[人的資本経営]での検索結果

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『組織と働き方の本質 迫る社会的要請に振り回されない視座』小笹 芳央(著)(日経BP 日本経済新聞出版)
コラム・対談・講演録

『組織と働き方の本質 迫る社会的要請に振り回されない視座』小笹 芳央(著)(日経BP 日本経済新聞出版)

書籍・本 紹介/レビュー

「人的資本経営」「パーパス経営」「ジョブ型雇用」「自律分散型組織」「女性管理職比率」――。ビジネス界を席巻するこれらのトレンドワードに、企業はどこまで本質的に向き合えているだろうか。 著者の小笹氏(現・株式会社リンクアンドモチベーション代表取締役会長)は、「これらのバズワードに振り回されることで、手段が“目的化”している現状」に警鐘を鳴らしている。「企業が社会的な要請に応えようとするあまり、従業員の時間や労力が見えないコストとなって生産性を損ない、働く人の効力感や誇りまで奪う現実が待っている」と説く。 本書は、「会社とは何か」「組織はどうあるべきか」「働き方の本質とは何か」といった根源的な問いに、40年にわたり組織変革の現場をリードしてきた同氏が実践知と最新のファクトデータをもとにした“解”を示す内容になっている。 経営者や管理職はもちろん、人事・経営企画・IR・広報などのコーポレート部門、さらには次世代のビジネスパーソンにも示唆を与える、企業変革の「必携書」である。 【書籍情報】 書籍名:組織と働き方の本質 迫る社会的要請に振り回されない視座 発売出版社:日経BP 日本経済新聞出版 書籍発売日:2025年4月15日

Wellflowアプリリニューアルのお知らせ
プレスリリース

女性従業員向けフェムテックアプリに睡眠・運動・食事管理機能を追加! 健康経営優良法人認定取得を効率化

Flora株式会社は新年度に合わせ、法人向けサービス「Wellflow(ウェルフロー)」のユーザー(従業員様)と人事部などのご導入担当者様双方を対象にモニター調査を実施し、結果を踏まえた大型アップデートをいたしました。 「Wellflow」はAIとデータを活用した、働く女性の健康を支援する法人向けフェムテックサービスで、サービス開始から2年で70社以上に導入されています。 今回、サービスの一つであるアプリを大型アップデートいたしました。昨年夏より、当社で23社様にご協力頂き、アプリのモニター調査を行いました。結果を踏まえ、以下の機能を追加することとなりました。 生理管理 気分・症状・肌荒れの記録と予測 睡眠・体重・運動・栄養管理のサポート ウェルネスタスク&スコア ショートコンテンツ(動画・文章) 自由なアンケート機能 企業別ページ(制度や研修の掲載等) オンライン診療科目の追加(+6科目) 自宅検査キット AIによる本音ヒアリングシステム 【女性ユーザーが一番使いやすい生理・体調管理アプリ】 1.生理周期から、AIがパターンを分析し不調を予測 ほとんどのユーザー様から生理管理機能を希望する声を頂いたことから、既存の生理管理アプリとの差別化を図った上での生理管理機能追加に至りました。 これからは、生理周期と症状のパターンをAIが学習し、従業員様の傾向をまとめたレポートを生成します。更に、蓄積されたデータから、今日の症状・肌荒れ・睡眠の質・体重変化を予測し、対策の提案も行います。 2. 超簡単!AIがホルモンバランスに連動したセルフケアを提案 調査期間中、パーソナライズコンテンツのおかげで、実際にセルフケアを始めたというお声が多数ありました。また、セルフケアの提案内容として、受診や検査だけでなく身近な生活習慣の改善についての情報が欲しいという声も多く頂きました。 そのため、簡単かつ即実行可能なスキンケア・ダイエット・運動といった、自宅や職場で手軽に出来るセルフケアを提案するウェルネスタスクを追加しました。各タスクは、従業員様の生理周期や毎日のお肌の状態・症状にパーソナライズされ、タスクを完了するとウェルネススコアが加点されます。ボタンを数回タップするだけで自分に合った行動がわかり、スコアによってモチベーションも維持出来るため、お仕事・ご家庭共に忙しい日々を送る従業員様でも、気軽に楽しく取り組めます。 3.健康=肌も整う!ビューティで健康をモチベート 美容への関心は、どの世代の女性でも高く、モニター調査においても、AIへ肌荒れについて相談する人が多くいらっしゃいました。肌の調子は、ホルモンバランスや生活習慣を如実に反映し、美しさを目指す上で健康は欠かせなくなります。 今後は、毎日の体調に応じた肌荒れの予測とスキンケアタスクを提供し、ビューティをモチベーションに、忙しい中で健康的な美しさを保てるサポートを提供します。 4. オンライン診療と自宅検査を強化! これまでは、婦人科・泌尿器科のみオンライン診療に対応していました*。今回の調査では「子育て中のメンタルのお悩み」「肌トラブル」など、多岐に渡るオンライン診療対応への強い要望を頂戴しました。 そのため、新たな医療機関と提携を開始し、診療科目を拡大致しました。追加科目を含めた対応科目は以下の通りです。 婦人科 泌尿器科 内科・漢方内科 皮膚科 眼科 心療内科・精神科 男性専用(ED,AGA) 禁煙外来 また、受診前に自宅で検査をしたい方のために、ご自宅で検査ができるキットもラインナップに追加致します。 *診療や処方等、医療行為は提携先の医療機関が実施 【企業ご担当者様目線でも使いやすい!】 1. Wellflow ひとつで健康経営度調査項目を143個チェック! 元々Wellflowが対応していた領域と、アップデートにより新たに対応できる領域は以下の通りです。対応している領域が広くなったことで、より多様な従業員様のお悩みに対応できたり、認定やPRの面でも活用しやすくなります。 アップデート後には健康経営度調査項目の総チェック数は143個(大項目と小項目数の合算)に増え、調査対策のご負担を減らすことにも貢献します(2025年4月現在)。 従来バージョンから対応している領域 月経随伴症状(女性のみ) 女性/男性の妊活・不妊 産前産後の不調(女性のみ) 育児とそれに伴う健康課題 更年期症状・障害 アップデート後から対応している領域 生活習慣(睡眠・運動・食事) メンタルのお悩み スキンケア・肌トラブル ED・AGA(男性のみ) 風邪や花粉症などの内科系疾患 目の疲れや視力低下などの眼科系疾患 2. ご担当者様用の機能!企業別ページとアンケート 人事部の方へ行ったインタビューでは、生理や不妊治療に関する制度の認知度向上に関するご要望を多く頂戴したため、「企業別カスタマイズページ」を追加致しました。これにより、お悩みのある従業員様へ各社様の制度を紹介・利用促進を行うことができます。 また、健康経営優良法人認定で効果検証が必須になった影響もあり、アンケートの効率化へのご要望も多かったため、「アプリ内アンケート」を追加し、各社様で自由にアンケート配信ができるようになりました。 アンケート配信は通常、ご担当部署内外で様々な申請が必要だったりと、工数がかかる業務ですが、Wellflowアプリなら、設問さえ完成すれば、そのまま配信が出来てしまいます。 既に、Wellflowのアンケートを用いた健康に関する調査や、ストレスチェックの配信に活用されるご予定の企業様もいらっしゃいます。 パフォーマンス指標(アブセンティーイズム・プレゼンティーイズム等)やリテラシー・行動変容についてアンケートを行い、アプリデータと連携し効果を検証されるご予定の企業様もいらっしゃいます。 更に、エンゲージメント・昇進意向のアンケートを行いアプリデータと連携し分析することで、特に離職リスクが高まるタイミング(例:産休明け3年以内に昇進意向が下降する等)を特定し、職場環境や人事制度の設計に役立てることも可能です。 3. 女性従業員様の「本音」を知れるAIシステム アンケート機能だけでは会話形式で従業員様のお悩み・課題を抽出することは出来ませんが、人事部の方へ行ったインタビューでは、深掘りして出てくる潜在的な問題を可視化したいというご要望が強かったです。 そこで、「AIによる本音ヒアリングシステム」を搭載し、従業員様が自然にアプリを使用する中で、会話形式で悩みなどを聞き取り、潜在化している問題をご担当部署様へフィードバック*し改善を促すサイクルを構築致しました。 社内サーベイや社内ヒアリングでは見えない「本音」をAIが代わりに調査し、見落としていた問題を吸い上げます。 *フィードバックする際の情報は全て匿名化され、個人の特定が不可能な加工処理を施しています

NEC森田氏、かんき出版山縣氏
コラム・対談・講演録

創立120年以上の歴史を誇るNECが取り組む人・企業の変革 ~新しい時代を切り拓く人材育成の課題と人事に求められる役割とは~

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

次々と施策を展開し、ダイナミックに企業変革を成し遂げてきた日本電気株式会社(以下、NEC)。業績や企業価値は、この10数年で何倍にも拡大しています。変革への原動力となっているのが、人・組織への積極的な投資です。これまでに幾度か変革に挫折した経験を踏まえ、「今度こそ失敗は許されない」という経営トップの覚悟を社員全員が共有。 さらには、外部人材を積極登用することで、自社の企業カルチャーに大胆かつ的確にメスを入れてこられました。 今回は、長年に渡りNECの企業変革を推進されていらした同社カルチャー変革エバンジェリスト 森田 健氏と、出版社のノウハウやナレッジを活かして法人企業向けに独自の人材教育サービスを提供する、株式会社かんき出版 執行役員兼教育事業部 部長の山縣 道夫氏に、NECの企業変革のお話をベースとして新たな時代を担う人材育成の課題やこれからの人事に求められる役割を語り合っていただきました。(以下敬称略) 【プロフィール】 ■森田 健氏 日本電気株式会社 ピープル&カルチャー部門 兼 コンサルティングサービス事業部門 カルチャー変革エバンジェリストピープル&カルチャー部門にて複数のカルチャー変革プロジェクトを主導すると共に、NECの変革知見を活かし、コンサルタントとしてお客様の企業変革、カルチャー変革を支援。企業変革の実践知に基づいた組織開発が強み。1995年NEC入社。2012年より経営企画本部にて、旧態依然とした企業フレームワークの刷新に取り組む。2018年にカルチャー変革本部を設立。人事制度、働き方、コミュニケーションの3つを連動させた実行力の改革Project RISEを主導。 ■山縣 道夫氏 株式会社かんき出版 執行役員 兼 教育事業部 部長大学卒業後、実務書籍の出版社を経て大手人材サービス会社に15年在籍。主に大手企業へのシステムソリューションサービスを通じて企業の採用活動を支援する。2012年よりかんき出版教育事業部にて、法人向けに出版社の特徴を活かした教育サービスのソリューションパートナーとして活動、かつ新たな教育サービスを創造している。

サントリーホールディングス増田氏、One人事宮原氏
コラム・対談・講演録

創業から続くサントリーホールディングスの「人本主義」 ~社員との関係性を中長期的な視点で捉え「すべての社員の活躍」を目指す~

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

サントリーホールディングスでは、創業以来「人こそが最も重要な経営基盤である」という「人本主義」の考えのもと、中長期的な視点で人財育成の様々な取り組みを進めています。 そこで今回は、労務管理、勤怠管理、給与計算、タレントマネジメントまでをワンストップでサポートする人事労務システム『One人事』を提供するOne人事株式会社・宮原一成氏がサントリーホールディングス株式会社を訪問。人財戦略本部・増田俊樹氏と対談し、同社の人財戦略や具体的な取り組み内容、今後のビジョンなどをお伺いしました。(以下敬称略) 【対談者プロフィール】 ■増田 俊樹氏 サントリーホールディングス株式会社 人財戦略本部 人財戦略企画部長新卒でサントリーに入社。酒類営業・営業企画に従事した後、人事部門に異動し、労務政策・企画業務を担う。その後、自動販売機等に関する事業を営むグループ会社の1つであった旧株式会社ジャパンビバレッジに出向し、グループ内の自動販売機等の事業を再編した新法人・サントリービバレッジソリューション株式会社の設立を人事面から推進。2024年春より現職。 ■宮原 一成氏 One人事株式会社 HRTech事業本部 HRTech SaaS事業部 事業部長1998年、マイクロソフト株式会社に入社。営業職に従事し営業本部長等を務める。2011年、ビル・ゲイツが全世界の従業員の中からトップクラスの成績を収めた者に与えるChairman’s Awardを受賞。2016年、株式会社チームスピリットに入社し、営業責任者、ビジネス部門担当の取締役等を務める。その後、外資系企業での日本市場の立ち上げおよび国内スタートアップでのアライアンスの立ち上げを経て、2024年、One人事株式会社に入社。SaaS事業の責任者として活躍。

人が主役のビジネスゲーム「人的資本経営ゲーム」リリース!
プレスリリース

人が主役のビジネスゲーム「人的資本経営ゲーム」リリース!

■「人的資本経営ゲーム」紹介動画 https://youtu.be/azYy0RJuzK4 <人的資本経営とは> 「人的資本経営」とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上を目指す経営手法です。企業の成長には「人」「モノ」「お金」が重要ですが、特に「人」の力が企業の成長を左右する要素として注目されています。大企業に比べ構成人数が少ない中小企業では、特に従業員一人ひとりが企業の業績や生産性に与える影響が大きく、人的資本経営の実践が企業全体の生産性・売上・利益向上の鍵を握ります。 ※経済産業省 https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinteki_shihon/index.html <リリースの背景> 近年、「人的資本経営」への関心が高まる一方で、その優先度が下がってしまっている現状があります。経営層は「売上や利益に直結する投資や施策を優先したい」と考え、現場の従業員は目の前の「売上や利益に直結する業務を優先したい」と考えているため、「人的資本経営」の取り組みが後回しになりがちです。 その背景には、「人的資本経営」が売上や利益の向上にどう結びつくのかが、十分に理解されていないことに起因しています。「人的資本経営」は経営者や人事部だけが推進するものではなく、従業員一人ひとりがその価値を理解し、組織全体で取り組むことが重要です。そこで、全社員が楽しく学びながら「人的資本経営」の効果を実感し、一丸となって行動に移せるよう、このゲームを開発しました。 <「人的資本経営ゲーム」の特徴> このゲームは、「人」が主役となる珍しいビジネスゲームです。プレイヤーができるアクションは、「採用」「配置転換」「人事施策」の3つのみ。あらゆる投資が「人」に向けられ、その結果として会社の売上や利益がどう変化するのかを戦略的に考えながら進めていきます。 本ゲームを通じて、「自社でも簡単にできること」が整理でき、人的資本経営の第一歩を踏み出すことが可能です。 特徴1.人的資本への投資効果の「見える化」が可能! これまで見えにくかった「人材投資が会社の利益にどのようにつながるのか」を、実際にシミュレーションしながら体験することで、投下費用と利益の関係を理解できます。 特徴2.楽しく学びながら企業変革へ! 人的資本経営は、経営者や人事だけの取り組みではありません。経営層・人事・現場が一緒に楽しくゲームすることで、「なるほど、こういうことだったのか」と「人的資本経営は売上・利益向上に直結する」ことを実感できるので、人的資本経営に対する納得感が生まれ、社内の協力を得やすくなります。 特徴3. 2時間のゲームで3年分の経営経験が得られる! 実際の経営課題を疑似体験し、経営判断の影響をリアルタイムで確認できます。採用・配置転換といった人的リソースの配分や従業員の育成戦略、福利厚生やタレントマネジメントの施策を通じて、どのような意思決定が企業の持続的成長につながるのかを試行錯誤しながら学ぶことができます。 また、他のチームとの対戦要素もあり、異なる戦略の比較や成功・失敗の要因分析ができるため、より実践的な経営感覚を養うことができます。 ▼「人的資本経営ゲーム」無料体験希望の企業様は以下までご連絡をお願いいたします。 ミイダス株式会社 HRデータコンサルタント運営事務局(「人的資本経営ゲーム」担当) hrdc@miidas.jp 人的資本経営を実践し、組織の成長を加速させたい企業の皆様のご連絡をお待ちしています。 ※予約状況によりゲーム体験までにお時間をいただく可能性があります

ヤマト運輸 石井氏、フランクリン・コヴィー・ジャパン竹村氏
コラム・対談・講演録

人的資本経営は意識変革と行動変容から始まる! ~ヤマト運輸が目指す、これからの人材マネジメント~

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

人的資本情報の開示過程では、管理職の女性比率や研修費用の算出、あるいは労働慣行やコンプライアンスの取りまとめなど、とかく“数字”と“作業”に目が向いてしまいがちだろう。だが本来、人的資本経営は「人を財産と考え、人と向き合う」ことから始めるべきである。 そこで今回は、人=セールスドライバーの働きがまさに業績に直結する物流業界の雄・ヤマト運輸株式会社で人事を統括する石井 雅之氏と、ベストセラー『7つの習慣』を世に送り出し、持続的な行動変容を生み出す人材開発・組織開発のプログラムを提供するフランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社の竹村 富士徳氏による対談を実施。人的資本経営を成功に導くための最重要ポイントについての考察を進める。(以下敬称略) 【対談者プロフィール】 ■石井 雅之氏 ヤマト運輸株式会社 常務執行役員 (人事、人材開発 統括)1988年、株式会社ブリヂストンに入社。本社、工場、技術センターで勤務した後、アメリカ、スペイン、ベルギーの各事業法人で人事・労務を担当。帰国後は本社でグローバル人事・人材開発、経営企画、コーポレートコミュニケーション、リスク管理、海外事業管理などの業務に従事。2022年10月、ヤマト運輸株式会社に入社。人事・人材開発統括として人事領域全般を牽引している。 ■竹村 富士徳氏 フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社 取締役副社長 国立大学法人筑波大学 客員教授1995年、旧フランクリン・クエスト社の日本法人に入社後、経営企画、事業部管理等を経て1998年28歳の最年少で取締役に就任。2000年より現職。HRD事業の開発・販売の指揮をとりながら、自らファシリテーターとして現場に赴き、これまでに1,000回以上の講演・セッションを実施。また研修ツールの小売事業推進から『7つの習慣』をはじめとした出版事業の翻訳及びマネジメント、新規事業開発にも携わる。法人向けサービスだけでなく、学校教育分野における学校改革や児童・教師のリーダーシップ開発も手掛け、10年以上大学での教鞭をとっている。現在、全世界で2,500社以上の組織に導入されているStrategy & Executionの事業本部長兼エグゼクティブ・コンサルタントを務める。 ※取材日:2025年1月31日

長期ビジョン構築・中期経営計画策定に関する相談会
プレスリリース

ご案内/長期ビジョン・中期経営計画策定に関する相談会/時代の変化を取り込んだ中期計画を策定しませんか

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス! 貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 【無料/10社限定】 『長期ビジョン構築・中期経営計画策定に関する相談会』 ※各社1時間を予定 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ★ご希望のお時間がございましたら、お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00~17:00 ※各社1時間を予定。参加時間は別途調整させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1)問診票(長期ビジョン・中期経営計画チェックリスト)による自社の現状認識と課題の明確化 2)貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス 3)長期ビジョン・中期経営計画における課題を解決する事例・ソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、企業の課題が浮き彫りに。 2022年10月に長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、「長期ビジョンと中期経営計画の在り方」が見えてきました。 長期ビジョン(2030年以降)構築実施企業については、実に9割の企業が構築理由について企業経営の長期的な方向性を明確にさせるためという理由を挙げておられました。コロナショックをはじめVUCAという言葉で示される変化の激しい時代において、環境は目まぐるしく変わっていく。だからこそ、企業の向かう先を示す「長期ビジョン」の存在が求められていることがわかります。 中期経営計画については、年商50億円以上の会社においてはほぼ9割の企業が策定しております。ただし、実態としては、長期ビジョンの策定状況については、全体の67.4%の企業が策定をしていないという結果となり、策定していない企業の約71%が長期ビジョン等に対する必要性を感じているが未着手の状況であります。 また、課題に関して質問をしたところ、「目標値を掲げているが具体的な戦略が不足している」というのが60.0%、次いで「計画・ビジョンを定めているが推進できていない」が37.2%と打ち手に対する課題があることが確認できました。 (タナベコンサルティング 長期ビジョン・中期経営計画に関する企業アンケート調査 2022年10月5日~19日/[有効回答]215件) ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 タナベコンサルティングでは、長期ビジョンは、10年以上先の未来を指しています。思い描いた未来を長期ビジョンとして構築・明文化し、3年の中期経営計画であれば3回転で、5年の中期経営計画であれば2回転で、そのビジョンのロードマップに準拠した計画を策定していくことにより、場当たり的な計画から脱却し、柔軟性をもった戦略の実行が可能となります。 一般的な、3~5年の中期経営計画では、事業転換・事業ポートフォリオの転換は図れません。激変する世界・日本の中で、自社が一体どこに向かっているのか、方向を見失いやすい時代でもあります。 だからこそ、自社の在り方、経営理念であったりパーパス経営で示したミッション・ビジョン・バリューなどをきちんと見据え、“唯一無二”の戦略と、変わらぬ長期ビジョンという1本の軸があらためて大切になってきます。 本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。 経営の課題解決を担う総合コンサルティング会社だからこそ持つ、10年以上先の未来を見据えた、貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を一緒に考えませんか? ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・長期ビジョン構築・中期経営計画策定を任せられる人材がいない ・長期ビジョン構築をしたことがない・進め方がわからない ・目標数値をかがげているが、具体的な戦略が不足している ・長期ビジョン・中期経営計画策定しているが、推進できていない ・時代の変化に追いついておらず陳腐化している このほか、長期ビジョン・中期経営計画に、サステナビリティ、事業ポートフォリオ戦略、新規事業・収益改善を盛り込みたいがどのようにするかお悩みの方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 1.コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 2.個人事業主様 3.学生様 につきましては、お断りさせていただいております。

アルフレッサ ホールディングスのグループ人財戦略の推進に向けた取り組みとこれからのアクションに迫る
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アルフレッサ ホールディングスのグループ人財戦略の推進に向けた取り組みとこれからのアクションに迫る

<概要> 企業の持続的な成長に「人的資本経営」の取り組みは欠かせません。 その実現には、経営戦略と人材戦略の効果的な連動が鍵となりますが、 「組織内の連携不足」や「データ整備・活用の浸透不足」など さまざまな課題に直面している状況です。 そうした状況を受け、株式会社プラスアルファ・コンサルティングは今回、 経営戦略と人事戦略の連動と多様化する人財のマネジメント力強化を図るため グループ全体でタレントマネジメントに取り組む アルフレッサ ホールディングス株式会社の 取締役 常務執行役員・田中敏樹氏と、 人材データを活用した科学的な人事戦略を実現するサービス 「タレントパレット」を提供する 同社の取締役副社長 鈴村賢治による対談企画を実施。 アルフレッサグループが取り組む人財戦略プロジェクトの全貌から、 タレントマネジメントを活用した人財や組織の成長ビジョンに至るまで 大手企業から学ぶべき人財戦略のあり方に迫ります。 続きはダウンロードのうえ、ご覧ください! <注目トピックス> ・経験と勘は否定されるものではない。データは人事の頭脳や経験を生かすためにある ・人財戦略の第一歩~「守りのDX」で人事の業務効率化へ ・タレントマネジメントの本来の目的は「人を知る」こと ・今後の人財育成や配置の課題とともに、グループ人財戦略も進化する

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