人的資本の重要性が認知される中、従業員の健康・安全への投資に関心を持つ企業が増えています。健康経営の推進は、これからの企業にとって大変重要な位置付けになるでしょう。ヘルスケアテクノロジーズ株式会社はこうした状況に向けたアプローチを行うべく、ヘルスケアアプリ「HELPO」を提供し、働く人の健康増進による健康経営の実現を支援しています。

今回、「バイトル」や「はたらこねっと」など人材サービス事業を展開するディップ株式会社 CHO 鬼頭伸彰氏と、ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 CSO 鴻池大介氏が、従業員の健康にまつわる課題や「HELPO」の特長、導入に至った経緯やサポート内容について語りました。(以下:敬称略)

プロフィール


  • 鬼頭 伸彰 氏

    ディップ株式会社 CHO(Chief Human Officer)
    鬼頭 伸彰 氏

    建築設計事務所で勤務後、株式会社リクルートキャリアにて営業、人事を経験。その後、組織開発コンサルタントや、技術者派遣会社の人材開発部門責任者を経て、2014年にディップ株式会社に入社。現在はCHO(執行役員 人事総務本部長)を務める。

  • 鴻池 大介 氏

    ヘルスケアテクノロジーズ株式会社 CSO(Chief Strategy officer)
    鴻池 大介 氏

    ソフトバンクにて、新規事業開発に従事し、IoTビジネス開発やDX事業などで数々の事業立ち上げを手掛ける。2019年よりヘルスケアテクノロジーズ株式会社のCSOとして、事業全体の戦略の責任者を務めている。

鬼頭様・鴻池様

適切なタイミングで、適切な医療にアクセスできる環境を整える

――代表取締役社長兼CEO 冨田英揮氏のフィロソフィーに基づく経営と、「人が全て、人が財産」との方針により急成長を遂げていらっしゃいます。そんなディップ様が、健康経営に注力する意義についてお聞かせください。
鬼頭
:ディップは、代表の冨田が創り上げてきた会社であり、創業以来25年間ずっと「社員を大切にする」という思いを貫いています。そのため、従業員の健康や幸福、集中して仕事ができる環境づくりに取り組むことは、私たちにとってはごく当たり前のことです。この思いが、当社の健康経営のベースとなっていますね。
鬼頭様
――従業員の健康のための施策を非常に多く実施されていますが、従業員の健康についてどのような課題を感じていらっしゃいますか?
鬼頭
:当社の平均年齢は29歳で、毎年400~500名の新卒社員が入社する、非常に若い会社です。そのため健康課題といっても、いわゆる生活習慣病などではなく、生活のリズムや食生活の乱れ、メンタルヘルスなどが課題となっています。ただ、今の若手は自分の心身のコンディションに敏感で、異変を感じたら我慢せず早期にアラートを出してくれます。仕事でもプライベートでも、自分でブレーキを掛けてあまり無理しないですよね。だからこそ、彼らのニーズに合わせてサポートできる人事制度や仕組みが必要だと感じています。

鴻池:鬼頭さんのおっしゃる通り、若い方々の健康への意識は高いですね。「HELPO」の健康医療相談チャットも、実は20~30代の若手の方々の利用が半数以上を占めています。企業とお話しをする時に、「うちの会社は若いからまだ導入しなくても大丈夫」という声も多いのですが、実際は若手の方が「HELPO」のようなサービスを活用して早期に打ち手を模索する傾向があるため、「若いから必要ない」ということはないと思います。当社としても、健康支援サービスの価値についてご理解をいただけるよう努力しなければならないと考えています。
鴻池様
――ディップ様は社員の平均年齢が若い企業ですが、少子高齢化が深刻化する日本では、医療費の増加も問題となっています。企業としても、医療費が国の財政を圧迫していることを考慮していく必要がありますが、有効な方法はあるのでしょうか。
鴻池
:ひとつは、未病段階から従業員の健康をサポートすることです。そしてもうひとつは、適切なタイミングで、適切な医療にアクセスできるような状態にすることだと考えています。身体の不調を感じた時に、どの診療科に行けばいいのか迷う方は多いのではないでしょうか。実際に、何度も病院に行ってしまい、時間も医療費も無駄にかかってしまうことがよくあるのではないかと思います。

つまり、医療費の上昇を抑えるには、予防・未病の取り組みと、医療に対する正しい知識が必要だということです。私たちは「HELPO」を通じて、従業員やそのご家族の予防・未病はもちろん、医療に対するリテラシー向上をサポートしています。

手厚いサポートと優れたUIデザインがサービス導入の決め手に

――ディップ様が「HELPO」導入前に抱えていらっしゃった、従業員のヘルスケアに関する課題をお聞かせください。
鬼頭
:当社は、健康経営優良法人2022(大規模法人部門)に認定され、今後はホワイト500の認定を目指しています。そのためにも、これまでの施策を続けながら、さらに健康経営を推進する必要がありました。以前も他社の健康相談サービスを利用していたものの、サポートが充実しておらず、人事の負担が増大していたのです。

また、従業員全体に対する施策は行っていましたが、例えば女性など特定のターゲットに向けた施策はまだ十分ではありませんでした。そこで、しっかりとしたサポート体制のある健康相談サービスを導入して、必要な情報や施策を従業員に提供していきたいと考えていたのです。

――数あるサービスの中で、「HELPO」の導入をなぜ決めたのでしょうか。
鬼頭
:「HELPO」では医療従事者を自社で雇用していることから、相談者の満足度が高いと聞いたことが大きな決め手となりました。また、オンライン診療ができることは大きいですね。テレワークが普及する中で、従業員やその家族が抱える健康への課題に、会社の目が届きにくくなっています。そのため、従業員が安心して医療にアクセスできる手段が必要だと感じていました。


そしてもうひとつは、アプリのUIが優れていたことです。特に当社のように若手が多い企業の場合、新しいサービスを導入しても、使い勝手が悪ければすぐに利用しなくなってしまいます。導入する前に「HELPO」のアプリを使ってみて、ユーザーへの思いやこだわりが見て取れました。それはつまり、本気でサービスをつくっていこうという意識の表われだと思います。そうしたサービス全体の設計が丁寧になされていると感じ、導入を決めました。

鴻池:ありがとうございます。おっしゃる通り、使いにくいものは見向きもされなくなりますから、試行錯誤しながら日々UIの改良を続けています。そして、健康医療相談チャットをご利用いただく上で、相談先によって対応のばらつきがあってはならないと考えています。そこで、自社で医者・看護師・薬剤師といった医療従事者を雇用し、高品質な対応ができるよう努めています。

また、オンライン診療についても「一般社団法人先端医療技術開発機構」と業務提携し、オンライン診療をメインとしたクリニックを拡充して夜間・休日にも診療できるような体制を整えています。



この後、下記のトピックが続きます。
続きは、記事をダウンロードしてご覧ください。
●ディップ社が健康経営に注力する意義
●健康経営に積極的に取り組むディップ社が抱える課題
●利用者にしっかりと寄り添う、「HELPO」の魅力とは
●ディップ社の今後の健康経営ビジョン

  • 1

この記事にリアクションをお願いします!