では「採用活動の振り返り業務」の本質を改めて見直し、自社の新卒採用の振り返り業務を改善できるきっかけを提供出来ればと考え、本アンケート調査結果をもとに、オンラインセミナーを開催致します。 ▼「新卒採用の振り返り業務」に関するオンラインセミナー　概要 【タイトル】 「新卒採用の振り返り」の本質を見直そう ～半数以上が「不安」。採用担当者のアンケート結果から考える～ 【URL】https://sonar-ats.jp/seminar/201125/?utm_source=prhrpro&utm_medium=furikaeri20201109 【日時】2020年11月25日（水）14時～15時 【登壇者】 増渕 知行（ジャンプ株式会社　代表取締役） 山田 功生 （フリーランス） 岡部 能直 （フリーランス） 吉田　崇 （イグナイトアイ株式会社　代表取締役） 【プログラム】 ・オープニング ・採用の振り返りに関するアンケート調査　結果報告 ・パネルディスカッション ・登壇者へのQ&A また、当社はこれらの課題解決に向け、新卒採用の振り返りレポートを無料で作成・提供する新サービス「ReReA（リリア）」β版を提供しており、今回の調査結果を元にサービス改善も進めて参ります。今後も、Thinkingsグループは、テクノロジーの活用により、採用担当者が採用の本質的な業務に専念できるよう、サービスの向上に努めて参ります。 この度、アンケート調査にご協力いただいた皆様に改めて感謝を申し上げます。 ■新卒採用振り返りレポート作成サービス「ReReA（リリア）」β版について 採用担当者は、利用媒体や応募者の属性など、自社の新卒採用に関する情報を「ReReA」へアップロードすることで、合計18ページの振り返りレポートをPPT形式で、無料で取得することができます。本サービスは当社が提供する採用管理システム「SONAR ATS」ユーザーに限らず、誰でも無料で利用可能です。「ReReA」でレポート作成時間を短縮することで、採用担当者に、振り返りの考察や次年度の改善など、より「人」にしかできない業務に専念して頂きたいという想いから「ReReA」を開発しました。 URL：https://sonar-ats.jp/rerea/?utm_source=prhrpro&utm_medium=furikaeri20201109 ▼「ReReA」を開発した背景についてはこちら https://note.com/thinkings/n/n8659b45c3e8d ▼「ReReA」のサービス体験レポートはこちら https://note.com/thinkings/n/nf1410ccfaf2b ■イグナイトアイ株式会社について 会社名　： イグナイトアイ株式会社 代表者　： 吉田 崇 設立　　： 2013年5月 所在地　： 東京都千代田区一番町4-6 一番町中央ビル2F URL　　： https://www.igniteeye.com/ 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム事業、適性検査事業などのHRTechサービス、採用マーケティング事業 ■Thinkingsグループについて イグナイトアイ株式会社、株式会社インフォデックスの2社で構成。採用管理システム「SONAR ATS」のマーケットプレイス化をはじめとしたHRTechサービス提供を主軸に事業を展開しています。Thinkingsグループはテクノロジーをベースに様々な分野の課題解決をしていく会社として、HRTech事業以外の既存事業の拡大や新規事業の創出も進めていきます。 URL　　：https://www.thinkings.co.jp/

「Withコロナ時代」の働き方で失われるもの

「Withコロナ時代」が到来し、テレワークや時差出勤、オンライン会議のある日常に慣れてしまった人も多いだろう。働く側も、これが「ニューノーマル時代の働き方として定着するのではないか」と予感し始めている。そして企業側も「労働生産性が上がるいい働き方だから問題ない」と前向きに捉えているように感じる。すでにオフィスやワークスペースを大幅に削減した企業も出始めているようだ。しかし一方で、その弊害を指摘する声はほとんどあがっていない。本稿では、ノーマル時代の職場環境との比較を通して、「ニューノーマル時代の働き方のデメリット」について考えてみよう。

新時代のダイレクトリクルーティングサービス『SIGNATE Delta』をリリース！

AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）は、これからの時代に不可欠な「AI・データ分析スキル」を有するハイクラス人材の実力を適正評価し直接アプローチ可能なダイレクトリクルーティングサービス『SIGNATE Delta』を本日提供開始いたしました。 ■SIGNATE Delta（https://delta.signate.jp/company_about） ■SIGNATE Deltaとは SIGNATE Deltaは、AI・データ分析人材の実力を適正評価し直接アプローチできるダイレクトリクルーティングサービスです。姉妹サービスである「SIGNATE Quest」を通して候補者のスキルアップをサポートし候補者の質を担保しながら、利用企業は、データサイエンスコンペティションの戦績やアセスメントの成績で可視化されたAI・データ分析スキルを見て直接スカウトを送ることができる、新しいタイプの中途採用スカウトツールとなっています。 ■SIGNATE Delta の特長 1. 実力を適正に評価してスカウトを送ることが可能 SIGNATE*やKaggleのコンペティション戦績やアセスメントの成績から実力を可視化した候補者プロフィールを見て、欲しい人材にピンポイントでアプローチ可能です。 2. 自社と候補者との相性も見える化 自社の人材募集要件と候補者のスキル・希望条件との相性を「マッチ度」として見える化しているので、スカウト候補者を探すのも簡単です。 3. スキルアップ支援を通して候補者の質を担保 オンラインAI学習サービス「SIGNATE Quest」を通して候補者のAI・データ分析スキル向上をサポートしており、学習意欲の高いハイレベルな人材が登録しています。 ■サービスリリースの背景 労働人口減少が加速する現在、企業の最重要課題は生産性の向上であり、その解決手段として「DX」やその中心的役割を担う「AI」に注目が集まっています。サービスの母体となる国内最大のAI・データ分析人材と企業をつなぐ『SIGNATE*』の登録会員数は37,000名を超え、オンラインAI/データサイエンス講座『SIGNATE Quest』の利用者数もローンチから約半年で6,000名に迫る勢いです。そのことからも、AI・データ分析への関心やその知識・スキル習得意欲の高い方々が急増していることがわかります。 そこで当社は、こうした方々と企業を繋ぎ、社会全体のAI活用やDX推進に貢献していくことを目的に、これまで当社が運営してきた２つのキャリア系サービス（応募型転職サイト『SIGNATE Career』及びスカウト型転職サイト『SIGNATE Scout』）を統合し、今回『SIGNATE Delta』をリリースすることにいたしました。 ■新卒向けのスカウトサービス（https://signate.jp/delta-student）について SIGNATE Deltaのリリースに加え、直近で新卒スカウトサービスもリリースを予定しています。当社は、ジョブ型採用の浸透により、新卒採用においてもより実践的なスキルが求められる傾向が強まると考えています。そこで、これから益々ニーズが高まるAIやデータ分析の基礎を身につける講座を学生向けに提供し、そこで学んだ学生と企業をつなぐ新しい形の新卒スカウトサービスを展開する予定です。 *SIGNATE（https://signate.jp/）について SIGNATEは、国内最大37,000名（2020年11月4日時点）のAI・データ分析人材が登録するプラットフォームです。登録ユーザの73％が社会人、27％が学生で、出身・在籍大学も東京大学を筆頭に約半数が修士以上卒と、高度な知識・スキルと有した方々のコミュニティとなっています。 機能は主に、実社会のデータ分析課題に挑戦する『SIGNATE Competition』、スキルアップのためのオンライン講座プログラム『SIGNATE Quest』、そして今回リニューアルしたキャリアアップ転職サービス『SIGNATE Delta』の３つで、登録ユーザに対してそれぞれの側面から企業・行政機関とのマッチング機会を提供しています。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／中編【40】

Inside HR－人事はここを見ている

前回に引き続き、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントが「理系人材のやりがい」について語り合う座談会の中編をお送りします。前編では、それぞれの立場から理系がやりがいを感じるポイントや、理系のマネジメント方法についての意見をお伺いしました。そして座談会も中盤。「正直なところ大企業とベンチャー企業ではどちらがやりがいを感じられるのか」、「日本企業で活躍する理系人材を増やすために必要な2つのキーワード」などについて、熱い本音が交わされました（全3回）。 前編を読む／後編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

第19話：日本は「Group Think（集団浅慮）」を抜け出してイノベーションを起こす必要がある！

日本流グローバル化への挑戦

今月は、「CQIサービス」が「HRテクノロジー大賞」の「採用サービス部門優秀賞」を受賞したことを記念して行われた、特別講演会の初日の様子をお届けします。「多様性がもたらす日本企業の革新」というテーマで、2020年8月31日～9月4日の間、5日にわたり実施した講演会。初日は、一橋大学 名誉教授の米倉誠一郎先生をゲストに迎えて対談しました。米倉先生は、一橋大学 名誉教授、法政大学大学院 教授で、日本に「イノベーション」という概念を広め、数多くのアントレプレナーを支援されてきたイノベーション研究の第一人者です。私とは10年以上のお付き合いになりますが、今から3年ほど前に、「CQIで日本をグローバル化したい」という想いを先生にぶつけ、共感いただき、エイムソウルの特別顧問にご就任いただきました。米倉先生をはじめとする専門家で研究開発チームを結成し、「CQの研究とソリューション開発」を行っています。 本対談では、日本が多様性を受け入れ発展していくために、どのような革新を遂げるべきかを議論させていただきました。

若手の自燃（ジネン）行動を促進する組織 ～ニューノーマル時代にこそ求められること～

HRサミット2020 ONLINE　講演録

With／Afterコロナの新時代で確実に求められる「若手の自燃（ジネン）行動」。「自燃」とは、自ら気づき、考え、決断し、行動することを意味します。ニューノーマル時代の若手を育成していくうえでは、若手の「自燃潜在力」をいかに刺激し、自燃行動を促進させるかが一つのポイントになるでしょう。本講演では「若手の自燃行動」をテーマにJSHRM（日本人材マネジメント協会）によるリサーチプロジェクトの研究結果と、「若手の自燃行動」を実践する企業事例についてお話しいただきました。 【協力】日本人材マネジメント協会 講師黒澤 敏浩 氏株式会社ジェイエイシーリクルートメント プリンシパルアナリスト一般社団法人日本人材マネジメント協会（JSHRM）執行役員（リサーチプロジェクト担当）。2012年よりリサーチプロジェクト（ミドル・人事の価値・若手）に従事。人材サービス産業協議会外部労働市場賃金相場研究会委員。『The Salary Analysis in Asia』編集長。正社員ホワイトカラー人材紹介業大手の株式会社ジェイエイシーリクルートメント経営企画部にてプリンシパルアナリストを務めている。同社にて人材紹介コンサルタント、人事、マーケティングなどを経て現職。公益社団法人日本証券アナリスト協会認定アナリスト。日経・CSISバーチャルシンクタンク（現富士山会合ヤングフォーラム）第2期フェロー。JSHRMにて「人事（HRM）の投資対果（ROI）」リサーチプロジェクト立上げ予定。 大橋 歩 氏PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー東京都立大学大学院理学研究科卒。地銀系シンクタンクにて、中堅・中小企業を対象とする経営コンサルティング業務に従事し、70社以上を担当。組織・人事マネジメント、労務管理、働き方改革等、人事管理全般に、強みを持つ。その傍ら、厚生労働省を始めとした中央省庁のプロジェクトへ参画。2016年より当社へ入社し、組織人事・チェンジマネジメント事業部を経て、現在は、公共事業部労働政策領域のリーダー。

障がい者の生産性向上や職域拡張を目指し、パーソルチャレンジ等3社がAI技術を利用した実証実験を開始

障がい者雇用支援事業を展開するパーソルチャレンジ株式会社と、オープンイノベーションを手掛けるパーソルイノベーション株式会社、経理業務特化型AIを提供するファーストアカウンティング株式会社は2020年10月22日、3社共同で「障がい者×AIによる障がい者の生産性向上や職域拡張のための実証実験」を開始したと発表した。障がい者の活躍推進を目指し、経費精算業務のAI技術導入に向けた取組みを行っていくという。

理系人材を輝かせるため、日本企業に何ができるのか？ 人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る／前編【39】

Inside HR－人事はここを見ている

日本では、理系人材が年々減少しています。第38回（※）でお伝えしたように、日本の学生数約60万人のうち、理系は10万人程度しかいません。しかしDX（デジタルトランスフォーメーション）が進む現代で、日本の技術力を高めるためには、優秀な理系人材を増やしていくことは不可欠です。では、これからの日本企業で、理系人材が活躍するにはどうすればいいのでしょうか。そこで今回は「理系人材のやりがい」をテーマに、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントとしてそれぞれ第一線で活躍する方々をお招きして、座談会形式で本音のディスカッションを行いました。今回は前編として、理系人材の採用との現状と課題についてお伝えします（全3回）。 ※ 「ものづくり大国・日本」は過去の栄光なのか。理系人材がやりがいをもって働くために必要なことを考える【38】 中編を読む／後編を読むゲスト本田 英貴 氏働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。株式会社KAKEAI三好 隼人 氏おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。株式会社スナックミー森 麻子 氏人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。杉山 英一　氏 BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。Y 氏ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。ファシリテーター中野 在人座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

「組織開発」の手法や企業事例とは？ 人材や働き方の多様化の備えに向けて解説

HRの注目ワード徹底解説

「組織開発」とは、組織に属する従業員が当事者意識を持ち、自分の手で組織を良い方向へ改善したり、改善のためのサポートを行ったりする取り組みである。人材や働き方が多様化している今、従来の「組織」に対する捉え方を見直す動きが各企業で増えてきている。本記事では、「組織開発」について深掘りながら、定義や手法、企業事例などを解説していく。

SIGNATE、オンラインAI研修のリサーチで3部門No.1を獲得

AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）の提供する法人向けオンラインAI人材育成講座「SIGNATE Quest」が、日本マーケティングリサーチ機構の2020年9月AIオンライン研修におけるインターネット調査にて3部門No.1を獲得しました。 ●AIの初心者から経験者までレベルに合わせて学べると思うオンラインAI研修 No.1 ●AIビジネスからモデリングまでの基礎スキルが身に付くと思うオンラインAI研修 No.1 ●DX・AI開発の「実務経験」を積むことができると思うオンライン研修 No.1 株式会社日本マーケティングリサーチ機構プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000547.000033417.html ■SIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）とは SIGNATE Questとは、AIリテラシーの基礎知識、データ分析の基礎スキル、AIモデリングの基礎スキルなど、一人でも多くの社員の方がそれぞれのレベルに合わせて受講できる実践型AIオンライン研修です。よくある技術ごとの単元履修ではなく、実践課題に則して学べるSIGNATE独自の疑似体験プログラムとなっています。また、演習問題やチャレンジ問題それぞれに「ディスカッション」の場が用意されており、質問やノウハウを社員同士で共有することができます。学びのコミュニティが自然と形成され、学習継続のモチベーションへとつながっていきます。 2019年10月の発売以来、すでに数多くの企業、行政機関事業においてもご利用いただいています。 （導入事例：関西電力送配電株式会社　全社員約９千名を対象に https://signate.co.jp/news/2020/202009161100.html） データ分析の基礎や A I モデリングの基礎が身につくAIオンライン研修 ●AIの初心者から経験者までレベルに合わせて学べる 特に環境設定も不要で、すぐにステップバイステップで学び始めることができます。教材ではデータ分析手法やAIモデリングのプロセスを解説付きの一問一答形式にブレイクダウン。 Pythonを学びたてのAI初心者から、力試しをしたい経験者まで学べる教材にしました。 ●AIビジネスからデータ分析、モデリングまでの基礎スキルが身に付く SIGNATE Questには、分析種類別のプロジェクトを通してモデリングを学ぶ「Quest」と、AIビジネス関連スキルやデータ分析ノウハウ、AI関発基礎スキルを学ぶ「Gym」の2種類の講座タイプを用意。受講者のニーズ・レベルに合わせて最も効率的に学ぶことができるよう設計されています。 ●DX・AI開発の「実務経験」を積むことができる 実際のAIプロジェクトを見立てて、PBL形式で学べる教材「Quest」を通じることで、AI開発の流れを疑似体験でき、実務経験に近い経験を積むことができます。最後にはChallenge missionという解説無しのAIモデリングにチャレンジ。合格ラインスコアへの挑戦は、スキルアップの実感と受講者同士の競争にもなり、学びのモチベーションへとつながっていきます。 資料ダウンロード：https://biz.quest.signate.jp/explanatory_material_downloads/new

ソフトバンクと宮崎市、「地方創生の推進」を目指して連携協定を締結

ソフトバンク株式会社と宮崎市は2020年10月7日、「双方創生の推進に向けた連携協定」を締結したと発表した。これにより、AIやIoTにおける技術の利活用やSDGs（持続可能な開発目標）の達成、関係人口の創出および拡大によって、市の発展を図るとしている。

ソフトバンク、「地方創生の推進」に向け宮崎市と連携協定を締結

ソフトバンク株式会社と宮崎市は2020年10月7日、「地方創生の推進に向けた連携協定」を締結したと発表した。協定は宮崎市の発展を図ることを目的としたもので、AIやIoTなどの技術の利活用やSDGs（持続可能な開発目標）の達成、関係人口の創出や拡大を目指していくという。

「M&Aプロセスのデジタル化は、日本を含むアジア太平洋地域全体で世界よりも遅れている」との調査結果をDatasiteが発表

M&A専門家にSaaSプラットフォームを提供するDatasiteは2020年9月24日、Euromoney Thought Leadership Consultingと共同で行った、M&A市場動向最新レポート「The New State of M&A: An APAC Perspective」を発表した。調査期間は2020年2～4月で、アジア太平洋地域（以下：APAC地域）のほか、南北アメリカや欧州中東アフリカ地域（EMEA）において、企業やプライベートエクイティ企業、投資銀行、法律・専門サービス企業のM&A担当者2,235名から回答を得た。なお今回は、APAC地域669名からの回答をまとめている。これにより、同地域におけるM&Aの見解が明らかとなった。

コロナ禍の障がい者雇用の現状～企業と障がい者自身は、これから何をしていかなければならないのか～【特別寄稿】

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

障がい者雇用の中で、新型コロナウイルス感染症の影響が、どのように起きているのか、前回は「緊急事態宣言下と緊急事態宣言後の状況」について、また「今ある資料や企業の様子を見聞きした内容」を伝えしてきました。簡単にまとめると、次の3点が現状として見えてきています。 （1）障がい者雇用の新規採用は見合わせている企業が多いこと （2）関東圏の緊急事態宣言下では、出勤できない障がい者（特に知的障がいや、精神障がい）がいたこと （3）リモートワークに対応できている職場とそうでない職場で、仕事体制に大きな差がでていること 今回は上記を踏まえて、「企業と障がい者本人がこれから何をしていかなければならないのか」について考えていきたいと思います。

DX人材のパフォーマンスを最大化する組織とは？（第5回）

DXでイノベーションをもたらす人と組織【連載】

ここまで、DXイノベーション人材（以下、DX人材）をいかに効果的に育成するかを書いてきた。「育成」や「採用」とともに重要なのが、企業がDX人材に最高のパフォーマンスを発揮させることができる組織であることだ。今回は、どのような組織が、DX人材のパフォーマンスを最大化できるのか、そのために人事がとるべき手段とはどのようなものなのかについて、詳しく考えてみたい。

第18話：「HRテクノロジー大賞」受賞記念セミナー サマリーレポート～Day2・3・4～

日本流グローバル化への挑戦

この度、弊社の「CQIサービス」が「HRテクノロジー大賞（※1）」の「採用サービス部門優秀賞」を受賞いたしました。いつも応援していただいている皆様に、この場を借りて感謝申し上げます。この受賞を記念して、2020年8月31日～9月4日までの1週間、「多様性がもたらす日本企業の革新」というテーマでさまざまな有識者にお集まりいただき、特別講演会を実施。5日間で合計1,000名を超える方々から予約をいただき、盛況に終えることができました。それぞれのテーマに関し、大変示唆に富んだセミナーでしたので、このコラムをお読みいただいている皆様にサマリーをお届けし、日々の仕事にお役立ていただければと思います。 なお、セミナー初日にご登壇の一橋大学 名誉教授の米倉誠一郎先生、最終日のラグビー元日本代表キャプテンの廣瀬俊朗さんとは、私との対談形式でセミナーを実施しました。その模様は、それぞれ次回以降（10月・11月）のコラムで掲載いたします。今回は、Day2～4におこなわれた「パネルディスカッション」をダイジェストでお送りいたします。この3日間でそれぞれの分野のスペシャリストからいただいた「キーワード」をまとめていますので、ぜひご覧ください。 ※1：「HRテクノロジー大賞」は、経済産業省、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム（HRT）、HR総研（ProFuture株式会社）の後援で、1年に1度、日本の「HRテクノロジー」や「人事ビッグデータ」などの対しする優れた取り組みを表彰している「人事業界最大級のアワード」です。2020年は第5回が開催されました。

「HRテクノロジー」とは？　どのような種類やメリット、課題があるのか

HRの注目ワード徹底解説

「HRテクノロジー（HRテック）」とは、「HR（Human Resources）」と「Technology」を掛け合わせた造語を指す。AIやRPAなどの技術を融合させて、人事労務の効率化や採用強化などを行う手法として、「HRテクノロジー」という言葉を用いることもある。昨今の働き方改革や人手不足といった流れを受け、「HRテクノロジー」を導入する企業が急増してきている。本記事では、「HRテクノロジー」の定義や種類、メリット、課題などを取り上げ、紹介していく。

SIGNATE、関西電力送配電株式会社に対し、オンラインAI学習プログラム「SIGNATE Quest」提供決定

AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）は、関西電力送配電株式会社（以下：「関西送配電」）に対し、AIリテラシー向上を目的として、法人向けオンラインAI学習プログラム『SIGNATE Quest』を提供することになりました。 企業におけるDX推進においてAIの活用は必須となってきており、文理を問わず、社員のAIリテラシー教育は企業にとって大きな課題となっています。 そのような中、関西送配電が全社員約９千名を対象に実施するAIリテラシー向上を目的とした研修に、「SIGNATE Quest」を導入していただくことになりました。同社は、昨年末からの約3ヶ月間、初学者から技術者まで様々なスキルレベルの方に、試験的に「SIGNATE Quest」をご受講いただいておりました。その受講後アンケートにおいて大変ご好評いただき、この度、全社員へのAI基礎講座提供が決定いたしました。 なお、同社は、全社員へのAIリテラシー講座提供とは別に、一部の社員（約２００名）に対してより高度なAI・データ分析スキルを身に付けさせAIプロジェクトの成功確率を高めるための教育も同時に実施することになっており、その教育も「SIGNATE Quest」にてご提供いたします。 ▼SIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）とは 「SIGNATE Quest」は、AIを実装するデータサイエンティストの育成からAIプロジェクトを推進するビジネス系人材の育成まで、育成したい人材像に合わせて講座をカスタマイズ可能で、管理者は管理画面上で受講者のアクセス状況や学習進捗、成績等を把握することができるオンラインAI教育サービスです。 昨年10月の発売以来、すでに数多くの企業にご利用いただいているほか、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合機構（NEDO）「AI Quest（課題解決型AI人材育成事業）に関する調査事業」や広島県「ひろしまサンドボックス AI人材育成チャレンジ実施業務」等の行政機関事業においてもご利用いただいています。 ●無料トライアル申込：https://biz.quest.signate.jp/trial_requests/new ●お問い合わせ：https://biz.quest.signate.jp/biz_inquiries/new