さて、つい先日、老舗の著名な経済誌から2016年度の新卒採用に関する取材を受けました。これまでにも新聞、一般誌、経済誌から多数取材を受けてきましたが、政財界の重鎮を主要な読者にしているこの経済誌から取材を受けるのは初めてで、こうした雑誌の読者までが来年度の新卒採用の動向について関心を持つのだなと、話題性の大きさをあらためて感じました。
新卒採用の調査を長年やっていて、これだけ社会の注目を浴びることは初めてです。私が思う以上に、新卒採用の大変化もある種の社会現象となりつつあるのかもしれません。
さらに採用意欲は旺盛に
今回は、2016年卒採用に向けての各企業の動向について見ていきたいと思います。まずは、2016年新卒採用計画数が前年と比べてどうなりそうかを見てみましょう[図表1]。企業規模別データで見ると、大企業では23%の企業が「増えそう」としているのに対して、中堅企業は12%、中小企業は11%と規模が小さくなるにつれ、「増えそう」と見込む企業の割合は少なくなっています。
メーカー、非メーカーで比べてみると、メーカーでは「増えそう」が7%なのに対して「減りそう」が12%と、前年よりも弱気の企業が多くなっています[図表2]。一方、非メーカーでは、「増えそう」とする企業は20%にも達しているのに対して、「減りそう」とする企業は5%しかありません。メーカーのほうが今後の経済動向を厳しく見ているのかもしれません。
重視される「学内セミナー」、後退する「就職ナビ」
3年ぶりにスケジュールが大きく変わる2016年新卒採用において、より重要になると採用担当者が考えている施策は何でしょうか。複数選択方式で選んでもらったところ、トップは「学内セミナー」で61%、次いで「自社セミナー・説明会」が56%、「キャリアセンターとの関係強化」47%、「インターンシップ」42%と続きます[図表3]。かつて、毎年重要施策のトップを守ってきた「就職ナビ」は、昨年の調査では「学内セミナー」に次ぐ2位でしたが、今年は5位にまで後退しています。採用広報が3月1日解禁となれば、就職ナビの正式オープンも3月1日になります。ただし、企業はその時点からスタートするのでは遅いと考えているにほかなりません。それについてはまた後から別のデータでも表れています。その他、企業規模別に見ると、大企業では「リクルーター(OB・OG)の活用」を挙げる企業が38%と多くなっています。これまで以上に、8月1日の選考解禁日以前の水面下でのリクルーター活動が盛んになることが予想されます。