HR総研:「HRテクノロジーに関する調査」結果報告HRテクノロジー導入済みの企業は、わずか1割

近年のHR業界では、AI、IoT、RPAなどによる業務効率化ソリューションに注目が集まっている。働き方改革に伴う「生産性向上」というテーマは、テクノロジーの進化によって加速している印象だ。しかし、言葉だけが独り歩きしているイメージもぬぐえない。
そこでHR総研では、「HRテクノロジー」の導入状況に関する実態調査を行なった。
調査の結果、HRテクノロジーを「導入している」と回答した企業は、わずか11%だった。
しかし、「検討中」と回答した企業は43%もあり、注目度は極めて高いことが分かる。
今回の調査では、「導入している」「検討中」「導入の予定はない」という回答別で分類し、それぞれが抱える課題感やコメントについてレポートしたい。

HRテクノロジー導入済みの企業は、わずか11%

HRテクノロジーとは、採用、配置、育成、評価、労務など、人事領域におけるクラウドソーシング、ビッグデータ解析、AI(人工知能)、IoTといった新しいテクノロジーのことを指す。
上記の定義で「HRテクノロジーを導入しているか」と質問したところ、「導入している」と回答した企業はわずか11%であり、「検討中」(43%)とする企業もあるものの、実に9割近くの企業がHRテクノロジーをまだ導入していないことが分かった。
従業員規模別で見ると、1001名以上の大企業でも導入済みは13%しかない。しかし、大企業では「検討中」が56%を占めており、導入に前向きなことが窺える。
従業員規模が1000名以下の中堅・中小企業では、「検討中」が30%前後にとどまっており、まだまだこれから、という印象だ。
【図表1】HRテクノロジーの導入状況

●中堅企業の導入領域では、「採用管理」と「コミュニケーション促進」が目立つ

ここからは、「導入している」と回答した企業に絞ってレポートする。
HRテクノロジーを導入している領域について質問したところ、「評価/人事考課」「人材配置(キャリア管理)」「労務管理」が、いずれも34%で同率1位となった。以下、「採用管理」(31%)、「ヘルスチェック(メンタル)」(19%)、「採用ブランディング」(16%)と続く。
企業規模別で見ると、従業員数301〜1000名の中堅企業で「採用管理」(67%)と「コミュニケーション促進」(33%)の導入が突出している。
近年、採用の母集団形成、メール配信、採用イベントのスケジューリング、採用ホームページのコンテンツ管理、書類選考から面接までの進捗やタスク処理、選考の結果処理など、一括で管理するクラウドソリューションも台頭してきている。また、チャットなどのコミュニケーション促進ツールもクラウド全盛で、労務管理もクラウドソリューションが増えてきている。
カスタマイズを要する大規模なシステムの導入は難しくても、クラウドベースのソリューションであれば、予算的にも比較的導入しやすい。
従業員数300名以下の中小企業で「労務管理」(45%)の導入が突出していることから見ても、こうしたクラウドソリューションの導入が進んでいるのではないか、という予想が出来る。
【図表2】HRテクノロジーを導入している領域

●導入の目的、効果の実感ともに、トップは「定型業務量の削減」

導入の目的について質問したところ、トップは「定型業務量の削減」(57%)となった。以下、「従業員情報の一元管理」(47%)、「作業コストの削減」(43%)と続く。下位の「組織活性化(コミュニケーション向上)」や「エンゲージメント向上(離職率低下)」、「従業員の健康管理」などは、どちらかというと「人事部門の外」にメリットを見出す目的と言えるが、今回の結果から、導入の目的としては「人事部門の作業軽減や効率化」が多数を占めることが分かった。
達成された目的は何かを聞いたところ、こちらも「定型業務量の削減」(29%)がトップとなった。
具体的な成果についてフリーコメントを求めたところ、「配置の情報管理、作業効率化」(301〜1000名/サービス)、「情報が一元管理できたことで、経営陣が入れ変わっても、社員情報を過去履歴から見せられることができた」(300名以下/情報通信)、「従業員のメンタルチェック、離職予備軍の把握」(300名以下/マスコミ・コンサル)という声も寄せられた。
一方で、「達成された目的はない」と回答した企業が36%も存在している。フリーコメントによると、「まだ一部分しか導入できていないので、達成できたものはない」(300名以下/情報・通信)などの回答も見られた。導入間もないため、効果を測りかねている企業も多いようだ。
【図表3】HRテクノロジー導入の目的(導入企業)
【図表4】効果を実感した目的

●導入企業が抱える課題は「必要データの洗い出しと収集」がトップ

HRテクノロジーを導入した企業が直面している課題について質問した。その結果、「必要データの洗い出しと収集」(43%)がトップとなり、2位以下に「削減コスト(人員・金額)の試算」(37%)、「目的・目標の明確化」(35%)、「必要予算の確保」(35%)、「経営陣の理解促進」(35%)、「HRテクノロジーを理解・活用できる人材の不足」(31%)が続く。
「機械」や「システム」には入力するデータが必要であり、社内のコンセンサスを得るには、結果データの有用性を示さねばならない。しかし、これが難しい。勤怠管理や賃金などはまだ分かりやすいが、採用応募者に関する情報や、従業員のキャリアやタレントに関する情報、研修の進捗度合いや目標管理、評価に関わる情報など、人事のデータは膨大だ。
どんなデータを入力するのか。そこからどんな成果が得られて、どんなメリットがあるのか。導入企業のフリーコメントでも、データにまつわる課題が散見された。
・HRデータの収集と分析から、何が導き出されるのかを、事前に明確化することが難しい。また、相当数ある種類のデータを精緻化し、一元的に合わせていくこと、タイムリーに取得することが難しい(1001名以上/メーカー)
・効果の説明と、社内展開が一筋縄ではいかない所(300名以下/メーカー)
・現状が見える化されていなかったため、課題を顕在化させることが難しかった(300名以下/情報・通信)
【図表5】導入した企業が抱える課題
ここからは、HRテクノロジーの導入を「検討中」と回答した企業についてレポートする。
人事部門が導入を検討している領域は何か。導入を検討する場合、何を重視すべきなのか。ここからはフリーコメントも多数掲載しながらレポートしたい。
気になる結果は、ログインしてご確認ください。

【オススメ書籍のご紹介】

『HRテクノロジー入門―AI・ビッグデータで加速する働き方改革と人事変革』
岩本 隆 (著)
単行本: 183ページ
出版社: ProFuture (2017/9/1)

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HRプロとは

【調査概要】

アンケート名称:【HR総研】「HRテクノロジー」に関する調査
調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)
調査期間:2019年3月13日〜3月20日
調査方法:WEBアンケート
調査対象:企業の人事責任者・ご担当者様
有効回答:168件

※HR総研では、「HRテクノロジー大賞」の募集など、HR業界における様々なソリューションの調査も行っています。
中立的な立場から皆さまの課題に最適なソリューションをご紹介することも可能です。希望される方は、souken@hrpro.co.jpまでお問い合わせください(紹介料などは一切無料です。実際に採択されるかどうかは問いません)。

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