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HR総研:「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023 結果報告(第1報)
HR総研調査レポート

HR総研:「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023 結果報告(第1報)

人的資本経営を重視する企業が7割、業況の良い企業の特徴は?

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっている。また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化された。 このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。本調査第1報の本レポートでは、「調査結果の全体概要」について以下に報告する。 <概要> ●人的資本経営を重視する企業が7割に急増、大企業では8割にも ●人的資本経営に取り組む企業も昨年より増加 ●「パーパス浸透」と「従業員エンゲージメント」を重視する企業は7割 ●「社員のウェルビーイング」を重視するほど人的資本経営へも前向きか ●人的資本経営に取り組む目的、「従業員エンゲージメント向上」が最多 ●「経営戦略と人材戦略との連動」などへのステップが大企業で前進傾向 ●キャリア採用や外国人の獲得や社員のリスキルに取り組む企業が顕著に増加、 ●6割の企業で従業員エンゲージメント向上に手応え

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