ご案内／エンゲージメントを高めるためにできる"即"実践できる具体例を大公開！～EVPを通した組織風土改革

エンゲージメントを高めるためにできる"即"実践できる具体例を大公開！ ▽ ▽ ▽ 【無料/1日限定・オンライン配信or会場受講】 働くすべての人のエンゲージメント最大化 ～EVPを通した組織風土改革～ 《直接会場参加の他、Zoomでも参加いただけます》 共催：大阪中小企業投資育成株式会社 × 株式会社タナベ経営 本説明会では、「働くすべての人のエンゲージメント最大化」をテーマに、経営者・人事責任者の皆様が、このタイミングで考える価値ある内容をお届けさせていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 本説明会は、（1）会場受講、（2）オンライン受講（Zoomライブ配信形式）をご選択いただけます。 ※お申込み時の備考欄に、（1）会場受講、（2）オンライン受講 のどちらかをご記載ください。 （1）会場受講 　会場名：大阪中小企業投資育成株式会社 セミナールーム 　住所：大阪市北区中之島３－３－２３ 中之島ダイビル ２８階 　（京阪中之島線「渡辺橋駅」２番出口より徒歩１分） 　定員：10名（お申込先着順） 　※ソーシャルディスタンスを確保したレイアウトをご用意しております。 　※会場へのご参加は１社２名様に限らせていただきます。 （2）オンライン受講（Zoomライブ配信形式） 　オンライン会議室（ZOOM） 　※１．上記ご選択の場合は、ご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 　※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 ポスト・パンデミック世界の新しい社会において、我々が当たり前だと思っていた働き方に関する常識が激変し、会社に属する意味を"本質的に考えていくフェーズ"に入ったといえます。 社員が単なる"労働対価"を得るために働くのではなく、非金銭的な報酬（繋がり・関係性）を満たすため働く環境をどう整えていけるかがポイントです。 本説明会では「働くすべての人のエンゲージメント最大化」をテーマに、経営者・人事責任者の皆様が、このタイミングで考える価値ある内容をお届けさせていただきます。 皆様のご参加をお待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本説明会の学びポイント （１）組織と個人の関係性変化に伴い、経営者・人事責任者が"今"考えるべきこと （２）エンゲージメント最大化の土台となるパーパス・カルチャー・システムの繋がりとは！？ （３）エンゲージメントを高めるためにできる"即"実践できる具体例を大公開！ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベ経営　HRコンサルティング事業部　HR大阪本部　本部長代理 浜西　健太 「誰もが幸せに働ける会社を生涯かけて追求する」をポリシーに、 組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。 特に、経営者へのコーチングが高い評価を得ている。 クライアントのステージに合わせた人事制度設計および組織開発を通して、 エンゲージメント向上と売上倍増へと導いた経験を多く持つ。 主な実績 ・大手建設業：人事制度再構築コンサルティング ・大手卸売業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅美容業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅介護福祉業：人事制度再構築コンサルティング ・中小製造業：中期ビジョン策定コンサルティング ・中小サービス業：マーケティングコンサルティング ・中小製造業：マーケティングコンサルティング ・中小サービス業：採用コンサルティング ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの無料勉強会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

【調査レポート】従業員エンゲージメント向上と人的資本経営の実現に有効な施策と勤怠管理とは

各自のライフスタイルに合わせ、柔軟に働き方を選択できる体制の構築は 生産性や従業員エンゲージメントの向上など、さまざまな観点から 重要視されており、「人的資本経営」の実現にも有効な施策の一つです。 株式会社日立ソリューションズは、 2022年3月11日～24日、人事担当者・責任者を対象に 「コロナ禍以降の働き方の変化と勤怠管理」に関するアンケートを 実施しました。 本稿では、その調査結果を、 昨年3月～4月に行った同調査結果との経年比較を交えて紐解くことで、 コロナ禍となり2年以上が経過した今、多様な働き方制度の運用に関する課題を 改めて洗い出します。 そして、勤怠管理および働き方に関する人事施策の改善や円滑な運用に向け 見直すべき点がないか考えていきます。 ぜひ、ダウンロードしてご確認ください。

“採用”から“定着”、“活躍”のこれからを考える「HUMANAGE SEMINAR -Online Fes 2022-」を開催

各社様の人材採用の取り組みと来期の戦略についてお届けするHUMANAGE SEMINAR。オンライン開催後も、毎年延べ1,000名以上の採用ご担当者様にご覧いただいています。今年は、採用戦略に加え、人材戦略におけるデータ活用、エンゲージメントの高い組織をつくる取り組みなど、12のプログラムをご用意。これからの「人の時代」を包括的に捉え、人事の皆さまとともに考える2日間です。 詳細・お申込みはこちら（セミナー特設サイト）; https://hmi.page.link/4wqcZQkigoRDh9mn9 《企業様による事例紹介》（50音順・敬称略） 荏原製作所／セイコーホールディングス／中外製薬／東急エージェンシー 三菱UFJ銀行／読売広告社 《スペシャルコンテンツ》 「人的資本の時代、企業価値を向上させる人材を見極める視点 ――これからの時代に求められる「リーダーシップ、フォロワーシップ、メンバーシップ」とは」 ビジネス・ブレークスルー大学　教授　川上 真史　氏 「2023採用総括と2024への提言」 ほか ※上記は予定であり、変更の可能性がございます。

「リモート多め」で働く新卒1、2年目社員の8割は「長く働きたい」と回答。ワークスタイルが「勤続意識」に影響か

タメニー株式会社は2022年5月24日、若手新卒社員の働く意識に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年5月2日～13日で、2022年4月入社したばかりの22卒社員250名と、入社2年目の社員（以下、21卒社員）250名の計500名から回答を得た。これにより、22卒社員と21卒社員が感じている仕事の「やりがい」や、ワークスタイルによる勤続意識への影響などが明らかとなった。

7割の経営者が「ウェルビーイングへの取り組み」を重視か。“幸福度向上”を実感する人が多い一方、実施方法が分からない企業も

株式会社UPDATERは2022年6月3日、経営層を対象とした「ウェルビーイング対する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年4月15日～16日で、従業員数100名以上の企業経営者および役員103名から回答を得ている。調査結果から、ウェルビーイングの実施状況の実態や、取り組みがもたらす効果などが明らかとなった。

HR総研：「人事の課題と社員サーベイの活用」に関するアンケート　結果報告

組織改善に社員サーベイを有効活用する企業は4割以上、PDCA実践のカギとは？

HR総研は、人事の課題の傾向と課題解決に向けた社員サーベイの活用の実態についてアンケートを実施した。 企業の人事部門では、様々な課題がある中でどのようにして最重要課題を抽出し、解決に向けて取り組んでいるのだろうか。課題解決ができている企業と解決に至っていない企業をあらゆる角度で比較しながら、調査結果を紹介する。 ＜概要＞ ●「次世代リーダーの育成」、企業規模に関わらず半数以上で最重要課題 ●人事課題の把握手法、大企業では「社員サーベイ活用」、中堅・中小企業では「ヒアリング・会話」 ●経営戦略と人材戦略の連動状況には「人事部門の関与」が少なからず影響 ●人事の最重要課題の解決3割未満、中小企業では「課題の抽出」自体に困難も ●「パーパス」や「従業員エンゲージメント」、「従業員体験（EX）」など、経営方針の傾向は？ ●組織改善に社員サーベイを有効活用している企業は4割以上、大企業では6割近く ●最重要課題の施策成果が出ている企業の特徴とは？ ●「PDCAの実践」と「社員サーベイデータの有効活用」には密接な関係あり ●大企業では7割近くが社員サーベイを活用する方針、中小企業では3割にとどまる

【新任管理職向け】「メンタルヘルス対策」の基礎知識

「健康経営」を始める方法、続ける方法

働くひとのメンタルヘルス対策は、経営者のみならず部門長・リーダーも知っておくべきマネジメントスキルの一つです。そのため、メンタルヘルスに関する管理職研修は、健康経営の主要な取り組みとして広がっています。しかし、セルフケアとしてのメンタル不調対策については多くの情報が出回っている一方で、「企業としてのメンタルヘルス対策」の情報は少ないため、効果的な研修ができていない企業も見受けられます。今回は、新任管理職が知るべき「従業員のメンタルヘルス不調の企業リスク」と、人事としての対応策を、具体例を交えてご紹介します。

7/28カオナビ様主催、実践！人的資本経営 知っておくべき組織エンゲージメントの向上施策にFMHR野崎が登壇

「人的資本経営」を見据えた、組織エンゲージメントの可視化と向上施策について学べるセミナーです。 人的資本経営に関する開示情報の中で重要項目の一つが、組織エンゲージメントスコアです。開示に当たっては、エンゲージメントスコアの可視化とその向上という2つのステップに分かれます。 本セミナーでは、この2つのステップに沿って、人的資本経営を見据えたエンゲージメントの高め方について解説します。さらにシステムを活用して、日々変化するエンゲージメントの状態をリアルタイムに把握し、向上施策をスピーディーに展開していく方法もご紹介します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・組織エンゲージメントを高めたい ・従業員のモチベーションを高めたい ・経営や戦略と組織エンゲージメントを紐づけたい ・エンゲージメントを定量的に把握したい

7/14カオナビ様主催 実践！人的資本経営知っておくべきこれからの戦略人事の考え方と進め方 FMHR野崎が登壇

「人的資本経営」に対応するための、人事戦略の具体的な策定ステップが学べるセミナーです。 世界的に「人的資本経営」が注目を浴び、国内でも多くの企業が対応に動き出しています。特に情報開示に向けては、どのような人事戦略をたて、どのようなデータで外部に発信するか、その切り口も含め、個社ごとに最適解は異なります。 そのため、どう実践していけばよいか、まだ道筋が描けないという人事担当者も多いのではないでしょうか？ そこで、本セミナーでは、「人的資本経営の実践」をキーワードに、人事戦略の立て方をステップごとに解説します。 さらに戦略を効果的に推進し、スキル・エンゲージメントなど日々変化する人材データを、鮮度高く管理できるシステム活用術もご紹介します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・人的資本経営に対応した人事戦略を立てたい ・人的資本の情報開示にどう対応すべきか検討したい ・人事戦略の推進にタレントマネジメントシステムを活用したい ・人的資本の情報開示にシステムを活用したい

社員自らが給与額を提案する「年俸合意書」制度をレガシードが導入。“自身の市場価値”や“給与の妥当性”を考える機会に

株式会社Legaseed（以下、レガシード）は2022年6月15日、新給与制度「年俸合意書」を、同年8月より全社において本格的に導入すると発表した。本制度は、社員が妥当だと思う給与額を提案し、会社が納得したうえで合意締結するもので、これまでの1年間、社員のエンゲージメントを高める取り組みとして試験運用していたという。同社はこの取り組みを、社員の自己成長や会社の事業成長につなげていきたい考えだ。

若手社員に企業が教えたい“30歳までに済ませないと後悔する年金手続き”とは？ 「国民年金保険料の追納制度」を解説

社労士が解説する人事と労務

現在の若手社員の中には、学生時代に「国民年金の学生納付特例制度」を利用していた人も多い。この制度を利用すれば、本来、就業前の学生時代に納めることが義務付けられている国民年金の保険料を納めなくて済むためである。ところが、学生納付特例制度を利用した場合には、その後、社会人になってからの早い段階で“ある年金手続き”を済ませておかなければ、将来の年金受け取りにおいて大きなデメリットを被ることはあまり知られていない。そこで今回は、「若年社員が30歳までに済ませておきたい年金の手続き」について解説しよう。

“自分の給与を自分で決める”新たな給与制度「年俸合意書」をレガシードが導入。「給与は社員への期待値」との考えによる

株式会社Legaseed（以下、レガシード）は2022年6月15日、かねてより試験運用を行っていた新給与制度である「年俸合意書」を、同年8月より本格導入すると発表した。同制度は、社員自らが“業務における目標と給与”を設定するもので、社員のエンゲージメント向上を目的としている。これにより同社は、社員一人ひとりの自己成長を促すとともに、今後の事業成長につなげていきたい考えだ。

HR総研：人的資本経営への取組み状況に関するアンケート　結果報告（第2報）

「人的資本の情報開示」に事業戦略タイプ別で異なる傾向、革新型企業が得ているメリットの特徴とは？

HR総研は、人的資本経営への取組み状況の最新動向を調査した。経済産業省より今年5月13日に公表された「人材版伊藤レポート2.0」は、大企業を筆頭に日本の企業における経営の在り方に大きなインパクトが与えており、今後ますます「人的資本経営」に対する企業の動きが活発化することが予測される。 本調査結果について2本に分けてレポートする。2本目の本レポートでは、「取り組み企業の特徴」や「人的資本開示の状況」について、フリーコメントを含めて紹介する。 ＜概要＞ ●「取り組み中／検討中」は大企業で8割以上、中小企業で7割近く ●検討開始から「2年以上」は大企業で４割以上、継続期間による組織力の違いも ●社外への人的資本開示、大企業での最多は「多様性」 ●「人的資本の情報開示」に事業戦略タイプによる特徴 ●取組みによる従業員の変化とは？革新型企業が得ているメリットの特徴 ●人的資本開示は、転職先の検討でも影響を受けやすい傾向 ●今後の人的資本経営への取組み、大企業の8割が「推進する」

「動機付け」の意味や理論の種類とは？ 採用面接やマネジメントに活用できる具体例や衛生要因の解消に向けたポイントも解説

HRの注目ワード徹底解説

従業員の意欲や生産性をいかに向上させるかは、どの企業にとっても大きな課題といえる。その解決法として、注目されているのが「動機付け」の活用だ。社員が仕事に対してより高い意欲を持って働ける状態をつくりあげることで、大きな成果が期待できる。そこで、今回は「動機付け」の意味や理論の種類、ポイント、活用法などをまとめて解説していきたい。

若手が役職者に指導する「リバース・メンター制度」をソーシャルワイヤーが導入。パワハラ対策やコミュニケーションの活性化に

ソーシャルワイヤー株式会社は2022年5月13日、若手社員が役職者に助言や指導を行う「リバース・メンター制度」を、同年5月より導入したと発表した。本制度は、先輩から部下に対してサポートを行う「メンター制度」に加えて実施されるという。本制度導入により、「パワハラ防止法」施行に伴う対策および、社内コミュニケーション不足解消を目指したい考えだ。

「サバティカル休暇」の意味や効果とは？ ヤフーやソニーなど日本企業の導入事例やデメリットも解説

HRの注目ワード徹底解説

海外、特にヨーロッパで普及している「サバティカル休暇」。企業が定めた在職期間に達した従業員に、長期休暇を付与する制度である。日本においても、働き方改革やワーク・ライフ・バランスなどを追い風として、導入が徐々に進みつつある。中には、「初めて耳にした」、「名前は聞いたことがあるが、その実態を十分に把握できていない」という人事担当者もいるかもしれない。そこで、今回は今後さらに注目度が高まると予想される「サバティカル休暇」に注目してみたい。その意味やメリット、デメリット、日本での導入事例などを詳細に解説していく。

ご案内／デジタル化時代の質の高い学びのプラットフォームを学ぶ！講師陣5名登壇「アカデミーフォーラム」

デジタル化時代の質の高い学びのプラットフォームを学ぶ！ 【無料・特典有・1日限定セミナー／充実の講師陣計5名が登壇！】 充実の講師陣 計５名が登壇!「アカデミーフォーラム2022」 ※同日開催：アカデミーアワード2022 本フォーラムでは、「質の高い学びのプラットフォーム」にフォーカスを置き、自主的に成長するための創意工夫をしている優秀企業をお招きし、貴社の学びのステージアップのためのヒントをお伝えいたします。 〈このような方にオススメです〉 □ オンライン研修やオンラインツールを導入したが、なかなか社員に浸透しない □ 人材投資をしているが、効果が見られない □ 主体的に学ぶ・成長する「自律人材」を育てたい ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ Webオンラインフォーラム（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本フォーラムはご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●開催概要：ネクスト人材育成は「質の高い学びのプラットフォーム」 コロナ拡大に伴い、多くの企業がオンラインやオンデマンドなどを活用され、人材育成のデジタル化が急速に進みました。一方、企業として学ぶ環境は整備されたものの、上手く社員に活用されない、また、人材投資への効果が見られないなど、課題も浮き彫りになってきまました。その本質は、デジタルが故に企業と社員とのコミュニケーション不足（エンゲージメントの低下）が根底にあると考えられます。 よって、今後は企業と社員の関係性を高め、いかに主体的に学ぶ・成長する人材（自律人材）を創出していくかが、企業の課題といえるでしょう。 本フォーラムでは、「質の高い学びのプラットフォーム」にフォーカスを置き、自主的に成長するための創意工夫をしている優秀企業をお招きし、貴社の学びのステージアップのためのヒントをお伝えいたします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●当日プログラム ○13:00-13:05 オリエンテーション＆開会の挨拶 ○13:05-13:15 Academy AWARD 2022　授賞式 ○13:15-13:45 Session1： デジタル化時代の質の高い学びのプラットフォーム 　講師：株式会社タナベ経営　HRコンサルティング事業部　HR東京本部長　副本部長　盛田　恵介 ○13:45-13:55 休憩 ○13:55-14:35 Session2：ゲスト講演 自律的学習のしくみ『ライオンキャリアビレッジ』について 　ゲスト講師：ライオン株式会社　統括リーダー　大道寺　義久　氏 ○14:35-15:15 Session3：ゲスト講演 社員同士が競い合い、楽しく、速く成長する『Kyoshin Academy』 　ゲスト講師：株式会社共進ペイパー&パッケージ　代表取締役社長　鍛治川　和広　氏 ○15:15-15:25 休憩 ○15:25-16:05 Session4： 医療介護専門職・取引先と共にブランドを育てるKawamuraアカデミー 　ゲスト講師：川村義肢株式会社　パシフィックサプライ株式会社　取締役本部長　羽佐田　和之　氏 ○16:05-16:25 Session5： 人的資本経営の全体像と本日のまとめ 　講師：株式会社タナベ経営　執行役員　HRコンサルティング事業部　HR東京本部長　川島 克也 ○16:25-16:30 閉会の挨拶 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご参加特典・開催後アンケート回答特典 1.2週間“FCCアカデミークラウド（※）”をご使用いただける無料体験アカウントをプレゼント！ 2.【開催後のアンケートのご回答特典】「アカデミーオリジナル事例集」をプレゼント！ 社内大学（＝アカデミー）を設立された企業様の成功事例集。御社の社内教育の発展にぜひお役立てください！ 3.【ご希望者のみ】講演レジュメ 4.【ご希望者のみ】個別相談（※）も承ります。 など ※FCCアカデミークラウドとは、タナベ経営が提供するデジタル教育ツール。コミュニケーション・リーダーシップ・マーケティング・アカウンティング等、170本以上のビジネススキル動画を掲載。パソコン・タブレット・スマートフォンなどで視聴が可能。 ※個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●過去参加者の声 ・業種別の具体的な取り組み事例が聞けたので、自社でも実践できそうなヒントが沢山ありました。クラウドサービスによる学習プラグラムについてはもちろん、人材育成における他社の考え方は大変参考になりました。 ・フォーラムへの参加をきっかけに今の当社には人材育成が必須かつ急務であることが確信できました。教育改革と言っても幅が広すぎて、どこから手を付ければ良いか分からないことが当社の課題でしたが、講演を聞いて当社で出来る事から着手してみようと思います。 ・企業の発展において人材育成がいかに重要かを再認識できました。学び方が変われば働き方が変わるということで、社内教育の参考になるお話を聞かせていただきました。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらのフォーラムでございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

若手が役職者に助言・指導する「リバース・メンター制度」をソーシャルワイヤーが導入。“逆の発想”でコミュニケーション促進へ

ソーシャルワイヤー株式会社は2022年5月13日、若手社員が役職者に対して助言や指導を行う「リバース・メンター制度」を、同月より導入したと発表した。本制度は、同社が既に導入している通常の「メンター制度」に加えて行う形となる。本制度を活用し、職場内でのパワハラ防止や、コミュニケーションの活性化を図る狙いだという。

ストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』が、「ストレスチェック 総合満足度」No.1に選ばれました。

人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三）は、ストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』が、日本トレンドリサーチ（運営会社：株式会社NEXER）によるインターネット調査実施の結果、「ストレスチェック 総合満足度」において第1位に選ばれたことをお知らせいたします。 『Co-Labo』は、2002年、4万人以上のデータをもとに開発されたストレスチェックです。現在のストレス状態、ストレスの原因を測定するだけでなく、人材開発、健康経営に役立つ独自の視点が評価され、年間55万人以上の受検実績を誇り、幅広い業種・規模のお客様にご愛顧いただいております。 日頃より『Co-Labo』をご利用いただいているお客様へ、心より感謝申しあげます。 日々、自社の「人の事」に真摯に向き合われている人事の皆様のお役に立てるよう――本気の人事の皆様が 「もっと、人の事。」を実現できるサービスであり続けられるよう、これからも、社員一同、励んでまいります。 ストレスチェック『Co-Labo』： 『Co-Labo』では、「ストレスの原因」と「結果」のみに重点がおかれた従来のストレスチェックと異なり、「コーピング（ストレスへの対処力）、レジリエンス（ストレスからの回復力）」、そしてコーピングの資源となる「ソーシャルスキル」も測定・分析。診断後の具体的な施策を提案します。 さらに、健康経営サーベイ『Seeds』・エンゲージメントサーベイ『Qraft』とも連動しており、多角的な視点から、企業の健康経営の実現を支援します。

部長・課長クラスの55％が「組織に対する不安が増加」と回答。コロナ禍ゆえの「先行きの不透明感」はなぜ起こるのか

株式会社レンズアソシエイツは2022年4月19日、「コロナ禍におけるミドルマネジメントの不安」に関する調査結果を発表した。調査は2022年3月23日～30日に実施され、従業員数100名以上の企業の部長、課長クラス（ミドルマネジメント層）、計100名から回答を得た。調査結果から、ミドルマネジメント層が抱える「組織に対する不安感」や「現場を見る視点」が明らかとなった。