「生成AI」の基本概念や種類とは？ ビジネスでの使い方や人事業務での活用事例を解説

HRの注目ワード徹底解説

いま、もっとも大きな注目を浴びているテクノロジーといえば、さまざまなコンテンツを創造する人工知能、すなわち「生成AI」だ。その活用によって大幅な業務効率化を図れることから、ビジネスシーンでも「生成AI」に対する期待は高まっている。人事業務においても活用を検討する企業が増えている。本稿では「生成AI」の基本知識・種類、できること・できないこと、利用する際に注意すべきポイント、実際の活用事例などを紹介する。

【ハラスメント】「種類」や「相談窓口の設置」など、従業員対応に必要な知識を知ろう／社労士監修コラム集

人事のみなさんは、「ハラスメント」について、本当に正しく理解できているでしょうか。 一言で「ハラスメント」と言っても、 「パワーハラスメント（パワハラ）」や「セクシュアルハラスメント（セクハラ）」、 「マタニティハラスメント（マタハラ）」に「時短ハラスメント（ジタハラ）」 ……などなど、その種類は多岐にわたります。 また、2022年4月より、 「ハラスメント相談窓口の設置」が中小企業の事業主にも義務化されています。 人事担当者は、従業員からハラスメントの訴えがあった際、 適切に対応することが求められます。 ここで対応を間違うと、労使間の訴訟に発展する可能性もあるのです。 そこでHRプロ編集部では、HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載 「社労士が解説する人事と労務」から、 「ハラスメントの種類」、「相談窓口の対応フロー」、「訴訟を防ぐ従業員対応のポイント」について 解説した記事を、ひとつの資料としてまとめました。 ぜひ施策立案の参考にしてください。

【教育担当者必見！】新プログラム「Z世代の強みを引き出す育成術」

新入社員・若手社員の価値観が分からず、どのように接したらよいか分からない」 「自分の受けた指導方法が通用せず、部下や後輩が思うように育たない」 「パワハラと言われるのが怖くて部下に注意ができない」など、 育成方法に悩む方も多いのではないでしょうか。 企業の将来を担う若手社員に対し効果的な指導・育成を行うことで、 エンゲージメントを高め、離職の抑制や生産性の向上が期待でき、 ひいては組織全体の活性化や企業の成長に大きくつながります。 本研修では、人や世代による感じ方や価値観の特性を理解し、 ハラスメントによる影響と予防の必要性や自身に求められる言動を学ぶことで、 個々の成長を最大限に支援する育成方法を身につけることができます。 『Z世代の強みを引き出す育成術』は、「講師派遣型」で実施しております。 料金やプログラム詳細、日程のご相談等はお気軽にお問い合わせください。

第29回：御社の経営幹部・部下たちは“熱意あふれる社員”か？ 「12の質問」で組織・従業員エンゲージメントを明らかに

「経営幹部」育成の教科書

ここ数年、組織・人事関連のキーワードとしてすっかり上位に定着した「エンゲージメント」。“高いロイヤリティーや好感を持ち、積極的な関与や行動が伴うなど強い絆で結びついている状態”と定義され、「従業員が所属組織に対して前向きにコミットしている状態」を指します。

【導入事例のご紹介】 ツネイシホールディングス株式会社が奨学金返済支援サービス「奨学金バンク」を導入

【導入したサービス】 奨学金返済支援サービス「奨学金バンク」 ・奨学金返済型人材紹介サービス ・奨学金返済支援サービス ・サステナ支援サービス 【サービスの特徴】 ・今までにない切り口から採用チャネルを強化 ・若手社員のエンゲージメント向上と新卒採用の強化を実現 ・支援企業としての発信で企業ブランディングが可能 導入事例の詳細は下記のURLよりご覧ください。 【詳細URL】 https://www.aand.co.jp/case/tsuneishi-holdings/ ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/06/20240605_pressrelease.pdf 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート　結果報告（第1報）

人的資本経営を重視する企業が微増、エンゲージメントが高い企業の傾向とは？

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。また、有価証券報告書での開示義務化から1年経過し、企業ではどのような動きが出ているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。第１報では「人的資本経営」に関する調査結果について報告する。

【お役立ち資料】マーケティング戦略事例集－モデル企業事例編－

【お役立ち資料】 マーケティング戦略事例集-モデル企業事例編- 2023年1月に弊社で実施した「マーケティング・プロモーションに関する企業アンケート調査」結果では、マーケティング活動のデジタル化は年々進んでいるが、アンケート結果からは、「（そもそもの）推進体制への課題感」「効果測定の難しさ」「マーケティング・ブランディング戦略そのものに関する課題感」の回答率が高く、「施策＜戦略」の構図が詳らかになりました。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・ブランディングとデジタルマーケティングの同時展開で企業競争力が向上／株式会社土屋ホーム ・ホームページのリニューアルで訴求力を改善。-オリジナル色を強めて販促＆採用効果を向上-／株式会社アオバサイエンス ・SNSで新たな出会いを創出しつながりを深める／シオノギヘルスケア株式会社 ・デジタルマーケティングで「売れる」仕組みを構築／カンロ株式会社 ・Webマーケティングで見込み顧客にアプローチ／コープデリ生活協同組合連合会 ・ウェブ活用のDtoCで攻める／株式会社明治機械製作所 ・幼児用ヘルメットの認知拡大に成功／株式会社オージーケーカブト ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●デジタル・DXの戦略・実装情報サイトのご案内 自社にとって最適なデジタル実装を、"戦略からつなぐ" タナベコンサルティンググループでは、クライアントのDX課題に対する、 現状分析、戦略レベルからの再設計～構築・実装・運用に至るまでのDXコンサルティングを推進しております。 「導入したがうまく運用出来ない」「費用対効果が合わない」と悩まれているクライアント企業様が増えてきた中、弊社では、「自社にとって最適なデジタル実装」をご提供いたします。 本サイトでは、デジタル・DXの戦略・実装に関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【6/6 LIVEミドルマネージャー育成成功のカギ！マネジメント力を向上させる7つのフレームワーク】

激変するビジネス環境への対応や、人的資本経営のもと、メンバー1人1人の「個」を重視したマネジメントが求められる今、経営層と現場スタッフをつなぐ「課長」「グループマネージャー」などのミドルマネージャーの役割は、ますます重要になってきています。 しかし、マネジメントの難易度が上がる中、ミドルマネージャーの力量が不十分で、事業戦略が思うように実行できない、現場スタッフのエンゲージメントを高められていない、といった課題をお持ちの企業は少なくありません。 また、いざ「マネジメント力を強化しよう！」と思っても具体的に何をすればよいか分からないという人事責任者の方の声も多く耳にします。 そこで、本セミナーではマネジメントスキル向上のために、ミドルマネージャーが絶対に修得しておくべき、実務に役立つ『７つのビジネスフレームワーク』を図解でわかりやすく紹介します。後半は人材育成やスキル習得の度合いを可視化するシステムの活用についても紹介します。 ミドルマネジメント層の育成・強化を検討中の人事ご担当者様はぜひこの機会をご活用ください。

AI時代のマネジメントに本当に必要なスキルは？ 米国デール・カーネギー社CEOが最新データを基に語る

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社ジェイックは5月15日、東京・千代田区にて「米国マネジメントの最新トレンド」と銘打ったセミナーを開催した。同セミナーには、米国デール・カーネギー・アソシエイツCEOのジョー・ハート氏、株式会社サイバーエージェント常務執行役員CHOの曽山 哲人 氏、BIPROGY株式会社 人事部長の安斉 健 氏、株式会社ジェイック 執行役員で前 株式会社イズミ グループ経営本部参与兼イズミ大学事務局長の竹田 裕彦 氏が登壇。米国のピープルマネジメントにおける最新トレンドやAI活用のポイント、各社のマネジメント力向上に向けた取り組みなどが語られた。価値観が多様化する現代におけるマネジメントのあり方とは――。

使われたら遅い「退職代行サービス」、20～30代の利用経験は意外にも多く…年代別の賛否や認知度とは？

株式会社タバネルは2024年5月13日、「退職代行サービスについての意識調査」の結果を発表した。調査期間は2024年5月9日～10日で、全国の会社員490名から回答を得ている。調査結果から、「退職代行サービス」に関する年代別の認知度や利用経験、サービスの利用に関する賛否などが明らかになった。

“食品物流大手”アサヒロジスティクスの賃上げ、大卒初任給『25万円』に引上げなど。「物流の2024年問題」への有効策となるか

アサヒロジスティクス株式会社は2024年5月7日、同年4月より大卒初任給をこれまでの22万1,000円から25万円へ引き上げることをはじめとした、従業員の給与待遇改善を行なったことを発表した。人材不足の深刻化が進む社会状況の中で、同社は今後も安定的な人材確保の実現に向け、今回の給与待遇改善も含めて継続的に労働環境の整備を進めていくという。

【2024年賃上げ実績】約8割が実施も、3社に2社は“賃上げ率5％”に届かず。価格転嫁難しく、大手―中小で「格差拡大」か

株式会社帝国データバンクは2024年4月18日、「2024年度賃上げ実績と初任給の実態アンケート」の結果を発表した。本調査期間は2024年4月5日～15日で、企業1,050社から回答を得ている。本調査結果から、2024年度の賃上げ（正社員一人あたりのベースアップと定期昇給）の実績や新入社員の初任給などが明らかとなった。

障がい者雇用を進める時に知っておきたい「社会モデル」の考え方とは？ 人材活用や企業価値向上に影響

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

ビジネス環境をグローバルに展開する企業が増えていく中で、ダイバーシティやインクルージョンは単なる倫理的義務の域を越え、企業の持続可能な成長や革新につながる要素として位置づけられています。障害者雇用率などの障害者雇用割当施策は日本の制度ではあるものの、ダイバーシティの一つとして捉えられることから、組織としてどのように取り組むのかは重要な意味を持つことになります。そのため、企業や人事担当者は障がいに対する考え方を理解しておくことが肝要です。国際社会においては現在、障がいに対して「社会モデル」の考え方が取られていますが、この「社会モデル」とはどのような考え方なのかを解説していきます。

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

【サマーインターン】25卒生の参加平均は「1～5社」。質重視の25卒生は“対面×複数日”に充実感　ほか4月1日～5日【HRニュースまとめ】

HRプロの人事トレンドニュースでは4月1日～5日の1週間、TOKYO BASEの「新卒初任給引き上げ・全従業員の給与ベースアップ実施」や高千穂交易の「従業員持株会加入率が9割超」、NECの「ジョブマッチング採用を含む採用計画を決定」のほか、「UIターン」や「25卒の就職活動」に関する調査結果といったニュースをお伝えしてきました。4月1日（月）～5日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

『人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営』久保田 勇輝、淺見 伸之、佐藤 一樹、細田 俊之(著)（日経BP）

書籍・本　紹介／レビュー

人事担当者の頭を悩ませるバズワード「人的資本経営」。 2022年に「人材版伊藤レポート2.0 （経済産業省）」と「人的資本可視化指針 （内閣官房）」が公表されて以降、人事の現場で広く注目を集める言葉となった。そして、「人的資本情報開示義務化」から2年目を迎えた2024年現在、様々な事例に触れ、人的資本経営をより本質的に理解したいと考える企業人事は多いことだろう。本書では、アビームコンサルティングの著者らが「重要課題（マテリアリティ）の特定」にフォーカスし、どのように人的資本を「選択と集中」していくのかを解説している。4社の先進事例（レゾナック、ホンダ、オリンパス、愛三工業）を交えながら、実践のための具体的な論点整理ができる一冊となっている。 【書籍基本情報】 書籍名：人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営 出版社：株式会社日経BP 書籍発売日：2024年2月26日

“静かな退職”を防ぐ「ワークライフインテグレーション」とは？ 調査結果から見える「仕事」と「私生活」の充実の重要性

株式会社マイナビは2024年2月8日、「正社員のワークライフインテグレーション調査2024年版（2023年実績）」の結果を発表した。調査期間は2023年11月17日～20日で、20～59歳の正社員の男女3,000名から回答を得ている。本調査から、「静かな退職」の実態や仕事と私生活との関係性、および職場環境や導入制度が仕事の充実度に与える影響が明らかとなった。なお、ワークライフインテグレーションとは、「仕事」と「私生活」を人生の構成要素として統合的に捉えて両方とも充実させ、人生を相乗的に豊かにしていく考え方のことである。

管理職を対象に「ポストチェンジ制度」を導入の京王電鉄。ライフステージに応じた“柔軟なキャリア形成”を支援へ

京王電鉄株式会社は2024年4月16日、育児・介護・不妊治療中の管理職を対象とし、最大3年間にわたって職位変更の選択を可能とする「ポストチェンジ制度」を、同日より導入すると発表した。これにより、管理職は責務を軽減して働き続けることが可能になるという。

引っ張るリーダーは時代遅れ？リーダーシップ・4つの勘違い

変化が激しく先行き不透明な時代において、リーダーシップの重要性は増していくばかりです。 そして、時代が変化していく中で、 「従来型のリーダーシップはもう古い」 「これからのリーダーはこうあるべきだ」 といった議論も盛んに行われています。 とはいえ、本当にこれまでのリーダーシップを否定して良いのでしょうか？時代遅れなのでしょうか？ また、「これからはこの型」を盲目的に信じてしまって問題ないのでしょうか？ この議論をする際には、「リーダーシップとは何か？」を、改めて考え直す必要があります。

【エンゲージメントサーベイ】サーベイ後に“アクションを起こした”企業の方が「生産性」・「業績」が向上している結果に

ミイダス株式会社は2024年2月6日、「エンゲージメントサーベイに関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年12月13日～18日で、エンゲージメントサーベイを実施し可視化された課題に対してアクションを起こしている企業の経営者・役員104名、およびアクションを起こしていない企業の経営者・役員100名から回答を得ている。本調査から、エンゲージメントサーベイ実施後のアクションの有無によって組織経営に及ぼされる効果の違いなどが明らかとなった。