アドラー心理学に基づく「フィードバック研修」セミナー要約レポート

ハラスメントを恐れて、フィードバックを適切にできていないマネージャー 現場では働く上司やリーダーの方にとって、部下・後輩へのフィードバックでこんなお悩みはありませんか？ 「改善点を言いたいけれど、言えない」 「フィードバックしても部下が反発する」 「指摘すると関係が悪くなりそうで怖い」 頭では「部下を褒めて成長させたい」とわかっていても、実際にフィードバックの場面になると「時間がない」「指摘した方が早い」という現実に直面し、ついダメ出しに偏ってしまうといったことも多いのではないでしょうか。 部下の成長を支援し、エンゲージメントを高めるためには、部下の「できていること」に目を向けて自己肯定感を高めつつ、必要な「改善点」も効果的に伝えるバランスの取れたフィードバックが重要です。 本セミナーでは、アドラー心理学に基づく「勇気づけ」の手法を活用し、部下の自己肯定感を高め、信頼関係を構築するフィードバックの方法をご紹介いたします。講師は、アドラー心理学をベースとしたカウンセリング・コーチングに精通し、多くの管理職・リーダー向け研修で実績を持つBrewパートナー講師の磯野茂氏です。 〇このセミナーに参加することで得られること （１）管理職に必要な「適切なフィードバック」のポイントがわかる ハラスメントを恐れるがあまり、フィードバックができないという声を聞きます。また、どう褒めたらいいか、どう課題をフィードバックしたらいいか、そのためのポイントをお伝えします。 （２）「エンゲージメントを高める」ために管理職が必要なスキルを理解できる 部下へのフィードバックスキルを改善することで、組織やチームに良い関係性を築くことができます。結果的に会社全体のエンゲージメント向上にどうつながっていくかをお伝えします。 （３）伴走型講師の研修デモを体験できる 講師は、ビジネスマンとしてのマネジメント経験と障がい者のマラソン「伴走者」としての経験、アドラー心理学に基づいた指導経験を持っております。こういった経験・実績により成長意欲を引き出すコミュニケーションの秘訣や、部下の成長を支援するためのフィードバックを実際のエピソードを交えながらわかりやすくお伝えします。

「障害者法定雇用率」の引き上げや「差別解消法」にどう対応する？【チェック表付】／社労士監修コラム集

障がい者の雇用や環境整備について、お悩みの人事担当者も多いのではないでしょうか。 「障害者雇用促進法」の改正により、 “従業員に占める障がい者の割合”を指す「障害者法定雇用率」が、 2023年、2024年、2026年に引き上げられます。 また、「障害者差別解消法」の改正により、 「障害のある人への合理的配慮の義務化」の範囲も広がっています。 さらに、SDGsやD&Iに注目が集まるとともに、 社会全体で障がい者への差別や配慮について関心が高まっていて、 企業にはさまざまな配慮が求められていると言えます。 ですが、 「対応が必要なのはわかっているけれど、 　具体的にどこから手を付けていいのかわからない」 という方もいらっしゃるでしょう。 そこでHRプロでは、HRプロに掲載した社会保険労務士監修の連載 「社労士が解説する人事と労務」から、 「障がい者雇用」についての記事をまとめた資料を作成・公開しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ●「障害者法定雇用率」の引き上げと対象となる事業主 ●障がい者の雇用にあたり活用できる助成金 ●「障害のある人への合理的配慮」の詳細と対応チェックリスト ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 他について解説していますので、「障がい者にまつわる法律や配慮」を理解し、 ぜひ施策立案の参考にしてください。

人が辞める組織・辞めない組織――コミュニケーション・マネジメントなど10のテーマで解説【曽和氏監修】

コロナ禍を経て働き方が大きく変化し、人材の流動性も高まる中、優秀な人材をいかに定着させるかが、すべての企業に問われています。特に若手人材の早期離職や優秀人材の転職は看過できない課題です。本資料では、「人が辞める組織」と「辞めない組織」の違いを、「コミュニケーション」や「マネジメント」、「働き方」など10の重要テーマで解説しています。 一般社員から管理職、人事担当者、経営者まで、組織に関わるすべてのビジネスパーソン必見！ 本資料では、人が辞める組織・辞めない組織の違いを明らかにしていきながら、離職を防ぐためのポイントなどをご紹介しています。定着やマネジメント、組織などに関してお悩みの方は、ぜひ情報収集や業務のヒント探しにご活用ください。 【監修】 株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光 氏

「企業理念」の意味や重要性とは？ 経営理念との違いや企業事例も紹介

HRの注目ワード徹底解説

多くの大企業が「企業理念」を掲げているが、何のためにあるのか。ただ大企業を真似て策定すればいいというわけではない。企業理念が社員に浸透し、それに基づいた行動を取ることで機能してこそ意義がある。そこで本稿では「企業理念」の意味や重要性、経営理念との違い、策定と浸透のポイント、代表的な企業の事例を解説していきたい。

「スキルアップ」とは？ メリットやスキル向上を図る方法を解説

HRの注目ワード徹底解説

デジタル化やグローバル化が加速する現代のビジネス環境において重要度が高まっているのが「スキルアップ」だ。特に、テクノロジーの急速な進化により、既存のスキルだけでは対応できないケースもあり、新しい知識の習得が求められている。個人の能力開発だけでなく、組織の生産性強化につながるため、その必要性をしっかり理解したい。そこで本稿では、「スキルアップ」の意味や、個人と企業のメリット、具体的な方法や支援施策まで詳しく解説していく。

合理的配慮の実現に向けた障がい者雇用のこれからとは？

人材の流動化時代において、どうすれば『選ばれる職場』になれるのか、『従業員エンゲージメント』をいかに高めていくのかは企業課題の一つとしてとして注目をされております。 障がい者雇用においても、合理的配慮の義務化、法定雇用率の改定、能力開発等の環境変化とともに企業に求められることは多様化しているのではないでしょうか。 当セミナーでは、日本における障害観の変化の観点から現状の職場課題の解決に向けたヒントを解説していきます。 今後、選ばれ続ける職場環境づくりに向けて、どのような人事戦略を立案すればよいのか、何から考えていけばよいのかお悩みの方には、必見の内容となっており、下記ポイントを中心にご説明します。 【ポイント】 ●日本における障害観とは ●合理的配慮実現に向けた3つのポイント ●いま職場環境に求められていること ●合理的配慮実現に向けて解決すべき課題とは　・・・etc 障がい有無問わず活躍できる環境を企業として整備することで、従業員エンゲージメント、生産性の向上の実現につながると考えております。 ご参加いただいた有益な情報を持ち帰っていただけるように解説していきますので是非ご参加くださいませ。 ＜こんな方におすすめ＞ ●職場環境整備に尽力されている方 ●障がい者雇用のご担当者 ●人事戦略を策定中の方

ヒューマネージ、大阪府「次世代スマートヘルス・スタートアップ」企業に選出。

健康経営の重要性が増すなか、個人にとって継続しやすく、企業にとっては健康経営の取り組み効果を測りやすいヘルスケアが求められており、そうしたサービスとして、スマートヘルス・サービスが注目されています。 大阪府は「スマートヘルス・シティ」の実現をめざし、「いのち輝く未来社会」をテーマとする万博を契機に、人々の健康増進と、スマートヘルス・スタートアップの支援強化を加速。「これからの健康経営®」セミナー＆スマートヘルス・トライアル事業説明会では、健康経営を進めたい企業等を対象に、健康経営推進に必要な情報提供とサービス紹介、健康経営の専門家による個別相談が実施されます。 当日は、スマートヘルス分野のスタートアップとして選出された42社が集結。ヒューマネージもその1社として出展します。健康管理システム『HealthCore』は、健康診断、ストレスチェック、エンゲージメント・サーベイのデータを手間なく一元管理。業界で初めて、日本医師会ほかが推進する「健診標準フォーマット」に対応しデータにもとづく健康経営を推進するとともに、わかりやすいマイページで、従業員一人ひとりのヘルスリテラシー向上を支援します。 開催概要 ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 説明会名称: 「これからの健康経営」セミナー＆スマートヘルス・トライアル事業説明会 日時:　2025年2月13日（木）　13：00～17：00 会場:　梅田・ハービスホール（大阪市北区梅田2-5-25 ハービスOSAKA B2F） 内容: （1）健康経営セミナー＆パネルトーク （2）スマートヘルス・トライアル事業説明会 （3）サービス体験・個別相談 お申込:　下記イベントサイト内にて承ります https://www.osaka.cci.or.jp/event/seminar/202411/D29241106012.html

「ESG経営」とは？ 注目される背景や課題、企業事例を解説

HRの注目ワード徹底解説

世界的に気候変動や労働者の人権などの社会課題に関する意識が高まっている。こうした中、長期的な企業の発展・成長に有益な概念として定着してきているのが「ESG経営」だ。これは、環境（Environment）、社会（Society）、ガバナンス（Governance）という3つの要素に重きを置く経営方法を言う。提唱されてからまだ歴史が浅い概念であるが、人事担当者やマネジメント層としては十分に理解しておきたいところだ。そこで、本稿では「ESG経営」の定義や注目される背景、メリットと課題、さらには具体的な企業事例などを解説していきたい。

リーダーの問いかけでチームの成果が変わる！ 書籍『優れたリーダーはなぜ、対話力を磨くのか？』を出版

アンドア株式会社は、2025年１月17日に書籍『優れたリーダーはなぜ、対話力を磨くのか？』（クロスメディアパブリック）を出版いたしました。 本書は、500社以上の企業から依頼を受けて、人材開発に関する研修・セミナーを実施してきた弊社の代表コンサルタント2名が、「部下の育成やチームマネジメントに不可欠な対話の技法」を解説した一冊です。 すでに５万人のリーダーが学び、効果を実感している対話の型とともに、ビジネスシーン別の対話事例を紹介。組織の管理職やリーダーが抱える課題を解決するためのヒントが満載で、職場ですぐに実践できる内容になっています。 ●こんな方におすすめ ・1on1に苦手意識があるチームリーダー ・部下の育成に課題を抱えている上司・管理職 ・管理職・マネジャー向け研修が導入できていない企業の経営者・人事担当者　など

「ESG」とは？ 意味や注目される理由からESG投資の種類や事例まで幅広く解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、企業の持続可能性や社会的責任が重視される中で、「ESG」という言葉が世界的に注目を集めている。「ESG」は環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を組み合わせた言葉で、この3つの要素に配慮した経営が長期的な成長に必要不可欠であるとして認識されてきているのだ。社会からの信頼や投資家からの評価にも直結する重要な視点でもある。そこで本稿では、「ESG」の基本的な意味からESG投資の種類や動向、ESG経営のメリットや実際の企業事例まで詳しく解説していく。

【2025年2月末まで】従業員エンゲージメント診断 無料体験のご案内

エンゲージメントとは、従業員の仕事に対する積極性や目標達成への貢献意欲や情熱を表す指標です。 エンゲージメントが高いと、パフォーマンスや生産性の向上、組織への忠誠心強化、顧客満足度の向上、離職率の低下、競争力の強化、変化への柔軟性の対応、イノベーションの促進など、組織の持続的な成長につながります。 一方、エンゲージメントが低下すると、意欲やパフォーマンスの低下、離職率の向上やブランド価値の低下など、組織の存続に危機を与える影響が見込まれます。 人材不足が叫ばれる昨今、従業員の定着率を高め、意欲と能力を向上させることは、重要な経営課題のひとつだと言えるでしょう。 エンゲージメントを高め、高い水準で維持するためには、現状のエンゲージメントを測定し、経営課題を特定して、課題解決に向けて職場環境の改善を進めていく必要があります。

サイコム・ブレインズとアジャイルHRが「エンゲージメント向上」サービスの提供で協業

国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長 西田忠康）は、人的資本経営における企業のパフォーマンスマネジメントとキャリアマネジメントを支援する株式会社アジャイルHR（本社所在地：東京都港区、代表取締役：松丘啓司）と協業し、企業や団体で働く人のエンゲージメント向上につながるサービスを共同開発し、提供を開始しました。 ◆経営戦略実現のカギは従業員エンゲージメントを正しく測定し、要因を分析・特定し、適切なフォローを実施すること 民間企業や公的機関において、人的資本経営への関心が年々高まっていますが、人的資本経営に向けて取り組むべきテーマとして「エンゲージメント向上」が上位に位置付けられています。 従業員エンゲージメントは、離職率の低下や学習意欲の向上、ひいては仕事のパフォーマンスや生産性向上などに密接に関わっているからです。また、エンゲージメントのスコアは、その組織における人材マネジメントの力量を反映した指標ともみなされます。 こういった背景により、近年、従業員エンゲージメントの測定を開始する企業が増えていますが、なぜエンゲージメントスコアが低いかの要因分析や課題の特定、またエンゲージメント向上につながるアクションの実行までは、費用面や担当部署の人的工数等の課題もあり、着手できていない企業が少なくありません。 このような課題を解決するため、組織内で働く人たちの従業員エンゲージメント（ワークエンゲージメント（活力・熱意・没頭）＋組織コミットメント）を、阻害要因等も含めて正確に測定し、さらに従業員がエンゲージメントの重要性について理解した上で、自組織のエンゲージメント向上のために何が必要かをワークショップ等を通じて学び合う、Cicom-LXD『まなラン®』をベースとした「全従業員参加型のエンゲージメント向上プログラム」を共同開発いたしました。 エンゲージメントサーベイの導入は組織力や企業価値向上に有用な施策の1つですが、ただ測定し、一部の役職者以上で結果を確認するだけではせっかくのサーベイを活かしきれません。定期的にサーベイを実施するなら、次回のサーベイまでにエンゲージメント向上につながるアクションを実行する事が大切です。 今回、アジャイルHRとサイコム・ブレインズが共同開発したプログラムは、担当部署の工数負担の少ない、全従業員参加型のエンゲージメント向上施策です。自組織のエンゲージメントに課題がある経営者様、人事担当者様はぜひお問い合わせください。 ★来る2025年1月23日(木)には、この新サービスをご紹介するセミナーを開催いたします★

経営陣との対話の先にある「一緒に創り上げる姿勢」と「ビジネス起点の共有」――エピソード2：テルモ CHRO 足立朋子氏

先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント

「経営戦略と人事戦略の連動」が重要視されるなか、人事に求められる役割はますます高度化・複雑化している。経営課題や事業課題に向き合いながら、人事としてどのように関わっていけばいいのか。そして、企業の持続的成長に対して、人事的な観点でどんな行動を起こすべきなのか。連載「先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント」の第2弾は、テルモでCHROを務める経営役員 足立 朋子氏が登場。インタビュアーのノンピCHRO三浦氏が、グローバル経営と変革に向けて歩みを進めるテルモの人事課題のほか、人財戦略と連動させるうえでの経営層との向き合い方、日頃から人事として大事にしていることなどを伺った。 プロフィール足立 朋子 氏テルモ株式会社 経営役員 チーフヒューマンリソースオフィサー（CHRO） 1990年～2005年、2010年～2019年に渡ってソニー（日米欧）にて、人事制度企画、チェンジマネジメント、組織・人財開発などを推進。2005年～2009年は欧州にて人事コンサルタント業を営み日欧グローバル企業向け人事戦略・施策の支援を行う。2019年よりテルモ株式会社にてグローバル人事戦略を推進し、８つの事業の内4つの事業の本部が海外という同社のグローバル経営を支える。2023年4月より現職。 三浦 孝文 氏株式会社ノンピCHRO／取締役 人事本部長 NTTドコモと電通のつくったモバイル広告会社のD2C、レシピサービスのクックパッドで人事を経験後、2017年に当時のオイシックスに入社。大地を守る会、らでぃっしゅぼーや、シダックスとの経営統合プロセスを人材企画や経営企画の部長として経験。2024年2月からノンピへ出向し現職。 ※ノンピの企業様向けケータリングサービス『EAZY CATERING』

リスキリングとは？ 意味や必要性、推進のステップとポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

技術革新やビジネスモデルのダイナミックな変革に対応するためには、最新の知識やスキルを学ぶ必要がある。しかも、日本では政府が音頭を取っていることもあって、多くの企業が従業員の職業能力を再開発しようと、「リスキリング」への取り組みを強化している。そこで本稿では、リスキリングの導入を考えている企業のマネジメント層や人事のために、リスキリングの意味や必要性、メリット・デメリット、推進の手順、取り組むポイントを解説していきたい。

【社員同士の学び合いやオンボーディングにも】10社の事例をご紹介

各社の事例を紹介しております。 下記は掲載の一例です。ダウンロード後、インタビューページにも遷移します。

【人事向け】組織のお悩みを「仕組み化」で解決〜ワークライフから人的資本まで〜

女性活躍推進の具体事例 性別役割分担意識に基づくアンコンシャスバイアスの解消が重要です。例えば、管理職要件の明文化とバイアスの排除は、女性の管理職登用を促進する効果的な手段となります。 具体例として、リクルートは2006年にDIの取り組みを開始し、目標と時間軸を設定し、3ヶ年計画とアクションプランを策定。 性別役割分担意識に基づく無意識のバイアスを解消するため、管理職要件を明文化しました。これにより、管理職に求められる本質的な能力を可視化し、能力以外のバイアスを排除することが可能になりました。この取り組みは、女性管理職比率の向上に大きく貢献し、2023年には女性管理職比率30%を達成しました。

【2024年12月】HR総研 調査報告集「ウェルビーイングと健康経営」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年12月」を公開いたしました。 今月は、「「ウェルビーイングと健康経営」、「若手社員の離職防止とオンボーディング」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

「サーベイ」とは？ 意味や目的・種類、リサーチやアンケートとの違いなどを解説

HRの注目ワード徹底解説

働き方改革や新型コロナウイルスの感染拡大により、テレワークの導入が広がった。画面越しでしか従業員の顔が見えなくなったことで、これまで以上に今どんな心理状況なのか、何に不満を抱えているのかなどを、何らかの方法で知りたい経営や人事サイドの要望が高まっている。そこで注目されているのが、物事の全体像や実態を把握するための調査を指す「サーベイ」だ。本稿では、そもそも「サーベイ」とは何かからスタートし、どんな種類があるのか、リサーチやアンケート調査とどこが違うのかなどを、解説していきたい。またメリットやデメリット、運用の流れや導入のポイント、失敗例と対策も紹介していく。

選考辞退者の20%を再選考へ繋げたCX向上施策とタレントプール運用事例≪イベントレポート≫

■概要 IT人材の有効求人倍率が12倍を超え、採用競争は年々激化する一方です。事業成長に向け、自社の採用目標数も増える中、エージェントの契約社数増加や、スカウト媒体の増加等の打ち手を検討するものの、各サービス間でデータベースが重複しているケースも多く、明確な効果に繋がらないケースが多いかと存じます。 タレント獲得競争が激しい市場では、一定の選考・内定辞退が発生します。採用目標達成に向けた有効な打ち手として「中長期的に接点を取ることを前提」とした採用プロセスの設計や、良質な選考体験の提供が極めて重要です。 今回は、MyTalent CRMを導入後、過去選考辞退者の約20%が再選考に繋がり、即戦力のITコンサルタントの採用を実現したフューチャー株式会社様をお招きし、タレント獲得競争時代の「採用マーケティング施策」についてお話しいただきます。 下記について知りたい企業様や、優秀人材の獲得に向け「革新的な新たな採用手法」をお探しの企業様は、是非ご参加ください。 ●フューチャーの採用方針や採用課題 ●採用マーケティングの取り組みを開始した背景 ●候補者CXの向上に向けて重視すべきポイント ●採用マーケティングの取り組み具体例と、実際の決定事例 ■登壇者 フューチャー株式会社　グループ人材戦略室 マネージャー末高 奈々氏 2010年消費財化学メーカーに入社。その後、人材紹介会社にて両面型の人材コンサルタントとして従事。「ないものはつくる」と果敢にチャレンジするフューチャーに興味を持ち、2017年人事として入社。コンサル部門のリクルーター業務に従事し、横断施策では自社のリファラル採用「Link Project（りんぷろ）」や入社後オンボーディングの仕組みを立ち上げる。2022年からチームリーダーを務めたのち、24年より採用チーム責任者 兼 Growthチーム（組織開発・人材育成)のリーダーと、DE＆Iの業務に従事。 株式会社TalentX　MyTalent CRM部 部長近藤 歩 2018年パーソルキャリア株式会社へ入社し、IT/Net領域の人材紹介に従事。 2019年7月より株式会社TalentXに入社し、MyRefer事業のSales、CSを経て、 現在、MyTalent CRM部の部長として業務を担う。

ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。