ライフシフト!? 人生100年時代の人事戦略を考える【5】

Inside HR－人事はここを見ている

日本は2030年に人口の3分の1が65歳以上になることが予測されています。また、厚労省の資料によれば、健康寿命も2010年から2016年までに2歳以上も伸びました。健康寿命は男性では72歳、女性は74歳です。一方で、生産年齢人口は減り続けています。そのような時代の中で、人事としては何を考え、どんな人事戦略を考えるべきなのでしょうか。今回は人生100年時代の人事戦略についての視点をご紹介します。

日野自動車、人事業務に特化した社内チャットボットサービス「HR Chatbot」を導入。業務改革の実現を目指す

日野自動車株式会社は、株式会社Works Human Intelligenceの社内チャットボットサービス「HR Chatbot」を使用し、人事業務の問い合わせ対応をロボット化する。グローバル人財開発部への問い合わせ業務の効率化と業務改革の実現を目指していくようだ。

AIなどの技術革新が日本の労働市場に与える影響

NEXT HR LABO講演録

「AIが人の仕事を奪う」――たびたびAIは脅威として語られます。しかし、技術革新が雇用や労働市場に与える影響は、マイナスばかりではありません。では、AIの普及は日本の雇用をどう変え、その中で企業はどんな課題に直面するのでしょうか。前半は労働経済学の観点からAIと働き方を研究する慶應義塾大学 山本勲教授による講演、後半は学習院大学 今野浩一郎名誉教授とディスカッションが行われました。講師 今野 浩一郎氏学習院大学　名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。

現場の業務改善で働き方改革を実現。SCSKが「働き方改革ラボ」の提供開始

SCSK株式会社は9月5日、働き方改革を実現する現場業務改善サービス「働き方改革ラボ」の提供を開始した。同サービスを導入することで現場での課題を可視化し、全体最適となる方針および製品・サービスを選定、現場でのDX（デジタルトランスフォーメーション）やスピード感あるシステム化を実現するとしている。

RPA活用の鍵は人事部にあり――ロボットを「使いこなせる」組織・人材づくりで働き方改革を実現

特別読み切り

RPAが今、働き方改革を実現するための実効的なテクノロジーとして経営者から注目を浴び、多くの企業が導入・活用してデジタルトランスフォーメーションに着手しています。その中には、全社レベルでのRPA活用に取り組む企業も現れています。 RPAとはロボティック・プロセス・オートメーション（Robotic Process Automation）のことで、コンピューター上で行われる業務プロセスを、ロボットが人に代わって自動化する技術を言います。本稿では、RPA活用のために、人事部がどうするべきかを考えていきます。

大手保険業界初。全内務員の65歳定年制度、希望者の最長70歳までの継続雇用を導入した太陽生命保険株式会社

第8回 日本HRチャレンジ大賞（2019年実施） 授賞企業インタビュー

政府による「ニッポン一億総活躍プラン」の「働き方改革」にも挙げられているとおり、シニア人材の活躍の場を拡げることは官民挙げて取り組むべき社会課題となっている。一方では、人生100年時代と呼ばれる超高齢社会の到来により、より長く就労できる場を求めるシニアが増えている。それらの社会的な構造変化に対応すべく、太陽生命保険株式会社では、大手生保業界ではじめて、全内務員の65歳までの定年延長、希望者への70歳までの継続雇用制度を導入した。そのような取り組みが高く評価され、「第8回 日本HRチャレンジ大賞」では『イノベーション賞』を受賞した。本制度は、単に定年を延長しただけではなく、従来の57歳時に実施されていた役職定年、特別職員制度を廃止し、22歳から65歳まで一律の人事処遇体系が適用されるところに大きな特徴がある。導入から2年を超えた本制度の導入背景と狙い、そして実際に運用したことで得られた効果などについて、太陽生命保険株式会社 人事部人事課長 一番ヶ瀬 智彦氏に話をうかがった。第8回 日本HRチャレンジ大賞『イノベーション賞』太陽生命保険株式会社業界初となる『65歳定年制・最長70歳まで働ける継続雇用制度の導入』役職定年制を廃止し、賃金体系を変えることなく定年を65歳に延長するとともに、最長70歳まで働ける継続雇用制度の導入と、終身年金も維持する制度改定は、従業員が生涯の生活に安心感を持った上で意欲的に働ける取り組みであると高く評価されました。ゲスト一番ヶ瀬智彦 氏太陽生命保険株式会社人事部 人事課長1997年入社。資産運用部門や津支社長を経て2017年に人事部へ配属。定年延長制導入のプロジェクトメンバーとして、生命保険業界で初となる「65歳定年制度」「70歳までの継続雇用制度」の創設に貢献した。現在は人事課長として働き方改革の推進、制度改革など多岐に渡る業務に取り組んでいる。

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査　人事の課題【2】

人事の機能は「管理部門」から「戦略パートナー」に

多様な働き方やダイバーシティの流れを受けて、「組織管理」という概念も変容し始めている。これまで「管理部門」としての役割を担っていた人事部門も、求められる役割が変わり始めているようだ。今回の調査では、「人事部門の役割」に着目して、「現在、求められている役割」と「今後、求められる役割」について意識調査を行った。そこから派生する「戦略人事」や「HRBP」の浸透度、さらにはリソースの確保や「AI」の導入についてまで、レポートしたい。

会社員が調べものに費やす時間は1日平均1.6時間、人件費にすると1日当たり1,057億円に

オウケイウェイヴ総研は2019年4月3日、日本全国の会社員1,000名を対象に実施した社内業務に関する調査結果を発表した。会社員が調べものに費やす時間は1日平均1.6時間で、この分の人件費を合計すると日本全体で1,057億円に達するという。

採用活動へのAIの導入は「書類選考まで」と考える人が約6割

人事担当者の負担が減り、感情に左右されない公平な選考ができるとして、AI採用が注目を浴びているが、求職者側ではこうした動きにどのような印象を持っているのだろうか。総合転職エージェントのワークポートは2019年3月、全国の転職希望者300人を対象に実施した、「AI採用についてアンケート調査」の結果を発表した。

HR総研：「HRテクノロジーに関する調査」結果報告

HRテクノロジー導入済みの企業は、わずか1割

近年のHR業界では、AI、IoT、RPAなどによる業務効率化ソリューションに注目が集まっている。働き方改革に伴う「生産性向上」というテーマは、テクノロジーの進化によって加速している印象だ。しかし、言葉だけが独り歩きしているイメージもぬぐえない。 そこでHR総研では、「HRテクノロジー」の導入状況に関する実態調査を行なった。 調査の結果、HRテクノロジーを「導入している」と回答した企業は、わずか11％だった。 しかし、「検討中」と回答した企業は43％もあり、注目度は極めて高いことが分かる。 今回の調査では、「導入している」「検討中」「導入の予定はない」という回答別で分類し、それぞれが抱える課題感やコメントについてレポートしたい。

人事担当者の8割以上がHRテクノロジーを知らない！？ 「HRTechに関する市場調査」で見えた驚きの結果とは

人工知能搭載レジやスマートフォンのアシスタント機能など、生活のあらゆる分野でAIの活用が進んでいる。テクノロジーの発達はHR領域にも及んでおり、人事にAIなどの技術を活用する動きが広がりつつある。人事領域に特化したコンサルティング事業を手掛ける株式会社オデッセイは 2019年2月、全国の年商500億円以上、または従業員規模1,000人以上の企業の人事担当者400人を対象に、「HRTechに関する市場調査」を実施した。なお、本稿では、設問や回答に含まれる場合を除き、HRTechという言葉を「HRテクノロジー」と表記する。

新卒採用・中途採用における求人倍率推移と市場動向

ここでは、「新卒の求人倍率の推移」「転職求人倍率の推移」について学習いただけます。 高度経済成長期から就職氷河期、そして近年の売り手市場と呼ばれる新卒求人倍率の推移を確認していきます。そして、転職マーケットにおけるIT人材の高い求人倍率の背景、中途採用の充足率の実態や企業の対応をチェックしていきましょう。

第95回 2020年新卒学生の就職意識調査～文系人気トップは不動の「商社」、AI導入には賛否も

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今回も前回に引き続き、HR総研が2018年11月20日～30日に、株式会社リブセンスが運営する就活クチコミサイト「就活会議」会員を対象に実施した「2020年新卒学生の就職意識調査」の結果をお伝えします。前回はインターンシップを中心に取り上げましたが、今回は基本的な就職意識と活動状況について、文系・理系別の傾向を確認していきたいと思います。 なお、「就活会議」会員は、早期から就職活動を開始する意識の高い学生の割合が多いため、他の就職ナビ発表の調査結果のデータよりも進捗率が高めに出る傾向がありますのでご注意ください。

住友商事、テレワーク制度およびスーパーフレックス制度を導入 上限設定は全社一律、週に2日相当時間

住友商事株式会社は2018年11月より、時間や場所、スタイルにとらわれない自律的かつ柔軟に働く環境整備の一環として、テレワーク制度およびスーパーフレックス制度を導入した。

人事業務へのRPA浸透進まず トップダウンでの展開に苦戦

株式会社パソナグループは2018年10月、人事部門の取締役・執行役員・部長・課長層の役職者100人を対象に、「RPAの導入と活用に関する調査」を実施、結果を公表した。

第1回：グローバルトレーニングで言語の壁をいかに乗り越えるか

外国人＆日本人合同グローバル育成研修及び会議のファシリテーションTIPS 日本在住15年、人気ファシリテーター、ブライアン・シャーマンが語る

With excitement and enthusiasm, I have spent my career working with globalizing Japanese companies. For the past ten years, as the President of Gramercy Engagement Group, I have had the fortune of presiding over various training events and global meetings. In these cases, I have acted as a bridge between the headquarter operations here in Japan and the employees of the overseas subsidiaries. In this column, I would like to share some ideas and advice for smoothly conducting such cross-border initiatives. In this first Volume, I will write about overcoming the language barrier in global training programs.

HR総研×就活会議：2020年新卒学生の就職意識調査結果報告【1】

泥沼化するメガバンクの人気低迷

HR総研では、株式会社リブセンスが運営する就活クチコミサイト「就活会議」会員を対象にして、2020年新卒学生の就職意識調査を11月20日～30日に実施した。2回にわたってその結果を報告する。 1回目の今回は、基本的な就職意識と活動状況について、文系・理系別の傾向を確認していきたい。

HRテクノロジーの最新動向

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

現在、日本産業の中で最も成長していると言われる「HRテクノロジー領域」。第4次産業革命が進む中、国を挙げての産業施策「人づくり革命」「生産性革命」とはどのようなものなのか。その先にある、「ワークライフインテグレーション」を実現するためにはテクノロジーをどう活用し、取り入れていけばいいのか。慶應義塾大学大学院経営管理研究科　特任教授の岩本隆氏に国内外のHRテクノロジーの最新動向を交えながらお話しいただきました。 講師岩本 隆氏慶應義塾大学大学院経営管理研究科　特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。（株）ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、（一社）ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、（一社）日本RPA協会名誉会員。

「第7回日本HRチャレンジ大賞」授与式

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

「日本HRチャレンジ大賞」（後援：厚生労働省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、ProFuture株式会社）は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰し、日本社会の活性化促進を目的としています。2012年にスタートし、第7回目を開催いたしました。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、また顧客企業向けサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。今年の応募総数は65事例で、厳正な審査の結果、その中から15事例が選ばれました。 審査委員 今野 浩一郎 氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員長／学習院大学 名誉教授1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。 伊藤　健二氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／明治学院大学 学長特別補佐（戦略担当）2006年度まで、みずほ情報総研の知識戦略ソリューション室のシニアマネージャとして、産官学連携による人材育成関連の調査研究・コンサルティングに従事。元早稲田大学 自立的キャリア形成教育開発研究所　客員主任研究員 元慶應義塾大学院　政策・メディア研究科　特任准教授 ＩＴ系、教育系、人材系企業のアドバイザーも務める。 武石 恵美子氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／法政大学 キャリアデザイン学部 教授筑波大学卒業後、労働省（現・厚生労働省）を経て、ニッセイ基礎研究所勤務。2001年にお茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了。東京大学助教授、ニッセイ基礎研究所上席主任研究員を経て、2006年４月より法政大学キャリアデザイン学部助教授、2007年4月より現職。専門は人的資源管理、女性労働論。厚生労働省「中央最低賃金審議会」「労働政策審議会　障害者雇用分科会」「労働政策審議会 雇用均等分科会」など各委員を務める。 主な著書に『雇用システムと女性のキャリア』（勁草書房、2006年）、『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（編著、ミネルヴァ書房、2012年）、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著、東京大学出版会、2014年）など。 田宮 寛之氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／東洋経済新報社 編集局編集委員東洋経済新報社に入社後、企業情報部記者として自動車、生・損保、食品、コンビニ業界などの取材を担当し、『会社四季報』『就職四季報』などに執筆。その後、『週刊東洋経済』編集部デスクを経て『オール投資』編集長。2009年「東洋経済HRオンライン」を立ち上げて編集長となる。2014年「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。現在は編集局編集委員。近著に『みんなが知らない超優良企業』（講談社）。 寺澤 康介「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

「第3回HRテクノロジー大賞」授与式

HRサミット2018／HRテクノロジーサミット2018講演録

経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進む中、企業人事は、環境変化をキャッチアップするだけでなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。また、ビジネスへの貢献を視点に、人事部門が事業部門のビジネスパートナーとなることが求められるようになってきています。 これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうした中で、近年さらにHRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集めています。 「HRテクノロジー大賞」（後援：経済産業省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム、ProFuture株式会社)は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ（アナリティクス）の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、第3回を開催いたしました。応募総数は63事例で、厳正な審査の結果、その中から24事例が選ばれました。 審査委員岩本 隆氏「HRテクノロジー大賞」審査委員長／慶應義塾大学大学院　経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学部材料学科Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ（DI）を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。 徳岡 晃一郎氏「HRテクノロジー大賞」審査委員／多摩大学大学院教授・経営情報学研究科長東京大学教養学部国際関係論卒。日産自動車人事部、欧州日産を経て、2009年よりコミュニケーションコンサルティングでは世界最大手の米フライシュマン・ヒラードの日本法人のSVP/パートナー。人事制度、風土改革、社内コミュニケーション、レピュテーションマネジメント、リーダーシップ開発などに従事。著書に『MBB：思いのマネジメント』（野中郁次郎教授、一條和生教授との共著）、『ビジネスモデルイノベーション』（野中教授との共著）など多数。 寺澤 康介「HRテクノロジー大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。